＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
Index　崎陽のあらし　世界の核軍縮の動き　16歳の原爆

32
　深まる核軍縮の危機と核廃絶運動における「崎陽のあらし」の役割
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ケイト・デュース博士とロバート・グリーン英国海軍中佐（退役）

　1970年から毎年、私たちの住むニュージーランド・クライストチャーチの市民は長崎・広島の市民に連帯して、灯龍流しの集合をおこなってきました。
　私たちは今後も引続き、被爆者と共に核廃絶を強く求めて、声を上げている勇気ある日本の市民を支持していきます。
　先頃、クライストチャーチがニュージーランド初の核廃絶都市になって20周年を祝う会を持ちました。
　そこでは長崎・広島の被爆写真や文物の展示会が行われました。
　さらには、2002年5月には、長崎市長がウェリントンとクライストチャーチを訪問される予定です。
　2000年5月の核不拡散条約（ＮＰＴ）見直しのための国連会議において、核保有国は核廃絶の新しい明確な保証（約束）をしました。
　これは、1996年の国際司法裁判所の全会一致で決定された勧告的意見「厳格かつ効果的な国際管理の下において、すべての側面での核軍縮に導く交渉を誠実におこないかつ完結させる義務が存在する」を反映したものです。
　しかしながら、その後これまでに、核軍縮の危機はかえって深まっています。
　2002年1月、アメリカ合衆国政府は、新核政策を発表しました。
　ブッシュ大統領とプーチン大統領は戦略核兵器削減交渉を進めてはいますが、その実、アメリカは対テロ戦争の延長として、大量破壊兵器を入手しようとしているいわゆる「ならず者」国家やテロリストたちに対して核兵器を使えるようにするために、新しい核兵器を開発しようとしています。
　アメリカとロシアは核先制使用の権利を保持しています。
　さらにアメリカは、核を持たない相手に対して核兵器使用の脅（おど）しをかけています。
　こうなれば、通常兵器と核兵器の境があいまいになり、新たな核軍備競争を引き起こすことになります。
　中国だけが核先制使用をしない政策を堅持しています。
　その間に、核武装したインドとパキスタンは、根本的な宗教対立によってさらに激化しているカシミール帰属をめぐる領土紛争でにらみあっています。
　200以上の核兵器を所有していると思われているイスラエルは、核兵器所有を明らかにせず、他の核所有国から核兵器を廃棄する圧力をなにも受けていません。
　一方、イラク、イラン、北朝鮮は核兵器配備をしていないのに、「悪の枢軸」という汚名を着せられています。
　さらにアメリカは弾道ミサイル防衛網（ＢＭＤ）の配備に躍起になっています。
　そして、弾道弾迎撃ミサイル制限条約（ＡＢＭ）から2002年6月には撤退する予定です。
　このことは核不拡散体制の基盤をさらに掘り崩し、軍備制限条約の国際的な信頼度を低下させることになります。
　アメリカに追いつこうと、もうすでに核兵器の近代化に着手している中国は、弾道ミサイル防衛網(ＢＭＤ)の配備は新たな攻撃型核兵器の軍備競争を促すことになると警告しています。
　このような事態は、必ずや日本の安全を脅かす結果となることでしょう。
　そのうえ、アメリカは包括的核実験禁止条約（ＣＴＢＴ）の批准を拒否しています。
　その理由は、アメリカは大量破壊兵器を所有していると思われているいわゆるならず者国家やテロリストを攻撃するための、低メガトンの新しい核兵器を開発しているからです。
　アメリカは地下核実験の再開を準備している兆候が見られます。
　そうなれば、現在の世界的な一時停止をなし崩しにし、その結果、諸国にＣＴＢＴの批准を求める日本の努力も無に帰すことでしょう。
　その間、ブッシュ大統領はロシアはもはや敵ではないと言いながら、アメリカとロシアは相手側の核の第一撃が発射されたのを察知して数分後には発射できる核弾頭を2000発以上も保有しているのは無責任なことです。
　現在の北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）の核戦略は、核不拡散条約（ＮＰＴ）の第6条の下での条約参加国の義務を認めず、核の先制使用と核抑止理論を確認している点で、不道徳で危険で、無責任で、無法なものです。
　このことは、日本、韓国、オーストラリアへのもろもろの深刻な影響を与えています。
　長崎市と長崎市民は果たすべき特別な役割を持っています。
　このゆえに、長崎原爆の惨害を描いた原爆絵巻「崎陽のあらし」の発行か重要なのです。
　この絵巻を見れば、私たちは長崎の被爆者の体験を真摯に聞かなければならないということがしみじみとわかります。
　日本語と英語の「崎陽のあらし」の本が多くの読者に迎えられ、政治家が以下のような核廃絶の勍きに踏み出すように促す一助になることを願っています。
　1）核保有国とその同盟国は、核の危険に対処生るにあたり、核の抑止は不道徳、不法、かつ無効なものとして、核抑止への依存を止めなければなりません。
　　それに代わるより安全な、核によらない安全保障の戦略があります。
　　それらが実行されれば、北朝鮮などの非常に不安定な政権に安心感を与え、潜在的な脅威を軽減することになるでしょう。
　2）すべての核保有国の同盟国は、「核の傘」を受入れている現状をすみやかに見直さなければなりません。
　「核の傘」は今や、2000年ＮＰＴ再検討会議の最終文書の取り決めと矛盾するのです。
　それに代えて、外交的、法的、経済的な抑止力の手段に裏打ちされた穏健な通常兵器による防衛に依存するよう勧（すす）められるべきです。
　これは、非核地帯の設置、世界法廷のような国運機関の活用、国際法を強化する動きを支持すること（たとえば、国際犯罪法廷の設立）、そして核兵器条約の交渉を含んでいます。
　3）長崎と広島の市長は、すべての核保有国とその同盟国の首脳が原爆資料館を訪問するよう、招待するべきです。
　長崎・広島両市に加えられた惨害のありさまは、各国首脳の心を深く動かすでしょう。
　たとえば、ニュージーランドのヘレン・クラーク首相が、2000年4月に広島の原爆資料館を訪問したとき、ＣＮＮテレビに次のように語っています。
　「1945年の広島での出来事はよく知ってはいましたが、それでもやはり、資料館での展示を見て強い衝撃を感じざるをえませんでした」
　こんなわけで、「崎陽のあらし」の英訳版発行はすばらしいことです。
　これは、今すぐにでも核兵器を全廃しなければならないという、国際的な民衆の意識の目覚めをもう一度促す運動のひとつとして、どうしてもなくてはならないものなのです。
　手遅れにならないうちに。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2002年3月23日

