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第一章　「福山ノート」が語る官邸の5日間

1　初動　top

地震発生
　2011年3月11日午後2時46分。
　参議院の決算委員会で全閣僚出席の中、審議が行われていた。
　この日の午前中、菅総理の外国人献金問題で大荒れに荒れていた委員会がやや落着きを取戻したのを確認し、私は官邸5階の官房副長官執務室で他の用務を処理していた。
　その時だった。
　ぐらぐらっときだ。揺れが激しく長い。これはまずい、と隣の副長官秘書官室に飛び込んだ。
　秘書官ら6人も不安そうに半ば中腰で私を迎えた。
　「大丈夫か。テレビにとにかく注意してくれ。伊藤危機管理監に連絡して、『緊急参集チーム』を危機管理センターに集めてくれ」と、私は危機管理怛当の保坂和人秘書官に指示した。
「地震速報が流れたら、すぐに降りる！」
　政府の緊急時の危機管理は、内閣官房が担当することになっている。
　そのトップはもちろん内閣総理大臣、ナンバー2が内閣官房長官である。
　その下には、総括役の内閣危機管理監以下、内閣官房副長官補など数多くの官僚スタッフがいる。
　危機管理監は、阪神・淡路大震災を教訓に置かれた、官邸専門の指揮官だ。
　当時の伊藤危機管理監は元警視総監である。
　官邸には総理や官房長官はいなかったため、官邸にいた政治家である官房副長官の私が、参集の指示を出すことになった。
　東京23区内であれば震度5強以上、それ以外であれば震度6弱以上で、危機管理監の指示を待つことなく、関係省庁の幹部職員からなる緊急参集チームがただちに参集することになっている。
　ＮＨＫのテロップで各地の震度を確認した後、秘書官と共に官邸の地下にある内閣危機管理センターに向かった。
　エレベーターは地震のため止まっていたので、階段を駆け降りた。
　この階段がとても長く感じたことをなぜか鮮明に覚えている。
　危機管理センターは、平時からスタッフが24時間態勢で様々な情報の収集に当たっているオペレーションルームだ。
　テロや地震、安全保障などの緊急事態の発生時には対策本部の拠点となる。

危機管理センター
　センターに到着すると、ほぼ同時に枝野立房長官、しばらくして菅総理も飛び込んできた。
　センターはすでに一〇〇人以上のスタッフでごった返していた。
　松本防災担当大臣と伊藤危機管理監、緊急参集チームもすでに集まっていた。
　円卓の各席には緊急衛星電話とマイク。
　10面ほどの巨大モニターには、報道映像や防衛省の緊急ヘリからの映像が映し出されていた。
　騒然としていた。各省庁の担当者の前の緊急電話がひっきりなしに鳴り響いている。
　気象庁からは震度やマグユチュード、津波情報が、国交省からは道路の陥没や土砂崩れ、通行止め、鉄道の停止・脱線の有無が次々と報告される。
　消防庁からは「××地域、119番〇〇件、火災発生○○件、火災の規模は調査中――」、警察庁からは「110番通報、××地域○○件！」、厚労省からは「災害派遣医療チームの派遣準備」などと、それぞれマイクを通じて告げられた。
　しかし、被害の全貌はなかなか見えてこなかった。
　阪神・淡路大震災は早朝に発生したため、被害情報が集まらなかったとされたが、今回も広範囲に通信は途絶し、官邸にも情報は断片的にしか上ってこなかった。
　地震と津波による被災は、結果としてぱ東北から関東にかけての南北約500キロにわたり、1万5000人超の犠牲者を出す大災害になるのだが、この時点では全く把握できていない。
　この後も、官邸が2日間にわたり被災状況を全くつかめない自治体があった。役所の防災担当者が被災したうえ、通信の途絶によって県に連絡ができなかったためだった。
　午後3時過ぎ、各閣僚の秘書官から大臣を官邸に直行させるかどうかの問合わせが殺到する。
　枝野宮房長官と私は協議して、情報のない中で形式的に集まっても仕方がないため、各大臣にはいったん各省庁に戻り、可能な限りの情報を集めてから参集してもらうことを決めた。
　午後3時8分、総理も同席の中、緊急参集チームにおいて確認した事項のうち第一に掲げたのは、言うまでもなく人命救助だった。
　午後3時14分、緊急災害対策本部を設置。同37分、第一回の緊急災害対策本部を開催し、「災害応急対策に関する基本方針」を決めた。
　伊藤危機管理監のもとで、これらの対応の中心を担っていたのが、原田保夫政策統括官（防災担当）だった。
　彼はこれ以降、2012年7月現在に至るまで、統括官として災害対策基本法の改正、防災マニュアルの改訂、首都直下地震への対処などに力を注ぐことになる。
　あの時間を共有した政治家や官号が人事異動などで次々と官邸を離れる中で、とても心強い存在となっている。私にとっても彼は同志のひとりだ。

電源喪失、冷却機能停止！
　地震発生からまもなくして、各省庁からの報告と同様に、経済産業省の原子力安全・保安院から「福島第一、第二原発の原子炉は無事緊急停止をした」という情報が危機管理センターに入ってきていた。
　東京電力福島第一原発には六基、第二原発には四基の原子炉がある。
　大きな地震が発生すると、原発プラントは自動的に停止するよう設計されている。
　いわゆる「止める、冷やす、閉じ込める」だ。
　危機管理センターにいるほとんどすべてのメンバーは、私を含め、そのことを当り前のように受止めた。
　その頃は津波の直接被害によって多くの人命が失われるのではないかとの懸念が広がっていたこともあり、原発への意識はいったん頭から離れた。
　ところが、午後3時40分過ぎだったと思う。騒然たる空気の中で、保安院のマイクを通じて生涯忘れることのできないアナウンスがセンターに響いた。
　「福島第一原発、全交流電源喪失、冷却機能停止！」
　当時、私は原発について何ら専門的な知識はもっていなかった。
　そのマイクを通じて告げられた情報が、近い未来に何をもたらすか、何が起こるのか、情けないことだが具体的にはイメージできなかった。
　しかし、はっきり覚えているのは、喧噪のさなかにあった危機管理センター全体の雰囲気が、間違いなくこの時変ったことだ。
　緊張の度合いが一段ぐっと上った感じだった。
　「電源はいつ回復するんだ！」と誰かが叫んだ。保安院から「今、問い合わせをしています」との声が返ってきた。
　しかし、その回答は結局、最後までなかった。
　これはもしかしたら大変なことが起るのではないか。漠然たる不安を抱えて総理会見の準備に入った。
　地震発生直後に設置した官邸対策室とは別に、福島第一原発事故に関する「官邸対策室」を午後4時36分過ぎに設置した。
　震災全体へは枝野宣房長官が、原発対策については私が対応することになった。
　総理は4時54分に会見を開き、原発の自動停止と放射性物質の影響は確認されていないことを淡々と告げた。
　2分余りの短い会見だった。

緊急事態宣言
　記者会見後、午後5時過ぎから官邸5階にある総理執務室で、菅総理は細野補佐官、寺田補佐官を交えて協議していた。
　そのさなかに海江田経産大臣が青ざめた顔で飛び込んできた。
　原子力災害対策特別措置法（原災法）15条に基づく「原子力緊急事態宣言」を発令するための上申書を携えていた。
　この頃、私は「これはとんでもない災害になるかもしれない。できる限りメモを取っておこう」と考えた。
　そして、大判の横書きノートに走書きの記録をつけ始めた。のちに「福山ノート」と呼ばれることになるメモである。
　最初のページにはこう記している。
　「15条通報　危機管理室長
　17：30判断
　Ｍ8・8
　17：39　経産大臣　一号　二号機
　15条通
　18：00…目途
　天気　雨　くもり　強風注意報」
　この時の原災法15条通報は「非常用炉心冷却装置注水不能の発生」を意味した。
　原子炉は緊急停止をした後、炉心の余熱と核燃料の崩壊熱でどんどん温度が上がる。
　圧力容器内に水を注入して冷やさなければ、炉心が高熱で溶け出す事態に陥る。
　15条通報は、全電源が失われたことで、福島第一原発にある六基の原子炉（四、五、六号機は定期検査中）のうち一号機と二号機の注水状況の確認ができなくなったことを告げていた。
　地震は国内の観測史上最大のマグユチュード（Ｍ）八・八を記録した。
　これは2日後の13日、Ｍ九・〇に上方修正された。
　1960年のチリ地震、1964年のアラスカ地震、2004年のインドネシア・スマトラ沖地震に次いで、観測史上世界四番目の規模だった。
　原災法15条通報に基づいて原子力緊急事態宣言をするということは、これまで誰もが経験したことがない非常事態だった。
　「炉心が冷却できない状態にある」という海江田大臣らの報告の途中、総理は
　「会談で待っている野党党首に現時点の状況を説明して、すぐに戻ってくる」と言って午後6時過ぎ、予定されていた党首会談に向った。
　地震対応への協力を求めた会談は5分で終り、総理は急いで執務室に戻った。
　この中座はのちに「党首会談のため、緊急事態宣言の発令が先送りされた」と指摘されることになった。
　しかし、菅総理は、保安院の寺坂信昭院長の要領を得ない説明を聞き、生煮えで判断するよりも、党首会談を早々にすませて、より正確に状況を認識したい様子だった。
　また、この時に国家運営の危機に対する「非常事態宣言」を出すべきではなかったか、との指摘がのちに相次いだ。
　非常事態宣言の発令については、瀧野欣彌（たきのきんや）官房副長官にその検討を指示していた。
　正確には「非常事態宣言」を発令する法律はないが、非常事態宣言に類する規定がある法律としては、災害対策基本法、警察法、国民保護法がある。
　このうち、災害対策基本法の「災害緊急事態の布告」については、国会開会中であったため実質的な法的効果がないと判断した。
　また、警察法の「緊急事態」、国民保護法の「武力攻撃事態・緊急対処事態」については、法律の規定する枠組みが今回の事態と合致せず、その範囲内でしか対応がとれなくなると判断した。

最悪の事態
　海江田大臣に中野寛成国家公安委員長と伊藤危機管理監を交えた打合わせを経て、午後7時3分、閣僚が顔をそろえた第一回原子力災害対策本部で原子力緊急事態宣言が発令された。
　その時の総理の発言を、私は次のようにノートに記している。
　「19：09
　原子力対策本部を設置
　原子力緊急事態宣言　総理
　福島一号二号三号号
　本来なら炉を止めて冷却用の緊急用ディーゼル発電器→系統
　津波で動かない　→電池で動く冷却系で冷やしている
　8h→超えると
　炉心温度が上がると
　→10h　メルトダウンを起こすという
　きわめて心配な状況」
　すなわち、福島第一原発の一号機、二号機、三号号機は、本来なら原子炉を止めて、冷却用の緊急用ディーゼル発電機を動かすところだが、津波による被害で電気系統が作動しない。
　現在は電池で動く冷却系装置で冷やしている状況だ。8時間以上経って炉心の温度が上がると、10時間でメルトダウン（炉心溶融）を起こすという極めて心配な状況にあるということである。
　原発は、高さ50メートル前後の「建屋」内に、フラスコ形の「格納容器」があり、その中に「圧力容器」がある。圧力容器の中には、燃料棒が集まった「炉心」が水に浸されている。
　その水が燃料の核分裂反応による熱で水蒸気となり、配管を通って発電用タービンを回す。
　水蒸気は水になって圧力容器に戻る。このサイクルに不具合が生じて炉心が冷却されないままになると、メルトダウンが起こる。
　メルトダウンとは、炉心の冷却ができないために燃料棒が溶けるシビアアクシデント（過酷事故）を指す。
　そのまま放置すれば、圧力容器や建屋のコンクリート床まで溶かし、高濃度の放射性物質を放出する深刻な事態に至る危険性がある。
　さらに、ノートにはこう書き記している。
　「陸路
　空路　電源車を送っている
　避難を行う必要があるかも
　経産大臣→総理へ上申」
　陸路と空路で、全電源を喪失した福島第一原発に電源車を送っている。
　どこかの時点で避難を行う必要があるかもしれない。
　海江田経産大臣から菅総理に原子力緊急事態宣言の上申があった――ということである。
　これは海江田大臣や保安員の寺坂院長から受けた説明を、総理なりに咀嚼（そしゃく）して上での発言だった。
　発言内容からも分かる通り、官邸はこの時点て「最悪の事態」を想定しており、原発の危機的状況について認識を共有していた。
　ただ、「メルトダウンの可能性を知っていること」と、「実際にメルトダウンが起きているかどうかを知っていること」は全く意味が違う。
　想定される最悪の事態が、実際にどの程度の確率で起こり得るのかについては、官邸に来ている情報では誰にも分からなかった。
　たとえばこうした事故が発生した場合「政府は考えられる最悪の事態を国民に告知すべきだ」と指摘する識者がいる。
　起こり得る最悪の事態に備えて、国民は自らの判断で対処することができるというのだ。
　告知しないのは「政府による情報の隠蔽だ」と批判する声さえあった。
　しかし、これは極めて無責任な意見だと私は思う。
　事故が発生した時点では、その最悪の事態はいつ、どの程度の確率で起こるのか、起こった場合にどのような形で収束するのか、全く分かっていない。
　政府が最擺先すべきは、その最悪の事態を回避することだ。
　想像してほしいのだが、最悪の事態を想定して、そのまま国民に向けて告知したとする。
　不安に駆られて、あるいは万が一に備えて福島周辺から、あるいは首都圏から急いで避難しようとする膨大な数の人々は、一体どこへ逃げればいいのか。
　逃げた先からいつ戻ればいいのか。その間の生活や経済活動はどうなるのか――。
　事実を伝えることと、あり得る可能性を伝えることは、全く意味が異なる。
　「こうなるかもしれない」という情報をあえて伝えなかったことを「情報の隠蔽だ」と批判することは簡単だが、そんなに単純な問題ではない。

