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太平洋戦争講座――誰が悪かったのか
（『君は第二次大戦をしっているか』中野五郎著、第一部太平洋戦争講座、光人社1982年刊　遺稿
なお、第二部　第二次大戦50大事件、第三部　第二次大戦ミステリーは省略）

　　�T　太平洋戦争の評価と反省 top

　1　国民は一体なにを学んだか

　我々日本人同胞三百二十万人の尊い生命を奪い、さらに数千万の老若男女大衆に、耐えがたいような犠牲と、苦痛と破壊をあたえた太平洋戦争が終ってから、多くの歳月が流れた。
　そして、敗戦のいまわしい洗礼をうけて、廃墟と混乱のドン底から、ようやく再生した民主日本と、危うくも生き残った国民大衆は、あらゆる困難と辛苦をたくましく突破して、めざましい復興と繁栄を取戻して、今日を迎えたのであった。
（注、この戦没者三百十万という数字は、昭和四十年八万十五日の終戦記念日の追悼式に政府が発表した数字であり、その内訳は昭和十二年七月七日の盧溝橋事件〈日中戦争〉から太平洋戦争の敗戦まで、八年余にわたる大戦災による戦死、戦病死した軍人、軍属、準軍属二百三十万人と、外地で死亡した民間人三十万人と、内地の戦災死亡者五十万人を合計したものである。
　しかし、軍人、軍属の戦没者にたいして、恩給や叙勲の特典が復活実施されているのに反して、民間人の犠牲者と遺族が無視されている現状は、平和日本の建前から不合理ではないだろうか？）
　これはまことに、現代総力戦時代の敗戦国としては、じつに、まれにみる幸運な国家再建であり、確かに欧米のマスコミが賞めてくれたように『奇蹟の復興』である。
　そのかわり現在、我々一億の日本人の大半は、おそらく太平洋戦争の血みどろな悲痛も、おそろしい悪夢も、すでに忘れてしまって、ただ目前の商売繁盛と、身辺の幸福を願いもとめているだけではなかろうか？
　とくに、戦後に生まれ育ったような若い世代の人々は、太平洋戦争の敗戦のおかげで、『進駐軍』という名の外国占領軍隊の下であたえられた『平和』と『自由』を、腹いっぱいにむさぼり食って、ぬくぬくと気楽に成長したので、まったく戦争の教訓も、敗戦の実感も学ばない、享楽的なレジャー族と化したのではなかろうか？
　それはムリもない。
　彼らは、日本国民の義務教育とされている小学校でも、中学校でも、けっして、太平洋戦争について、正確な知識も、公正な理解もあたえられていなかったからだ。
　そして、今日でさえも、日本の大新聞は、文部省の反動的な教科書検定方針をめぐり、太平洋戦争の史実と認識についての激しい論争を報道しつづけているのである。
　これは、奇怪千万なことではないか！
　なるほど、我々日本人にとって太平洋戦争は、途方もない無謀な『負け戦さ』であり、それは国家としても、国民としても、また、天皇一家としても、けっして内外に向けて自慢になることではない。
　しかし、絶対天皇制の下で軍国日本が、まるで『清水の舞台より飛び降りる』（東条大将の有名な言葉）ような大決断で、大戦争へ突入した事実は、すでに現代世界史上に、永久に刻みこまれているので、たとえ、戦後日本の文部省がいくら国家的体面上、体裁が悪いからといって、『真珠湾攻撃から東京湾頭の降伏調印まで』の、厳然たる三年八ヵ月間の史実を勝手に歪（ゆが）めたり、都合よくゴマ化したりすることは許されない。
　太平洋戦争の真相を知らないのは日本人ばかりなり――ということであってはならないのだ。
　なぜ、文部省は、いわゆる官製、検定の現在の小、中学校用歴史教科書に、太平洋戦争の開戦から敗戦までの、正しい史実と意義を、正々堂々と記述させて、戦争をまったく知らない若い世代に、この貴重な『民族の遺産』を、素直に理解させることをおそれたり、妨げたりしているのであろうか？
　おそらく、これらの文部官僚と、一部の、いわゆる御用歴史学者の胆（はら）の中では、戦前、戦中と相通ずる、『絶対天皇制護持』の封建的な偏見と、独善的な超国家主義（ウルトラ・ナショナリズム）にもとづく『皇国史観』を、いまだ強く温存して、日教組を中心にした左翼的、革新的勢力に、あくまで対抗しようと努力しているのであろう。
　私は、自由、公正な戦史家として、太平洋戦争を第二次世界大戦の視野から調査、研究しているが．このような文部官僚と日教組の対立、抗争のために、太平洋戦争の真実を、それぞれの政治的立場を守るために、勝手に歪曲したり、変造したりして、日本の次代をになうべき若い青少年大衆にたいし、誤った戦争認識をあたえたり、あるいは敗戦無視を教えたりすることには大いに反対する。
　なぜなら、そのような姑息（こそく）な、近視眼的な太平洋戦争観こそ、かえってこの戦争の貴重な教訓を忘れて、平和な民主日本を、再びつぎの戦争へ、知らず知らずのうちに巻きこみ、引きずりこむ危険がきわめて大きいからである。
　英国の世界的軍事評論家リデル・パートがつねに強調しているように、『平和を欲するならば、戦争を理解することである』という警句は、けっして欧米諸国にかぎらず、日本の場合にも、ピタリと当てはまるだろう。
　すなわち、私たち日本人が、我々の子孫代々のために、あらゆる努力を惜しまず、平和を守りぬく覚悟であるならば、まず、なによりも、太平洋戦争の、もろもろの苦い教訓を正確に知り、戦争の起因と責任までも、厳正に理解することが必要である。

　すなわち、太平洋戦争は、軍国日本の超国家主義者一派が主張したような、神がかりの『八紘一宇のための聖戦』（皇道日本を全世界に宣布するための正義破邪の戦い）ではなかった代わりに、また米英側で声明したような『世界を征服しようと努めている、野蛮で野獣（やじゅう）的な軍隊に対する共同闘争』（一九四二年一月一日、連合国共同宣言）でもなかった。
　これを言いかえると、古今東西を通じて、戦争は人間の狂気がもたらす、国家間の大量殺戮である点には変わりがないが、たがいに敵国の侵略性と残酷性を憎みながら、みずから『侵略』と『残酷』を犯して平然たるのが通例である。
　もちろん、勝者は有利であり、敗者は不利ではあるが、後世の史家の判断は、正しく評価するものだ。
　結局、公正に史実を検討して、太平洋戦争は、中国にたいしては、確かに『侵略戦争』であったが、いわゆる、米英蘭三国にたいしては、『自存自衛のための先制攻撃による予防戦争（大本営発表）』であったと、強調できないこともないだろう。
　だが、いずれにせよ、日本は真珠湾奇襲による開戦の責任を負うことは明白である――というのが私の見解である。
　戦争の起因、目的と、戦争の決断および遂行とを混同してはならない。

　2　太平洋戦争への大きな疑問 top

　戦後、わが国で発表、または刊行された太平洋戦争にかんする戦史、戦記、評論、読物類は、新聞、雑誌、単行本を通じて、じっに数万点以上にたっしていると思われるが、それを大別すると、つぎの三つにわけられる。

　このような、三者三様のカテゴリーのちがった日本人の戦争観の中に、いまや太平洋戦争の偉大な教訓はひそかに葬られ、忘れられようとしているのである。
　これまで、わが国の旧軍人の手で、またジャーナリストの手で、あるいは大学の歴史学者の手で、太平洋戦争の開戦から敗戦までの戦闘経過と戦争指導については、十分に書きつくされてきた。
　したがって、真珠湾奇襲も、シンガポール攻略、ミッドウェー海戦も、またガダルカナル島争奪戦も、アッツ島、タラワ島、サイパン島、硫黄島の死闘も、マリアナ沖とレイテ両大海戦も、最後の沖縄大決戦も、すべて、その流血と玉砕の詳細は広く知れわたっている。
　かくて人類最初の米軍機による、原子爆弾の広島、長崎への投下と、ソ連軍の対日参戦、満州進撃によって、日本帝国は、あえなくも崩潰して、太平洋戦争は悲壮な敗戦の幕を下ろした。
　太平洋戦争の作戦経過の史実は、戦前、戦中、戦後の三世代に、よく知れわたっているように思われるが、意外にも、長年にわたり故意に、あるいは軽率にも頬被（ほおかぶ）りして忘れかけていた、幾多の重大な事実が残っている。
　しかもそれは、いずれも太平洋戦争史のいわば首尾一貫した背骨をなすものであり、米英流の表現を借りれば、日本の『世界的戦略』（グローバル・ストラテジー）の正体とゆくえである。
　まず、米英の戦史家たちは、
　『日本の軍部も政府も、ただ戦争を開始する準備、決断と、シンガポール、フィリピン、蘭印諸島（現在のインドネシア）の南方地域を攻略する作戦計画を立ててはいたが、それから以降は一体どうするのか、明確で合理的な、世界戦略方針を持ち合わせていなかった』
　と、いかにも日本流の、大マカな腹芸的な考え方で、現代総力戦に挑んだ無謀な点を、痛烈に指摘している。
　これに対して、旧日本陸、海軍の最高責任者たち（すでにその大半は亡くなってしまった）は、ほとんど良心的に反論したものはなく、また戦後の日本政府も国民大衆も、『太平洋戦争の真相調査』については、ほとんど無関心であったようだ。
　すなわち、太平洋戦争の悪夢のような約四年間を通じて、最大の疑問の一つは、『はたして日本はいかなる勝算があって、開戦に踏み切ったのか？』という点であったが、これは当時の戦争指導者のだれからも、明確な回答を得ないままである。
　そして、戦後の歴代の日本政府は、太平洋戦争をめぐるこれらの重要な根本問題を、いかにも厄介物あつかいにして、とくに天皇の道義的責任問題のむしかえしを恐れ、醜い古傷の跡を、強いてかくすように努めてきたように思われる。
　それだから、憲法調査会には、多くの歳月と数億円の費用（これも、国民の負担した税金だ）を喜んで浪費しながら、官民協力の権威ある太平洋戦争調査会の方は、いくらたっても、けっして実現しないし、また、今後も日米協力、親善関係に悪い影響をあたえないようにという、よけいな政治的配慮から、到底実現しそうもない。
　それは、日本国民へ戦争危機感を吹きこんで、日米軍事協力を強化するためには、太平洋戦争の冷静な研究調査は、かえって日本国民の反戦、平和感情を高めて、有害無益であるからだろう。

　3　神がかり『皇国史観』の正体 top

　さて本書では、これまでの戦史の形式をやぶり、まず、これらの重要問題――とくにいまだに解明されない、軍国日本の開戦当時の立場と、その戦争観＝聖戦イデオロギーについて、分析、検討したい。
　そして、日本軍部には、チャーチルやルーズベルト、スターリン、ドゴールが、つねに討議し、論争し、協調してきたような、米英流の合理的な『世界的戦略』というものは欠けていた代わりに。まったく対外的（ヒトラーにもムッソリーニにもわからぬ）にも、対内的（日本国民大衆に実際には全然、共鳴されず、理解もされず）にも、けっして通用しないような独善的な『皇国的戦争観』によって、いわゆる、大東亜戦争政策なる大綱をつくり上げて、『皇道日本』による、八紘一宇（はちこういちう）的な世界制覇を夢想していたわけを知りたいのである。
　では、いったい、軍国日本の『大戦略』（グランド・ストラテジー）であった『皇国的戦争観』とは、どんなものであろうか？
　それは皮肉にも、文部省の歴史教科書検定問題で、非難のマトになっている、戦前、戦中の反動的な御用学者による、『皇国史観』から生まれた聖戦イデオロギーなのだ。
　したがって、この神がかりの、『皇国史観』の正体を知れば、それにもとづく軍国日本の狂信的な戦争理念の根源と影響力も明らかにされるわけだ。

　これがいわゆる『皇国史観』の決定版であり、軍国精神総動員の教典であったと同時に、また、学徒総動員や、神風特攻隊のための推進力となったものである。
　つぎに掲げるのは、『国史概説』（結論――わが国体）の内容である。（以下、原文のまま）

　そのつぎに『国民性』と題して、生きた神である天皇の命令｝下、日本国民が生命をいさぎよく捧げて、戦場へ赴くことを大いに称揚している。

　それは今日の時点より考えると、まことに難解、複雑な、神がかりの独善、尊大な、『万邦に冠たる天孫民族の国民思想』とみなすほかはないが、しかし、このような文部省制定の『皇国史観』から、いわゆる『神兵の聖戦』というような『皇国的戦争観』が生まれたのは当然であった。
　それは、ヒトラーの狂信したナチズムを光栄化した哲学者のアレフレッド・ローゼンバーグ（悪名乱い『二十世紀の神話』の著者、戦後の一九四六年十月、ニュールンベルクの戦犯裁判で絞首刑を宣告、執行された）の場合とはちがうが、しかし、『支那事変』以来の日本の侵略戦争を正当化し、さらに光栄化するために、この『皇国的戦争観』が、いかに忠勇な日本軍将兵を激励し、奮起させるのに役立つたか、はかり知れないであろう。
　私は日本の戦史家として、太平洋戦争中の決戦下で、このような日本独特の天皇制国家における、忠君愛国の国民精神と、一死報国の軍隊精神の長所、美点をよく理解するものである。
　が、しかし、その短所と欠点も明らかに認めざるを得ない。
　それについては、太平洋戦争の各作戦段階にしたがって、十分に究明するつもりでいるが、ただ一つここにはっきりと指摘しておきたいことは、天皇自身が終戦直後に、みずから建国以来、二千六百年にわたる神秘的な神格を公然と否定して、いわゆる『人間宣言』をした事実である。
　したがって、戦後だいぶたった今日、文部省の一部に、もし、まだ独善的な、非民主的な『皇国史観』を、ひそかに信奉する絶対天皇主義者がいて、小、中学校用歴史教科書の中の、太平洋戦争の記述について、公正な史実をことさらに歪め、開戦の原因や敗戦の理由をゴマ化すような干渉、検定をこころみるようなことがあったら、かえって彼らの口ぐせにする『承詔必謹』の鉄則に反して、それこそ天皇の大御心に背く、不忠の臣となるわけだ。
　この天皇の『人間宣言』は、いわば『平和憲法』と抱き合わせの形で、戦後の民主日本の再建に、二大支柱とされたものであるが、近年どういうわけか、一般の戦争記録書などにもまったく再録されず、意外なくらい、その原文に接したものが少ないようである。
　とくに、読者諸君の中でも若い世代は、それを知らないのではなかろうかと思って、つぎに、その勅語（ちょくご＝天皇のお言葉）の一節（昭和二十一年一月一日の勅語）を紹介しておく。

