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太平洋戦争に飲み込まれた日中戦争
(『日中戦争』古屋哲夫著、岩波新書302、1985年刊)

 はじめに
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1 戦争の目的と戦争の発端
2 「満蒙権益」と関東軍
3 「満州事変」と「満州国」
4 塘沾協定体制
5 ついに、全面戦争へ
6 揺れ動く戦争指導
7 より大きな戦争のなかへ
 北京郊外の蘆溝橋(ろこうきょう)付近で夜間演習中の日本軍に十数発の銃弾が打ちこまれた。
 この小さな事件をきっかけに、日本が中国との全面戦争という泥沼にはまりこんでいったのはなぜか。
 満蒙権益、満州事変、満州国建国など、日本近代の対中国政策を追いつつ、日中戦争という泥沼でのあがきが、太平洋戦争を避けがたいものにしていく過程を描く。

 古屋哲夫(ふるやてつお)、1931年東京に生まれる、1953年東京大学法学部卒業
 専攻−日本近代政治史、現在−京都大学人文科学研究所教授
 著書−「日露戦争」(中公新書)、 「日中戦争史研究」(編著、吉川弘文館)など

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 日中戦争とは、一体どんな戦争だったのか、と問われると、われわれ日本人は、なかなか明解な答えを出せないのではないだろうか。
 満州事変から数年ののちに、蘆溝橋(ろこうきょう)事件がおこり、さらに戦火は上海に拡大して、日本は全面戦争の泥沼におち込んでいった、という戦争の経過を把握している人でも、では何故そうなったのか、という問題については明確なイメージを持てないでいるように思われるのである。
 近年、高校教科書の検定が国際的に問題化したこともあって、「南京大虐殺」をはじめとする日本軍の残虐行為の調査がおこなわれ、あるいはそれをめぐる論争が展開されるなど、最近では、日中戦争における侵略の実態に眼が向けられるようになってきた。
 それは、第二次大戦末期における被害者の側面を強調することで、平和の問題を訴えようとする戦後の傾向に対して、日本国民の加害者としての側面をみつめなおさればならないという問題を提起したものでもあった。
 もちろんそのことの重要性はいうまでもない。 
 しかし戦争は、個々の戦闘や虐殺や掠奪などの総和につきるものではない。
 それらの行為は、日本軍が何かを求めて中国に攻め込んだところからおこったのであり、したがって、侵略の実態と同時に、日本が中国に対して何を、どのような仕方で要求していたのか、という点を明らかにしなければ、戦争を総体として理解することはできないであろう。
 われわれは今日、日中戦争を倫理的にとらえなおすだけでなく、政治的に――近代日本の政治のあり方の結果として――とらえ、そのような政治が、果して今日では解体しつくされたといえるのかどうかを、考えなおしてみなくてはならないのではあるまいか。
 そしてそうした観点からの日中戦争の分析がきわめて不十分であるところに、日本における日中戦争イメージの「あいまいさ」が生まれているように思われるのである。
 したがって本書では、日中戦争の問題を日本の側から掘りおこしながら、それを解きあかすためには、何を明らかにすることが必要なのかを考えてゆきたいと思っている。
 なお、満州、満蒙、支那駐屯軍などの地名や固有名詞の呼び方は、当時の日本人のイメージを伝える意味もあるので、そのまま使用することにした。

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7.10 太平洋戦争と日中戦争

 ここまでくれば、日中戦争の問題は出つくしたといってよいであろう。
 日本の戦争指導者たちは、それ自体では解決できなくなった日中戦争を、世界大戦の一環としての太平洋戦争という、ひとまわり大きな戦争によって解決しようとしたのであり、したがって太平洋戦争に突入したときには、日中戦争に対する独自な積極的な解決策は全く考えられていなかった。
 開戦直前の一二月三日、大本営が支那派遣軍総司令官に与えた任務は、「対敵封鎖を強化し、敵継戦企図の破砕衰亡に任ずべし」というものであり、それは、太平洋戦争における香港及びビルマの占領によって援蒋ルートを切断したうえで、中国大陸の占領地域全体で封鎖体制を強化すれば、重慶政府の方から和平を言い出してくる、という考えにもとづくものであったであろう。
 この「対敵封鎖」政策は具体的には、日本軍の占領地域に「遮断線を構成」して、敵側への物資の流れを「禁絶」してしまおうというのであるが、同時に占領地における重要資源の開発・取得と、日本軍の「現地自活」体制の強化の必要をも強調するものであった。
 たしかに援蒋(蒋介石援助)ルート切断を基礎としたこの封鎖政策は、重慶側の戦争能力に大きな打撃を与えた。
 しかし、同時にこの封鎖の体制を維持するためには、封鎖線に配置されている日本軍の「自活」用物資を確保し、さらには、援蒋ルートを切断した太平洋戦争を維持するための物資を獲得し、日本に持ち去らねばならなかった。
 そしてこの掠奪的支配は、当然占領地を疲弊させ、共産軍の浸透を許し、日本軍の戦争能力をも低下させることになるはずであった。
 つまり、中国戦線における封鎖政策は、結局、日本軍のための物資の獲得と治安の維持をいかにして達成するかという問題に行きついてしまうのであり、その効果は援蒋ルート切断を補完する補助的なもの以上には期待しがたいものであった。
 ところで、四一年一二月二五日の香港占領、四二年三月のビルマ占領によって、日本軍は援蒋ルート切断に成功したのであったが、しかし、それによって国民政府が屈伏しなかったのは、蒋介石の側もまた、日中戦争の解決を太平洋戦争の方にまかせてしまったからであった。
 国民政府代表は、四二年一月一日米・英・ソ三国代表とともに、ホワイトハウスでの「連合国共同宣言」に参加し、中国は連合国の一翼を形成することになったが、しかし蒋介石は、外からの援助を断たれた状態のもとでは、自らの軍事力を温存し、米英が日本に勝利するのを待つ、という態度をとったのであった。
 太平洋戦争開戦後は、国民政府軍は、三九年から四〇年にかけての冬季大攻勢のような積極的な攻撃をしかけてはこなくなった。
 日中戦争が再び主題となってくるのは、日本がその外側に築きあげた対米英戦線――日本側のいい方でいえば、大東亜共栄圈が突破された時であった。