電源車の手配
　午後7時41分、緊急災害対策本部を終えて、私たちは官邸5階の総理執務室に戻った。
　そこで東電より派遣された武黒一郎フェローや保安院の寺坂院長らから、さらに原発事故の説明を受けた。
　藤井裕久官房副長官も一緒だった。保安院は経産省資源エネルギー庁の特別の機関である。
　原子力などのエネルギー施設や産業活動の安全を確保すべく、原発などの安全性を確認するために設けられた。
　後で出てくる原子力安全委員会は、内閣府に置かれた機関で、直接的に規制を行う経産省や文科省等から独立した中立的な立場より、安全規制についての基本的な考え方を決定し、各省や事業者を指導する役割を担っている。
　関係機関への勧告権を持ち、原発事故の際に総理大臣に技術的な助言をするよう求められている。
　この時点での東電・武黒フェローからのメッセージは「とにかく電源車がほしい。福島第一原発の現場に送ってください」というものだった。
　津波で電源が止まり、冷却機能が失われた。電力供給のために自家発電機を載せた大型車両を運び込んで原発の冷却機能を復活させる。
　それが、東電にとって目下直面している事態を打開するために最優先の課題だったのである。
　要請を受けて、私は寺田補佐官や山崎史郎、貞森恵祐両総理秘書官らと共に電源車の手配に着手した。
　のちに「電源車の手配という個別のオペレーションに、なぜ官邸が直接携わらなければならなかったのか」という疑問や批判の声があったが、これに答えておく。
　私たちは阪神・淡路大震災での体験から、今回は被災地では緊急車両以外を通行止めにしていた。
　実際、原発に周辺から向かうルートは土砂崩れや道路の陥没、液状化の可能性があり、福島第一原発までたどり着けるかどうか分からない状況だった。
　とにかく一刻も早く、できるだけ多くの地域から電源車を現場に送り込む。
　そのためには自衛隊や警察が電源車を先導する必要がある。
　官邸でなければ、自衛隊や各県警に迅速かつ効率的に指示することはできなかった。
　警察や防衛省から出向していた桝田好一、前田哲両総理秘書官は、しばらく電話を握り続けていた。
　この非常事態において、最悪の事態を回避するための東電の強い要請が、電源車の確保だったのであり、それは国家にとっての最優先課題でもあった。
　とはいえ、東電からの要請がある前に、原発を管轄する保安院が経産省を通じて必要に応じた電源車手配を差配できなかったのか、という指摘はあってしかるべきだろう。
　確かにそれは一考に値する。
　しかし、次第に明らかになるように、保安院にはこの非常時に臨んで、自ら積極的に事に当たるうという姿勢は見られなかった。
　今回は日本が初めて直面する非常事態だった。
　経産省という役所に手配を指示し、さらに経産省で部下に命じて、その報告を待つという平時の手続きをとる時間的余裕は全くなかった。
　まさに一刻の猶予も許されなかったのである。

総理自らメモ
　私は日付が変る直前まで電源車の手配に奔走した。
　道路がどこで寸断されているのか分らない。何時にたどり着くかも分らない。
　一台でも多くの電源車があった方が電気は長く持つだろう。素人考えだがそんな思いもあった。
　東電のプラントや防衛省に連絡を入れ、あらゆる手段を講じて電源車をかき集めた。
　この時のあわただしい状況を、私はノートに走り晝きしている。
　「柏崎　刈羽　予備ヘリ　はずした　もっていく　検討中
　6時28分　高　3・37m　タテ6・7m――2・1m　7・9トン　6台」
　「6kv　2台　空輸　8ｔ　4台
　30台陸路　バッテリー緊急　8h　充電
　RC‐C　8h超
　空調　空気冷却　2台――3台
　ユニット　ディーゼル
　ディーゼル30数台」
　「東京20台、6時−6時20
　ナス塩原　3時間　3台
　国立府中　5台　5時間以上」
　電源車の大きさや重さは、高さ3・37メートル、縦6・7メートル、横2・1メートル、重量7・9トン。バッテリーを積んだディーゼル車三十数台を手配した。
　福島第一原発一号機には、電源なしでも8時間は炉心を冷却するＩＣ（非常用復水器）が備わっている。
　二、三号機にもその改良型たるＲＣＩＣ（原子炉隔離時冷却系）が付いている。
　ノートには、東京の国立や府中、栃木の那須塩原から出発した電源車が、福島第一原発に到着するまでの所要時間が記されている。
　電源車の重さや大きさについては、総理自らもメモを取った。
　その状況をそばにいて目にした下村健一内閣審議官は「そんな事まで一国の総理がやらざるを得ないほど、この事態下に地蔵のように動かない居合わせた技術系トップたちの有様に、『国としてどうなのかとぞっとした』」とのちにツイッターに記している。
　緊急車両としてパトカーや自衛隊車両の先導を試みたが、大渋滞と道路被害に阻まれ、遅々として進まなかった。
　空路による輸送を考えて、防衛省に自衛隊の輸送ヘリコプターの出動を要請したが、重さ7・9トンの電源車を運べるヘリは残念ながらなかった。
　さらに、在日米軍に連絡を入れ、米軍機による空輸を打診してみたが、やはり同様の回答だった。
　「1台でもいい。どこからでもいい。1分でも早く現場に着いてくれ」
　必死の思いだった。結局、電力復旧のために引っ張り出された電源車は60台あまりにのぼった。

電源がつながらない
　日が変わって明け方のことだ。電源車がようやく現場に到着したとの報告を受けた。
　「やっと着いたか」と思ったのも束の間だった。
　東電からは「接続プラグのスペックが合わず、電源がつながらない」という報告が上がってきた。
　その後、次々に到着する電源車は「電源盤が使用できない」「ケーブルの長さが足りない」と、すべて用をなさないことが明らかになった。
　私は怒りと悔しさと脱力感がないまぜとなった思いに駆られた。
　東電は電気屋さんではないのか。その東電が「電源がほしい」と言うから自衛隊を動員してまで、やっとのことで送り込んだ。
　ところが、接続プラグのスペックが合わない、ケーブルの長さが足りない、などと言うのだ。
　電気屋で電気がつなけないのなら、一体この国では誰が電気をつなげるのか。
　何のために走り回って、これだけの電源車を送ったのか――。
　この電源車の手配には後日談まで付いてきた。
　私は明け方まで1台も到着していないと思っていたが、実際は前日の11日午後9時に最初の電源車が到着していたのだ。
　総理執務室には報告が入り、菅総理や寺田補佐官はその場で「やったあ！」と声を上げていたらしい。
　だがやがて、喜びは落胆と焦燥感へと変わるのだが……。
　一方、そんなことがあったとは、危機管理センターにいた私は全く知らなかった。
　のちに福島第一原発事故を検証した2011年6月5日放送のＮＨＫスペシャル「シリーズ原発危機　事故はなぜ深刻化したのか」にインタビュー出演した私は、その番組の放映中、この事実を知ることになる。

帰宅困難者
　11日夕方以降、私は電源車の手配と同時に、首都圏の帰宅困難者に対する一時滞在場所の確保に当った。
　東京では地震のため、一時すべての電車がストップし、首都圏のサラリーマンや学生が帰宅できなくなっていた。
　東京、横浜、新宿、渋谷、品川といったターミナル駅には帰宅できない人々があふれかえった。
　たとえば午後9時の時点で、新宿駅には9000人、横浜駅には5000人が足止めされる事になり、二次被害が危ぶまれた。
　そこで各省庁、経済界、各団体などに呼びかけ、一時滞在場所を提供してもらえるようお願いした。
　提供の申し出が寄せられたが、帰宅困難者にその情報を伝える方法がない。
　そのため、テレビ局にお願いして、一晩過ごせる滞在施設を画面のテロップで流してもらった。
　「ＪＩＣＡ　六本木地球ひろば
　市ヶ谷研究所　ハタガヤ」（ノート）
　ノートには、ＪＩＣＡ（ジャイカ以下＝国際協力機構）の「地球ひろば」など、帰宅困難者の一時滞在場所を列記している。
　菅総理は基本的には原発事故に専念し、細野補佐官も原発対応に走り回る。
　被災地の現場は松本防災担当大臣にある程度任せ、枝野官房長官は全体のオペレーションの把握と、国民に向けたメッセージを発信する記者会見に携わった。
　寺田補佐官は文字通り総理の補佐に当たり、私は電源車の手配と帰宅困難者対応というふたつのオペレーション、それに加え総理、官房長官、危機管理センターを行き来して情報の共有を図った。それぞれ役割を分担して事に当だった。
　午後8時30分、再び危機管理センターに入った菅総理は、必死でオペレーションをこなしていた100人以上のスタッフにマイクで呼びかけた。
その時のノート。
　「20：30　総理　入り　危機センター
　20：32　発言　的確に　確実に
　コミュニケーションして下さい
　がんばって下さい」
　総理は「とにかく的確に、確実に、連絡を密にしながらやってください。コミュニケーションしてください」と短く呼びかけ、労をねぎらった。
　これ以降、菅総理は危機管理センターの横にある、後に「中2階」と呼ばれる小部屋にこもることになる。

「死者88人」の報告
　午後10時半頃、「死者88人」という報告が上がってきた。
　現地はすでに日没と停電で真っ暗だ。地震や津波の被害の状況が全く分からない中、もたらされた「死者88人」の報によってセンター全体に重苦しい空気が流れた。
　しかし、それはこれから徐々に明らかになっていく惨事――1万5000人を超す死者、3000人に及ぶ行方不判者のほんの一部に過ぎなかった。
　地震発生から約8時間経過した11日の午後10時半の段階に至っても、いまだ現地で情報は途絶し、混乱していたのだ。
　総理は危機管理センターの中2階にある小部屋に陣取って、原発問題に集中して対応した。
　総理は5階の執務室と危機管理センター、そして中2階の小部屋を使っていたが、ベンドの実施を了承した12日午前1時半までは、この中2階が主要な意思決定の舞台になった。
　これには理由があった。ワンフロアに100人以上のスタッフがひしめき合い、地震や津波の対応で電話が鳴り響く危機管理センターでは、原発事故という特殊な事態に対するシビアな意思決定は到底不可能だった。
　中2階の小部屋は7、8人でいっぱいになる。
　そこに菅総理、海江田大臣、枝野官房長官、保安院の寺坂院長、原子力安全委員会の班目（まだらめ）春樹委員長、東電から送り込まれた武黒フェローとその補佐役、そして私が入った。
　また、細野補佐官と寺田補佐官が連絡のために頻繁に出入りした。
　ただし、枝野官房長官は全体指揮のため、大事な意思決定以外ではこの場を離れることになる。
　危機管理センター内で携帯電話がつながらないことが、のちに情報伝達の問題として指摘されたが、私はセンターで携帯電話がつながらないのは合理的な措置だと考えている。
　たとえば、センターにマスメディアから取材の電話がかかってきたら、本来的な作業に支障をきたしかねない。
　情報漏洩の恐れもある。その意味では、緊急災害や安全保障上の有事の際には、むしろセンターで携帯電話がつながることのほうが問題は多いように思う。
　外部と連絡を取るために、私たちはセンターの緊急電話を使っていた。
　ただし、携帯電話に緊急の連絡が入ることもある。
　それには、危機管理センターから歩いて数十秒の廊下に携帯がつながる地点があるため、そこでチェックして対応していた。

被災の実態判明
　11日午後8時以降、官邸にはようやく現地の被災状況が断続的に上がってきていた。
　自民党の小野寺五典衆議院議員から「地元の宮城がひどいことになっている。町長に連絡が取れた！」と電話が入った。小野寺議員は松下政経塾での同期生である。
　「宮城県南三陸町　しず川
　町長　屋上避難」（ノート）
　宮城県南三陸町志津川（しづがわ）では、町長が職員を庁舎屋上に避難させ、救助を待っているという連絡だった。
　気仙沼市の市長からの連絡は、現地が深刻な事態に陥っていることを伝えていた。
　「気仙沼市長　市役所　45号　小泉大橋　通行不能
　○地域孤立している
　○重油が流出し、湾が燃えている　海上火災
　消防　動いてない　市内
　○火災が発生」（ノート）
　気仙沼市内も海も炎に包まれている。橋も通行不能で交通が寸断されている。これが午後8時過ぎだった。
　保安院からは「24時間後には放射能漏れがあり得る。その1時間前には半径1〜2キロの住民に対しては避難をさせなければいけないのではないか」という問題提起があった。
私のノートには明確にそのことが記されている。
　「20：26　総理　保安院
　24時間後　放射線もれ
　1h前　半径　1�q〜2�q
　3�q　5870人　1967世帯
　ＰＭ3：30−PM11一30　8h」
　「ＰＭ3：30」は原発の全交流電源喪失の時刻だ。
　福島第一原発の半径3キロ圏内には1967世帯、5870人の住民がいる。8時間後の11日午後11時半には、危機的状況を迎える可能性がある。
　「5870人の住民」と「午後11時半」というリミット。この情報が私たちに危機の実態を具体的に知らしめた。