　　�U　太平洋戦争の神話と迷信 top

　1　公正な評価と責任のゆくえ

　『歴史は自分の国においてのみ、立派に書くができる』
　とは、十八世紀のフランスの大思想家ボルテールの言葉である。
　確かに古今東西を通じて、『言論と思想の自由』がみとめられていない国では、真実の歴史を書くことは許されなかった。
　したがって、国王または皇帝のような、絶対権力者に対する民衆の反抗や、闘争の歴史が、当時、つねに抹殺されたり、歪曲されたりして、正しく伝えられないのは当然であった。
　それはなにも、中世の欧州の絶対君主国家だけにかぎらず現代でも、ヒトラー、ムッソリーニ、スターリンたちの全体主義独裁国における、いわゆる『一党専制政治』と『言論抑圧』と『思想統制』の、暗い思い出がまだ生なましい。
　わが軍国日本でも、満州事変――日中戦争（支那事変）――太平洋戦争の暗雲の十五年間に、歴史の真相がいかに国民大衆の眼から掩い隠され、真実がつつまれていたかは（早耳の新聞記者たちにたいしても）、――敗戦後はじめて『言論と思想の自由』を獲得（じつは戦勝の連合軍からあたえられ、助長されたのだ！）した我々日本人の、身にしみて痛感したところである。
　戦争の歴史もまた同様である。とくに独裁、専制国では、戦争中、国家の緊急非常時という美名のもとに、国民の戦意昂揚と、決戦体制を最大限に強化するため、『言論』も『思想』も、すべて国家へ奉仕して戦力化されるもの以外は、すべて弾圧され抹殺された。
　我々日本人もまた戦時中は、いわゆる『依（よ）らしむべし、知らしむべからず』の政府、軍部の強硬方針の下に、『言論の自由』どころか、国民大衆の心の糧ともいうべき『報道の自由』まで抑圧されたまま、ついに痛ましい敗戦の日を迎えたのである。
　たとえば、太平洋戦争の開戦後わずか六ヵ月で日本軍が主導権をうしない、敗勢の重大転機をむかえた昭和十七年六月五日と六日の、ミッドウェー決戦の致命的な大敗北についても、大本営は、日本艦隊の大勝利と発表、報道して、国民大衆をだまし、大いに喜ばせたものである。それは、ただ軍部の威信を保つために。

　また、敗戦国側でも、戦後にドイツ共和国（東西両ドイツとともに）とイタリア共和国では、
　『戦争は狂信的な独裁者が善良な国民大衆をだましたり、暴力でおどかしたりして、計画し放火したものである』
　と、すべての戦争責任（開戦責任も敗戦責任も）を、ヒトラーとムッソリーニ両人に、それぞれ押しつけることによって、きわめて明確に割り切っていた。
　要するに、戦後の独、伊の国民大衆は、ただ、ヒトラーと彼のナチ党を、またムッソリーニと彼のファシスト党を、それぞれ極悪非道の悪玉あつかいにして、あらゆる怒りと憎悪を、この独裁者の上に吐きかけることによって、万事、重苦しい胸のなかを晴らしたものだ。
　したがって、戦後に、独、伊両国では、その建国の歴史を別に書き変える必要などは毛頭なく、ただ現代史のごく一部分、すなわちヒトラー独裁政権時代の、わずかに歪められた史実を訂正して、その誤った解釈を変更するだけで、すべてこと足りたわけだ。
　ところが幸か不幸か、敗戦の結果、軍国日本の場合には、そう簡単に都合よく、昭和史の一部だけを是正して、日本とつなぎ合わせることはできなかった。
　すなわち、軍国日本の精神的中核をなした、ふるめかしい『絶対天皇制』や、厳（いか）めしい神がかりの『皇国史観』を、ただ敗戦の結果によって、また、戦後の米英流の民主日本に、うまく適合するように、自由自在に改廃するわけにはゆかなかった。
　すなわち、危険な日本の神国思想を打破し、日本の歴史を根本的に書きなおすような、空前の民主化作業を必要としたのだ。
　だから、ヒトラーやムッソリーニのような野心的独裁者を排除するように、軍国日本の戦争責任者としての、東条首相（陸軍大将）以下、いわゆるＡ級戦犯の政府、軍部の要人だけを、いくら悪者あつかいにして憎み、恨んでも、太平洋戦争の起因はけっして究明されず、また公正に評価されないのは当然である。
　そこに太平洋戦争の特異な本質と、評価のむずかしさがあるのだ。
　独、伊両国の場合は、いったい、だれが悪かったのか、その解答も解釈も、すこぶる簡単明瞭である。
　しかし、軍国日本の場合には、いったい、だれが悪かったのか？
　その真相は、きわめて複雑怪奇であり、またその実情は、アイマイにはぐらかされて、今日、かえって、ますます黒い霧におおわれたまま、現在の教科書論争の深刻な原因をつくったのである。

　2　東条首相は“大悪人”か！ top

　確かに、敗戦直後の日本では｀東条英機大将が最大の悪者あつかいにされた。
　しかし、彼が、東京裁判でＡ級戦犯第一号として絞首刑を宣告、執行された後味は、我々日本人にとって晴れぱれとした、さわやかなものではなかったようだ。
　なぜなら、『東条は、六百万のユダヤ人を虐殺したヒトラーほど、悪いやつではなかった』と、一般に思われたからだ。
　また、ナチス・ドイツでは、だれでも、『ハイル・ヒトラー！』（ヒトラー万歳）という挨拶が強制されて、戦場でも銃後でも、厳重に励行されたが、軍国日本では、だれひとり、『東条大将万歳！』と叫んで、死んだ兵士はいなかったからだ。
　軍国日本では、日本国民は、すべて天皇の命令で戦場へ駆り立てられて、『天皇陛下万歳！』と叫んで玉砕していった、冷厳な事実を忘れてはならぬ。
　とくに、『勝者の裁判』とよばれた東京裁判の市ヶ谷法廷で、見るからにやつれ果てて、みすぼらしい東条被告（当時六十四歳）が、直立不動の姿勢で、米国の検事のするどい訊問、追及にたいして、

　と、大ミエを切ったとき、彼の失墜した人気は、右翼、保守主義者たちの間でにわかに盛りかえした。
　確かに、太平洋戦争の憎むべき張本人と、米英ではみなされた東条大将も、私が戦時中に交換船で帰国後、朝日新聞記者（前ニューヨーク特派員）として、再三、親しく面接したが、けっして狂気の大悪人というような印象を受けなかったくらいである。
　太平洋戦争では、軍国日本にはヒトラーもムッソリーニもいなかった、という平凡な結論に達する。

と、ひそかに誓っていた。
　こうなると、軍国日本の戦犯追及問題はきわめて困難で、いわゆる戦争責任が行方不明になりやすい。
　戦後の東西ドイツでは、いずれも連合国の手による、ニュールンベルク裁判とはまったく別個に、両ドイツ政府が、戦時中のナチス犯罪に対する厳正な摘発、裁判を、長年にわたり根気よく続行し、さすがは権利と責任と法律観念の強い、ドイツの国民性の合理主義を発揮したものだと、私は戦史家として大いに感嘆させられたものだ。
　これにたいして戦後の民主日本では、めざましい経済的復興と物質的繁栄のかげに、太平洋戦争の起因究明も、責任追及もすでに忘れられてしまって、むしろ戦争の過去の古傷や悪夢を、戦後派の有力な政治家や財界人までもが最近、ウヤムヤに葬り去ろうとする傾向が目立ってきた。
　また、日本人の国民性の一つといわれる健忘症のせいか、戦犯として刑死した東条大将の、戦争内閣の有力メンバーだった、岸信介（当時、商工大臣＝現安倍首相の祖父）と賀屋興宣（かやおきのり＝当時、大蔵大臣）両氏が、戦後もわが政界で依然として健在で、保守勢力（自民党中心）の長老として、権勢をふるっていたのは、まことに戦後の独、伊両国には見られない現象である。
　それを、別に怪しまない日本人独特の政治的センスは、けっして健忘症のせいばかりではあるまい。
　私のように、太平洋戦争をあくまで第二次世界大戦の一部であるとみなして、ヒトラーとムッソリーニ両独裁政権下の独、伊両国が戦った、欧州戦争と同時に並行、関連させて、パノラマ的に総合、比較、検討する立場からみると、たとえてみれば、ヒトラー内閣の商工相や、ムッソリーニ内閣の蔵相が、戦後まで元気よく生き残って、しかも、新しい民主政権の首相や閣僚に返り咲いたり、再び時めくようなことは、到底信じられないことである。
　ここにも太平洋戦争を、欧州戦争と同一の普遍的な戦史的レベルから、公正に評価することの特殊な障害と困難があると思う。
　もっとも、日本人の淡白な国民性から、日本人同士が戦後に、たがいに戦争責任をなすりつけ合ったり、あばき立てて争うことは、あまり好ましくないようであった。
　しかも太平洋戦争には、いかに軍部独裁とはいえ、ヒトラーのような狂信的な残虐行為――たとえば六百万のユダヤ人大虐殺や、占領地域における敵性市民男女にたいする、大規模な集団的テロ行為などは、さすがに日本軍の性質には合わなかったとみえて、幸いにも模倣されなかった。
　それだけに、我々日本人は一般に、識者も、大衆も、戦争にたいする罪悪感が少なく、したがって、連合軍総司令部（ＧＨＱ）から、とくに命令されたり、要求されないかぎりは、戦後の国民的反省も、自己批判もたりないで終ってしまったのではなかろうか？

　3　開戦の決断をめぐる天皇の立場 top

　むかしから戦争の勝敗は、いわば『時の運』であるから、軍国日本が、たとえ米英相手の大戦争で武運つたなく敗北したとて、けっして卑下したり、卑屈になるにはおよばない。
　ドイツ民族は、二十世紀の前半に、二回も世界大戦をみずから起こして、無残にも敗北しながら、またもや戦前にまさるすばらしい復興ぶりをみせて、そのたくましい民族的エネルギーを発揮しているではないか。
　日本も太平洋戦争で敗れたりとはいえ、米、英、蘭、中国、（終戦直前にソ連）を相手に、三年半以上もよくぞ堂々と戦い抜いたではないか。
　しかも、インド、ビルマ、マレー、インドネシアなど東亜の白人植民地は、すべて日本軍の手で解放し、独立させたではないか――と、太平洋戦争を日本に有利に過大評価する旧軍人も少なくない。
　確かに、このような戦争観にも一理はあり、とくに東京裁判で、
　『満州事変以来、過去十五年にわたる日本の行動は侵略戦争なり』
　と、日本が一方的に烙印（らくいん）をおされたことには強い不満と異議をとなえる人々も多いであろう。
　しかし、このような戦争観の致命的な欠点は、太平洋戦争をただ武力戦として解釈して、その戦争の結果である勝敗だけにこだわっていることである。なぜなら、現代総力戦の究極的な目的は、けっして単なる武力的勝利ではなくて、じつは百七十年前に、プロシアの偉大な戦争哲学者カール・フォン・クラウゼビッツ将軍が、
　『戦争は他の手段による政治の延長である』
　と、いみじくも喝破（かっぱ）したように、政治的目的を達成することであるからだ。
　だから軍国日本は、たとえ武力戦では不運にも敗れても、もし、思想戦にはあくまで屈服せずに、その政治的主体性を確保していたならば、我々日本人は、いわば『負けるが勝ち』と称しても、かならずしも単なる負け惜しみではなかったであろう。
　その代わり、敗戦後、日本はけっして戦勝国たる米国の安易な援助、救済を受けず、天皇以下、政府も全国民もすべて『臥薪嘗胆（がしんしょうたん）』の苦労を重ねて、戦後の祖国復興はもっとおくれたであろうが、かえって、物心両面のバランスのとれた堅実な再建が実現したことであろう。
　そして、今日のような、日本のはなばなしい経済復興のカゲに、日本人の精神的空白と思想的迷いが生ずるような、国民的不幸をもたらすことはけっしてなかったであろう。
　私は日本人である以上は、長い長い民族の歴史が生みはぐくんできた、いわゆる神話と伝説にもとづいた『皇国史観』を、けっして、バカらしいものだとは思わない。
　しかし、戦前、戦中の軍国時代を通じてあまりに誇張され、あまりに独善的に国民大衆に押しつけられた、行きすぎた思想統制が、皮肉にも、かえって敗戦後の日本人の思想的混乱と、国民精神の喪失をまねいた重大な原因になったと信ずる。
　それはまさしく、『過ぎたるは及ばざるにしかず』という感がふかい。
　たとえば、米英的民主主義（デモクラシー）を全面的に否定した文部省制定の『皇国史観』を、敗戦後、日本政府みずから、たちまちホゴ紙のごとく放棄して、占領軍の命令のままに、国民教育制度を根本的に改変し、さらに民主主義を鼓吹、普及するために、日本の歴史の書き変え作業まで、意のままに追従してきた文部省官僚が、いまや、再び保守反動の逆コースにのり、歴史教科書の検定騒動を起こしつつあることは、なんとしても醜悪な不手ぎわではないか？
　くどいようであるが、私は戦史家として、太平洋戦争における軍国日本の敗北、降伏は、その武力戦の敗北による物的損失よりも、その思想戦の敗北による精神的損失の方がはるかに重大であり、しかも現在から遠い将来にわたり、我々の子孫代々にまで深甚な影響をおよぼすであろう、と心配している。
　なぜなら、国家の物的損害は、早急に経済力によって回復されるが、国民のうしなわれた民族精神は、けっして容易に取りもどすことができないからだ。
　我々日本人は、一般に、つごうの悪いことは忘れやすく、また、にがい教訓を学び、きびしい忠言に耳をかすことを好まないようだ。
　しかし、太平洋戦争の開戦から敗戦までの暗い真相を、できるだけ率直に、なるべく相異する見解も公正に取り上げて、国民教育のため、歴史教科書に収載することは民主主義の教育上、もっとも望ましいことである。
　たとえば、昭和四十一年度用の中学、高校歴史教科書にたいする文部省検定では、満州事変――日中戦争（支那事変）――太平洋戦争の記述、説明について、つぎのような逆コース的方針が、明白に実施されたと新聞報道されて反響をよんだことがある。

