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鉄道電化
電車と電気機関車 蒸気機関車
9600形設計 共同設計 列車の走行抵抗 連結器 ブレーキ
INDEX
朝倉希一の電車と電気機関車の創業史
(技術随筆 汽車 交友社 昭和31年刊 p97-118)
1 電車と電気機関車の始まり
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モータで運転する車両に電気機関車と電車がある。
ドイツのウエルナ・ジーメンスが1879年にベルリンの博覧会場で小形の電気機関車で、数両のトロッコに客を乗せて引張ったのが電気運転の始めである。
1881年にベルリンの南の近効リヒタフェルデとグロース・リヒタフェルデの間に電車運転の開始されたのが電車の始めであり、これも同氏の力によるものである。
わが国では電気機関車は明治45年横川−軽井沢間に初めて運転され、電車は更に古く明治23年5月東京上野における第3回内国勧業博で運転されたものに始まり、営業運転としては明治28年京都市電が最初であった。
電車ではモータを車軸に取り付けるから、車体には旅客を乗せることができるし、逆行が自由なので都市の交通機関として便利であり、よく発達した。
600ボルト程度の直流を使用し、運転手が制御器のハンドルを回すことによって、電流を入れたり切ったり、加減することが容易に行われる。
都市交通に電車が盛んに使われるようになってから、都市間の交通や近郊鉄道にも電車が用いられるようになり、連結両数の多い電車列車が必要となった。
この種の列車の多くのモータを、列車の前端にいる1人の運転手が自由に制御できるために、総括制御方式が発達した。
この方式ではモータの電流を入れたり切ったり加減するためのスイッチは、制御器として各車体の下に取り付けられ、運転手はこれらの制御器を直接働かせることなく、低圧の制御電流で間接に作動させる構造とし、その制御電流で各モータの電流を同時に制御して、モータの力行運転が行われるのである。
かつ運転距離等の関係で近郊線や都市間の鉄道では、電圧の高いものが使用されるので、この電流を運転手が直接開閉しないためにも、制御器を間接に作用させることが必要となるし、大形のモータでは電流が大であるので、それを開閉するためには、運転手が直接に扱う制御器では困難を生ずるのである。
かくして制御器はなかなか複雑な構造となり、その方式においても電磁式、電磁空気式、電動カム軸式、電磁空気カム軸式等種々のものが発達した。
2 鉄道車両用モータ top
電車用モータは東京都電が初めて開通したころは25馬力であった。
国鉄の山手線においては600ボルト50馬力が用いられ、東京−桜木町間の電車運転開始に当っては1,200ボルト100馬力が用いられ、その後1,500ボルト100キロワットに統一され、さらに改良されて135キロワット(電圧降下がなければ145キロワット)となった。
そこで国鉄電車では普通の編成としては長さ20mの電車にこのモータ4個を取り付けた電動車1両と、モータを有しない付随車1両を組合せて1ユニットと考えることになった。
電動車をM、付髄車をTなる記号で表わすので、MTがユニット編成とされた。
そして運転の発達につれて変って来たが、京浜線には4ユニット、横須賀線には5ユニット、湘南線には7ユニット位の列車を標準とするに至った。
しかし必要に応じ両数を増減する関係上、必ずしもいつもMTのみの場合となっているのではない。
20mの電車を15両も連結している湘南電車のごときは、世界でも有数のものであろう。
国鉄電車は以上のような編成で運転されているが、加速度を一層増加するか、速度を一層大とするためには、列車重量1トン当りの馬力数を大としなければならない。
このためには車体を軽くするか、馬力を増すか、またはその両者を行うことが考えられる。
3 車両の軽量化 top
電車は客車と同様に丈夫に造ることが従来からの習慣であった。
鉄道車両は時として脱線事故や、衝突事故を起こしたことがある。
極めてまれな例ではあるが、実際にこのような場合があるから、災害を少なくするため丈夫な構造を採用して来たのであり、そのために重量が大となるのはやむをえないとされた。
それでもわが国鉄の車両は、同じ大きさの車両として比較するならば、アメリカのものなどより重いものではない。
しかるに今日においては車体を軽く作ることが一般の傾向となったので飛行機に似た構造とし、材料も軽合金または特殊合金を盛んに応用し、車体の構造にも新しい構想を必要とするに至った。
そして常に新し味を出すために、従来のように20年も30年ももたせるよりも、もっと軽快のものとし、なるべく早く新式のものと取り換えて、常に時勢に遅れない構造のものを採用することが要請されるに至ったのである。
そして軽い車両は電力の消費量が少ない利益があり、これが電車運転の経費に相当の影響を及ぼすので、私鉄において真剣に考えられている。
わが国有鉄道では漸次電化区域が広められつつあり、その場合に運輸の状況により電車が利用される公算が多いので、電車の将来の設計には大いに意を用いなければならない。