半径3キロの住民避難
　中2階の小部屋では、午後8時前後から原発の現状と今後想定される事態などについて、保安院や原子力安全委員会の班目委員長から説明を受けていた。
　そこで「ベントが必要だ」という話が出てきた。
　電源停止によって冷却装置が作動しなければ、原子炉格納容器内の圧力が高まって爆発する恐れがある。
　圧力を逃がすため、ベンド弁を使って“ガス抜き”をしなければならない。
　しかし、炉内の気体を主排気筒から外部に放出すれば、大量の放射性物質が空気中に飛散することになる。
　私たちの関心は、今後どのような事態が起こり得るのかにあった。最悪の状況はどうなるのか。
　チェルノブイリのような爆発やスリーマイルのようなメルトダウンは起こり得るのか。
　ベンドを実施した場合、放射性物質はどれほど外部に放出されるのか。
　その時の避難はどの程度にすればいいのか――。
　これらに関する専門技術を含む突っ込んだ質問を、理系（東工大理学部応用物理学科）出身の菅総理は、保安院と班目委員長に投げかけた。
　しかし、明瞭な答えは返ってこなかった。私たちはいらついた。
　11日午後9時23分、福島第一原発半径3キロ圏内の避難と、3〜10キロ圏内の屋内退避の指示を出した。
　これ以上、避難範囲を広げる必要があるかどうかも当然、検討した。
　だが、まず3キロに設定し、原発近くの住民を優先して避難させようと判断した。
　保安院からは「半径3キロまでは準備ができている」、班目委員長からは「そんな大きくやる必要はない。3キロで十分」との助言があった。
　一度に3キロ以上に範囲を広げると、原発から比較的遠い住民が同時に動き出し、大渋滞が起こって、結果的に原発近くの住民が逃げ遅れてしまう危険性がある。
　避難指示を受けて、11日夜には枝野官房長官が会見をした。
　当時、私たちは知らなかったが、福島県か国に先んじて、すでに11日午後8時50分に「半径2キロ圏内の住民避難」の指示を出していた。

2　ベント（原子炉の非常弁を開けること）　top

史上初のベンド

　11日午後10時44分、保安院が「福島第一2号機の今後の進展について」と題するペーパーを官邸の危機管理センターに報告した。
　それはプラント解析システムによって今後、2号機がどうなっていくのかを予測していた。
　「22：50　炉心露出
　23：50　燃料被覆管破損
　24：50　燃料溶融
　27：20　原子炉格納容器設計最高圧（527・6kPa）到達
　　　　　原子炉格納容器ベンドにより放射性物質の放出
　放出される放射性物質の量は、解析中」
　保安院の平岡英治次長は「あくまで仮定の話です。こうなるとは限りません」と強調した。
　ここにある「燃料被覆菅破損」から「燃料溶解」は、いわゆるメルトダウンに至る深刻な事故のプロセスを示している。
　12日午前0時15分からのオバマ大統領との電話会談を終えた総理は、総理執務室から中2階の小部屋に移り、ベンドの議論になった。
　菅総理、枝野官房長官、海江田大臣、細野補佐官、班目委員長、武黒フェロー、それに私がいた。
　12日午前1時近く、東電から「格納容器圧力異常上昇」発生の報が入り、ベンドを実施したい旨の連絡が入った。
その際の私のノート。
　「0：57　総理　キキカンリセンター　入り
　普及見込み　メルトダウン
　放射能＋よう素
　3号　水位高め維持　バックアップ
　1号　ベンドに入る　　　外に出ない
　炉心は溶けてない　水位＋1m
　2hぐらいメド」
　「普及」は「復旧」の書き損じだ。実は当初、ベンド実施が必要とされた2号機が、この時点で1号機に変っていることが分かる。
　のちに明らかになるが、ともに危険な状態にあった1号機と2号機のどちらを優先するか、現場で混乱があった。
より急いでベンドしなければならなかったのは、1号機だったのである。
　ノートは告げている。3号機の原子炉内の水位は高めに維持されて、まだ炉心は露出していない。
　しかし、1号機は緊急を要する。水位は炉心の上1メートルのところにあるはずだ。燃料棒は水をかぶった状態で、まだ炉心は溶け出してはいない。
　ベンドを「2時間後をめどに」実施する――。
　この時、私たちは東電の武黒フェローから「2時間ぐらいをめどにベンドができる」という報告を受けた。
　「ベンド実施は世界で前例があるのか？」と保安院に聞くと、「まだ国際的に例はありません」ということだった。
　私たちは原子力に関してはいわば素人である。
　原子力安全委員会の班目委員長は、原発の専門家であり、保安院は原子力の安全規制をつかさどる組織であり、東京電力は事故を起こした当事者だ。
　彼らの意見や要請を私たちは最大限に尊重しなければいけない。
　私たちは彼ら専門家に頼る以外になかった。分からないことはその都度質問したが、専門家の見解に異論を差し挟むような余地はなかった。

政府調査団、被災地へ
　原発の爆発という最悪の事態を回避するために、放射性物質を大気中に放出するという意思決定をせざるを得ない状況に追い込まれた。
　すでに前日の11日午後9時23分に「3キロ圏内の避難と3〜10キロ圏内の屋内退避」の指示は出している。ほかの選択肢は考えられなかった。
　12日午前1時半、菅総理はベンドの実施を了承して、いったん5階の執務室に戻った。
　この前後、私は原発事故からいったん離れて、別のオペレーションにかかった。
　それは、津波の被害をはじめ、被災地の状況をつかむことである。
　現地は停電、通信途絶のため、なかなか事態を把握できていなかった。
　被災地の国会議員からは、与野党を超えて切迫した声で「状況を教えてくれ。どうなっているんだ！」との問い合わせが次々と寄せられていた。
　当然だった。こんなときに与党も野党も関係なかった。
　枝野官房長官、松本防災担当大臣と相談して、急遽、翌朝の日の出と共に自衛隊のヘリで宮城、岩手、福島の被災3県に第一次の政府調査団を送ることを決めた。
　それぞれ政府内の政務三役に行ってもらうことにした。
　宮城県には東（あずま）祥三防災担当副大臣、岩手県には平野達男内閣府副大臣、福島県には吉田泉財務大臣政務官に依頼した。
　東氏は防災担当、平野、吉田両氏は被災地選出の議員という理由でお願いした。
　私が危機管理センターから廊下に出て平野副大臣に携帯電話でこのことを伝えたときのことである。
　「急な依頼で申しわけありません。明日の早朝の出発ですが、なんとか岩手に行っていただけませんか？」と聞くと、即答が返ってきた。
　「もちろん、行かせていただきます。自分もなんとか行く手立てはないものかと考えていたところです。
　何ができるか分かりませんが、こんな有り難い電話はありません」それは涙声だった。
　多くの国会議員が、いても立ってもいられない気持ちで1日目の夜を過ごしていた。
　その数日後、平野氏は被災地から戻って「被災者生活支援チーム」の事務局長に就任することになる。
　そして2012年7月現在も、平野氏は復興担当大臣として被災地の復興に力を尽くしている。

経産大臣との同時会見
　私はそのまま危饑管理センターに残っていた。
　「2時間ぐらいを目処にベントがでいる」という東電の報告を受けて、「12日午前3時に会見しよう」と海江田大臣と枝野官房長官と打合せをした。
　それまでの記者会見は枝野官房長官が担っていたが、ベンドの発表については当初、所管の経産省で海江田経産大臣と東電の会見で実施することになっていた。
　私は官房長官に進言した。
　「もし翌朝の官房長官会見のときに『数時間前にベンドを実施しました』と発表すれば、放射能の放出という都合の悪い事実を『隠蔽した』と言われかねません。
　海江田大臣の会見開始直後に官房長官も会見していただけませんか」
　「そうだね。それはやろう」と枝野官房長官は即答した。
　経産大臣の秘書官と官房長官の秘書官が電話で確認し、12日未明の午前3時6分に始まった経産大臣の会見に合わせる形で、午前3時12分、官房長官はベンド実施についての記者会見場に向った。
　「原子炉格納容器の圧力が高まっている恐れがあることから、格納容器の健全性を確保するため、内部の圧力を放出する措置を講ずる必要があるとの判断に至ったとの報告を東京電力より受けました。
　経済産業大臣とも相談しましたが、安全を確保するうえで、やむを得ない措置であると考えるものであります」
　この時、私たちでは明確に「3時過ぎにはベンドが始まる」と考えている。
　「ベンドが予定通りに行われさえすれば、いったん危機は回避できる」という空気になっていた。
　経産省での会見でも、記者からの「即座に（ベンドを）やるということですか？」という質問に、東電の小森明生常務は
　「はい、今でもゴーサインすればできるという状況ですが、そこは必要があればお時間についてお知らせしようと思います」と答えている。
　私は官房長官の会見には、最初の1週間はすべて陪席した。ベンド実施に言及した3時12分からの枝野官房長官会見後、官房長官はいったん執務室に戻り、私は危機管理センターに残った。

長野と新潟でも地震発生
　12日午前3時59分、長野と新潟の県境で震度6強の地震が発生したとの報が危機管理センターに入った。もちろん東京もかなりの揺れを感じた。
　半日前に地震が発生し、危機管理センターに飛び込んだときと全く同じ状況が、もう一度センター内で繰り返された。津波、原発と断続的に対応に追われていた緊急参集チームの緊張感がより高まった。
　私はこの時、前日の地震発生以来、自らのマイクに向って初めて大きな怒鳴り声をあげた。気象庁の担当官に向って、マイクを通じて叫んだのだった。
　「この地震は、東北の地震の余震なのですか、誘発地震なのですか、全く関係ないものなんですか、どうなんだ！」
　気象庁からは「問い合わせます」との答えが返ってきただけだった。
　東北地方は津波でやられている。電気と通信が途絶えて、その被災状況がいまだに分からない。明け方から自衛隊が出動できる態勢を懸命に整えている最中だった。そして福島第一原発では全電源が喪失して危機的状況に陥っている。
　そこに長野、新潟で震度6強クラスの地震が起こったのだ。わずか1日のうちに震度6強以半が3回。
　新潟県の東京電力・柏崎刈羽原発には原子炉が7基あり、震度6強を記録した2007年7月の新潟県中越沖地震では、火災や放射能漏れなど少なくとも50件の事故・トラブルが起っている。
　「3：59　新潟地震
　継続運転中　1号　5号　6号　7号
　点検中　2・3・4号
　東北　新潟　違う型の地震　因果関係は不明」（ノート）
　もし東海地方や首都圏でも、このレベルの大地震が続けて発生したらどうなるのか。
　この状況下では、政府の対応能力が圧倒的に足りない。日本はどうなってしまうのだろう。
　優先順位をつけて、どこかを見捨てねばならないような事態が生じるのではないか――。
　ぞっとした。背中に氷の柱が一本立ったような寒気を覚え、途方に暮れた。
　そこから小一時間、危機管理センターには、またもや洪水のように情報が入ってきた。
　センターのスタッフは、まさに気持ちを奮い立たせてオペレーションを続けた。
　誰かと会話を交わしたわけではないが、みんな同じような気持ちだったのではないか。
　ほぼ1時間後、人的被害の報告はなく、連絡も取れた。被害は大きくないことがセンター全体のコンセンサスになった。
　「十日町　栄村　警察署　連絡取れる状態
　人的被害の把握なし
　長野県　災害対策本部　立ち上がる　119　1件もなし
　4：31　6弱　長野県北部」（ノート）
　私はホッと息をついた。私にとってはとてつもなく長い1時間だった。私が大きな意味で最も危機感を覚えたのは、この長野、新潟の震度6強に向き合った瞬間だった。

ベントが終っていない
　私は、にわかにベンドを思い出した。
　そこで、この時点では「とっくにベンドが終っているだろう」と思って、中2階の小部屋に飛び込んだ。
　「もうベンドは終りましたか？」と聞いた。
　東電の武黒フェローからの答えは「まだ終っていません」だった。
　驚愕した。私は怒鳴りあげた。この日、2度目の怒鳴り声だった。
　「なんでベンドが終っていないのですか。
　ベンドを午前1時半に決めてから、もう3時間も経っているじゃないですか。
　3時にやると言ったのはあなたたちですよ。官房長官の会見は国民に嘘をついたことになりますよ。
　それよりも何よりも、ベンドをしなかったら、爆発しないのですか。
　爆発の可能性がそれだけ高くなっているんじゃないんですか！」
　武黒フェローは答えた。
　「ベンドには電動と手動があり、電動は停電のためできません。
　手動は作業の手順を調べるのに時間がかかっています。線量が上がっています」
　「そんなことを言っても、爆発するのではないのですか。危なくないのですか。とにかく早くベンドをしてください？」
　そんなバカな？　停電だったのは当初から分かっていたことではないか。
　では「2時間後にベンドする」という報告の「2時間」は、一体何を根拠にしていたのか。
　すぐに細野補佐官と共に執務寔にいた枝野官房長官に、ベンドがまだ実施されていないことを報告に行った。
　枝野官房長官は、たまらないなという苦渋の表情を浮かべた。
　12日午前5時過ぎに、今度は菅総理が執務室から秘書官と共に危機管理センターに下りてきた。
　私は歩きながら総理を迎え、小声で一声、「ベンドがまだ終っていません」と伝えた。
　総理は、一瞬「えっ」という反応をし、険しい表情になった。そして「うん、分かった」と言って、中2階の小部屋に入った。
　「なんで終っていないんだ？」総理は再度同じように武黒フェローにただした。
　私が聞いたときと同様の答えが返ってきた。
　すでにベンドの意思決定から4時回以上が経っていた。
　私たちは爆発やメルトダウンによる住民の大量被曝だけは避けたいという思いだった。
　原子力安全委員会の班目委員長に「もうベンドしないと、爆発する危険性があるのではないですか？」
と何度も確認をした。
　「（可能性は）ゼロではない」といったあいまいな答えが返ってくるばかりだった。
　「それなら、これまで半径3キロ圏の住民避難で足りるのですか？
　もっと広く非難をさせなければいけないじゃないですか」
　「まあそのようなことは必要かもしれない」
　私たちの不安と焦りは募っていった。