　この新検定歴史教科書の実例をみると、『戦争の暗い面を強調しすぎるからいもっと明るい面を出すように』とにいう文部省側の指示によって、これまで、長らく使用された広島の原爆キノコ雲の歴史的写真や、広島のいたましい廃墟の実況写真が、多くの教科書から自発的（？）に削除され、その代わりに、『遺児をはげます東条首相』の写真が新しく登場した。
　また、旧版で使われた『勤労動員の女学生の群れ』とか、『配給を受けるモンペ姿の家庭の主婦たち』とか、『強制疎開で、家財を運び出す住民たち』といったような、決戦下の国民生活の光景写真まで、遠慮して、いっせいに姿を消したといわれる。
　これでは、いわゆる反戦的な左翼学者たらずとも、中正穏健な歴史学者たちが、みんな怒るのもムリはないだろう。
　なぜなら、戦争というものは、古今東西を通じて、つねに残酷であり、きわめて非人道的な暗いものであるからだ。
　とくに世界史上、人類最初の原爆被災国民として、日本人の平和護持の悲願を、次代の国民へ強くアピールするために、各教科書は、太平洋戦争をもっと大きく真剣に取り上げて、戦争の暗い場面と、残酷な正体を十分に知らせ、しかも平易に説明、反省すべきであると思う。
　そして、軍国日本が敗戦によってはじめて巨大な軍備を放棄して丸腰になり、これまで『菊のカーテン』の奥にかくれて、『現御神』とおがみ奉られていた天皇か、みずからその非近代的な神格を否定して『人間宣言』を行ない、主権者たる国民大衆のまえに、おごそかに、日本の民主化と、平和保持の決意を誓ったことも、ぜひ教科書にのせて、後世のために明記せねばならない、と私は信ずる。
　またもう一つ重大な点は、戦後はじめて東京裁判、その他で公表された、極秘の記録や貴重な手記（元内大臣木戸幸一供述書および『木戸日記』、元首相近衛文麿著『平和への努力』、元侍従武官長本庄繁陸軍大将の覚書、元国務相、情報局総裁下村海南博士著『終戦秘史』その他）によって、開戦前に天皇は平和を求めて大いに気をもんでいたが、その大元帥たる統帥大権を発動して、断固として太平洋戦争を押しとどめることができなかった真相を、はっきりと教科書に記入すべきである。
　それは軍国日本にとって、けっして都合の悪いことではなくて、むしろ天皇自身にとって、名誉ある平和への切望と、戦争回避の努力を、日本の現代史上に永く銘記するものだ、と私は思う。
　太平洋戦争の開戦決断をめぐり、天皇の立場はきわめて微妙であり、またその責任は重大であった。
　前記の信頼すべき記録・資料によると、天皇は二・二六事件と支那事変以来、これまで、言行不一致とウソの多い軍部（陸軍をさす）にも統帥部にも、再三、不信の念を表明し、いつも戦争反対と、対米英協調と、平和愛好の態度をとってはいたが、ただひとり、皇居の奥深く苦慮するばかりで、はなはだ遠慮がちであったようだ。
　結局、神格化された絶対天皇の大権はかえって形式化し制約されて、消極的なものになり、国家百年の大計のために、戦争を主張する強大な軍部と右翼、国家主義勢力の前には、天皇個人は意外にもきわめて孤独で微力な、気の毒なロボット的存在になっていた――というのが、内外の歴史家の定説である。
　せめて天皇が開戦直前、昭和十六年九月六日の御前会議の席上で、戦争決意の重大決定が行なわれたとき、列席した政府、統帥部の最高責任者たちのまえで、
　『四方（よも）の海みな同胞（はらから）と思う世に、などあだ波の立ちさわぐらん』
　という明治天皇の御製を朗読して、平和愛好の意思表示をしたのが、悲しい最後の抵抗であった――ともいわれている。
　要するに、天皇自身の善意と、性格の弱さ（東京裁判のキーナン首席検事の言葉）と、軍部と側近が手をむすんだ主戦論の重圧が、ついに、孤独な天皇の、平和への悲願を裏切って、はじめから勝算のすくない戦争へ、軍国日本の突入を勅許したというわけである。
　それにつけても、太平洋戦争の実体を正しく直視するために、すでに我々日本国民が、忘れかけようとしている、『悪夢のような古証文』のごとき宣戦の詔書（�Y-5）を、あらためて読みなおしてみよう。
　それは前述の『皇国史観』の、神がかりの発想と、むずかしい美辞麗句の羅列で、今日の若い世代には到底理解できそうもないが、軍国日本の対米英蘭開戦の理由と、目的とを明らかにしている点では、やはり太平洋戦争にかんする日本側の、もっとも重要な歴史的ドキュメントの一つである。

　4　勝算なき戦いへの契機 top

　今日の時点から太平洋戦争の起因、経過、敗因をきびしく検討することは、当時の政府・軍部の主要な戦争指導者にたいして、彼らの人知れぬ心痛を無視した、いわゆる、「後（あと）ヂエ」の結果論議におちいり、日本人として不公平である、という意見を旧軍人から聞くが、私は一日本の戦史家として、けっしてこのような意見を無視するものではない。
　開戦直前の和戦の決定する御前会議にせよ、政府と軍内部の深刻なジレンマについては、戦後はじめて発表された、大本営と陸軍統帥部の極秘記録によって、いまでは日本人の間に、よく理解されており、私もその運命的な開戦の決断が、決してなまやさしいものではなかったと認識している。
　だが、いかに祖国日本のためによかれかし、と確信して、太平洋戦争の重大決断と戦争準備に精根をつくしたにせよ、敗戦の結果がもたらした、果てしなき犠牲と、物心両面の重大な損失については、責任を負わねばならぬと思う。
　戦時中に、その要職にあった旧軍人たちは、天皇に対してもまた、国民に対しても、戦争の指導、判断の重大な錯誤について、『われ誤てり』と、いさぎよくカブトを脱いで、沈黙を守ることこそ、『さすがは日本武士道の典型』と、戦後も国民のひそかな敬仰と同情を集めたことであろう。
　私は日本人として、終戦直後に重大責任を感じて自決した阿南陸相、大西中将、本庄大将、田中静壱（しずいち）大将、杉山元帥、吉本貞一中将その他の軍人にたいして、今日なお深い哀悼（あいとう）と共感を禁じえない。
　そういう意味から、太平洋戦争の神話や伝統を打破して、その歴史的意義と、日本人の子孫代々に伝える偉大な遺産として、公正に評価するためには、今日こそまさに、内外のあらゆる権威ある、貴重なドキュメント資料が出そろった絶好の機会であるといえよう。
　太平洋戦争の開戦に先立ち、はたして軍国日本の指導者たちは、『日本はかならず勝つ』と天皇のまえで、また神に誓って、はっきりと明言することができたであろうか？
　また、もし天皇自身が戦後に、しきりに伝えられた（とくに東京裁判で、東条首相が“天皇に責任なし”と熱弁をふるったように）ごとく、戦争反対と平和愛好の熱意があったならば、なぜ、神格化された天皇の、無限大の絶対大権を発動（終戦の聖断のように）して、軍内部の強硬主戦派を断固として押さえつけ、あくまで開戦を回避することができなかったか。
　このような重大な疑問は、今日のいわゆる、「後ヂエ」から発せられたものである。
　したがって、開戦直前の緊迫した国内の雰囲気を正しく理解しなければ、我々が、軽率に天皇の優柔不断を怪しむことは失礼である。
　だが一方、当時の陸海軍最高首脳部が和戦の決断にたいする自己責任を恐れて、陸軍側では、『これは海軍の決意ひとつである』といえば、海軍側は、『それは海軍が独自に決定すべきことでなく、すべて総理（近衛公）に一任したし』と応じて深刻に対立するしまつだった。これは、当時の統帥部が、米英を相手に、けっして即戦即決の勝算がなかったことを物語っているものである。
　とくに山本五十六元帥は、陸軍の独走による日独伊軍事同盟に強く反対して、日米開戦を極力、回避しようと努力した人であった。
　しかし、陸軍側より、『海軍の決意いかん』と、ふくみのある申入れを受けた以上は、もはや国家の運命を、戦争によって打開するよりほかに、海軍軍人としては、まったく策なし、と覚悟したのであろう。

　と、山本元帥は、奇しくも開戦一年三ヵ月前の、日独伊三国同盟調印直後に、当時の近衛首相に申入れていた。
　また、開戦直前の、十一月一日の大本営政府連絡会議の席上で、当時の海軍軍令部総長・永野修身大将は、

　と、語気も強く発言している。
　また、同席した陸軍参謀総長・杉山大将も、

　と、開戦必至を主張した。だが、東郷茂徳（しげのり）外相は、ただひとり、

　と、堂々と反対した。
　要するに軍国日本は、『長期戦になることは、止むをえないが、しかし、持久不敗の態勢を確立して勝機をつかむ』という、いわば『神国不敗』の迷信を信じて、昭和十六年十二月八日、パールハーバー奇襲による、対米、英、蘭開戦に踏み切ったわけである。
　それは、アメリカの著名な戦史家サミュエル・モリソン博士の言葉によれば、『日本は敗戦の第一歩を踏み出した』のであったといえよう。

　　　�V　太平洋戦争の前夜 top

　1　昭和十六年の国内情勢

　昭和十六年（一九四一年）は日米開戦の年だ。それは、すでに半世紀近くもむかしのことであるから、戦後に育った若い世代の人々が、いくら当時の日本の大新聞の古い切り抜き記事や、縮刷版を手がかりにして、この開戦の年の実相と、ムードを知ろうとこころみても、おそらく、無益な骨折りに終わるであろう。
　なぜなら、その当時の軍国日本は、すでに戦時体制をますます強化して、国民精神総動員が政治、経済、社会の各方面から、市町村の各家庭にまで徹底的に実施されていたから、もはや対米英戦争はいつ起こるかも予測できないほど、政府と軍部は緊迫感にみなぎっていたからだ。
　いやしくも、反戦的な言動や平和愛好の気分は、五年越しの『支那事変』（日中戦争）の完全遂行のために危険、有害であるとみなされて、今日では到底想像もできないような、厳重な『思想、言論統制』と『新聞検閲』が励行されていたから、まさに日本国民たるものは、すべて絶対的神聖な天皇の有難い『御稜威（みいつ）』（天皇の威光と仁徳）の下に、欣然と『一億総決起』の大覚悟と勇猛心が要請されていた。
　それで毎日の新聞は、中央紙も、地方紙も、いっせい、一律に軍部の主戦論と、国粋右翼の好戦主義を強く反映し、内閣情報局の監督と指導による、反米英調の強烈な軍国的色彩がおどろくほど目立ってきた。
　いわゆる、皇国史観にもとづいた米英撃滅の思想的攻勢か、全国の新聞論説にも、雑誌記事にも、恐ろしい威力をふるっていたものであり、いかにも国民大衆が熱狂し、軍部を支持していたような錯覚をあたえやすい。
　しかし、これは、あくまで新聞論調や記事面の表面に現われた強がり現象であって、一般大衆のまったく知らない日本政府の奥座敷では、軍部（とくに海軍側）の自重派をまじえて、天皇自身の穏健な希望（日本の皇室が明治、大正、昭和三代を通じて親米英的な伝統が強かったことは、昭和軍部強硬派の反米英主義と皮肉な対照を示していた）にそって、ひそかに戦争回避と危機打開のため、最後の努力が、大いに行なわれたものであった。
　その一つの努力が、野村吉三郎海軍大将の駐米大使任命であった。
　それは、いかに軍部の強硬派といえども、世界一の富強を誇る米、英両国を相手にして、日本が独力で戦争を起こしてかならず勝つという自信と成算を持つものは、だれもいなかったからであろう。
　軍部も内閣情報局長も、口先では、国民大衆の前で、いかに『米英撃滅』の大言壮語を勇ましくブッてみても、五年越しの『支那事変』さえ、軍部の思う通りには到底片づかず、ますますドロ沼化して、長期消耗戦の悪あがきを露呈しつつあった当時だけに、軍首脳部の本音はむしろ、第二次大戦初期の、独伊両軍の圧倒的勝利の余勢に便乗して、米英のいわゆるアングロ・アメリカン世界支配体勢の打破をめざした和戦両様のかまえで、『支那事変』の収拾について、重慶政権（蒋介石主席）支持、援助から、手を引かせるように、米英ブラッフ（強がりを誇示しておどかす）をこころみたのだろう。
　軍部とは、かならずしも折り合いのよくなかった枢軸派の松岡洋右（ようすけ）外相のねらいも、またそのあたりにあったようだ。
　その意味から、昭和十六年一月二十三日、横浜出帆の鎌倉丸で、野村新駐米大使が波高き太平洋を渡り、はるばる赴任の途についたとき、軍部のひそかな期待は、複雑で切実なものがあった。
　とくに海軍側では、かがやかしい経歴を持つ海軍の長老が、素人外交に利用されたあげく、最悪の事態に、万一おちいった場合は、全責任を負わされるおそれがあるため、野村大将個人に傷がつかないように心配する向きが多かったようだ。
　それだけに全海軍の希望をこめて、戦争回避のため、ぜひとも野村大使の使命達成を願望する空気が部内に高まっていたようである。
　しかし、陸軍側の少壮幕僚のなかには、