7.11 清算されない負の遺産 top

 一九四五年一月、北ビルマの日本軍が撃破され、ビルマ・ルートが再開された時には、日中戦争における日本の敗北は決定的なものとなっていた。
 アメリカの軍需物資は大量に中国に輸送され始め、中国軍も最新の装備と、アメリカ式訓練によって改編されていった。
 制空権はすでに中国大陸に進出してきたアメリカ空軍の掌中にあり、日本軍は航空基地破壊のための進攻作戦をくり返さなくてはならなくなっていた。
 しかし、ビルマ・ルート再開後には、日本軍はこうした作戦に、はっきりと敗北するようになってきた。
 たとえば、一九四五年四月の老河口(湖北省西北部)、止江(しこう=湖南省西南部)飛行場への攻撃作戦では、日本軍は大打撃を蒙っており、とくに止江作戦では、戦死一万五千名、戦傷五万名という潰滅的打撃をうけて敗走したのであった。
 日中戦争がこのまま続いていたら、日本軍が態勢を立て直した中国軍に撃破されたであろうことは、この両作戦をみても明らかであった。
 しかし事態がそこまで進展する前に、日本の戦争指導者は、原爆で本土を直撃され、ソ連参戦という新たな衝撃をうけて降伏してしまった。
 日中戦争を解決するために、その外側で太平洋戦争をはじめたという順序を逆にたどるとすると、太平洋戦争の結着の次に、日中戦争の結着をつけてはじめて戦争が終るということになるわけであるが、日本の地理的な位置の故に、日中戦争での決戦なしに、戦争全体を終らせることが可能になったのであった。
 そしてそのことから、日本の戦後が、もっぱら太平洋戦争の戦後として、日中戦争を忘れさせるような形で、展開される条件が生まれてくるのであった。
 戦後の日本の出発点を性格づける条件としては、少なくとも、@実質的なアメリカの単独占領、A冷戦体制、B中国における国共内戦という三つの問題をあげなくてはならないであろう。
 そしてまずアメリカの単独占領は、アメリカの仲介しない日本と第三国との直接的な関係を成り立たせなくしたし、また国共内戦は、中国の側にも日本の戦後に介入する余裕を失わせるものであった。
 つまり日本は中国と隔離された形で、戦後をはじめたということになろう。
 しかも、国共内戦で日中戦争の相手であった蒋介石が敗北し、台湾に逃れるという事態になると、アメリカに仲介された日中関係は、日中戦争をどう清算すべきかという観点からではなくて、台湾と北京のいずれをえらぶかという点から出発することを余儀なくされたのであった。
 そしてその選択の結果として、一九五二(昭和27)年四月二八日、台湾の中華民国との間で平和条約が調印された。
 それから一九七二(昭和47)年九月二九日、中華人民共和国と国交正常化の共同声明が発表されるまでに、実に二〇年を要している。
 しかも、これもまた、アメリカの米中関係の回復に追随してのことであったし、それから、一九七八(昭和53)年八月一二日の平和友好条約調印までに、また六年を要したのであった。
 一九三一年の柳条湖事件から、一九四五年の日本の降伏まで、足かけ一五年という計算の仕方でゆくと、それから七八年の平和友好条約まで、三四年が過ぎ去っている。
 そしてこの間に、日中戦争は清算されることなく、ただ忘れられていったのではないであろうか。
 日中戦争をおこした日本人の中国観や、思考や行動の様式は、どこまで確認され解体されているのであろうか。
 近代日本の最大の戦争であった日中戦争は、われわれに大きな負の遺産を残しているにちがいないのであり、われわれは、現在も、それがまだ清算しきれていないことを自覚していなければならないように思われるのである。

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