3　住民避難　top

10キロ圏内避難
　爆発の危険性を考えれば、避難区域は半径3キロ圏内では足りない。
　とにかく被曝を最小限に抑えることが最大の使命だった。
　この頃だったと思う。菅総理と枝野官房長官と私とて確認し合ったことがあった。
　それは「避難の指示は1分でも1秒でも早く、遅かったと言われることのないように。
　絶対躊躇しない。避難は少しでも広い範囲で。
　後になって避難が広過ぎた、避難させ過ぎだと批判されるほうが、避難が小さ過ぎて被曝するよりまし」だった。
　ベンドがされない、爆発するかもしれない。一刻も早く避難指示を出すべきだと考えた。
　12日午前5時44分、第一原発半径10キロ圏内の避難指示を出した。
　指示に当たって、私たちは風向きの議論をしている。
　風向きを調べると、風は幸い海側に吹いているという報告があった。
　問題は10キロ圏内の住民に、どのような手段で避難を伝えるかということだった。
　停電で、かつ通信も途絶えていたことは、いやというほど分っていた。
　伊藤危機管理監に相談すると［警察車両や防災車でスピーカーを通じて呼びかけながら走り回るしかない。
　とにかく何でもいいから避難してもらおう」と提案された。
　爆発した場合、半径10キロ圏内で十分なのか、20キロ、30キロ必要ではないかと班目委員長に確認すると、「そんなに大きくは広がらないだろう」という見通しを示した。
　10キロに限定したのには、もうひとつ大きな要因があった。
　避難地域を広げれば広げるほど、避難する住民の人数は幾何級数的に増えていく。
　すると、それだけ避難に時間がかかることになる。
　時間がかかればかかるほど、万が一、爆発したときに、避難住民が外部被曝する可能性が高くなる。
　12日早朝、総理は最終的に視察を決め、被災地に向かう特別ヘリに乗り込んだ。
　その直前、記者たちの「ぶら下がり会見」に応じ、「半径10キロ圏内の住民の皆さんにも避難をしていただきます」と告げた。
　マスメディアを通じて呼びかけたほうが、少しでも現地の住民に伝わるのではないかとの判断が含まれていた。

経産大臣の措置命令
　総理の出発後、中2階の小部屋で私はほとんど海江田大臣と一緒にいた。
　海江田大臣は必死になって東電側に「早くベンドをやれ」と詰め寄っていた。
　ふだんは物静かな大臣が語調を強めて「君たちがいつまでも躊躇してベンドしないのなら、命令にするぞ。命令にするぞ」と何度も繰り返した。
　私が大臣の横にいながら、同様にいらいらを募らせていたのは言うまでもない。
　「命令」とは、原子炉等規制法に基づいて事業者に対して発する、強制力を伴う命令を指す。
　つまり、もし東電が予定されていたベンドを意図的に実施しないならば、措置命令を出して法的手段に訴えるしかないということだ。
　海江田大臣は業を煮やしたように、12日午前6時50分、1号機と2号機についてベンドの措置命令を出した。
　これに前後して、東電から福島第二原発の4基の原子炉のうち1号機、2号機、4号機でも圧力抑制機能が失われたとの異常事態を告げる通報があった。
　これを受けて、2度目の原子力緊急事態宣言を発令し、福島第二原発の半径3キロ圏内の避難、3〜10キロの屋内退避を指示した。
　朝になってもベントが実施されないことで、私たちには爆発に対する恐怖と焦燥感、そして東電や保安院に対する不信感が芽生えてきたことも否定できない。
　一言でいえば「やるといったことが、何故できないのだ！」だった。
　もちろん、彼らへの不信感が当初からあったわけではない。
　それまでの電源車手配やベンド実施の問題が積み重なった結果、「彼らの言葉を全面的に信用すれば、重大な判断を誤ることになる」と考えるようになったまでだ。
　しかし、彼らしか専門家はいない。このジレンマの中で時は流れた。
　のちに東電は、ベンドが遅れた理由について、福島第一原発がある大熊町の一部住民が避難を終えておらず、福島県と調整のうえ、半径10キロ圏内の住民避難完了を確認するまでベンド実施を待っていた、と説明している。
　しかし、当時そのことはいっさい官邸に知らされていない。枝野官房長官がそのことを知らされたのは、事故発生から数ヵ月も経った後のことである。
　この東電の説明には、大きな問題がある。
　まず、もし避難完了がベンドの大前提ならば、なぜそれを官邸に伝えなかったのか。
　繰返すが、東電はベンドをしなければ原子炉が危機的状況に陥るとして、12日午前1時にベンドを申し入れてきた。
　たとえそれによって放射能が外部に放出されても、爆発事故やメルトダウンに比べるとはるかに住民の被害は少ないと判断して、私たちはベンド実施を了承し、その後午前6時50分には経産大臣による措置命令を出す判断をした。
　措置命令が出ていたにもかかわらず、避難完了を待っていたとするなら、それは明らかな法令違反となる。
　住民の避難完了を優先事項とするならば、東電は命令を撤回するよう申し入れなければならない。
　何よりもいつ爆発するか分からない状況だったのだ。
　実は、東電の勝俣恒久会長、清水正孝社長両氏とも、この時点で東電本店には入っていない。意思決定者が現場にいなかったのだ。

限られた情報
　この当時、官邸全体はベンドを早く実施するよう強く求めていた。なぜやらないのか、その対応が理解できなかった。
　東電、保安院、班目委員長、彼らと質疑を繰返してもいっこうにらちが明かない。
　11日から12日にかけての深夜、総理は業を煮やして、第一原発で陣頭指揮に当たっている吉田昌郎所長との直接コンタクトを武黒フェローに求めたことがあった。
　ベンドの実施を議論していた時点か、避難指示の議論をしていたときか、総理は「現地の吉田所長と直接連絡させてくれ」と言った。
　その時、武黒フェローが自分の横に居た補佐に「現地の吉田所長の、緊急の衛星電話の番号を調べろ」という指示をこそっと小声で言っている姿を見て、私は唖然としたのを覚えている。
　「なんだ、この人は福島第一の現場と直接連絡を取っていたのではなかったのか……」
　つまり、これまでの官邸への報告や議論はすべて東電本店を通じてなされていたのであり、武黒フェローは現場の状況を直接聞いて、私たちに伝えているわけではなかったのだ。
　現場の情報が東電本店と武黒フェローを挟んで官邸に伝えられる。要領を得ないのは当然だった。
　私たちに伝えるべき情報が東電本店から武黒フェローに十分な形で入っていたかどうかも実は分からない。
　一方で、官邸の指示が武黒フェローと東電本店のふたつのクッションを経由して現地に伝わるということでもある。
　「これは危ないな」と思った。
　官邸の意図が現地にどの程度伝わっているのか、よく分からないということだ。
　途中でその可能性に気がついた私はぞっとした。
　官僚側でも、文系出身の保安院の寺坂院長は全く要領を得なかった。
　そのうえ、すぐに平岡次長に官邸での対応を交代してしまった。
　私たちの中では、原子力の専門家である班目委員長を頼りにするしかなかった。
　しかし一方で、全面的に信を置けば判断を誤り得るとも感じていた。
　私は個人を誹謗中傷するつもりはない。非常事態であるうえに、誰にとっても情報は限られていた。
　もちろん、それによって私たちが免責されるとも考えていない。ただ、それがまぎれもない事実だった。

作業員の命
　ベンドが実施されない状況が続いていた。私にはずっと気がかりなことがあった。
　福島第一原発の高い放射線量の中で懸命に作業を続けている作業員のことだった。
　現場では、すでに被曝事故が発生していた。
　「6：51
　17名汚染
　福島1　17名
　作業員　復帰のため
　顔面にひばく
　病院に運ばれていない」（ノート）
　第一原発の管理区域内で、現場の作業員17人の顔面に放射性物質が付着した。
　病院への救急搬送を要しない程度の被爆と言うことだった。
　被爆の危険だけではない。このまま作業を続けてもらったとして、もし爆発が起れば作業員達の命が危険にさらせれることになるのではないか。
　その場では口には出さなかったが、不安だった。
　目分の考えていることが正しいのか、あるいは間違っているのか、私はそんなに強い人間ではない。
　自分ひとりでその思いを抱えていることに、何とも苦しい思いをしていた。
　12日午前5時半ぐらいだっただろう。
　中2階の小部屋から出て、階段の踊り場でわざわざ寺田補佐官に声をかけ確認した。
　「当然のことかもしれないけれど、確認をさせて。
　このままベンドが遅れて、爆発したら、現地の作業員の人たちの命に関わるということだよね」
　寺田補佐官は答えた。
　「はっきりとは分かりませんが、それはそうだと思いますよ」
　「自分が抱いている危機感は、そうズレていなかったんだ」と思った。
　余計に危機感が募った。それでも現地では作業は続けてもらわねばならない。
　その判断を下す官邸の責任は重い。苦しい精神状態が続いた。
　寺田補佐官とは、それ以降も、緊迫した場面でいろいろなことをささやき合った。
　彼は、菅総理にとっても心強い補佐官だったと思うが、私にとっても年齢は若いが頼りになる存在だった。

現地視察
　官邸で東電や班目委員長、保安院に状況を聞いても、はっきりした答えが返ってこない。
　東電本店を介した情報伝達では、正確で迅速な意思疎通はできなかった。
　そこで総理は直接、福島第一原発に赴いて、吉田所長とコミュニケーションをとらざるを得ないと判断していた。
　現地視察の目的は、津波被害の把握だった。
　東北の被害がどれほどのものか。夜が明けて日の出を迎えれば、上空からでも被害状況がある程度つかめるはずだ。
　総理の現地視察については、「総理の現場への直接介入」の象徴的事例として批判された。
　それについての私の考えと、いくつかの誤解を指摘しておきたい。
　私のノートには
　「2：20　総理訪福島決定」
と明記している。ここから逆算すると、ベンドの意思決定をした12日午前1時半の前後か
ら、総理は5階の執務室で視察に向けて準備を指示したことが推測される。
　「日の出　ＡＭ5：55
　市ヶ谷　ＡＭ7：00→ＡＭ9：00（2h弱）
　ＡＭ9：30 AM11：00」（ノート）
　12日の日の出は午前5時55分。午前7時に東京の市ヶ谷の防衛省をヘリで出発すると、2時間弱かかって9時前に福島第一原発に到着する。
　9時半に現地をたてば、午前11時に東京に戻ることができる。
　総理の現地視察については、海江田大臣は午前3時ぐらいの時点で「自分も行く」という意向を官邸側に伝えてきた。
　しかし、東電を所管する経産大臣と全体責任者の総理が同時に官邸を離れるのは絶対にまずいと思った。
　私は枝野官房長官にお願いし、海江田大臣になんとかとどまってもらうよう求め、視察を断念してもらった。
　総理周辺も、総理の現地視察に反対したことが既成事実のようになっているが、私は異を唱えた記憶がない。
　というのも、私は夜中に総理秘書官室で寺田補佐官と視察地域について打合わせしたことを覚えているからだ。
　日没後、現地は停電によって真っ暗たったため、津波被害の状況をまだ確認できていなかった。
　そこで、総理が午前中にヘリで上空から被害状況を見たうえで東京に戻るには、どこまで本州を北上できるかを、地図を見ながら調べていた。

68-38
　菅総理は「できれば、津波の被害を具体的に知るために地上に降りたい」とも言った。
　しかし、寺田補佐官や総理秘書官は「総理が行けば被災地に迷惑をかけることになるうえ、東京に戻る時間が午後になっては困る」と上空からの視察にとどめるよう説得した。
　こうした経緯もあって、私は総理の現地視察に強い抵抗はなかった。
　一国の総理がそれなりの時間をかけて下した判断を止めることはできないと考えたのだ。
　災害対策本部の最高責任者たる総理か官邸を隴れて現地に赴くことが、いずれマスメディアの批判にさらされるだろうことを、枝野官房長官を筆頭として官邸メンバーは認識していた。
　しかし、同時にもし現場に行かなければ、今度は「最高責任者が現地の被災状況も見ないで意思決定をしたのか」とたたかれるだろうことも分かっていた。
　どちらにしても批判されるのだ。さらに、現地視察の目的に、原発の状況を正確につかむことも加わった。
　東電側かベンドをやると言いながらやらない。いっこうに事態が進展しない。一体どうなっているのか確かめる。
　短時間でも被災地を見て、原発について吉田所長と直接コミュニケーションを図る必要があると考えた。

現場とつながる
　私は官房長官を補佐するため、現地視察には同行していない。
　特別ヘリの機内で総理の質問に対して班目委員長が「水素爆発の恐れはない」と明言したことは、政府事故調などの報告書で確認されている。
　12日午前10時47分、現地視察から戻った菅総理を私は総理執務室で迎えた。
　「吉田は大丈夫だ、信頼できる。あいつとは連絡を取合える。これで現場とつながった」
　それが第二声だった。とても印象に残っている。
　「ベンドは早くやります。決死隊をつくってでもやります」と総理に言い切った吉田所長に対する信頼を十分に窺わせるものだった。
　事故発生以来、東電、保安院からの情報が不確実で不安だった初日よりも、第一原発の陣頭指揮を執る所長と直接言葉を交わしたことで、総理は次につながる確かな感触を持ち帰った。それが私の率直な印象だった。
　それだけに、後になって政府事故調の中間報告を読んでびっくりしたのは、「吉田所長が明け方になって総理が来るのを知ってあわてた」というくだりだった。
　あり得ない話だと思った。