　と、豪語する連中も少なくなかった。
　要するに、日、独、伊三国軍事同盟にもとづいて、日本はおそかれ早かれ、第二次大戦に突入して、米英と対決して東亜百年の禍根を断ち、聖戦の大使命を実現すべきである――
というのが、彼らの革新的主張であった。平和外交を職分とする外務省の若手外交官のなかにさえ、当時このような革新派、あるいは枢軸派と呼ばれた強硬分子がいたことを忘れてはなるまい。
　彼らは軍部の主張に同調して、従来の米英追従政策の打破を要望していた。
　このような陸、海軍間の矛盾した対米交渉の根本的認識について、当時の第二次近衛内閣は、いわば捨て身の決断力に欠けていたので、つねに優柔不断で軍部の独走を押さえ切れず、また閣内でも、近衛首相と松岡外相の反目、対立など日にあまるものがあった。
　そのせいか、野村大使がワシントンへ赴任する直前に、同じ海軍出身で、海軍兵学校で三期後輩に当たる前首相・米内光政（よないみつまさ）大将を訪ねたとき、米内大将は、

と、野村大使の手を固く握って語ったといわれる。
　確かに野村大使が、戦争回避の重大使命をおびて赴任したとき、日本国内は政情が険悪で、波はすでに高く、風雲は急を告げて、その前途は、けっして明るいものではなかった。
　陸軍の横車を身にしみて痛感していた米内前首相の忠言は、結局、その後の日米会談の進行につれて、果然、的中することになり、野村大使の努力にまず、日本国内から水をさされるような憂き目を見たのだ。
　（注、米内光政海軍大将は明治十三年、岩手県生まれ。明治三十四年、海兵卒。
　佐世保鎮守府長官、連合艦隊司令長官、海相、軍事参議官を歴任した。
　海軍部内の清廉硬骨な反枢軸派の重鎮で戦争反対、回避の主張を堅持し、宮中方面の信望も厚かった。
　昭和十五年一月に米内内閣の首班となったが、汪精衛政権成立をめぐり、支那事変の処理について陸軍側と折り合い悪く、そのために彼のめざした親米英外交は行き詰まり、内外の難局に直面したまま政治力不足により、同年七月、あえなく総辞職した。
　その直後に、いわゆる軍部の総意に便乗した第二次近衛内閣が出現した）

　2　野村大使の米国上陸第一歩 top

　この当時、私は朝日新聞ニューヨーク特派員として、野村大使よりも数ヵ月早く太平洋を渡り、その途中で平和的な美しいハワイの真珠湾軍港を視察し、またハワイ地方と米本土西岸のサンフランシスコ、ロサンジェルス両市方面の在米邦人一世、二世の状況を現地調査して、いわゆる、日米危機の実態を、太平洋の向こう側から熱心に観察していた。
　そして、野村大使の横浜出発が、予定よりもだいぶおくれて手間どっていた間に、私は隣邦のメキシコへ足をのばして、首都メキシコ・シチーで、カマチョ新大統領の右腕として知られたパディーヤ外相と特別会見して、その記事を本社へ打電していた。
　歌と踊りの、メキシコの異国情緒を、たっぷり楽しみながら、私が数日間を仕事と闘牛見物などでいそがしくすごしていたとき、本社から『野村大使、本日出発した』という電報をホテルで受け取って、にわかに緊張したし、また大いに元気づいた。
　それは、『もしも野村大使が出発を取り止めたら、日米関係は、戦争の心配があるが、もし出発したら、日米会談は有望で戦争の危機は避けられる』というのが、その当時の十数万の、在米邦人の一致した希望的観測であったからだ。
　私は、数日後にメキシコに別れを惜しんで、飛行機でメキシコ・シチーよりロサンジェルス経由で、サンフランシスコに舞いもどり、野村大使を迎える仕度をととのえた。
　それは野村大使一行に、ただ一人の日本人記者として特別参加し、同じ特別急行列車でシカゴ経由、ワシントンまで同行するためであった。それは、日米開戦の年のはじめの、私にとっては、永久に忘れられない思い出のひとつとなった。
　（当時、サンフランシスコには、日本の大新聞社も特派員を常駐させず、地元の邦字紙の記者を通信員として特約し、何かあるたびに臨時ニュースを打電させた）
　それで、東京の本社から派遣された正式の新聞特派員として、はるばる米国に赴任した野村大使を、サンフランシスコ港に出迎えて、長文の会見記事を綴って、打電、報道したのは、私だけであった。
　それは、太平洋戦争の前夜に関する、貴重な歴史的記録の一つとして、たいへん興味ぶかいものであるから、つぎにその一部分を私の手許のメモと、当時の東京朝日新聞の紙面より転載して紹介しよう。
　私が戦後の今日でもまだ生々しく記憶している点は、その当時には日米戦争の恐怖と懸念は、米国では現実的なものではなくて、『いくら日米関係が悪化してもまさか戦争にはなるまい』と米国人は、誰でも常識的に楽観していたようだ。
　すなわち、昭和十六年初頭の時点では、物資の不足した日本国内では、きびしい戦時体制下に、物情が騒然としていたが、さすがは世界一の富強をほこる米国では万事、ゆったりとしてコセコセせず、とくに米国の西岸最大の港都として、長年、日米貿易の繁栄に依存していたサンフランシスコ市の各界有力者と市民大衆は、衷心より『太平洋の平和』を願望して、野村大使の着任を明るい表情で歓迎したものだった。
　また米海軍も、この遠来の提督大使を親しい儀礼をもって迎えた。

　　　　　　　　　　＊

　昭和十六年二月六日、サンフランシスコにて――
　太平洋の危機に重き使命を帯びて赴任する新駐米大使野村吉三郎大将は、二月六日午前九時入港の鎌倉丸で、多数の在留邦人の感激的出迎えを受けながら、元気よくサンフランシスコに上陸第一歩を印した。
　この朝、未明に、アメリカ駆逐艦『キング』『ローレンス』二隻が港外三十五マイルの沖合いに野村大使を迎えて敬意を表し、やがて金門湾（ゴールデン・ゲート）の入口に近づくとプレディシオの要塞から、殷々（いんいん）たる十九発の礼砲が発射され、劇的光景を呈した。

　かくて、米人記者団の包囲線を、みごとに突破した野村大使は、今度は新聞カメラ班と、ニュース映画陣の二重包囲を受けたが、悠々たる態度で、たくさんのマイクの前で英語のスピーチを二分間ばかりやってのけて人気を博した。
　さすが人なつっこいヤンキー連は、だれも野村さんを『大使（アムバセダー）』とか『閣下（エクセレンシー）』とは呼ばず、きわめて親しそうに『提督』と敬称ぬきで呼んでいたのは面白い。
　　　（中略）
　上陸後、午後から野村大使は答礼の意味で、陸軍司令官デ・ウイット中将、海軍管区司令官ヘップバーン少将、サンフランシスコ市長ロッシー氏らを訪問して歓談した。
　また同夜、市内の日本人倶楽部で在留邦人団体合同主催の大歓迎会が開かれる。
　　　（後略）

　3　評判がよかった提督大使 top

　さすがに米国は、『新聞と言論の自由』を、なによりも尊重する民主主義の国だけあって、たとえワシントン政府が、いかに刻々悪化する欧州戦局と国際情勢について、反日独伊枢軸の政策を強調しても、『太平洋の平和』を熱望する米国西岸地方、とくにサンフランシスコ、ロサンジェルス方面の新聞論調と世論は、意外なくらい日本にたいして友好的であり、とくに野村大使の赴任を、『平和の使節来たる』と呼んで大いに歓迎した事実を、私は日本人記者として、現地で目のあたりにして忘れることかできない。
　それで当時の私の打電した記事を、もう少しつぎに引用して読者諸君の参考に供したい。
　それは後述するように、ヒトラー憎悪とナチス打倒と、反枢軸熱に燃え立つ戦時的色彩の強烈な、首都ワシントンの雰囲気と新聞論調とは、まったく『これでも同じ米国の新聞であろうか？』とおどろくほど、相反して不思議な対照を示していたからだ。
　しかし、よく考えてみると、当時の軍国日本のような厳重な新聞、言論統制と暗い検閲で規正された新聞界とはちがって、ルーズベルト大統領の対英ソ軍事援助反対、参戦反対、徴兵反対と、なんでも自由に堂々と政府を非難、攻撃できたアメリカ新聞界なればこそ、広い国内で東部と西部で、米国民の対日観がいろいろ異なっていたのは当然であったろう。

　サンフランシスコの新聞界では、日本人でこんなに大きく書き立てられたのは、じつに一九二一年（大正十年）のワシントンの軍縮会議に出席するため渡米した日本代表（日本全権徳川家達公、加藤友三郎海軍大将）一行以来はじめてのことである、といっている。
　また、七日午後には、サンフランシスコ第一の社交クラブであるボヘミアン・クラブで、米国西岸一流の有力者と名士を網羅した、商工会議所と、外国貿易協会共同主催の野村大使歓迎午餐会が盛大に開かれた。
　出席者は商工会議所会頭パース氏。市長ロッシー氏、陸軍司令官デ・ウィッ卜中将、海軍司令官へップバーン少将以下百数十名で、いずれも野村大使の平和使命達成を祈って乾杯した。とくに、パース氏は一同を代表して、

　と歓迎の辞を述べた。これに応えて大使は力強い口調で、

　と述べて、満場の喝采を博した。

　このように野村大使は、米国上陸第一歩のサンフランシスコ市では、予想外に日米関係者多数から熱烈な歓迎をうけて大いに感動したようすであり、それらの歓迎会に同席した私もまったく肩身の広い思いがして、『日米関係はまだまだ大丈夫である』という楽観的気分がわき上がった。
　ところが、太平洋岸のサンフランシスコから、はるか数千マイルもはなれた東部地方、とくに首都ワシントンの空気はガラリと一変していた。
　私は野村大使一行とともに、最新式流線型特急に同車してシカゴ経由、ワシントン入りをして冷厳な現実に驚いた。
　それはサンフランシスコの熱烈な歓迎が、シカゴ（列車乗り換えのため途中下車して、ホテルでしばらく休憩したが、インタビューにやって来た米人記者はわずか数名だった）では無関心に変わり、さらにワシントンでは、冷やかな敵意に変ったのだ！
　この太平洋戦争直前の歴史的な一年間の、米国の政治的気候と社会的雰囲気については、これまで日本側の戦史、戦記類には一切、取り上げられていないようであるから、その当時の私の古い手記から、つぎの一節を引用、紹介しておきたい。
　これは日米戦争への道の、ささやかな歴史の指標となるものだ。

　かって野村大使が、大正四年（一九一五年）一月、在米日本大使館付海軍武官（海軍大佐）としてワシントンに着任した当時、ルーズベルト大統領は、少壮の海軍次官であったので親しく交際していたが、それ以来この両人は一体、どのような友情を持続していたのであろうか？
　歴史的な日米交渉において、ルーズベルト大統領は、野村大使をいかに評価して扱っていたか？
　これらの日米交渉をめぐる幾多のナゾと、奇怪な軍事、外交の内幕こそ、まさに日米開戦前夜の軍国日本の秘めた矛盾と、苦悶を深刻に象徴するものであった。
　なお、日米開戦の年――昭和十六年の重大な歴史的意義については、つぎに掲げる一覧表を、ぜひ精読していただきたい。

　昭和十六年の主なできごと――

　　　�W　日米会談かくて決裂す top

　1　野村吉三郎大将未公開手記

　いま私の手元には、泥史的な日米会談に関する、当時の駐米大使野村吉三郎大将の貴重な手記がある。
　これは、昭和三十五年十一月に、私が監修者として関係していた、日本テレビの連続ドキュメンタリー番組「日本の年輪――風雪二十年」（全百十一回）の一篇として、「日米会談」取材のために、テレビ・カメラ班数名を同行して、東京・日本橋にあるビクター本社の社長室で、野村老（当時八十三歳）と会談、録音したとき、几帳面な野村老（当時ビクター社長）が、みずから便箋数枚にメモ的に手記して、私に手渡してくれたものである。
　野村大将は、終戦直後に、『米国に使して――日米交渉の回顧』（昭和二十一年七月、岩波書店刊）と題する大冊の記録を刊行して、その当時のいきさつを、くわしく述べているが、しかし、戦後十五年もたっているので、その考え方も、回想の内容も、変わってきたことは当然であろう。
　その意味から、この私の手元に残された手記こそ、いまは亡き野村大将の、おそらく絶筆として、きわめて貴重な価値があり、興味ぶかいものであると信ずるので、ここにはじめて紹介、発表するしだいである。