そして郊外電車の発展改良に努力している各鉄道会社と車両会社が電車の新設計に腐心しているし、国鉄当局においても計画が進んでいるから、電車の改良が大いに期待されるのである。
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15両編成の長い湘南電車
わが国における主要電気機関車形式の変遷
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4 出力の増大 top
モータの総出力を増加する方法としては、列車に編成される電動車の数を増し、その極限の場合において全部を電動車とすることが一つの方法であり、他の方法としては個々のモータをできるだけ大形のものとすることが考えられる。
すべての電車を電動車とすれば車両の運用が簡単となるが、電気設備の数が多くなるから設備費が高価となる。
ますます高速度が要求されるが、高速度運転においてはブレーキの改良が伴なわなければならない。
一般車両のブレーキのように車輪に作用する摩擦ブレーキにおいては、制輪子の粉が飛散するし、制輪子と車輪の発熱が多くて問題を起したとがあるので、電気運転の場合には電気プレーキを用いるのが最近の傾向である。
すべての車軸にモータが付いていることは、電気ブレーキを有効にする上からも望ましいのである。
そして電気ブレーキを使用すればモータの発熱が増加するから、モータの総馬力を増たとを要し、この点からも電動車のみの編成とすることが望ましいことになる。
ことに高速度で走る場合においては所要馬力は、速度の増大に伴なって、著しく増大するから、速度向上のためにも大きな馬力を必要とするのであり、電動車のみの編成が漸次行われるようになるべきであろう。
5 電車のモータ出力 top
個々のモータの出力を増大することは、国鉄電車の場合には困難がある。
それは狭軌であるからである。
山手線電車に50馬力モータを使用していた時代には、電動車の車輪は客貨車の車輪と同様に径860mmのものを使用していたが、京浜線に100馬力のモータを採用するに際し、この車輪の径では電動機が取り付けられないので910mm径の車輪が採用され、それ以来国鉄の電動車にはこの直径が採用されており、標準形の145キロワットモータはこの径の車輪に装置し得る最大のものと見なされている。
モータの容量は電機子の直径と長さによって制限され、直径は車輪直径と関係があり、長さは左右車輪の内面距離によって制限されるから、鉄道の軌間に関係がある。
わが国の狭軌1,067mmと広軌1,435mmとは大約3:4の割合であるが、電機子の長さの割合は大約2:3の割合となるので、同じ直径の車輪を使用すれば、広軌のモータは狭軌のモータの1倍半の容量がえられるのである。
大阪の地下鉄道の電車は電動車のみで編成されているが、その電動車は一方の台車にのみモータを取り付けているから、モータの数はMT編成と同様である。
しかし広軌であるため、大きなモータが採用されているから電気ブレーキを使用できるのであるが、狭軌では地下鉄道のように駅間距離の短い場合はMT編成では電気ブレーキを使用し得るほどの容量のモータを使用し難い。
6 モータの取付方法 top
従来一般に採用されている電車では、モータは最も簡単な構造である吊掛式で取り付けられている。
すなわちモータの一方の端は直接車軸に乗っており、他の端は台車の横梁に乗っている。
すなわち一端はバネの上で支えられるが、車軸に支えられる重量はバネを介しないで車軸にかかることになっている。
バネ下の重量が大であると、高速度運転において線路に悪い影響を及ぼすことが大であると考えられる。
そこでモータをバネの上に装置したものが考えられた。
モータをバネの上に装置することは、電気機関車では古くから考えられたが、まだ標準構造と称すべきものを得るまでに発達していないのである。
電車では列車速度の近年における異常な向上と、高回転モータの採用に関連して実施されるようになったと考えられる。
高速度においては、線路に対する衝撃を軽減するためのみならず、モータ自身に対する衝撃を軽減して、保守に便利なためにも、バネ下重量を軽減することが要望されるのであり、ことに高回転モータにおいてそれが望ましいのである。
モータをバネ上に装置する構造には種々あるが、わが国で行われているものはカルダン式である。
すなわちモータと歯車の間に撓み継手を設けて、バネの伸縮によるモータの上下動の動きを打ち消すものである。
この場合に広軌のときは、吊掛式と同様にモータの軸を車軸と並行に置く構造が採用し得るが、狭軌ではそれが相当困難である。
そこでモータ軸を車両の中心線に平行に置き、駆動装置に傘歯車を用いる構造が採用されている。
高回転モータはその大きさが従来のものより小形であるから、装置するのに便利であるが、一層大形のモータを使用するには困難がある。
モータをバネ上に装置することは電気機関車でも重要な研究問題である。
そして電車と電気機関車の台車構造が、だんだん一致する傾向にあるので、良い標準構造ができることが期待されるのである。 |