70-39
　総理が視察を決めた後日、総理秘書官から東電側には連絡していた。
　もしそれが現場に伝わっていなかったのならば、それは東電社内における情報伝達の問題である。
　「総理の現地視察のためにベンドが遅れた」という指摘も全く事実とは異なる。
　確かに吉田所長が視察によって指揮系続から離れたことは事実かもしれない。
　しかし、午前1時過ぎにベンド実施を要請してきたのは東電であり、午前3時の段階で「今でもゴーサインを出せば、できる状況」と東電は記者会見で答えている。
　私たちにとっては、爆発やメルトダウンのリスク回避が最大の目的だった。
　そのためのペントだと考えて、ベンドの実施を繰返し求めていた。
　視察が現場の実際の作業に支障をもたらすのであれば、そのように保安院や経産省を通じて官邸に伝えるはずである。
　現場がそうした状況ならば、当然視察は中止できた。
　視察の準備はしていたが、最終の意思決定の前だったからだ。
　事は多数の人命に関わる一大事であり、一刻の猶予をも許さぬ切迫した事態なのだ。
　それは現場が最も分かっているはずである。
　その時に、官邸への視察中止の申入れを躊躇しでベンド作業を中断するような事情があるとは思えない。
　もし視察のためにベントができなかったのならば、そのベント作業の中断を誰が意思決定したのかが問題となる。
　東電の広報担当者も、「（応用措置であるベントに時間がかかったのは）福島第一原発の現場の放射線量が高かったから（ベント実施を）入念に検討していたためだ。
　ケーブルの仮設など準備作業に時間を要した。
　（ベンドのタイミングと）総理の来訪は関係がない」とコメントしている（2011年3月28日東京新聞朝刊）。
　政府事故調の中間報告によると、吉田所長は総理と会った時点で、1号機の非常用復水器（ＩＣ）の停止で炉心溶融が起こっている可能性を認識していたらしい。
　だとすれば、なぜそれを総理視察の現場で告げなかったのかとの疑問が残る。
　現地視察を終えて、12日午前10時47分に官邸に戻った菅総理は、原発だけではなく、津波の被害が尋常ではないことをヘリコプターの上空から確認していた。
　その時の総理の言葉。
　「ほとんど津波
　食料、水、毛布、トイレ
　原発　第二　全体としてはよくない」（ノート）
　上空から見る限り、震災の被害はほとんど津波だった。
　食料、水、毛布はもちろん、トイレも必要だ。物資の供給が喫緊の課題だった。
　福島第二原発は12日午前7時45分に原子力緊急事態宣言を発令していた。

72-40
　現場を見たいとした総理の判断は、批判もあるが、やはりそれはひとつの判断だ。
　当初、2万人態勢だった自衛隊を5万人、10万人へと矢継ぎ早に引き上げる前代未聞のオペレーションを総理か決断できたのは、一帯に広がる津波被害の惨状を上空から俯瞰して目に焼き付けたからだとも言える。

4　水素爆発　top

白煙と爆発
　東電にいくら指示・命令してもベンドが実施されないことで、私たちは極度の緊張を強いられていた。
　余震は断続的に続いていた。いつ爆発するかもしれない。
　時間の経過と共に緊迫の度合いは増していった。
　12日午前9時15分、第2回の原子力災害対策本部を総理不在のまま開催した。
　ベンドの実施が遅れていることも踏まえ、各閣僚と認識を共有する必要性があると判断したからだった。
　午前9時30分頃、1号機のベンド弁を手動で開いたという連絡が入った。
　「ようやくベンドが実施された。この作業を見守ろう」という空気が官邸には流れた。
　それでも午前3時過ぎのベンド実施会見から6時間以上経過していた。
　これと相前後して、東電の清水社長が奈良から戻って、やっと東京・内幸町の東電本店に到着している。
　1号機の格納容器の圧力低下が確認されたのは、この日の午後2時半だった。
　現場付近の線量が上昇していることから、放射性物質が外部に放出されていることが窺えた。
　ベンド弁が開き、最悪の事態は回避できたように思えた。
　危機的状況は脱しつつあるのでは、と張りつめた気持ちを少しほどいた矢先のことだった。
　「1号機で白煙が上がっている」とメディアが緊急速報を伝えた。私は総理執務室で班目委員長と一緒にいた。
　12日午後4時過ぎ、菅総理が与野党の党首会談から執務室に戻ってきた。
　東電からも「1号機で白煙が発生している」の報告が入ってきていた。
　「この白煙は何ですか？」と総理は班目委員長に尋ねた。
　「原発のサイトの中には揮発性のものがたくさんあるので、それが何か燃えているのではないですか」班目委員長の答えはあいまいな推測に終始した。
　そんなさなか、執務寔に寺田補佐官が血相を変えて飛び込んできた。
　「総理、原発が爆発しています？　今、テレビに映っています！」
　そう叫びながらリモコンを急いで操作して、日本テレビの画面を映し出した。1号機の建屋上部が吹き飛んで、無残な姿をさらしていた。
　総理と私は一瞬絶句して、ほぼ同時に叫んだ。
　「白煙どころではないではないですか！」
　「これはどう見たって爆発ではないですか！」
　班目委員長は爆発の映像を見て、あちゃーというように表情をゆがめて、そのまま頭を抱えこんだ。
　総理は「これはどういうことになっているのですか？」と冷静に問いただした。
　私は「あれはチェルノブイリ型の爆発ですか。チェルノブイリと同じことが起こったのですか」と続けた。
　班目委員長は、ほとんど何も答えることができなかった。
　全力で回避しようとしていた最悪の事態がとうとう起こってしまった。
　暗澹たる思いで、何度も繰返される爆発の映像を眺めた。厚さ1メートル以上のぶ厚いコンクリートで造られた建屋の上部が一瞬のうちに吹き飛んでいた。
　「あんな爆発だったら、現地の人間はすぐに分かるはずだろう。なぜ報告が上ってこないんだ。早く情報を上げてくれ！」
　総理は秘書官に強い口調で指示を出した。
　あの爆発がチェルノブイリ型の爆発なら住民の安全は？　作業員は？　対応を急がなければ、と考えるが、全く情報が来ない。時間だけが経過していく。
　保安院に確認しても、「白煙が上がっていて、現在調査中です」という答えしか返ってこなかった。

情報の遅れ
　この爆発について、時系列で確認しておきたい。
　1号機で爆発が起きたのは、12日午後3時36分だった。
　地元の福島中央テレビはこの映像をすぐに流したが、全国ネットの日本テレビが放映するのはそれから1時間以上経った午後4時49分だった。
　その映像をテレビで見て、私たちは初めて爆発の事実を知ることになる。
　午後5時35分に「福島第一原子力発電所1号機付近での白煙発生について」と題する東電の広報資料が発出された。
　そこには次のように記されていた。
　「午後3時36分、直下型の大きな揺れが発生し、1号機付近で大きな音があり白煙が発生しました。
　プラントの安全確保作業に携わっていた当社社員2名、協力企業作業員2名が負傷したため、病院に搬送しました」
　爆発から2時間経過した段階でも、東電の広報資料は「白煙発生」という表現になっている。
　しかも、その間に爆発の映像がテレビで何度も流れ、国民はそれを目にしているにもかかわらず、だ。
　その後、爆発後の建屋の写真が東電側から福島県庁だけに示されていることも判明した。
　これほど重要な情報が福島県庁には示されながら、なぜ官邸には上ってこないのか。
　枝野官房長官と私は憤然とした。
　情報の速さと正確さは事態を決定的に左右する。その情報の流れのあちこちに齟齬があった。
　電源車、ベンド実施の遅れ、白煙、爆発の情報と写真、情報の不正確さと伝達の悪さ、混乱は当初から立て続けに起っていた。

官房長官会見
　「あんな爆発が起こっているのに、なぜまだ報告が“白煙”のままなんだ！」
　東電や保安院に何度聞いても、それ以上の情報は上ってこなかった。
　後になって分かることだが、これはチェル几ブイリ事故のように、燃料棒が炉心溶融を起こして原子炉ごと吹き飛んだ爆発ではなかった。
　原子炉で発生した水素と建屋内空気の酸素が反応して起こった水素爆発だった。
　つまり、格納容器ではなく、原子力建屋の爆発である。
　水位が下がった炉内では、むき出し状態で高温になった燃料忰が周りの水蒸気と激しく反応し、大量の水素が発生していたのだ。

78-43
　前述したように、菅総理は現地視察に向かうヘリの中で班目委員長に、原発の水素爆発の可能性について問いただしている。
　「原発が水素爆発することはない」との答えは同行した寺田補佐官も確認している。
　私はのちに班目委員長に、副長官執務室で1対1になったときに確認したことがある。
　「ひとつだけ聞かせていただきたいのですが、総理や寺田さんは別として、班目さんが私たちに水素爆発の可能性について言及されたことは、1号機の水素爆発までに一度もありませんでしたよね」
　班目委員長は「いっさい自分は言っていなかった」ことを認めて、「自分は格納容器の状態について頭がいっぱいだったので、建屋に水素が入って爆発することについては全く頭の中になかった」と釈明した。
　こういうときの班目委員長は、いたって潔く回答する人物だ。
　12日午後５時45分から枝野官房長官の会見が予定されていた。爆発の詳細はまだ分かっていない。
　官房長官は通常、事前に秘書官と各省庁の担当者から必要な情報をすべて受取って会見に臨む。
　前述した東電の「白煙発生」の資斜が回ってきたのは、5時35分、まさに会見の直前だった。
　私は総理執務室で枝野言房長官に「これでは、なぜあの爆発が起ったのか説明しようがありません。爆発の状況についてもう少しくわしいことが言えるまで、会見の時間をずらしてはどうでしょうか」と提案した。
　官房長官は「うーん」としばらく考えこんでから顔を上げた。
　「いや、行きますよ。これだけの映像がもう流れているのに、会見を遅らせれば、政府は何をしているへだ、何か隠しているのではないかと言われる。国民は余計に動揺するでしょう。会見は予定通りやりますよ」
　私たちのやりとりを厳しい表情で聞いていた総理は一言、「うん、やってもらおう」。
　官房長官の記者会見を予定通りやることが決まった。
　「すでに報道もされている通り、福島第一原発において、原子炉そのものであるということは今のところ確認されていないが、何らかの“爆発的事象”があったと報告されました。
　現在、事実の詳細な把握に全力で取組んでいます。落着いて対応いただくよう重ねてお願いします」
　午後5時45分、記者会見に臨んだ枝野官房長官は、1号機で起った爆発を「爆発的事象」という言葉を使って表現した。
　これは長官自身が考え出した表現だった。あの会見に臨む枝野官房長官の気持ちは察するに余りあるものだった。
　この時、私はまだ、1号機で起きた爆発が水素爆発であるということを知らない。
　会見に陪席しながら、私は「チェルノブイリ型の爆発がとうとう起こってしまったのか」という沈痛な思いに満たされていた。

　「官邸に会見を止められた」
　この「爆発的事象」の官房長官会見については、前出のＮＨＫスペシャル「シリーズ原発危機　事故はなぜ深刻化したのか」で取材を受けた際に驚いたことがあった。
　それは「保安院も当時、爆発事故を受けて会見する予定だった」ということである。
　しかも、「その会見に官邸からストップがかかった」ということだった。
　私自身はそのことを全く知らなかった。当時、私たちには保安院が個別にやる会見は念頭になかった。
　少なくとも官房長官と私の中では、官房長官会見が最も国民とのコミュニケーションを図るものだと考え、その会見をいかに十全たるものにするかが最優先課題だった。
　事の真相は、白煙問題で保安院が会見することを聞いた総理秘書官が「保安院が記者会見する場合は、それに関する情報を事前に官邸に上げてください」と伝えたことがきっかけだった。
　それまで保安院は、官邸に時刻も内容も連絡しないまま会見を開いていた。
　それでは情報が錯綜し、国民が混乱する。
　秘書官からの注意喚起を保安院は「官邸に会見を止められた」と受取って、それ以降保安院は「官邸に了解を得ない限りは会見をしないことに決めた」という。
　このことは、震災から1年以上経過した2012年3月に開催された「原子力安全規制情報広聴・広報事業総合評価委員会」で保安院自らが明らかにしている。
　ここにはふたつの問題がある。
　ひとつは、保安院が情報を逐一上げないため、会見の内容が事前に官邸に伝わっていないということだ。
　「官邸が知らないことを勝手に保安院が会見されては困る。しっかり情報を共有してから会見してほしい」
　総理秘書官がそんなふうに情報共有を促したのは当然のことである。
　もうひとつの問題は、秘書官の言葉を「官邸に許可を得なければ会見ができなくなった」と勝手に拡大解釈して、官邸に責任を転嫁したことだ。
　ここから「官邸が保安院の会見を止めて、都合の悪い情報は保安院に言わせないようにした」というストーリーができあがってしまった。
　ただ、不可解なのは「あの段階で保安院は会見で何を発表しようとしていたのか」ということだ。
　保安院が会見を止められたという時間は、私たちの手元に爆発の説明材料が何もなく、記者会見の延期までも検討していたまさにその時だった。
　もし保安院が会見をするというのなら、何らかの別の情報を持っていたのかもしれない。
　しかし、その情報を官邸に上げる前に会見するのはそもそもおかしい。
　即座に官邸に上げて情報を共有するべきだ。
　保安院と官邸のディスコミュニケーションが象徴的に表れたケースだった。
　しかし、国民から見れば、官邸であろうが保安院であろうが、同じ「政府」である。
　政治が悪いと言われればその通りであり、まぎれもなく政府全体の責任である。
　これは政府が抱える「体制」の問題であり、第三章でくわしく検討したい。
　今回のオペレーションが困難を極めたのは、原子力という高度に専門的で間口の狭い分野で起きた巨大事故だったにもかかわらず、保安院や東電と官邸との間で大きなディスコミュニケーションが生じていたからである。

