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Index　一章　二章　三章　エピローグ　付録

一章　開発願望と原発建設

　1 熊野灘（芦浜）から遠州灘（浜岡）へ top

　一九六七年（昭42）七月五日付のサンケイ新旧は一面で静岡発のスクープ記事を掲載した。
　「中電の原子力発電所　浜岡町（静岡）が有力に　出力50万キロワット　東海村の三倍。」
　これが浜岡原発計画が公けにされた発端である。同紙の記事はこうつづいている。――
　〔静岡〕原子力発電所の静岡県内建設を計画している中部電力株式会社はこのほど、同県小笠郡浜岡町佐倉地区を有力佐治地と決め、地元町当局に「建設に協力してほしい」と申し入れた。
　　同発電所の規模は電気出力五〇万キロワットといわれ、東海村の原子力発電所の約三倍の大規模なもので、町当局はここ一両日中に町議会全員協議会にはかるが、当局、議会とも誘致賛成の態度をほぼ固めており、静岡県内初の原子力発電所建設問題は今後急速に具体化するものと見られる。（以下略）
　中部電力の浜岡町への原発建設正式申入れは、同町佐倉の新野川と筬川（おさがわ）にはさまれた海辺の約一六〇万平方メートルの敷地に、五〇〇億円をかけて出力五〇万キロワット（実際は出力五四万キロワット）の沸騰水型軽水炉の原発一基を建設したい、というものだった。
　この計画は、サンケイ新聞のスクープ記事の半年も前の一月に、すでに内々に浜岡町に打診されていたものだ。
　時の町長はそのあと町議二人と同町企画室長などの腹心をひそかに当時の原発先進地茨城県東海村に派遣する一方、同町佐倉出身の実業界の大物、水野成夫サンケイ新聞社長（当時）にこの計画を受入れるべきかどうか相談した。
　これがサンケイ新聞のスクープにつながったという次第だが、いくら隠密行動といっても、人口二万人にも達しない小さな町のことである。
　町民がこうした慌しい動行を察知しないはずがない。
　だから町長が「安全性には信頼が置ける」と原発受入れの意向を固めた頃には、原発建設のウワサは人から人へ口伝えで、ほぼ町中に広まっていた。
　その証拠に、建設予定地の地価がジリジリ上昇をつづけていた。
　この予定地は、当時、球根や落花生が栽培されているほかは雑草におおわれて、地質調査のボーリング塔が一本ポツンと立っているだけ。
　それが東京や大阪、そして県内の資産家、不動産業者が土地買収に乗出して、早や地価が上り始めていたのである。
　こうしたなかでの建設計画のスクープだから、町民の間で「やっぱり」という受止方とともに、一部にはやくも警戒よりも歓迎ムードが表面化した。
　原発予定地内には伊豆方面から四年前に移ってきた開拓農家など七戸が入植していたが、その農民たちも、
　「土地を売ってくれと、他所（よそ）者が来たりしてたので、どうもおかしいと思っていた。
　原子力発電所って、どんなものかよう知らんけえが、どこかにつくらにゃいかんちゅう話だ。
　もう一度他所に移るのはいい歳をして大変だけえ、町がそうしろ（立退け）というんから仕方ねえな」
　と、いちおう原発建設に協力的な態度を見せていたし、浜岡町の地区農協も、あえて反対しない、という態度を決めた。
　町長が中電から打診を受けて以来、極秘裏に進めてきた町の有力者や関係農民にたいする根まわし工作が効を奏して、中電や町当局の筋書き通り事が順調に運んでゆくかに当初は見えた。
　しかし、浜岡町としては思わぬところから強い反対を受けることになる。
　浜岡町の隣町で、カツオ、マダロなどの遠洋漁業基地である御前崎町など、周辺町の漁民たちの抵抗である。
　だがその前に、中部電力はなぜ浜岡町に原発建設の白羽の矢を立てたのか。
　受入た浜岡町や静岡県の思惑はどのあたりにあったのかなど、’地点決定に至る過程を振返ってみょう。