　57年目の夏――「崎陽のあらし」（英訳版）によせて
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　山田拓民（長崎原爆被災者協議会事務局長）

　長崎の原爆資料館で「崎陽のあらし」を目にしたのは、いつのことだっただろうか。
　私は、そのとき受けた衝撃（しょうげき）を、いまも思い出す。
　それは、私の心に仕舞い込んでいた地獄の情景の原型だった。写真よりももっとリアルに、私には映った。
　あの日(1945年8月9日）、爆心地から3km余ほど離れた鳴滝町の長崎中学校の校舎内で被爆した私は、昼過ぎ、金比羅（こんぴら）山を越えて城山町の自宅へ向かった。
　焔を避け、瓦礫（がれき）を踏み越え、転がっている無残な死体に戸惑いながら、私は急いだ。
　自宅には、母と姉と2人の弟がいた。
　生きているのか、死んでしまったのか　　不安を胸に私は急いだ。
　長崎商業高校の教師だった父は、動員学徒の生徒たちを引率（いんそつ）して大橋にあった三菱の兵器工場へ行っていた。
　とにかく帰ることしか考えなかった。
　周囲を見渡す余裕も、はとんどなかった。帰ってみると、自宅は完全に倒壊していた。
　しかし、母も３人の姉弟も無事だった。父は帰っていなかった。
　その夜、なお燃え続ける城山の街の向こうに骸骨のような城山小学校の校舎があった。
　「漸ク日没ヲ過ギクルベシ。四囲暗キニ焔ハ炎々トシテ風ヲ生ジ……」の文章、シルエットで浮かぶ山と燃える火の絵は、あの夜を思い出させる。
　8月12日に赤ん坊だった弟が死んだ。翌日、姉が死んだ。
　焼け跡で2人を荼毘（だび）に付し母と小学校6年生だった弟と3人で、遺骨を抱いて諌早（いさはや）へ移り、そこで瀕死の重傷の父と再会した。
　しかし母は8月23日に、弟も翌24日に、死んだ。
　重傷の父は、いったんは回復しケロイドの身で教壇に戻ったが、16年後にガンで死んだ。
　被爆者にとって、生残るとは一体どういうことなのか……。
　「当時敵国タリシ米英ニテモ、カカル破壊ノ是カ非ナルヤ喧（かまびす）シク論争セラレクルモ、吾人ノ頓着（とんちやく）スルモノナク、之ヲ、唯ニ、過去タル一事件トシテ想起シ、其ノ惨禍（さんか）ヲ過少ニ評シ、顧考（ここう）スルモノナシ」――
　あの年(1945年）の8月5日に広島で、8日に長崎で、戦時災害保護法の適用を打ち切り、救護所までも閉鎖してしまった日本政府は、いま、
「戦時という国の存亡にかかかる非常事態においては、国民のすべてが、多かれ少なかれ、その生命、身体、財産の犠牲を耐え忍ぶことを余儀なくされていたのであって、これらの犠牲は、いずれも、戦争犠牲又は戦争揖害として、国民が等しく受忍しなければならない性質のものである」
と言い放つ（長崎原爆松谷訴訟（そしょう）で厚生省が最高裁へ提出した「上告理由書」から）。
そこには「政府の行為として再び戦争の惨禍が起こることのないようにする」（日本国憲法前文）決意の片鱗（へんりん）すらみられない。
　深水経孝氏が「将来ノ戦争ノ如何ニ暴虐悲惨ノ度ヲ加フルヤ論ナシ」と指摘し、
　「我国民ハ、更ニ、之ヲ想起シ、将来、之ヲ再ビ招来スルガ如キ事態ヲ求ムベカラズ」と念じつつ、自らその命を絶って51年が経過した。
　横暴な一国主義のブッシュ政権とそれに追随する小泉政権という危険な構図のもとで、深水経孝氏の思いが英訳されて、世界に広められる意義ははかり知れないと思う。(2002.7.13)