5　海水注入　top

「ゼロではない」
　官邸では、12日午後から総理、経産大臣、原子力安全委員会、保安院、東電、原子炉メーカーなどで、一号機の炉心に水を注入する必要性が論じられていた。
　水を注入しなければ、燃料棒が露出してメルトダウンが始まってしまう。
　班目委員長は事故発生の当初から水の注入の必要性を訴え、淡水がなくなれば代わりに海水を注入するよう主張していた。
　しかし、後になって分かることだが、その時一号機はすでにメルトダウンしていた。
　メルトダウンどころか、原子炉内では燃料がすべて溶け落ち、圧力容器の底を突き破って格納容器にまで達するメルトスルー（原子炉貫通）を起こしていたのだった。
　私は一方で津波のオペレーションにも当たっていたため、地下の危機管理センターと5階の総理執務室の間を走り回っていた。
　12日午後5時45分からの官房長官会見に陪席をした後、午後6時過ぎに総理執務室の隣にある広めの応接室に入った。
　これ以後、この応接室が意思決定と陣頭指揮の拠点となる。
　そこでは、すでに払底してしまった淡水の代わりに海水を注入するオペレーションについて議論されていた。
　東電の武黒フェローは「爆発で現場がめちゃめちゃに破壊されており、海水を引っ張ってくるための管やポンプが使えるかどうか分からない。
　それを調べるためには1時間半から2時間かかる」と話した。
　総理が二点について班目委員長に確認した。
　ひとつは「塩水を入れて大丈夫か」ということだった。
　これに対しては、腐食の可能性や塩分がかたよって流路をふさぐ可能性があることが指摘された。
　もうひとつは「再臨界はしないのか」ということだった。
　いったん止まった核分裂反応が再び始まることを再臨界という。
　再臨界が起こると、核分裂反応は制御できなくなり、原子炉は爆発への道を突き進むことになる。
　これは絶対に避けなければならない事態だった。
　班目委員長は再臨界の可能性は「ゼロではない」と答えた。この時の委員長の表現がのちに問題となった。
　「班目委員長は再臨界の危険性があると言った」と5月21日の会見で話した細野補佐官の言葉に、委員長自身が「科学者として私がそんなことを言うはずはない」と強く反論いた。
　翌日、私は班目委員長に、事の真意を確認した。次のような会話が交わされた。
　「班目さんは“ゼロではない”みたいなことは言われていましたよね」
　「それは言ったかもしれない」
　「原子力安全委員会の委員長に“ゼロではない”と言われたら、素人の私たちは“あるかもしれない”と思いますよ」
　「私が言う“ゼロではない”は、科学的にはほとんどゼロに等しい。頭の中ではそういうことになっている」
　私は閉口すると共に、あきれ驚いた。科学者というのは、こういう頭の構造をしているのか。
　このような“禅問答”による情報をあてにして、私たちは意思決定していたのか、と――。

海水注入中断の指示
　1号機の炉心への海水注入の準備には1時間半から2時間かかるという。
　「では、その2時間の間でいいから、塩水の影響と再臨界の可能性について原子力安全委員会で検討しておいてほしい」という総理の言葉で、その場はいったん散会した。
　12日午後7時40分頃、再度参集した総理執務室で、細野補佐官が現地の放射線量のモニタリング数値を示した。
　爆発後は数値がいったん上昇し、徐々に下がっていた。このため爆発したのは大量の放射性物質をまき散らす格納容器ではなく、水素爆発によって建屋上部が吹き飛んだことが報告された。
　私のノートには、モニタリングの数値が記されている。
　「モニタリングカー
　14：00頃　ベンド
　15：29　1015
　15：30　500
　　　　　400
　　　　　200　
　15：36
　15：46　860
　16：15　108
　17：54　84
　18：58　70・4
　→低下」
　「15：36」に水素爆発があった時刻だ。
　そこから放射線量がいったん860に上昇した後、108、84と数値が下っている
　。格納容器が爆発すれば、この現象はあり得ない。
　続いて東電からの報告をメモしている。
　「ポンプ動く
　管　生きている　20：00までに確認
　制御棒→臨界を未然に防ぐ
　　　　→全挿入
　ＰＭ8：00　確認→起動
　150t」
　ここで初めて、心配されていたポンプが動き、管も使えることが明らかにされた。
　制御棒が全挿入されているので再臨界の恐れはない。水を注入できることが確認できたわけだ。
12日午後8時に確認後、ポンプ系を起動させて海水150トンを注入する。
　同席した鈴木清官房副長官秘書官が、この時のやりとりをよりくわしくメモしている。
　「東電　テストラン完了→ＯＫ
　管が生きているか→Yes　20：00までに確認する

88-48
　人は作業できるか？
　ホウ酸水を入れて未臨界確保できるのか？
　海水と真水とで違いはない
　制御棒全挿入なので大丈夫
　臨界には絶対ならない
　ホウ酸水を注入すればＯＫ」
　この時点で「塩水の影響」と「再臨界の可能性」について問題はないことを確認している。
　原子力安全委員会からは「塩水や再臨界も問題はない。とにかく水を入れることが最優先だ」との報告があった。
　総理の疑問に答えが出た。これを受けて12日午後8時前、総理から経産大臣に海水注水を指示した。
　これも後になって分かったことだが、実は現場ではすでに海水注入が始まっていた。
　そして「この間、官邸から海水注入中断の指示があった」との指摘が東電側からなされ、それ以後、この“指示”をめぐって事故調や報道で取りざたされることになる。
　官邸では海水注入は大前提の話であり、共通の認識だった。
　少なくとも総理が「海水注入の中断」を口にしたことは一度もなかった。
　その上で注入を準備する間に「塩水の影響」と「再臨界の可能性」が問題ないことを確認するよう指示しただけである。
　これが官邸にあける、海水注入中断騒ぎの全容である。
　政府事故調の中間報告書は、12日午後7時4分、現場で海水注入が始まっていたことを知った武黒フェローが、注水をいったん中止するよう現場に要請したことを明らかにしている。
　総理か再臨界などのリスクについて懸念していることを「総理大臣の了解か取れていない」と解釈した武黒フェローが現場に中断を求めた。
　しかし、吉田所長が独断で海水注入を続けさせたという。
　東電内部のやりとりについて私たちは知る由もないが、ここでも電源車手配やベンド実施と同様の事態が生じている。
　すなわち、官邸は東電の要請や方針に基づいて意思決定をしていた。
　しかし、その要請や方針が実施されなかったり、不確実であったりすることが多く、どのようなプロセスで東電内で決まっているのか、私たちには全く分からなかった。
　そして、後になってあたかもつじつま合わせのように、事実とは異なるストーリーがアリバイ的に発表される。
　「総理による海水注入中断の指示」は、その典型的なケースだと私は思う。

避難地域の拡大
　ベンド実施と水素爆発があった12日、住民避難の対象地域が一挙に拡大した。
　ベンドが遅れていることの危機感から、避難区域を第一原発の半径3キロ圏内から10キロ圏内に拡大したのは午前5時44分だった。
　この頃、福島第一原発の南方約12キロにある福島第二原発でも、1号機、2号機、4号機が相次いで圧力抑制機能を喪失し、緊急事態を国に報告している。
　12日午前7時45分、第二原発の半径3キロ圏内の避難、10キロ圏内の屋内退避を指示。
　第一原発1号機の水素爆発を受けて、午後5時39分には第二原発の避難区域を10キロ圏内に広げた。
　水素爆発からの避難であると同時に、これは第二原発でも同様の爆発が起こり得ると判断したうえでの措置だった。
　さらに午後6時25分、第一原発の避難指示を半径10キロから20キロ圏内に広げた。
　この半径20キロ圈への拡大を指示した時点で、1号機の爆発が水素爆発かどうかはまだ判明していない。
　さらに第一原発は1号機の水素爆発に続いて、綱渡り状態にあった2号機、3号機とも事態は急速に悪化し、危険な状況にあった。
　この20キロ圏の避難指示について「20キロではなく、もっと避難の区域を広げるべきではないか」との意見が官邸にもあった。
　しかし、避難区域の同心円を広げると、避難対象住民の人数は一挙に増える。
　3キロ圏内だと5862人。10キロ圏内だと5万1207人、20キロ圏内だと17万7503人。
　5万人避難と17万人避難のオペレーションは全く異なる。
　自動車その他の方法を使って自力で避難できる住民はいいとしても、妊婦、子供、入院患者、高齢者に、優先的に避難してもらわなければならない。
　入院中や寝たきりのお年寄りなど、自力での避難が難しい場合は、自衛衛隊や警察に協力を仰ぐ必要がある。
　避難住民が増えるにつれて、当然、優先すべき避難人数も増える。
　20キロ圏内の17万人を超す住民の避難にどの程度時間がかかるかを伊藤危機管理監に問合わせたところ、ほぼ5日間から1週間かかるとのことだった。
　30キロ圏内に広げると、さらに日数を要することになる。
　また前述したように、外縁の住民が先に避難すれば、より早く避難させるべき、原発に近い住民の避難が渋滞等で遅れてしまう。
　半径20キロという数字には、そうした判断があった。
　また20〜30キロ圏内なら、自宅待機のほうが外へ避難するより外部被曝の可能性が少ないと考えた。
　なぜならば、この時点で原子炉はまだいつ爆発が起きて大量の放射性物質が放出されるか分からない。
　極めて不安定な状態だったからだ。
　そして避難の範囲を広げれば広げるほど、その避難所の確保に迫られるが、その準備は保安院にはなかった。

3号機爆発
　3号機は津波襲来から非常用の冷却装置が起動して原子炉を冷やし続けていたが、それはあくまで「非常用」だった。
　まもなく冷却装置は停止して、原子炉の空だき状態が続いていた。
　炉内の水位は下がり、圧力は高まった。3号機で燃やしているのは、他の号機のウラン燃料とは異なり、極めて毒性の強いプルトニウムを混ぜたＭＯＸ燃料だった。
　3号機は徐々に危機的な状態に陥りつつあった。
　13日午前5時10分、東電は3号機に原災法第15条事象（原子炉冷却機能喪失）が発生したと判断して官庁に通報した。
　この時のノートを見よう。
　「圧力容器を減圧する
　バッテリ　2h　ＡＭ11：00
　4m　3m　出ている
　　　1m　水内
　蒸気溜
　海水の投入準備完了
　バッテリー接続
　炉心　5h　15時
　9：10　バルブ空いた
　圧下がる
　70→5気圧　注水」（ノート）
　断片的なメモのため、意味のはっきりしない箇所もあるが、メモを追ってみる。
　圧が高まった圧力容器を減圧する必要がある。すでに約4メートルの長さの燃料棒のうち、1メートルは水に浸されているが、3メートルは露出している。海水を注入する準備は完了していた。
　冷却系のためのバッテリーを接続して、午前9時10分頃にベンドのバルブが開いて、圧力容器は70気圧から5気圧に下がり、やっと注水することができた。しかし、注水が中断していた時間は6時間以上に及び、この間に炉心は溶け出し、大量の水素が発生したと見られる。
　14日午前11時1分に起こった3号機の水素爆発については、枝野立房長官の会見中に秘書官からメモが入った。
　陪席していた私はあわてて官房長官にメモを手渡した。
　政府事故調の中間報告は、3号機の原子炉への海水注入が遅れた「不手際」を「極めて遺憾」と批判し、東電部長らが現場の吉田所長に海水を避けるよう指示したことを明らかにした。
　さらに、ＦＵＫＵＳＨＩＭＡプロジェクト委員会著『ＦＵＫＵＳＨＩＭＡレポート』（日経ＢＰ社）は、「廃炉を恐れた」ことによる海水注入の人為的な遅れが爆発につながったことを、詳細なデータをもとに裏付けている。
　国会事故調の報告書では、3号機への海水注入の遅れについて、13日早朝の東電社内テレビ会議での、吉田所長の以下のような発言を紹介している。
　「官邸から、ちょっと海水使うっていう判断をするのが早すぎるんじやないか、というコメントがきました。
　で、海水使うということは、もう廃炉にするというようなことにつながるだろうと、こういう話で、極力ろ過水なり、真水を使うことを考えてくれと」
　しかし、この発言に出てくる「官邸」は、官邸にいた武黒フェローら東電社員のことであり、私を含む官邸メンバーのことではない。
　ここで問題なのは、海水を使うなという東電社員による判断や指示を、吉田所長ら現場が「官邸の判断・指示」と解釈している点てある。
　当時の官邸は、そのような指示は全く出していない。
　3号機の水蒸気爆発は2号機の状況をさらに悪化させた。2
　号機ではいったん開いたベント弁が閉まって、午後には冷却機能が喪失した。
　原子炉の水が下って燃料棒が露出し、損傷が始まった。
　1号機、3号機が爆発し、2号機も危機的状態だった。
　さらに4号機の原子炉建屋5階にある使用済み核燃料が入ったプールの水温がじりじりと上昇を続け、14日未明には84℃を記録した．
　プールには未使用の燃料を含め1500本以上の燃料棒が保管されている．
　プールの水が蒸発して核燃料が露出し過熱すると、放射性物質が何の障壁もなく空気中に放出される。
　そうなれば首都圏の住民も避難対象となってしまうことも予想された。