　また、日米交渉の当時、野村大使の下で一等書記官として勤めていた私の旧友の奥村勝蔵君（戦後に外務次官、スイス大使を歴任す）は、昭和三十九年五月八日に、八十七歳で死去した野村老の追悼文の一節で、つぎのように述べていた。
これもかくれた史実の断片だ。
　『野村さんが、近衛内閣から、駐米大使の話をはじめて持ちかけられたのは昭和十五年の夏である。
　松岡外相は、文字どおり三顧の礼をつくしたが、野村さんは、頑強に断わりつづけた。
　当時の政府の方針の下では、日米交渉はできない、とみていたからだ。
　ところがある日、まったく突然、これを引受けてしまった。
　「陛下に御心配をおかけするようなことになっては……」
　という声が耳にはいったからである。日本海海戦に初陣を飾った海軍大将である。
　まさかの時には、勝敗にかまわず、戦（いくさ）に出ねばならなかったのだ』

　2　米英討つべしの徳富蘇峰（とくとみそほう） top

　戦前と戦時をつうじて、軍国日本の国家主義的な言論の大指導者として、きわめて大きな勢力を張り、また多数の論策で国民大衆をあおりたてて、いわゆる、『米英撃滅』とか、『一億総決起』へ拍車をかけていたのは、言論報国会会長徳富蘇峰翁であった。
　彼は、明治、大正、昭和の三代にわたる言論人の最長老であり、その烈々たる皇室中心主義と大東亜政策は、まことに軍国調の強烈なものだった。
　そして、国家主義陣営の大御所として名声を高めていた。
　近衛内閣が、昭和十六年一月、海軍部内の米国通として知られる野村吉三郎大将を駐米大使に起用して特派したころには、すでに徳富翁の『米英討つべし』という熱弁が、日本全国にこだまするようにひびきわたっていて、もはや、時期おくれの感じさえある日米交渉の前途には、その第一歩から、すでに暗い影がただよっていた。
　では、米英排撃をめざした、当時の国家主義思想と論策とは、いったいどのようなものであったか？
　その見本として蘇峰翁の、いわゆる、『憂国の大文字』を、つぎに紹介しよう。
　これは、今日の若い世代の人々には、まったく理解しがたい奇怪千万な印象をあたえることだろう。

　　　　　　　　　　　＊

　3　日本人とドイツ人 top

　これが、いわゆる決戦下の、軍国日本の国民思想の中核をなす考え方であったが、このような偏狭、独善、狂気のような皇国イデオロギーは、すでに、満州事変から日中戦争（支那事変）にかけて、軍国日本の新聞、言論界を、強大な軍部の圧力を利用して、しめつけるように、刻々と圧倒しつつあったのだ。
　戦後の自由、民主主義の今日から回想すると、これは、まことに奇怪な、軍国主義的な思想の悪夢というほかない。
　だが、戦時中は、日本中の新聞も、雑誌も、すべてこのような決戦思想と、聖戦史観で埋めつくされて、『一死報国』とか、『一億玉砕』とかいった、人間性をまったく無視した、神がかりの超国家主義が、日本国民大衆を、まるでガンジガラメに重苦しく押さえつけていたのである。
　結局、軍国日本は、武力戦にも完全に敗れたが、思想戦にもまた見苦しく敗れ去り、いわば百八十度の思想転換と、完全な西欧デモクラシーによる洗脳を行なったわけだ。
　このような敗戦の重大な結果を、いったい開戦前に、日本政府と軍首脳部の中で、だれが、はたして予想したであろうか？
　ここに、結果論ではあるが、太平洋戦争の奇妙な誤算と、大義名分上の深刻な矛盾があることを忘れてはならない。
　我々日本人にとっては、忌まわしい敗戦の結果をもたらした太平洋戦争の正体と真相を、このような武力戦と並行した思想戦の観点から再検討することは（これまであまりに黙殺されてきただけに）、大いに意義があると信ずる。
｀西ドイツでは、老練なジャーナリストのヘルマン・アイヒの著書『気味の悪いドイツ人』が大評判になったが、これは『愛されないドイツ人』と題した英語版まで出て、欧米で大論争をまぎ起こした。
　それは、二回の敗戦をなめたドイツ人がいっこうに、精神も根性も考え方も変わっていない点を強調した、自己反省と弁解の本であり、
　『我々ドイツ人は神を恐れるが、それ以外は世界中でなにも恐れるものなし』
　と、国会で豪語したプロシアの鉄血宰相ビスマルクの言葉が、つねにドイツ民族の精神の中に生きていて、それが世界中からドイツ人が嫌われ、憎まれ、孤立している理由である――と説いている。
　これに反して、我々日本人の場合は、ただ一回の敗戦の結果、しかも同一の天皇制が、形式を変えて残ったのに、幸か不幸か、日本精神も、国粋主義も、考え方も、あまりに一変し、急変してしまったのは、いったい、どういうわけなのであろうか？
　皮肉にも、そのせいか、戦前にあれほど好戦国民として憎まれた日本人が、いまや世界中から『愛される日本人』として、大歓迎をうけている。
　そして、米英の代表的新聞は、こぞって今日の民主日本における平和愛好と、反戦感情の強さに驚いているようだ。
　敗戦によって、魂から思想まで、すっかり一変したらしい日本人と、敗戦によって精神も根性もいっこうに変わらないドイツ人と、はたしてどちらが幸福なのであろうか？

　4　天皇制は衣がえして残った top

　世界の注目を集めた東京裁判の判決が終った昭和二十三年十一月、大任を果たした裁判長ウイリアム・ウェップ卿（オーストラリア代表判事）は、つぎのような感想を、内外の新聞記者団にもらした。
　それは、彼が豪州人であるという立場から、米、英、ソ三大国の圧力に、かならずしも左右されないで、独自の厳正公平な発言をすることができたからである。
　日本占領行政の政策的目的から、天皇擁護を強調した米国側と対立した彼の、いわゆる少数意見は、終戦直後の天皇制存廃にかんする、内外の悪夢のような世論を反映するものとして、忘れてはなるまい。

　いっぽう、マッカーサー元帥の極秘の命令により、天皇の戦争免責、無罪論について、東京裁判の法廷で最大の努力をつづけて成功した米国側主席検察官マ元帥の最高法律顧問キーナン検事は、この判決をめぐるウェップ裁判長の談話にたいして、

　と、ただちに強い語調で反駁したものだ。
　また、キーナン検事は、その歴史的な任務を首尾よく遂行して帰米する直前に、東京裁判の最大のヤマであり、世界注目の最大焦点であった天皇問題について重要談話を発表したが、それによると、つぎのような新しい事実が確認されて、その当時、大きな反響をまきおこした。

　この赤ら顔のデップリ肥ったキーナン検事は、日本占領中の米軍の威光をカサにきた首席検察官として時めいて、傲慢な態度を示していたので、一般に日本では、あまり評判がよくなかったようであるが、ただ天皇制支持の一点だけは、日米両国のために彼の大手柄であったようだ。
　彼は帰米直前に、宮中方面といわゆる生残りの重臣たちから、ひそかに深甚な感謝の意を示達されたそうであるが、彼の発表した談話の要旨は、つぎの通りであった。
　それは、『かくて天皇は退位もせずに居残った』という感慨が深いものだった。

　5　無条件降伏方式の大失敗 top

　結局、軍国日本は太平洋戦争に敗北して、米英はじめ連合国側に無条件降伏をしたが、幸運にも連合国の主勢力たる米国側の政治的理由――とくに天皇の日本国民にたいする権威を、巧みに利用する占領行政の便宜上から、絶対天皇制は、いわゆる『位（くらい）すれども治（おさ）めず』とする民主的な象徴天皇制と衣がえをして戦後に残ったわけである。
　もしも米英側で、天皇制（いかなる形式にせよ）の存続を暗黙に認めて日本軍の降伏を要求していたならば、おそらく太平洋戦争は、広島、長崎両市への非人道的な原爆攻撃の大惨害をもたらす一年前（昭和十九年七月十八日、サイパン島失陥の責任を負い東条内閣が総辞職した時間をさす）か、おそくもレイテ大海戦（昭和十九年十月二十三日〜二十六日）で、わが連合艦隊が壮烈に全滅した直後か、あるいは沖繩大決戦（昭和二十年四月一日〜六月二十一日）の終了までに、降伏交渉は成立したことであろう。
　そうすれば、人命をあまりに軽視した特攻隊の悲劇も、Ｂ29による日本本土の残酷な焦土化もみないで、和平が実現したであろう。
　現在、米英の歴史家の間でも、ルーズベルトが、まず提唱して、チャーチルがこれに同調した、いわゆる『無条件降伏方式』の大戦略が、いかにドイツ国内の大規模な反ナチス抵抗運動（とくに一九四四年七月二十日の軍・民協力のヒトラー暗殺陰謀事件以後）を失望させて、無用の流血、抗戦をさらに、一年間も続行させたかについて反省、再検討を余儀なくされている。
　軍国日本の無用の抗戦も、やはり天皇制日本の打倒をめざした『カイロ宣言』（一九四三年十一月二十七日、カイロでルーズベルト、チャーチル、蒋介石が署名、声明す）がわざわいして、天皇制護持のみを、絶対の悲願として叫んだ狂信的な日本軍を徹底抗戦へと、ムリに追いつめて、日本軍にも日本国民にも、連合軍と同じように、莫大な犠牲者を続出させたわけだ。
　要するに、太平洋戦争にかぎらず、すべて戦争というものは、昔も今も、つねに開戦から終戦まで、敵味方ともに、誤算と矛盾の連続というべきであろう。
　いま、日米開戦の真相を追い、その内幕をさぐりながら、私は、公正で自由な戦史家として、やはり、この平凡な戦争の教訓をみとめないわけにはいかないのだ。
　確かに、軍国日本には、軍部の独善、独走をたしなめたり、抑制する勇気と実力と遠大な見識を備えた大政治家が、まったく欠けていたけれども、米、英、ソ三大国の三巨頭――ルーズベルトも、チャーチルもスターリンも、太平洋戦争をふくめた第二次大戦の遂行と処理については、やはり、後世の史家に、その真価を問われるような誤算とヘマをおかしていた。
　すなわち記録によれば、ルーズベルト大統領は、悪名高いヤルタ会談より帰米後まもなく、一九四五年（昭和二十年）四月十二日に急逝（当時六十三歳）する直前に、すでにソ連の独走によるヤルタ協定無視と冷戦の兆（きざし）を認めて心痛し、スターリンの不信を責める覚悟を、ひそかにかためていた模様である。
　また、第二次大戦の前半期に、孤軍奮闘中の英国の重大危機を奇蹟的に救った英雄的政治家チャーチルでさえも、この大戦こそ『不必要な戦争である』といみじくも喝破したのみならず、戦後の冷戦をむかえていち早く、『我々は戦争には勝ったが、平和に破れた』と長嘆息したものだ。
　またソ連では、『大祖国戦争の勝利の大指導者』として崇拝された独裁者スターリンも、その死後には、忠実な弟子のようなフルシチョフの手で、無残にも偶像の地位から引きずり下ろされて、ソ連大衆の前に、その狂乱した晩年の正体をばくろされる始末――。
　まことに、第二次大戦は、太平洋戦争をふくめて、敗戦国の指導者にとっても、勝利国の指導者にとっても、誤算と矛盾にみちた悔い多き戦争であった！

　　�X　真珠湾奇襲をめぐる黒い霧 top

　しかし、再三にわたる御前会議で、平和念願の天皇自身さえズルズルと戦争への道へ引きずられていったのであるから、軍国日本の悲壮な宿命として、我々国民大衆は、あきらめなければなるまい。
　だが、大本営が計画を立て、天皇が正式に裁可した対米、英、蘭戦争の開戦理由が、昭和十六年十二月八日付の詔書の中にいみじくも明示されたとおり、

　ということを、一応認めるとしても、はたして戦端を開く手段として、真珠湾奇襲が最善の策であったかどうかについては、当時、大本営の内部にさえ強い異論があったくらいであるから、戦後に米英戦史家の間で、論争の的になったのは当然である。
　そして、日本人にとっては、まったく耳の痛い批判だが、有力な歴史家の見解はすべて、真珠湾奇襲が戦術上では、一時的の成功をおさめたとはいえ、戦略上からも、政略上からも、バカげた大失敗であったと、痛烈にコキ下ろしている事実は、けっして負けおしみの結果論として、黙殺することはできないだろう。
　もちろん、開戦劈頭の真珠湾奇襲をふくめて太平洋戦争の全貌と、真相の正しい評価ということは、旧交戦各国の異なる国民感情や、国際情勢のめまぐるしい複雑怪奇な変転によって、ますます困難になっているか、さりとて日本人にとっては、『忌わしい負け戦さ』であった太平洋戦争の実相を、もはや忘れたり、あるいは知らないままですましてしまうことは、二百六十万分同胞犠牲者に対しても、申し訳ないことではないか！
　その意味から、私は真珠湾奇襲の諸問題を、権威ある内外の最新資料にもとづいて、徹底的に究明して、いまだに世界的論争の的になっている、いわゆる、『真珠湾の黒い霧』の正体をできるだけ明らかにしてみたいと思う。
　要するに、実際、太平洋戦争の発端となった真珠湾奇襲こそ、軍国目本の敗北の第一歩であり、また、『ミズーリ号への道』の起点になることを公正に認識するならば、真珠湾奇襲の歴史的意義と功罪と、再評価は太平洋戦史上で、いちばん重大な問題であると信ずる。
　私の長年の親友で、太平洋戦争中に米国著名の軍事記者であったロバート・シャーロッド君（太平洋戦記三部作『タラワ』『サイパン』『硫黄島』の著者、米国の雑誌王カーチス出版社副社長）は、真珠湾奇襲の歴史的意義を、米国側の観点から、つぎのように論断しているが、それは、多数の米英歴史家の共通した評価を要約したものとして、注目すべきであろう。