わが国における主要電車形式の変遷
車軸と台車枠で半分ずつモータ重量を支える吊掛式台車
台車枠で全モータ重量を支え撓み継手で回転力を伝達するカルダン台車 |
7 電車の床下機器 top
電車の床下には制御器、開閉器、抵抗器、制御電流および電灯用電流発生用の発電機、空気ブレーキ用空気圧縮機、同空気ダメ、動作弁、プレーキシリンダ等の付属品が、所狭きまでに取り付けられている。
長距離電車がだんだん使用されると、便所の水洗用水タンクに相当大形のものが必要となるが、これらを配置することがなかなかの問題である。
湘南電車には便所が設備されているが、便所は付髄車にのみ装置されているのである。
しかし将来電動車のみの編成とする必要が起るときは、水タンクなどの装置場所が相当の問題となろう。
なおまた将来の電車の改良としては、高速遮断機の取付も必要となろうし、モータに独立の冷却用送風機を取り付けることが問題となり得るのである。
現在、電気機関車のモータにはこれが付いていて成績が良いが、電車のモータには、電機子軸に取り付けてある送風機があるだけである。
電車が出動に際し最も大なる電流を通じ、従って最も冷却しなければならないときに、この送風機は回転が遅くて冷却効果が少ないし、停止しているときにも冷却することができない。
この欠陥はモータの保守の上に現われているのであるから、この改良のため独立した送風機を置くとすれば、機器取付面積が問題となると思われる。
そこで長距離用電車はできるだけ長形とする必要があろうが、また2両の電車を常に連結しておいて、2両に共通な機器を1両の床下に吊る構造が考えられる。
この構造はすでに私鉄で採用されているが、多くの電線の連結装置を必要とする等の不便がある。
高速度長距離電車の運転が期待されるについては、電車構造について種々な研究が必要となるのである。
8 電気機関車列車 top
電車は都市および近郊鉄道等に用いられたが、長距離列車の電気運転は電気機関車で行われるのが普通であった。
蒸気機関車で引張った客貨車をそのまま引張るためと、乗心地は電車よりも客車の方が良くなるからである。
電気機関車の構造は電車と同様に吊掛式モータを採用するのが簡単である。
電車と違うのは電気設備を車体内に置くことである。
この種の構造は貨物機関車として各所で採用されでいるが、旅客急行用電気機関車に対しては、この構造の可否が種々に論ぜられた。
一般に電気機関車のモータは電車のものより大形であるので、吊掛式とするときはバネ下重量が大となり、かつ機関車重心の位置が蒸気機関の場合よりも低くなるが、これらの事柄は線路に対する影響が悪いと考えられた。
そして実際に悪い影響を現わしだ場合もあった。
それゆえ電気機関車が線路に及ぼす影響を軽減するため、外国において種々の構造が試みられた。
電気機関車の構造を左右する主要なものは、モータの回転力を動輪に伝える駆動装置であり、この駆動装置の選択によってバネ下重量の軽減を図ることができるのである。
電気機関車の発達の初めにおいては、蒸気機関車において動輪が主連棒によって運転されるように、モータから主連棒によって駆動することが試みられた。
ペンシルバニア鉄道では長い間この方式を採用したが、ドイツにおいても初めこの種の構造を採用して種々の困難な経験を積んだ。
わが国の碓氷線の電気機関車にも最初この方式が採用されたが、この構造は今日においては適当でないことが一般に認められた。
スイスにおいては右の写真のブフリ氏の考案になる特殊の構造で、バネ上にある大歯車からリンクで動輪を駆動するものが採用され、わが国においても試験的にこれを購入し(形式ED54)良い成績であったが、構造がやや複雑であり、スイス以外には広く用いられないようである。
わが国でもこれに似た考案ができたが実現されなかった。
次に大歯車を動輪に固定する代りに、動輪の外に装置された中空輸に取付け、大歯車と動輪のスポークとの間にコイルバネを入れ、このバネを介して駆動するクイル駆動方式が、アメリカやヨーロッパにおいて大分多く用いられるようになったが、保守の点においで必ずしも満足な構造ではないようである。
かつこの装置は軸バネの伸縮の大きい電車には採用しえない欠点もある。
その他種々の考案が試みられた。
一方アメリカにおいては吊掛式が高速度運転に使われる例もあって、電気機関車の標準形式はまだ確定されない状態にある。 |
ブフリ式電気機関車の輪軸と歯車
クイル式電気機関車の駆動装置
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9 日本の電気機関車 top
わが国鉄が東京−国府津間を電化するに当っては、できるだけ簡単で確実な構造を採用することとし、吊掛式を採用するが、動軸数を多くし、輪重をなるべく小として、線路に対する悪い影響を軽減する方針がとられた。
なお蒸気機関車と同様に、2軸の先行台車を設けて、動輪がレールに当る側圧を制限する方法が採られた。
この種の機関車は、その後も引続き製作されたのであるが、この構造は蒸気機関車の経験を基としたものである。