6　計画停電　top

自宅療養患者
　これだけ原子炉の状態が危機的であるにもかかわらず、実は13日の夜から14日未明にかけて、私の原発事故に関わる記憶は断片的になっている。
　というのも、枝野官房長官と私は、この時「計画停電」への対応にかかりっきりになっていたからだ。
　前代未聞の計画停電は、東電から13日夜に発表されたが、詳細については少なくとも官房長官と私は知らず、官邸との事前協議もなかった。
　計画停電は翌14日の朝6時20分から関東地方での実施を予定していた。被災地と原発事故の対応で、官邸全体がびっくり返っているさなかだった。
　13日午後9時20分からの電力需給緊急対策本部で、片山善博総務大臣から「計画停電の対象地域で人工呼吸器を使って自宅療養している患者に対する危険があるのではないか。
　そこは注意をしてほしい」との問題提起があった。
　たとえば、狭心症の患者は、充電用のバッテリーを使って在宅ケアをしている。
　彼らが朝からの計画停電を知っているかどうかは分らない。
　バッテリーが切れていることに気づかずに、死亡に至るケースもあるという。
　厚労省としては訪問看護ステーションを通じて対応したいが、この日は日曜で全員への連絡は無理だという。
　正直に言うと、私の中では「この状況下でいきなり計画停電を発表して、東電はいったいどういうつもりだ」と苦々しい思いが渦巻いていた。

「告発するぞ！」
　なんとか計画停電をずらせないか。枝野官房長官と相談して、14日午前1時に東電の電力需給対策の担当副社長と担当者を官房長官執務室に急遽呼び出した。厚労省は懸命に緊急の対応策を取る準備をしていた。14日の午前10時まで時間の猶予をもらえれば、ケアマネージャーに至急連絡を取って、なんとか患者宅を走り回らせるという。
　「自宅療養の患者さんへの対応もあるので、なんとか計画停電の開始を数時間延ばせないか」枝野官房長官と私は執務室で東電側に求めた。懸命に対応していた中村格、大島一博両官房長官秘書官は、心配そうに同席していた。
　当時は、地震のために電力の需要が低下しているはずだった。

98-53
　ＪＲや私鉄も間引き運転をしているうえ、首都圏に広く節電を呼びかけてもいた。
　私は「過去の電力需要と震災後のこの2日間の電力需要がどの程度なのか。
　現在の電力の供給体制がどの程度なのか。
　本当に電力の需給環境が逼迫しているのか」と矢継ぎ早に問いを重ねた。
　これに対して東電側は「もういっぱいいっぱいで、計画停電しなければブヅックアウト（大規模停電）の可能性もあります」と答えた。
　しかし、来ていた彼らは、電力需給を示すデータも持っておらず、どういう根拠をもとにそう主張しているかが分からなかった。
　枝野官房長官が「もしここで本当に人が死んだらどうするんだ」と迫ると、東電側は
　「今までも突発的な停電はありましたが、そんな事例は聞いたことがありません」と答えた。私は提案した。
　「しかし、地震が起きた2日前の3月11日から電力需給は落ち込んでいるはずだ。
　大口の顧客に協力してもらって、電力使用を節減するよう説得してもらえないか」
　それに対する彼らの答えに私たちは驚きあきれた。
　「大口の顧客はお客さまですから、電力使用量を減らしてくれなどとは、我々からは言えません」
　彼らにとって、大口需要者はお客様で、一般世帯の小口需要者はお客様ではないと言わんばかりだった。
　平然と答えたその言葉に、枝野官房長官はついにキレた。
　「もしこれで本当に人が亡くなったら、東電は殺人罪だ。一人でも亡くなったら、私が未必の故意で告発するぞ！」
　枝野宮房長官のそんな姿を私が見たのは初めてだった。
　私はいらだつ気持ちを抑えながら、「とにかく午前3時まで大口の顧客も含めて交渉してきてほしい。本当に電力需給がギリギリなのか、ちゃんと数字を持って3時に再度来てください」と告げた。

延期会見
　翌日3時に官邸に戻ってきた副社長は、すました顔で報告した。
　「なんとか大口のお客さまの協力を得ました。電力需給の状況を見たら、大変に節電の協力をいただいているので、14日の午前中は計画停電をしなくても電力需給はなんとかなりそうです」
　私たちはホッとするどころか、「なんでそれを早くやらないんだ」という気持ちでいっぱいだった。とにかくこれで朝6時20分からの実施は避けられた。
　次の課題は計画停電の延期をどう発表するか、だった。
　予定の時間からは実施しないと発表すれば、逆に需要者は油断して電力需要が伸び本当に大停電が起きかねない。
　また、発表した方針がすぐに変更されるということになれば、政府への信頼は揺らぐことになるだろう。
　結局、計画停電の本来の実施予定時間の直前の14日午前5時15分に会見を開いた。
　枝野官房長官は、とても分かりにくい表現で停電延期を伝えざるを得なかった。
　「計画停電は計画区域内において電力供給が止まる可能性があるということです。
　従って、計画区域内でも電気が使えることもありえます。
　逆に電気が使えるからといって計画停電が行われていないわけではありません」
　結果的に、その日のほぼ夕方まで計画停電は行われなかった。
　昼ぐらいに、厚労省から「全世帯に連絡がつき、バッテリも届けることができました」と報告があり、これで命には関わらないことを確認した。
　計画停電については以後、ほぼルーティンで実施されることになる。
　枝野官房長官の14日朝の会見で3号機の問題について言及しなかったのは、まず計画停電についてきちんと伝えようという趣旨からだった。
　総理にはほとんど事後報告だった。
　この対応についてメディアは「計画停電　大混乱」「停電情報、二転三転」と政府と東電や政府に対するメディアの論調は批判色を強めていた。
　この計画停電のプロセスは、大前提となる問題点がいくつかある。
　まず、東電は計画停電をいかなる根拠と手続きをもって決定したかということだ。
　結果から見れば、計画停電は予定した日の夕方まで実施せずにすんだ。
　電力の需給状況を精査し、大口の顧客に協力を求めればすんだことだった。
　しかし、東電はそれを自ら行動に移すことはなかった。
　確かに計画停電の予定は二転三転し、首都圏の住民には多大なご迷惑をおかけした。
　実際のオペレーションを経産省にゆだねればよかったという指摘もある。
　しかし、私の個人的な意見として言えば、経産省が東電に対して指導的な役割を果たせたとは思えない。
　計画停電のオペレーションを東電や経産省に任せていれば、さらなる混乱が生じたのではないか。
　わずか半日の実施の延期だったが、オペレーションの主体がもし官邸でなければ、東電の言いなりになって計画停電は実施されていただろうというのが私の正直な印象である。
　「電力の供給者は自分たちだ。停電したら困るだろう」と言わんばかりの東電の対応だった。
　企業体質がよく表れた出来事だった。

7　東電撤退阻止　top

不穏な空気
　14日夕方になって総理の応接室に入ると、それぞれの原子炉が不安定さを増して、オペレーションがより難しくなっている、とのことだった。
　原発プラントメーカーの東芝と日立の社長も呼び出されていた。
　その時、執務室の隣の応接室で、各原子炉が置かれた状態をホワイトボードの図を示しながら明快に説明してくれたのが、資源エネルギー庁から派遣された安井正也部長だった。
　安井部長の説明によって、私たちは刻々変わる1〜4号機の状況についてやっとイメージできるようになった。
　以後、私たちは安井部長の知見に頼るようになった。
　専門家ではないにしても、複数の困難なオペレーションが1〜4号機まで同時並行で進んでいることは私にも理解できた。
　こんな綱渡りのような作業をこれからも続けていかなくてはいけないのか、と空恐ろしくなった。
　思わず、安井部長や保安院の担当者に向って「こんなアクロバットなオペレーションは持続可能なのですか？」と訊ねたことを覚えている。
　14日夕方から夜にかけて、官邸周辺は不穏な空気に包まれた。
　それまで官邸に姿を見せていなかった経産省の松永和夫事務次官らが官邸内を行き来するようになっていた。私は不可解な思いを抱いた。
　それと相前後するように、東電の清水正孝社長から「現場から撤退したい」という趣旨の電話が複数の官邸メンバーや経産大臣に相次いでかかってきていた。
　私にそうした電話はなかったが、枝野官房長官には一度か二度、海江田大臣には二度あった。
　細野補佐官にもあったが、補佐官は「自分は聞く立場ではない」と言って電話に出なかったと当人から聞かされた。
　「東電が撤退と言ってきているみたいですよ」「撤退とはどういうこと？」などと寺田補佐官と私はごそごそと話していた。

撤退やむなし
　14日夕方からの官邸内のざわついた雰囲気は15日に日付が変った深夜ににわかに緊迫の度を増した。
  東電からあらためて海江田大臣と枝野官房長官に撤退の連絡が来て、総理の執務室周辺があわただしくなった。
　「これはきちんと議論しよう」ということになり、応接室のテーブルの上に散らばっていた資料やペットボトル、飴などをいったんきれいに片付けた。
　仮眠を取っていた総理を除き、枝野官房長官、海江田大臣、班目委員長、安井部長、伊藤危機管理監、細野・寺田両補佐官、保安院、原子力安全委員会の各スタッフらが顔をそろえた。
　撤退について真剣な議論が始まった。安井部長は再度、各原子炉の現状を説明し、「現場の士気は高い。まだできることはある」と話した。
　議論は重苦しい空気の中で15日午前3時前まで続いた。
　東電が撤退を申し入れているからには、現場は相当危険な状況にあると考えられた。20キロ圏内の住民は避難している。
　それが12日までの状況と決定的に違っていた。
　これだけ避難が進んでいれば、爆発事故が起こっても住民の大量被曝は最低限避けられるのではないか、と考えた。
　むしろ生命の危険にさらされているのは、事故の収拾に当たっている吉田所長をはじめとした東電の作業員たちだった。
　当時、第一原発にぱ約700人の職員、作業員がいた。
　そのリスクを抱えた状態をどこまで引伸ばすことができるか、という判断を迫られていた。
　当時、私たちは福島第一の原子炉がメルトダウンを起しているとは考えていない。
　しかし同時に、メルトダウンや爆発のリスクは高いと認識していた。
　全体のオベレーションを進めながら、作業員たちの生命を守れるギリギリのラインはどこなのかを必死で探った。
　そんな中で「撤退もやむを得ないかもしれない」という雰囲気があったのは事実だ。自信を持って「撤退はあり得ない」と主張する人間はいなかったと思う。
　しかし、現場を放棄してメルトダウンや爆発が起ったら、その原発周辺にとどまらず、被害の及ぶ地域は福島県全域、あるいはそれ以上に一挙に拡大することも分かっていた。

御前会議
　私は何となく「作業員の生命を考えれば撤退もやむなし」という空気が広がるのに抵抗を覚えていた。
　本当にそれでいいのか、そう思って提案した。
　「これは重要な問題ですから、やはり総理の判断を仰いだほうがいいのではないでしょうか」
　全員それに同意して、松本防災担当大臣、藤井官房副長官、瀧野官房副長官にもその場に来てもらうことになった。
　重大な意思決定だ、自分たちだけの判断では決められない、という認識は共有していた。
　この時のことはよく覚えている。松本大臣はすでに議員宿舎に帰宅していたため、電話で連絡を取って、私の秘書官を迎えに行かせたからだ。
　午前3時、岡本健司総理秘書官が総理を呼びに行った。しばらくして総理が執務室に入ってきた。
　執務室には海江田大臣、枝野官房長官、細野補佐官、寺田補佐官、伊藤危機管理監、私が集まった。
　空気は緊迫していた。海江田大臣が厳しい面持ちで「東電が撤退を申し入れてきていますがどうしましょう。原発は非常に厳しい状況にあります」と伝えた。
　総理は一瞬考えたのち、「撤退なんてあり得ないだろう」と意を決したように言った。
　「撤退なんかしたらどうするんだ。1号機、2号機、3号機が全部やられるぞ。燃料プールまであるぞ。
　あれを放っておいたらどうなる。そんなことをしたら福島、東北だけじゃない。東日本全体がおかしくなるぞ。
　厳しいが、やってもらわざるを得ない」
　みんな我に返ったように総理の判断にうなずいた。
　総理の言葉を受けて、この執務室でいったん全体のコンセンサスができあがった。
　私たちは重い足取りで隣の応接室に移動した。私は後ろの方から付いていく時に妙に落ち着いた気分になっていた。
　「撤退はないのだ。作業員には申し訳ないが、まだこの苦しいオペレーションは当分続けてもらわねばならない」そんなふうに気持が定まった。
　応接室では、班目委員長をはじめ原子力安全委員会や保安院の幹部たちが控えていた。
　安井部長があらためて1〜4号機の状況説明をした。
　それを聞き終えて総理は、まず「撤退などあり得ない」と明言した。
　そして、事故収束に向けての作業を続けるため、政府と東電の情報を一体化する連絡室を東電内につくることを提案した。
　これが福島原発事故対策統合本部である。
　「細野君に常駐してもらおう」と総理は言った。
　総理は、政府と東電を統合した対策本部の設置が法的に可能かどうかを山崎総理秘書官に調べさせた。原子力災害特別措置法第20条の3項に次のような条文がめった。
　「原子力災害対策本部長は、当該原子力災害対策本部の緊急事態応急対策実施区域における緊急事態応急対策を的確かつ迅速に実施するため特に必要があると認めるときは、その必要な限度において（略）原子力事業者に対し、必要な指示をすることができる」
　秘書官は「総理の権限は、これだけ強いので大丈夫です」と伝えた。
　「では、清水社長を呼んでくれ」
　清水社長が来るまでに、総理は執務室に私たち政治家だけを集めて、おおよそ次のようなことを淡々と話した。
　「1号機から4号機まですべて放棄すれば、大量の放射性物質によって東日本全体がだめになる。
　60歳以上の人間はみんな決死隊で行けばいい。
　寺田君や細野君は若いし、まだ先があるからだめだが、私はもう子供をつくる必要はないから、陣頭指揮を執ろうと思えば執れる。
　このまま放っておけば外国が日本に来て原発を処理する。そうしたら日本は占領されるぞ。何としても撤退などあり得ない」
　この時の総理の話は、このあと、東電本店で社員を前にして話した内容のもとになるものだった。