　もちろん、日本人の立場から、このようなドライな真珠湾奇襲論にたいしては、いろいろ異議もあるであろうが、それは、後でゆっくり取り上げて検討することにして、まずつぎに、いわゆる『真珠湾の黒い霧』のナソについて、その主要なものを列挙して、読者のみなさんの研究討議の課題として提供しよう。
　どうか、よく考えてみていただきたい。
　それについては、これから、じゅんじゅんに追及、検討するつもりである。
　（1）戦前からすでに、日本側の暗号電報を自由に傍受、解読して、日本軍の軍事行動を明らかに察知していた米国政府および軍部首脳が、なぜ十二月七日（米国時間、日本では十二月八日に当たる）に、あのように油断して、大惨害をこうむったのであろうか？
　（これが米国内の反ルーズベルト派の政治家や軍人や、歴史学者や言論人たちが、戦後にとなえた、“ルーズベルト陰謀説”の論点である）
　（2）開戦の前夜――すなわち、米国時間で十二月六日――（土曜日）の夜から翌七日の朝にかけて、米軍首脳のマーシャル陸軍参謀総長と、スターク海軍作戦部長の行動には、わざと日本側の開戦行動にかんする緊急な重要情報を見ないふり、知らぬフリをする不審な点が多かった。それはなぜか？
　（それはルーズベルト大統領から、なにか極秘に重大な指示があったような疑惑を起こさせるに足るものだった）
　（3）日本政府から、ワシントン駐在の野村吉三郎大使を通じて、開戦直前――正確には真珠湾攻撃実施の三十分前――の十二月七日午後一時に米国政府へ手交すべき『日米交渉打ち切り通告』（事実上の最後通牒）は、なぜ別表の示すように一時間二十分ちおくれて、日本が『だまし討ち』とか『犯罪的攻撃』とか『裏切り奇襲』という屈辱的な汚名を着せられたのであろうか？
　（真珠湾奇襲を論ずる場合、日米間の時差と日付変更の点がよく混同され、誤解されやすいので、私は興味ぶかい開戦の歴史的事実にかんする一覧表を作成したから、よく御覧をねがいたい）

　2　戦史家モリソン博士の正論 top

　米国の歴史学者で、ベストセラーの名著『オックスフォード版アメリカ国民史』その他、数十冊の一般歴史書と、米海軍省の準公刊戦史とみなされる『第二次大戦におけるアメリカ海軍作戦史』（全十五巻）の編著者として、世界的名声の高い戦史家サミュエル・Ｅ・モリソン博士（退役米海軍少将、ハーバード大学名誉教授）は、開戦直後にハーバード大学時代より親交のあった故ルーズベルト大統領へ進言して、厖大な『海軍作戦史』の編修計画を立てて、その全責任を引受けただけに、ルーズベルト支持派であることは当然である。
　モリソン博士はさすがに、古今東西の歴史に精通した大歴史家にふさもしく、太平洋戦争の背景と原因を精密に調査、検討した結果、米国側にいくつも誤算と油断があった事実をみとめながらも、真珠湾奇襲はあくまで、日本側の一方的な『だまし討ち』であったと、つぎのような結論を下した。

　また、モリソン博士は、『アメリカ陸、海、空軍が真珠湾で不意打ちをくわされたのは一体、だれの責任であるか？』
という重大な問題について、一九四八年に、すでに戦史家の厳正な立場から、つぎのように述べている点は注目されるだろう。

　要するに、モリソン博士の論点は、戦時中でも、航空母艦（複数）を基幹とした、高速機動部隊による神出鬼没のような、洋上からの航空攻撃は、一般的に予知、警戒が困難であり、いわゆる敵の奇襲を防ぐことが容易ではない。
　いわんや、ワシントンで、日米会談がまだ続行している時点では、真珠湾奇襲のような、『だまし討ち』を、到底予想することは、至難である。ただ万一の可能性に対処することは当然であったから、米軍側に誤算と油断の責任はあるが、しかし、ルーズベルト大統領が、日本軍の奇襲を挑発、予知していたという陰謀説はナンセンスである――というわけである。

　3　事実は小説よりも奇なり top

　戦史家モリソン博士は、真珠湾奇襲をめぐる米国政府と軍部の、意外な誤算と、油断の諸事実をつぎのように、いろいろ指摘しているが、それは、まったく古い表現ではあるが、『事実は小説よりも奇なり』と、いうほかはない。
　それは、まことにウソのような話ではあるが、開戦直前までルーズベルト大統領以下、政府と軍部首脳は、もちろん、ハワイ現地の陸海軍責任者までか、日本の戦力を過小評価して、南方侵略をめざす日本軍にはハワイ攻撃の余力は到底ない、と独善的に判断していたのだ。
　しかも半年前には、ハワイ奇襲の恐怖感が一部にはまだ残っていたが、ワシントンの日米交渉がいよいよ行きづまって、日米対決の危機がついに深刻化した秋ごろには、かえってハワイの安全感が高まり、
　　『日本軍はタイ国、マレー、シンガポール、フィリピン、蘭領東インド方面へ進攻する恐れがあるから、とてもハワイへ攻めてくることはできない』
　という考え方が、支配的になったのは、じつに不思議な心理作用であった。

　4　ハルゼー元帥の真珠湾批判 top

　結局、程度の大差こそあれ、『自由の国』を誇る米国でさえも、戦時中は、軍国日本と同様に政府の戦争政策や、真珠湾惨敗の責任を批判することは禁止されていたわけだ。

　　　�Y　真珠湾論争への審判 top

　1　奇襲とだまし討ちの相違

　『兵は詭道なり』とは、二千五百年前の有名な孫子の兵法のなかの名句である。
　それは、戦争の本質が、相手のウラをかいてだますことを、いみじくも喝破したものであり、また、現代の戦術として、奇襲（サプライズ・アタック）の重要性が古今東西に相通じることを教えている。
　『攻撃戦争の最強の武器の一つは、奇襲攻撃である』とは、十九世紀はじめ（約百七十年前）のプロシアの偉大な戦争理論家カール・フォン・クラウゼビッツ将軍の『戦争学』の中の警句である。
　したがって、奇襲は、相手の油断を衝いた戦争の正攻法の一つであって、けっしで卑怯な『犯罪的攻撃』（クリミナル・アタック）と呼ぶことはできないはずである。
　それは、むしろ戦備を怠って奇襲をこうむり、大損害をうけた国の負け惜しみといわれても仕方がないであろう。
　ところが、世界戦史上に、すでに堂々と明記されているように、太平洋戦争の火蓋をきった日本軍の真珠湾奇襲は、日本軍独特の卑劣な『だまし討ち』（トレチャラス・アタックまたは、スニーク・アタック）であるという忌（いま）わしい烙印が押されてしまった。
　しかも、ルーズベルト大統領自身が、十二月八日（米国時間、日本では十二月九日に当たる）の米国議会にたいする有名な対日開戦教書で、つぎのように日本の奇襲を『だまし討ち』であると強調して、挙国一致の米国民の総決起をうながしたのだ。
　それは、ハワイの現地の米陸海軍当局の油断と怠慢の責任を、いちおうタナ上げして、もっぱら奇襲の重大責任を日本側の軍事的犯罪に押しつけ、たくみに、全米国民大衆の対日敵愾心（てきがいしん）と、復讐心を煽動する宣伝効果を発揮したものだった。

　確かに、大衆政治家として老練なルーズベルト大統領は日本側のいちばん痛いところを衝いて、真珠湾奇襲はワシントンで、まだ日米外交交渉（野村・ハル会談）が継続中に、卑劣にも抜き討ちに行なわれた『だまし討ち』であると、米国内はからは、全世界へ向けて吹聴した。
　それは、日本側の外交交渉打切りの対米通告が、ハワイ攻撃の、開始時刻の三十分前（ワシントン時間十二月七日の日曜日午後一時に当たる）に、ハル国務長官へ野村大使から手交される予定のところ、意外にもワシントンの日本大使館の首席書記官と、電信官の油断とミスから、長文の暗号電文の翻訳とタイプ清書がたいへんに手間どり、とうとう提出時間を一時間二十分もおくれてしまったからだ。
　それは、日本にとって、まったく歴史的開戦の日を汚した取返しのつかない最大のミスであり、正々堂々たる奇襲作戦の成功に、おしくも『だまし討ち』とか『犯罪的攻撃』という不名誉な烙印を押されてしまった。
　すなわち、日本は、武力戦の奇襲には大勝利をおさめながら、宣伝戦には開戦早々から重大な失敗をしたわけだ。

　2　作戦の成否は国際法に優先 top

　ところが、東郷外相は、当時、大本営政府連絡会議の主要メンバーでありながら、ハワイ攻撃の作戦計画に関しては、まったくツンボ桟敷におかれており、ただ、『奇襲による開戦』ということだけを漠然と示唆されたのみであった。
　要するに、陸海軍統帥部は、真珠湾奇襲を成功させるために、『敵を欺くには、味方を欺くにしかず』という古い格言を実行した。
　つまり、米国側を、日米交渉継続の形でだまして油断させるために、まず、東郷外相と、ワシントン駐在の野村大使まで、天皇の『宣戦の詔勅』の公明正大な趣旨にも矛盾した戦争の奇怪な本質――『目的のためには手段をえらばず』という『勝利の戦略』の正体を暴露（ばくろ）したものであった。
　戦後はじめて、東京裁判で明らかにされた証言記録によると、その当時に東郷外相は、開戦の手続きについて海軍統帥部と大いに論争し、

　と、ヘーグ戦争条約の開戦規定をかたく守るように主張した。
　このヘーグ戦争条約は、一九〇七年（明治四十年）十月にヘーグ（オランダの行政上の首都）で日本も参加して、調印され、翌年に批准公布されたもので、その第一条は、つぎのとおり宣戦布告について規定し、第一次大戦では、交戦国の双方ともが忠実にこれを守った。
　ところが、第二次大戦では、皮肉にもナチス・ドイツと軍国日本が、これを破って奇襲によって開戦をしたわけだ。
　日本の場合、ハワイ攻撃が決行されたのが、現地時間で十二月七日午前七時五十五分であり、それは、日本内地時間では、十二月八日午前三時二十五分にあたった。
　しかし、大本営が、『帝国陸海軍は本八日未明、西太平洋において米英軍と戦闘状態に入れり』と、開戦を正式発表したのが十二月八日午前六時であり、しかも、天皇の歴史的な『宣戦の詔書』が発布されたのは、さらにおくれて、同日の午前十一時四十分であったから、ワシントンの日本大使館の日米交渉打切り通告の提出時刻の遅延問題とはかかわりなく、国際法上から、由緒ある古いヘーグ条約に、二重にも三重にも違反していたわけだ。ヘーグ条約には。
　『締約国は、理由を付したる開戦宣言の形式、または条件つきの開戦宣言をふくむ最後通牒の形式をもつ明瞭、かつ事前の通告なくして、その相互間に、戦争を開始すべからざることを承認す』とある。
　ところが、ハワイの真珠湾軍港に大奇襲をかけて、米国太平洋艦隊をいっきょに撃滅せんと決起した海軍統帥部では、あらゆる警戒手段をとって、この空前の作戦計画の発動についての機密保持に努力していた。
　それは、孫子の兵法の『兵は詭道なり』という極意を徹底的に実行したかわりに、国際法上の義務であるヘーグ条約の宣戦規定を平然と破ることとなった。
　ただ東郷外相の強硬な直言には多少おれて、正式の宣戦通告のかわりに、対米外交交渉の打切り通告を提出する時刻を、ワシントン時間で、十二月七日午後一時に指定するよう手続きを求めた。
　しかし、東郷外相には、それからはたして何時間後に攻撃が決行されるかを、全く知らせなかった。
　このために、東京の外務省とワシントンの日本大使館の間の外交暗号電報の連絡が、緊密に、しかも計画どおりにうまく行なわれなかったのは不運でもあるが、また海軍統帥部が、あまりに秘密主義にこだわりすぎたせいでもあった。
　実際に、外交交渉打切りの対米通告時刻は、最初、伊藤軍令部次長から、東郷外相にたいして、極秘に、ワシントンで十二月七日午後零時半と指定してきたが、その後さらに三十分くり下げて、午後一時に変更してきた。
　それは、ハワイ攻撃直前のギリギリでわずか三十分前の猶予しかないものであったから、たとえ通告提出が、本省の指示どおりにおくれないで行なわれたとしても、その通告文の内容は、やはり厳正なヘーグ条約の宣戦規定を破った。
　しかも相手をだまして油断させる目的の、インチキな公文書であった――という非難が、米国では、とうぜん起こったことであろう。
　なぜならば、単に日米交渉の打切りは、けっして、日米両国の外交断絶、大使の引揚げを意味せず、いわんや日米開戦へ、ただちに発展するものとは、国際慣例の常識では、到底考えられなかったからだ。