かくて電気機関車の標準の形式が定められたが、電気機関車は他から動力の供給を受け、自らは動力発生装置を有しないにもかかわらず、従来の電気機関車は蒸気機関車に比して割合に大形である。
国鉄のEF52形電気機関車はその設計当時、東海道線に使用された蒸気機関車C53形に比敵するものとして造られたのであるが、その長さや重量を比較すると下表のごとくで、電気機関車の方が長く、重量は軽いが、蒸気機関車の炭水車を除いたものよりは重い。
蒸気機関車と電気機関車の比較1
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その後、モータの改良によって電気機関車の能力は著しく大となった。
EF58形がそれである。蒸気機関車もやや大きくなって、C59形が使われ、さらに大形のC62形が製造された。
これら機関車およびEF58形と同じモータを備えた貨物用機関車EF15 と、貨物用蒸気機関車の最大のものD52形の性能等を比較すると右表に示すとおりである。
10 電気機関車と蒸気機関車の出力
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右表から明らかなように、水平線上においては、すなわち速度の大なるときは、電気機関車は蒸気機関車よりやや大に過ぎないが、上り勾配上においては、すなわち速度の遅いときは、電気機関車は蒸気機関車よりはるかに有力である。 |
EF58形電気機関車(改装前)
蒸気機関車と電気機関車の比較2
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これは、電気機関車は速度が遅いとき電流が多く流れて出力が大となり、速度が大となると反対に小となるが、蒸気機関車では速度が大となるにつれて出力も大となるからである。
このように電気機関車は速度が遅いとき出力は大となるが、この大なる出力を長時間にわたって出すとモータが過熱する恐れがあり、従って故障の原因となる。
表の機関車は現在の運転状態では十分な余裕を有するが、電気機関車は故障をなくすために十分な余裕を以て運転することが必要である。
そしてこれらの機関車も、将来一層速度を速くするためには、その出力が不足するに至るのである。
列車速度を高めることは世界的の傾向であり、わが国の列車はこの点で世界の大勢から遅れている。
速度を速くすると所要馬力が急に増大するものである。
電気機関車では、モータの数を増すことによって、強力のものを造り得るから、この点では蒸気機関車より便利であるが、機関車が長くなる。
それよりももっと大形のモータを使用する構造が考えられるならば、経済的にも利益になることであろう。
しかし狭軌で大形の電動機を採用するについては、大形の動輪を採用して、長さの割合に直径の大なるモータとするか、他に特別の構造を採用しなければならないことになって、慎重な研究を要するのである。
しかるに以上の考え方は蒸気機関車から転化した電気機関車の構想である。
電気機関車の項を終るに当って、東海道線電化の初めに輸入した電気機関車で、苦い経験を積んだことについて述べておこう。
大正12年頃、東京−国府津間電化用機関車として、イギリスから多数購入された電気機関車が、事故を起したことが多くあったので、その改良を図るため電気機関車に関する知識経験を多く得ることができたのである。
この事故の原因は大別すると二つあって、その一つは製作工事に欠点があったことであり、他の一つは設計に不備の点があったことである。
製作工事の悪かったのは主として配線関係で、運転に際し短絡事故を起すものがあったことである。
世界的に有名な会社の製品にこんなことのあったのはむしろ不思議である。
この不良の工事を改良しても、なお事故を起こすものがしばしばあるので、電気機関車に対する信用がなくなり、電気機関車と蒸気機関車とを連結し、電気機関車が事故を起せば蒸気機関車で運転するような体制をとって運転した期間が相当あった。
その間に故障の原因を調べて改造を行って、日常の運転に差しつかえないように改良されたのであるが、その改良の主要な点は、制御電流の電圧があまり下らないようにしたことである。
イギリスの設計では、制御電流の発電機運転用のモータが、送風機用のものと兼用であったがこれをやめて、制御電流の電圧をできるだけ均一に保つような電動発電機を設備したのである。
また短絡事故を起すような傾向が起ったとき、直ちに電流を切る高速遮断機を取り付けたのである。
そしてこの方針は、国産電気機関車の設計に取り入れられたのである。
制御電流に関して事故の起ったことは、電車線電圧が下がり過ぎることが、その一原因をなしたのかも知れない。
電化を行う場合に、電車線電圧を下げないように、すなわち送電損失を少なくすることは、前に述べたように外国の電化において大いに考えられているのであるが、わが国においては設備費の節約のために、この点に対する考慮が少ない傾向があるのではあるまいか。
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