清水社長
　15日午前4時を過ぎて清水社長が官邸に来た。
　「清水社長、来られました」という秘書官の報告を受けて、寺田補佐官が「迎えに行ってきます」と立ち上がった。
　私は、寺田補佐官を追いかけ、執務室を出た廊下で声をかけて、「清水さんが総理の前で撤退なんて言い出したら大変なことになるぞ」と言った。
　強い主張で迫る菅総理の性格を踏まえての発言だった。
　寺田補佐官は「そうですよね。僕から清水社長に伝えておきますよ」と応じた、
　ここからが本書のプロローグのくだりである。
　東電側は3人で来たと秘書官から聞いていたが、清水社長はひとりで応接室に入って来た。
　菅総理は「連日、ご苦労様です」と切り出したあと、一言「結論から申し上げます。撤退などありませんから」と淡々と告げた。
　すると、清水社長はややうなだれながら「はい、分かりました」と頭を下げた。
　清水社長の反応に、同席した人間はみんな不可解に思ったそうだ。
　あれだけ撤退、撤退と繰返し言っていたのに、なぜこんなにあっさり引き下がるのだろうか。
　私も確かに意外だったが、一方で「寺田さん、本当に清水さんにあらかじめ総理の意向を伝えたな」と思っていた。
　ところが、後で寺出補佐官に確認すると、「いや、そのことは結局、言えなかったんです」という答えが返ってきた。
　総理はさらに清水社長に「東電本店に政府との統合対策室をつくります。社内に連絡室をつくって細野君を常駐させてほしい。
　部屋と机を用意してください」と求めた。
　その時は、さすがに清水社長は、えっ？　とびっくりした表情になった。
　「今からみんなで行くので準備しておいてほしい。どのくらいで準備できますか」
　「2時間ほどで」
　「それでは遅い。1時間後に行きます。では、よろしくお願いします」
　清水社長と細野補佐官が執務室を出た。わずか15分ほどの会談だった。

東電本店に乗込む
　まだ暗く冷たい空気の中で、私たちは車に乗り込み無言で東電に向かった。
　15日午前5時半頃、菅総理をはじめ海江田大臣、細野補佐官、寺田補佐官と私は東京・内幸町の東電本店に到着した。
　社内に人つで目を見張ったのが、事故対策本部がある本店2階のオペレーションルームだった。
　そこには大勢の社員が詰めていた。
　「こんな大人数で大オペレーションをしていたのか」と驚いた。
　真ん中には数個のモニターが設置され、現場とやりとりできるテレビ会議のシステムがあった。
　福島第一原発とつながっている画面もあった。
　私は「こんな立派なシステムで、現地と直接連絡が取れているではないか。だったら早く教えてくれよ」と思った。
　私たちは現地の状況がなかなかつかめずに、フラストレーションを募らせていたのだ。総理の現地視察もその延長線上にあった。
　一方で、私はその対策本部における、あまりに緊張感の欠けた空気に唖然とした。
　「菅さんだ」とざわついて、総理を見に来たりのぞき込んだりする社員もいた。
　現地がまだいつ爆発するか分からない状況にあり、それを理由に現場からの「撤退」を申し入れてきた社内で、この空気のゆるさはなんだ、と思った。
　私は声を張り上げて呼びかけた。
　「すみません、お邪魔します。
　緊急事態ですので、皆さん、どうか手を休めずに、自分の持ち場に戻って仕事を続けてください。
　作業を中断しないでください。よろしくお願いします」
　オペレーションルームでは勝俣会長、清水社長が菅総理を迎えた。
　様々な意思決定をする際に、「これでいいですか」と一々社員が承認を得ている。非常時の状況とは思えなかった。

総理のメッセージ
　「菅総理が来られました。「一言あいさつをいただきます」と東電側の紹介で、総理がマイクを握った。
　社員を前にした菅総理の言葉は大きな声で力がこもっていた。福山ノートは東電に持参する余裕がなかった。
　総理の言葉を秘書官がメモした要旨から、少し長くなるが引用する。

　最悪の危機と「本部機能移転」　
　その後、私たちはオペレーションルームを出て社内の小会議室に誘導された。
　勝俣会長や清水社長はじめ東電社員が、福島第一原発の事故が今後どんな形で進展し得るかについて、シミュレーション図を示しながら説明した。
　東電側から「こうした状況を踏まえると、避難の範囲は第一原発から半径20キロ内で収まると考えられます」と見通しが示された。
　これに対して菅総理が「第一原発には1号機から3号機の原子炉があって、4号機に使用済み核燃料の貯蔵プールもある。
　本当にそれで大丈夫なんてすか？」と尋ねると、清水社長は「そうすると、30キロ範囲くらいですかね」と訂正した。
　東電にとって避難区域の想定は、机上の数字の問題としてしか捉えられていないようだった。
　私は驚くと共に怒りを覚えた。半径20キロ圈と30キロ圈ではどれだけ避難住民の数に差があるか、実際のオペレーションが異なるか、何よりも避難する住民がどれはどの困難と苦しみを強いられるかについては、到底考えが及んでいないようだった。
　この小会議室もテレビ電話で第一原発の現地とつながっており、吉田所長とのやりとりを画面で見ることができた。
　その時、突然、画面の向こうで大きな爆発音がした。
　「緊急退避させます」という吉田所長のアナウンスが流れた。
　「サプレッションチェンバー辺りの音だ」「その辺で爆発だ」との声がして、騒然たる状況をモニターが映し出した。
　さらに、今度は4号機から煙が上っているのが見えた。事態は急を告げていた。
　「サプレッションチェンバー」とは、原子炉格納容器の下部にぶら下がったドーナツ形の圧力抑制室のことだ。
　2号機は14日午後から急速に状態が悪化していた。原子炉圧力が上昇し、注水ができない状況に陥っていた。
　私たちが東電本店にいた15日午前6時過ぎには、2号機の圧力抑制室が破損し、高濃度の放射性物質が外部に放出された。
　さらに同じ頃、4号機の建屋が爆発して壁が大きく崩れた。しばらくして火災が発生した。
　実は、私たちが聞いた爆発音は4号機のものだった。
　1500本以上の燃料棒が保管された4号機の使用済み核燃料プールは、圧力容器などで遮蔽されていない。
　最悪の危機に瀕した東電は、「本部機能移転について」という文書を持ってきた。
　下村内閣審議官のノートにはこうある。
　「6：53「本部機能移転について」（東電側の紙）
　「作業に当る最低限の要員を残して…」
　これは第一原発の作業に当る本部機能を移すということである。
　作業はどうなるのかと私たちは驚き、注水作業を続けるように強く伝えた。
　その後、東電は現場で作業に当っていた社員のうち、約70人を残し、あとの六百数十人を約12キロ南の福島第二原発に退避させた。
　さらに、
　「7：08頃　東電「かなりマズいので退避させたい」
　　　　　　　菅「注水は絶対続けて」」
との下村氏のノートがある。この時の退避が何を意味していたのかは分からない。
　しかしその場にいた私たちには、わずか70名でどの程度の作業を東電が続けるのかに不安があった。
　そんな気持ちが総理の「注水は続けて」という念押しの言葉につながったように思う。

30キロ圈屋内退避
　　一方、官邸は15日午前11時に半径20〜30キロ圏内の屋内退避の指示を出した。
　　この決定に際しては、官邸でも避難地域を20キロから30キロに広げて福島第一原発からなるべく遠方に逃げてもらうべきだという強い意見が出て、大議論になった。
　すでに述べた通り、同心円が20キロから30キロに広がると、人口が一気に増える。
　原発から離れた住民が先に逃げて、近い住民が渋滞のため逃げ遅れる可能性がある。
　屋外に出れば逆に外部被爆の恐れがめった。20〜30キロの距離ならば、屋内にいたほうが被曝量が少なくてすむ。
　さらに伊藤危機管理監は、30キロの避難になると、避難場所を確保することができないと話した。
　原子力防災マニュアルに記された指針は、チェルノブイリ事故のように一過性の爆発を前提にしていた。
　しかし、当時の福島第一原発では1号機に次いで3号機が爆発し、さらに爆発が連鎖する可能性があるという状況だった。
　私たちは常にふたつのリスクを抱えていた。
　ひとつは爆発のリスク。もうひとつは、飛んでくる放射性物質による被曝リスクだった。
　次の爆発が起り、大量の放射性物質が飛散する状況になれば、屋内にいたほうが被曝量は少ない。
　20〜30キロ圏内を自主避難プラス屋内退避にしたのは、「逃げられる人は車で逃げてください」というメッセージだった。
　妊婦、高齢者、患者については、自衛隊と警察の緊急車両が誘導する。
　それ以外は申し訳ないが自主避難をしてください、という思いだった。
　この時、私たちは屋内退避期間がひと月にも及ぶことを想定していなかった。
　屋内で待機を強いられた住民の皆さんは大変なストレスを受けたと思う。心からお詫びしたい。

撤退阻止
　あの時、もし官邸のメンバーが東電の撤退を了承していたとしたら――。今考えても、空恐ろしくなる。
　私は当時、官邸に寝泊まりしていた。もし首都直下の地震が連鎖して起った時、官邸に駆けつけることができない事態が予想されたからだった。あるいは余震で交通が再び麻痺することも考えられた。
　私は最初の4日間は一睡もできず、他の官邸メンバーも同様だった。その後、毎晩、「あの時、自分がとった行動は適切だったのか」「別の行動を取っていれば、回避できたこともあったのではないか」「もっといい解決策があっだのではないか」と自問自答を繰返し、なかなか寝付けなかった。
　ただ、少なくとも官邸はチームとして機能していたと思う。
　その場その場で判断をする際に、私たちは役職に関係なく言いたいことを言い合った。
　異論も唱えたし、官僚の意見も取入れた。
　官邸の対応は、その時その時、その瞬間、瞬間の判断の積重ねによるものだった。
　東電の申し入れた撤退が「一部退避」と「全面撤退」のいずれを意味したかが、のちに各事故調などで大きな論点となった。
　東電側は「現場に作業員を残して退避するという意味で、全面撤退など思ってもいなかった」と主張した。
　私の記憶によれば、14日から15日にかけての撤退をめぐる議論の中で、伊藤危機管理監が東電幹部に「撤退というのはどういう意味だ」と尋ねたことがあった。
　東電側は「作業を引上げることです」「いずれ、ここはもう放棄しなければなりません」と明言した。
　ただ、15日未明の官邸における激しい撤退論議に東電幹部は同席していなかった。それ以外のどこの会話かは記憶していない。
　朝日新聞特別報道部著『プロメテウスの罠』（学研パブリッシング）でも、その場面が再現されている。引用してみる。

　何よりも、2号機が制御不能になった14日夕から、清水社長が海江田大臣や官邸のメンバーの携帯に繰返し電話をかけて撤退を申入れていた事実は、東電でもこの撤退問題を極めて重大な案件として認識していたことを示している。
　官邸の中で「撤退」を「全面撤退」以外の意味で受止めた人間はいなかった。
　だからこそ、作業員の生命を守ることについてギリギリの議論を交わした。だからこそ、関係閣僚を召集して御前会議を開いた。
　そして、総理は東電に乗込んで「命を賭けてくれ」「覚悟を決めてくれ」と訴えて、民間会社の本社に政府との事故対策統合本部を設置するという前代未聞の措置に踏切ったのだった。
　プロローグにも書いた通り、東電社内の意向がどうあれ、私たちに伝わっているメッセージは明確な「全面撤退」であり、私たちにとってはそれのみが重要だった。
　なぜなら、私たちは自分たちが受止めたファクトに基づいて意思決定をし、それが現実のオペレーションを左右するからだ。
　それが、この撤退論の本質的な問題だと思う。

総理の仕事
　ところで、この時の官邸の深刻な危機感からすれば、東電本店での菅総理の言葉に対して一部東電社員が漏らしたという「やる気が失せた」といった反応は、ナイーブに過ぎると私は考える。
　この菅総理の言葉を、のちに一部マスメディアは「怒鳴り散らした」「叱責した」「パフォーマンス」と表現するようになった。
　清水社長は2012年6月の国会事故調の参考人聴取で、これについて「死力を尽くしている現場の社員たちは打ちのめされたような印象だったと思う」と述べた。
　文字通り危急存亡の事態に直面した最高指揮官の言葉だった。その時官邸が抱いていた「このまま原発の状態が悪化すれば、東日本全体がだめになるかもしれない」というせっぱ詰まった危機意識を当時の東電側か持っていなかったとしたら、それはそれで深刻な問題である。
　もしそうした危機意識を持っていたうえで、「打ちのめされた」「やる気が失せた」とするならば、大変失礼ながらそれは幼稚なメンタリティーだと思う。
　政治家にしても、官僚機構にしても、東京電力にしても、当時なすべきは、日本が直面している国家の危機を回避するという一点だった。
　民間事故調は「結果的に、この撤退拒否が東京電力により強い覚悟を迫り、今回の危機対応におけるひとつのターニングポイントである、東京電力本店での対策統合本部設立の契機となった」と位置づけた。
　のちに枝野官房長官は、菅総理の東電乗込みについて「菅内閣への評価はいろいろあり得るが、あの瞬間はあの人が総理でよかった」と評価した。
　また、撤退拒否の場面で官邸で時間をともにした藤井官房副長官が、高齢を理由に副長官を辞任したのち、4月19日に私の執務室に立寄った際、私はこのように声をかけてもらった。
　「福山君、菅はいろいろ言われているけど、東電の撤退を止めただけで日本の戦後の歴代総理の中では間違いなく真ん中より上にいくぞ。　あの撤退を止めたことだけでも菅直人は総理として仕事をした。僕はそう思っているよ。
　まだまだ原発事故、厳しいけど、福山君、がんばれよな」
　私はその言葉にうなずいた。