　3　東郷外相の遺書 top

　これについて、すでに病死した東郷外相の遺書となった大戦外交手記『時代の一面』（昭和二十七年刊、絶版）の中のつぎの一節は、まことにミステリー的な興味の深い日本側の真珠湾奇襲の秘密の正体を明らかにしたものである。
　その要旨を引用して、読者の参考に供する。

　そして重大な最終部を、七日（ワシントン時間）午前三時と四時に二つの路線で、正確と迅速を期して発信させた。
　しかし、ワシントンの日本大使館は、東郷外相の緊急訓電を守らず、開戦前日の夕方に着信した十三部までの暗号電報の翻訳とタイプ清書をすませていなかったため、運命の七日午後一時の提出時刻に間に合わなかったのだ。
　（注、東条内閣の外相として、開戦の重大責任をになった東郷茂徳（しげのり）は、開戦二年目の昭和十七年九月、米英軍捕虜の取り扱い問題その他について、東条首相と意見が対立したため辞職引退したが、奇しくも敗戦直前の昭和二十年四月に鈴木貫太郎内閣の外相に返り咲いて、終戦促進に大いに尽力した功績は高く評価されている。
　すなわち彼は、戦争末期に、天皇の和平念願を達成するために、必死の献身的な努力をつづけ、陸海軍統帥部と一部の極右閣僚の『徹底的抗戦』と『本土決戦』と『一億玉砕』を呼号した狂信的な態度にあくまで屈せず対抗し、ポッダム宣言を受諾して一刻も早く終戦を決断、実現すべしと熱烈に主張した。
　彼は、明治十五年、鹿児島県に生まれ、同四十一年、東京帝大文科卒業、大正元年、外交官試験に合格、その後ドイツ大使館参事官、本省欧米局長、欧亜局長、駐独大使、駐ソ連大使などを歴任した。
　気骨ある外交官として知られ、開戦の責任を終戦の功績によって大いにつぐなったものとみられたが、昭和二十一年四月に、極東国際軍事裁判所でＡ級戦犯に指定、起訴された。
　そして昭和二十三年十一月、禁錮二十年の判決をうけ巣鴨刑務所に拘禁、服役中に胸部疾患が悪化して昭和二十五年七月さびしく死去した。
 享年六十八歳であった。　彼こそ太平洋戦争史上で開戦＝終戦の二つの重大時点に外相としての大きな役割をはたしながら、現在では、一般に忘れられた悲劇的な人物である）

　4　戦争の教訓から top

　昭和四十一年十二月は、太平洋戦争の開戦二十五周年にあたった。
　まことに歳月のたつのは、水の流れのごとく、早くてはかない。
　我々日本人にとっては、それはまことに忌わしい悪夢のような思い出ではあるが、すでに戦後の若い世代の数千万の人々にとっては、日米開戦の記念日も、まったく遠いむかしの神話か、伝説のようにしか思われないであろう。
　それほど今日の日米には、太平洋戦争をすでに忘れた世代と、開戦――敗戦の実感を、全く知らない世代が多くなっている。
　しかし、『現在は過去の後始末である』という警句は、太平洋戦争の場合にもピタリと当てはまるのだ。
　すなわち、軍国日本の敗北降伏も、『大日本帝国の崩潰』も、神がかりの絶対天皇制から主権在民の民主日本へ更生したのも、さらに現在の奇蹟的な復興と、経済的繁栄と、愛国心の喪失も、また物質万能主義と、自由享楽と、犯罪激増も、すべて春秋の筆法をかりるならば、十二月八日のもたらしたものであり、したがって太平洋戦争が、今日の一億国民に残した明暗両様の『偉大な遺産』であると言えるだろう。
　それは、恥ずべきものではなくて、学ぶべきものである。
　そういう歴史的な意義を、公正に真剣に考えて、じっくりと再検討してみると、十二月八日を、我々日本人は、永久に忘れてはならないことが明らかになってくる。
　民主日本は、幸か不幸か、日米安保条約の改廃をめぐり、政界も言論界も荒れ模様の警戒信号を示した。
　しかし、つねに先物買いの日本の政治家連中が、保守、革新の両陣営をとわず、安保問題と自衛隊の増強と国防計画をめぐる大論争に張り切っているとき、まず銘記してもらいたいのは、十二月八日の教訓である。
　　もはや日本人は、ベトナム戦争を対岸の火災のごとく安閑（あんかん）とながめていたようなことが、今後は許されないのと同じように、平和日本の足許に火のついたような切実な国防問題と　軍事計画について、政治家まかせも、制服軍人まかせも許してはならないときが到来した。
　　すなわち国民全体で、めいめい自由で冷静な立場から、民主日本の現在の姿をあらためて直視して、あの悪夢のような十二月八日の教訓を、十分に学びとり、しっかり自分の身につけて、戦争への安易な妥協にも、また俗悪な英雄主義（ヒロイズム）にも、感傷的な新軍国主義（ネオミリタリズム）にも、押しながされないように努力し、自戒しなければならない。
　第一次世界大戦で、フランス共和国の老宰相クレマンソーは、『戦争は将軍連中にまかせておくには、あまりに重大な仕事である！』と喝破して、みずから戦争最高指導にあたって勝利への道を確保した。
　しかし彼は、やはり古い観念の戦勝国の絶対権利のみを主張して、敗戦ドイツの永久屈服をめざした不合理、非道なベルサイユ条約体制を、あくまで強要したため、かえって、欧州の混乱情勢と、独裁者ヒトラーの出現をもたらしたのであった。
　そして、第二次大戦の起因のタネを、不見識にもまいたわけだ。
　また第一次大戦で、『新しい自由』（ニュー・フリーダム）を提唱して、全世界の共鳴をかちえて、
　『米国は戦争を終わらせるために参戦する！』
　と大見栄を切った米国のウィルソン大統領も、やはり、国際連盟の彼の夢を実現するためには、ベルサイユ条約で敗戦ドイツをギセイにして恬然（てんぜん＝平気）と恥ずるところがなかった。
　彼もまた、人道主義の持論をみずからすてて、クレマンソーの報復、懲罰主義に同調し、第二次大戦の起因の責任者に加わった。
　それゆえ英国の修正主義派の歴史学者として有名なＡ・Ｊ・Ｐ・テイラー博士（英国オックスフォード大学教授、ＢＢＣ放送外交評論家）は、第一次大戦五十周年記念に刊行した最新の『第一次世界大戦史』の結論で、クレマンソーの警句を皮肉って、つぎのように反論をくだしたものだ。
　『戦争は、将軍連中にまかせておくには、あまりにも重大な仕事ではあるが、さりとて、政治家連中にまかせきりにしておくにも、やはりあまりに重大すぎる仕事であった！』
　このテイラー教授の警句は、そのままそっくり第二次大戦にもあてはまるものである。
　すなわち、ルーズベルト、チャーチル、スターリンの三巨頭は、第一次大戦の教訓をまったく学ばないで、いわゆる『無条件降伏』の世界戦略を固守したため、大戦後半期にナチス・ドイツも軍国日本も、和平交渉のチャンスを絶対に拒否されて、数百万の人命をムダにギセイにして、流血非惨な地獄的死闘に追い込まれたのであった。
　しかも、戦勝国の勝利の分け前を、ひそかにヤミ取引したといわれる悪名高いヤルタ会談（昭和二十年二月）で、チャーチル英首相は、
　『これこそ米英ソ三大国の団結、協力の最高潮である！』
　と、上機嫌でウォッカ酒の乾杯を重ねながら、それからわずか半年後、原爆投下とソ連参戦による軍国日本の徹底的な敗北と無条件降伏後まもなく、米英対ソ連の『冷戦』（コールド・ウォア）の幕が上がるや、いちはやく、
　『我々は戦争には勝ったが、戦後の平和には敗れた！』といみじくも嘆息したのである。
　戦争は終わったが、人類待望の恒久平和は幻滅と化して、また新しい戦争のタネがまかれたわけだ！

　5　十二月八日の歴史的詔勅 top

　では一体、何のための七年間にわたる血みどろな第二次大戦であったのか？
　また、太平洋戦争の大義名分とは？
　要するに戦争というものの正体は、たとえ『平和を守る』とか、『自存自衛』とか、『侵略を排除する』とか、『国家の独立』とか、『民族の解放』とか、『集団安全保障』等、いろんな、もっともらしい大義名分のレッテルを貼付ても、実際には、誤算と矛盾と憎悪の生み出した非人道的な、恐るべき無制限の殺し合いの人間残酷ドラマにほかならないのである。
　それは、戦争専門技術者である制服の将軍連中にも、また『文官支配』（シビリアン・コントロール）を自慢した政治家連中にも、到底理性的に、合理的にコントロールすることができないものである。
　結局、我々日本人としては、太平洋戦争の真相をできるだけよく知り、深く考えて、十二月八日の教訓をけっして忘れず、いつも左右両派の政治家や新旧の軍人たちが、『国防』という美名の下に、再び戦争の正当化と光栄化を提唱しないように、厳重に監視する必要がある。
　そこで私は、戦史家の立場より、いわゆる十二月八日の深刻な教訓の実例として、つぎの印象的な歴史的言葉を引用して、国民大衆のための永久不変の座右（ざう＝身辺）銘に呈したいと思う。
　これを忘れたら、日本はかならず近い将来に、つぎの戦争に巻き込まれるだろう、と私は戦史家として予言したい。

　（注＝絶対天皇制下の軍国日本では、戦後の若い世代には、とても難解な用語が有難そうに広く使用されていた点も忘れてはなるまい。
　御稜威（みつい）とは、天皇の威光の意味、皇謨（こうぼ）とは、天皇の国家絖治のはかりごとをさし、大業とは帝王の事業、翼賛（よくさん）とは、力を添えて天子を助けることを意味する。
　また、有名な八紘一宇（はちこういちう）は古代中国の学者、淮南子（えなんし）の地形訓による四方と四隅を意味し、天下＝全世界を一つの屋根の下におくという皇道の世界宣布の理想を表現したため、欧米では、軍国日本の世界征服の野望のシンボルとみなされていた。
　だが、それが悲しい誤解であっだことは敗戦によって証明された）

　私は、あらためて読者のみなさんに訴えたい。
　『敗戦の教訓は、だれにでも、理屈ぬきで黙っていてもよくわかる。
　しかし、開戦の教訓こそ、じつは本当の戦争の教訓なのだ』と。

　　　�Z　真珠湾奇襲の功罪と遺産 top

　1　なぜ太平洋戦争というのか

　ここで、太平洋戦争の戦端をひらいた世界戦史上、空前の真珠湾（パールハーバー）奇襲の是非と功罪について、自由公正な々場からその真相と、争点を明らかにするとともに、いわゆる歴史的な真珠湾の大秘密をおおった黒い霧を追いちらせて、いくつもの根本的疑点を迫及し、最新の権威ある調査記録資料にもとづいて、再検討してみたいと思う。
　それにさきだち、私はこれまでいちおう、解説するつもりでいながら、まだ機会をえなかった太平洋戦争の呼称について、読者のみなさんのために明確に説明しておきたい。
　昭和十六年十二月八日未明三時半ごろ、（ハワイ現地時間では一九四一年十二月七日、日曜日、午前八時ごろ、ワシントン時間では同日午後一時半ごろ）日本海軍の大空母機動部隊のハワイ真珠湾軍港（米国太平洋艦隊根拠地）にたいする奇襲攻撃で戦端をひらいた日米戦争は、正式には、日本の対米英蘭開戦と呼ぶべきであるが、日本側では、この戦争をとくに『大東亜戦争』と名づけ、連合国側ではこれを一般的に『太平洋戦争』とよんだ。
　日本側が名づけた『大東亜戦争』（The Greater Asia War）という呼称は、いわゆる皇国日本を中心とした大東亜共栄圈の建設（東亜の新秩序をさす）という、戦争目的を明らかにしたものであるが、それはけっして、戦時下の日本の新聞、雑誌、ラジオなどマスコミが勝手につけた名称ではなくて、じつに東条首相のお声がかりで、昭和十六年十二月十二日付で内閣情報局より発表された、つぎのような公式声明にもとづくものであった。
　したがって戦時中は、すべて『大東亜戦争』という公式呼称で統一され、もっと一般的で、子供にもわかりやすい『太平洋戦争』という名称は、敵性表現として禁止されたも同じであった。
　『今次の対米英戦は、支那事変をも含む大東亜戦と呼称す。
大東亜戦争と称するは大東亜新秩序建設を目的とする戦争なることを意味するものにして、戦争地域の大東亜のみに限定する意味に非ず』（原文のまま）
　しかし、敗戦後、このいかめしい『大東亜戦争』という呼称は、その誇大な戦争目的を喪失した理由からも、きわめて不適当であるため、日本政府も新聞ジャーナリズムも、いっせいに連合国側で正式に採用し、しかも現代史上で世界共通に広く使用されている『太平洋戦争』という名称を、公然ともちいるようになった。
　ところが、この数年らい、政界や言論界の一部では、いわゆる逆コース的風潮に便乗して、戦後に生長した全国の小、中学、高校生たちに自然になじまれた『太平洋戦争』という国際的名称を排して、ことさら、戦時中の『大東亜戦争』という呼称を使用するむきがある。
　これは前にのべた内閣情報局発表の趣旨を知らないための誤用であり、それが戦争の地域ではなくて、目的をしめす呼称である以上、敗戦国たる日本ただひとりが使用する、愚劣な、戦前派のノスタルジアといいうべきであろう。
　一方、連合国側でも、戦時中（とくに開戦後、まもなく）、『この大戦争をなんと呼ぶべきか？』ということが、さかんにジャーナリズムで論議された。
　いちばん自然で、すなおな名称は、『第二次世界大戦』（The Second World War, The World War �U）という総称のもとに、『太平洋戦争』（The Pacific War）と『欧州戦争』（The European War）の二大正面をふくませるものであった。
　そしてそれが戦時中も戦後も一般化して、今日までは世界戦史上でも国際政治上でも、広く普遍的に使用されている。
　ただ、ソ連だけが国内むけに、とくに『大祖国戦争』という呼称を長らく使用しているのが例外とみられている。
　私は日本でも、けっして戦争に敗けたからという卑屈な理由からではなくて、いちばん自然的な、わかりやすい呼称として、『第二次世界大戦』『太平洋戦争』という、広、狭ふたつの名称を自由に並用するのが、もっとも適当であると思う。
　現在はもちろん、将来にも、全世界共通の大戦争の呼称が、時代のうつり変わりや、各国の国内事情によって、あれこれと特別の意味や、解釈をつけて変更されることは好ましいことではないだろう。
　ことに今日の日本国民にとっては、ラテン語の『パシフィカス』（平和づくりの意味）から由来した、『平和な大洋』を意味する『パシフィック・オーシャン』（太平洋）という言葉にちなんだ『太平洋戦争』の呼称こそ、じつに『けっして再び戦争をせず』と誓い合い、恒久平和をねがうわが民族の熱望をこめた絶好の、印象的な名称であると信じている。
　ところで、自由な世論とマスコミ宣伝のさかんな米国では、開戦そうそうから国民士気の昂揚のために、あれこれと戦争呼称の選定が行なわれ、ルーズベルト大統領までが、新聞記者団との会見で、『なにかうまい名称はないかね？』と名案をもとめたものだった。
　当時、私は朝日新聞ニューヨーク特派員としてすでに抑留されていたが、新聞やラジオで、自由に戦時下の『敵国アメリカ』の社会的な呼吸と、脈搏を記録することができた。
　その当時の貴重なメモによると、つぎのような名称が、いろいろ提案されて、米国名物のギャラップ世論調査の対象にまでなって、各新聞紙上をにぎわせていた。
　『生存の戦争』（生き残り、勝ち残るための戦争、という意味、大統領提案）
　『人民の戦争』（カーチン・オーストラリア首相提案）
　『世界自由のための戦争』（二十六パーセント）
　『自由のための戦争』（十四パーセント）
　『自由権の戦争』（十三パーセント）
　『反独裁者戦争』（十一パーセント）
　『人道のための戦争』（九パーセント）
　『デモクラシーの戦争』（八パーセント）
　『ルーズベルトの戦争』（皮肉な反ルーズベルト分子の投票）
　結局、このようなヤンキーごのみの戦争呼称の名案は、いずれも戦争の進展と激化にともなって影をひそめて、米国でも英国でも、いつのまにか、対日戦争はすべて、『太平洋戦争』という、自然で平凡な呼称に統一されてしまった。我々日本人も、この国際的な呼称をすなおに使用した方がよい、と私は思っている。

　2　奇襲をめぐる感激と悲哀 top

　日本海軍随一の米国通であり、しかも日独伊軍事同盟にあくまで反対して、日米開戦を回避するために、海軍次官当時より苦心、努力しつづけてきた山本五十六海軍大将（開戦当時の階級、昭和十八年四月十八日、ソロモン群島のブーゲンビル島南端上空で機上戦死後、元帥に昇進す）が、みずから真珠湾奇襲攻撃計画を提案し、連合艦隊司令長官として軍国日本の興亡を賭（と）して、日米開戦の壮烈な火ぶたを切っておとした歴史的事実は、まことに世界戦史上に永久に記録されるべき、人間悲劇であろう。
　日本でも米英でも、『山本五十六伝が刊行されて注目されているので、戦後の日本国民にとっては、あまり寝覚めのよくない、真珠湾奇襲大勝の思い出（それはじつに軍国日本の敗北、降伏の第一歩でもあった）が、再びよみがえってきたようだ。
　それに十二月は、日米開戦を呼びさまされるので、我々日本人は、好むと好まざるとにかかわらず、真珠湾奇襲の『悪夢のような勝利感』を、皮肉にも、まるで砂をかむような索漠たる気持で味わわせられるにちがいない。
　なぜなら、我々日本人の国民的感情と、幻滅的悲哀をまったく無視して、米国はじめ往年の主要連合国では、あの『真珠湾を忘れるな！』（リメンバー・パールハーバー）の歴史的合言葉を、なまなましくマスコミがよみがえらせて、いろんな戦争記念行事か盛大に行なわれるだろう、と私は戦史家として予想しているからである。
　幸か不幸か、あの歴史的な十二月八日（日本時間）に、私に、ジャーナリストとして米国に駐在し、内地にはいなかったので、真珠湾奇襲大勝の奇蹟的な吉報に、大元帥たる天皇も機嫌うるわしく、日本中の軍、官、民大衆がいかに狂喜、乱舞して絶大な勝利の感激にひたったか、そのなまなましい姿や、歓声を、自分で見聞して、たしかめることはできなかった。
　しかし、後で紹介する有名な米英追放、大東亜主義の巨頭であった大川周明博士（戦時中は、満鉄東亜経済調査局最高顧問、法政大学大陸部長、主著『日本二千六百年史』『日本精神研究』『大東亜秩序建設』など）の真珠湾奇襲大勝にちなんだ感動の言葉と、当時の連続ラジオ放送のテキスト記録を読んでみると、確かに日本全国民の『世紀の勝利感』といったものを、いまさらのように切実に痛感させられたものだ。
　あの純情な芸術家気質で知られた詩人、彫刻家の高村光太郎でさえ、

　と、米英撃滅の無限の感動をこめた戦争詩をいくつも発表した。
　戦前、戦後を通じて民衆詩人として愛好された三好達治さえも、『アメリカ太平洋艦隊は全滅せり』と題する、つぎの
ような長詩を堂々とつくって、勝利の祝杯に酔った。
　今日から回想すると、まことにハダ寒い悲哀感を覚えるばかりである｡
　それがいわゆる『戦争のむなしさ』といってもよかろう。

　おそらく私自身も、十二月八日に日本内地にいたら、このような国民的感激を爆発させた戦争詩を、さかんに愛誦していたかも知れない。
　だが、真珠湾奇襲大勝について、いちばんムッツリして浮かぬ表情のかげに、『ああ日米ついに戦えり、もはや後にはもどれないが、その前途は？』と矛盾した気持で、国民大衆のカラ騒ぎをひそかに注視していたのは、米国のおどろくべき強大な工業生産力をよく承知していた、山本司令長官ではなかったろうか？

　それはそれとして、今日の時点で我々日本人は、たいていが真珠湾奇襲大勝のむなしい思い出を、いまではむしろ忘れたいくらいであろうと思われる。
　それに反して、米、英諸国では現在でも、相変わらず『真珠湾を忘れるな！』の警句が生きていて、一般的な多数の第二次大戦史や、太平洋戦史、戦記本の一部分になっているものをのぞいて、真珠湾奇襲だけを主題にしたノンフィクションの単行本が多く刊行され、いずれも好評を博している。
　その中には、私が訳述して、日本にはじめてルーズベルト謀略説を、くわしく紹介したロバート・Ａ・シオボールド海軍少将の論争の書『真珠湾の審判』（原題は『真珠湾の最後の秘密』）もあれば、また新しく学問的な立場より、奇襲についての専門研究をまとめた社会科学者ロバータ・ウォールステッター女史の大著『真珠湾その警告と決断』（米国スタンフォード大学出版局、一九六二年刊）のような、良心的な専門書もふくまれている。（しかし、その大半は、興味本位のノンフィクション読物書が占めている）
　ではいったい、なぜ、米、英国民は真珠湾奇襲に、いまでも、それほど重大な関心なもっているのでふろうか？
　それは、現在の核ミサイル時代で、いちばん恐ろしい『核奇襲』のあり方と、その予知、抑止、防止のあらゆる対策、方法にかんして、真珠湾奇襲の貴重な教訓から、がめつく学びとるためだ！
　我々日本人は、いまさら真珠湾奇襲について、かれこれ論じてもはじまらない、といったわびしい気持が一般に強いが、彼らにとっては、真珠湾奇襲こそ、将来の『核奇襲』の原型（プロトタイプ）として、この両者が、不可分なくらい、かたく結びついているのだ！
　実際に、戦略上からも、戦術上からも、通常爆弾によった過去の真珠湾奇襲と、メガトン級の原、水爆弾による将来の『核奇襲』との間に、死傷者数と破壊力のものすごいケタちがいをのぞいては、べつに変わりはないわけである。

　3　奇襲は予知されていたか？ top

　終戦後はじめて、米国の新聞、通信の報道によって、日米開戦の前夜ともいうべき重大な日米交渉（野村・ハル会談とも呼ばれた）をめぐり、日本側の最高機密度の外交暗号電報が、すべて米国側に自由に傍受解読されて、日本政府と軍部の手のうちがすっかり見すかされ、また日本の対米英蘭戦争の準備行動までもつつ技けになってした、おどろくべき事実がばくろされて、我々日本人はまさに唖然（あぜん）とし、かつ呆然（ぼうぜん）としたものであった。
　要するに軍国日本は、武力戦に敗けたのみならず、開戦前の諜報戦にもすでに敗けていたのだ！。
　それから戦後、米国政府がけっして正式に発表したわけではないが、しかし、米国側の熱心な大勢のジャーナリストや軍事専門家の努力により、この奇怪な暗号諜報戦の真相が、しだいに明るみに出てきた。
　いまその主要な点をつぎに列挙して、これまで日本では断片的にしか報道、紹介されなかった、いわゆる『マジック』情報の、極秘の正体を総合的に検討してみよう。

　まさに、事実は小説よりも奇なり、である。

　4　大川周明（しゅうめい）の感激と大気炎 top

　彼は、はやくから日本主義、大東亜主義、反民主主義を強く提唱して、米英勢力の排撃を大いに主張し、大正八年には極右、国家主義結社『猶存社（ゆうぞんしゃ）』を結成して、狂信的な機関紙『雄叫（おたけび）』を発行、つぎのような目的宣言を発表して、活発な理論、実践の両方面にわたる運動を展開していた。
　彼の親しい仲間には後年、皇軍反乱の二・二六事件の黒幕的首謀者として、銃殺刑を宣告、執行された有名な右翼革命家・北一輝（きたいつき）もふくまれていた。
　『日本の現状を打破し、日本民族の真精神を発揮し、もって君民同治の革命的大帝国を東亜の天地に建設せん！』
　このような思想的立場と、行動的背景を持った大川博士が、日米開戦と真珠湾奇襲大勝の歴史的吉報を聞いて、いかに欣喜（きんき）感激したか、想像にかたくないであろう。
　（したがって、戦後に、彼が東京裁判でＡ級戦犯に指定されたのもムリはないだろう）
　彼はその感激を得意の壮重、雄大な健筆にたくして、当時、つぎのように述べている。

　かくて長年の苦節、苦闘にきたえ上げられた国家革新運動の大立者大川博士は、西欧文明とアングロ・サクソンの金権資本主義を打倒する『聖戦』の世界史的意義を、全日本国民へ強く訴えるために、真珠湾奇襲大勝の直後の、昭和十六年十二月十四日より二十五日まで、十二回にわたりＪＯＡＫ（当時の日本放送協会の唯一の全国中継ラジオ放送局）から、『米英東亜侵略史』と題する連続講演ラジオ放送で、得意の熱弁をふるった。
　いま私の手元にある、当時の大川博士のラジオ放送速記録によると、この注目すべき連続講演放送は、第一日から第六日を『米国東亜侵略史』と題して、

　と、全国民へむけ大見栄を切った。
　さすがに彼は、日本有数のアジア通の実践的学者だけに、東条首相以下、政府と軍部要人の紋切り型の、かたくるしい国民への士気激励演説よりも、それははるかに煽動的効果が強烈だったようだ。
　さらに第七日から第十二日までを『英国東亜侵略史』と題して、いわゆる英国の三百年にわたる東亜侵略、支配の罪業をあばき立てて、米英撃滅のために、ついに日本が決起した世界史的意義を大いに強調した。
　そして彼は、

　と、全十二日間にわたる大講演ラジオ放送を終わった。
　私はこの当時、米国首都ワシントンですでに、連邦検察局（ＦＢＩ）の手に逮捕、抑留されていたので、この大川周明博士の歴史的な大熱弁を、内地のラジオ放送で聞くチャンスをいっした。
　今日、いまは亡き大川博士の名前は、すっかり忘れられ、あるいは、まったく知られずに過去の悪夢のなかへ葬り去られてしまった。
　しかし、私は、日本の戦史家の立場より、やはり彼こそ、軍国日本を代表した大東亜理念のたくましき提唱者であり、無定見な東条政府や、大本営のいかなる戦争指導者連中よりも、世界史的な戦争観のめずらしい持ち主であったと思っている。
　戦後、わが国では、すでに長年の間、太平洋戦争をただ軍事、政治、外交の面からのみ論議して、思想戦の点をまったく除外、無視していることは、今日の民主主義日本の国民感情としては、もっともに思われるが、しかし、戦時中の狂信的愛国心の正体と、発想を正しく理解するために、最右翼言論人の長老徳富蘇峰翁と大川周明博士の多数の戦前、戦中の発言、著述記録は、十分に再検討されねばならない、と私は信じている。