　中部電力が火力部に原子力課を発足させ、正式に原子力発電の研究に着手したのは、一九五七年（昭32）のことである。
　水力はもはや開発の限界に達していたし、火力は火力で大気汚染などの公害問題を引起す恐れがあった。
　原子力発電を早急に実用化していかなくては急テンポで伸びる産業の電力需要に追いつけなくなってしまう。
　ここに原子力発電開発の方針が固まるや、中電は茨城県東海村の日本原子力研究所やアメリカ・アルゴンヌ原子力研究所など内外の著名な原子力研究機関に職員を派遣、研究や技術習得に没頭させた。
　それから九年後の六六年（昭41）、再び機構改革して原子力課が火力部から独立、原子力推進部となって本格的な原発建設に乗出したのである。
　中部電力が同社初の原子力発電所の建設計画を発表したのは一九六三年（昭38）十一月。
　建設地点は静岡県浜岡ではなく、三重県度会郡の紀勢町と南島町にまたがる芦浜地区をはじめ、北牟婁郡海山町の大白池、同郡長島町の城ノ浜など、いずれも三重県下の三地点であった。
　当時、日本の原子力発電は実用化の準備段階ではあったが、一九五七年（昭32）十一月に九つの電力会社でつくった日本原子力発電株式会社（日本原電）が東海村に日本最初の実用規模の原発（出カー六万六〇〇〇キロワット）を建設中であり、東京電力や関西電力も福島県や福井県でそれぞれ原発建設計画を具体化しつつあった。
　それに伴い、原子力関係産業の売上高も年々三、四割増という急成長を遂げていた。
　原子力はまさに次代を担うエネルギーであり、人類にとっての「第三の火」であった。
　この「夢のエネルギー」の実用化は、資源の乏しい日本にとっては国家的急務であり、中部電力としても、東電、関電と並ぶ電力大手として遅れをとるわけにはいかなかった。
　事実、当時の新聞は、この中電の原発建設進出をこう表現した。――
　「いまや“陸の孤島”南勢紀州地方は中京阪神地区に電力を送る一大エネルギーセンターになりつつある。
　やがてともる“原子の灯”は日本の未来を照らす灯になるだろう。」
　大変な持上げようだが、こうした中電の計画は、主に漁業を生業とする漁民にとって、全く寝耳に水の話であった。

　三重県下の漁民はこの計画に一斉に反発、唯一紀勢町の錦漁協を除いて県下のほぼ全漁協が原発反対ののろしをあげた。だが、三地点のうちでも特に芦浜地区は原発立地上、絶好の条件がそろっていた。
　つまり、三方を山で囲まれた孤立した海岸地域であるうえ、人が住んでおらず、周囲の人家からも隔たっており、用地が町有地などで買収しやすいことなどである。
　このため、中電はその後建設予定地を芦浜一本にしぼって現地工作に全力を挙げてゆくわけである。
　芦浜原発にたいする紀勢町と南島町の態度は初めから対照的な違いを見せた。
　一九六四年（昭39）七月、中電が芦浜を原発建設予定地として決定したと発表するや、紀勢町議会の方はその日のうちに「原発誘致」を決議する素早さ。
　一方、南島町は初めから漁民を中心に原発反対の空気が強く、誘致派だった当時の町長をリコールで辞任に追い込んでしまった。
　二つの町の原発にたいするこうした対照的な態度の背景には、南島町が真珠貝養殖に成功して当時その最盛期を迎えており、原発建設が温排水などで直接、漁民の利害と対立したのにたいし、紀勢町は従来の漁業のほかにこれといった大きな産業はなく、財政も逼迫していたという事情がある。
　六六年（昭41）九月には、芦浜への原発建設を「血をもって阻止する」と申合わせていた南島町漁民が、自民党の中曾根康弘氏ら国会議員一行の現地視察行を長島町名倉港で実力阻止した、いわゆる訴砂争件が起きた。
　この事件は、南島町漁民の「原発反対」の意志の固さ、激しさを全国に知らせることとなったが、そのうえ隣りの紀勢町でも、推進派の吉田為也町長が、原発にからむ不明朗な町予算を組んだため辞任に追い込まれてしまった。
　このため、翌年九月、三重県知事は「原発問題に終止符を打つ」と発言せざるをえなくなり、中電は計画を一時的に断念、地元漁民らの四年に及ぶ芦浜原発反対運動のいわば第二ラウンドの幕が下りることになる。
　これが、中電が浜岡に原発立地点を求めることになった前段階ともいうべき、芦浜原発計画一時中止の概略である。
　芦浜原発にかける中電の執念は強かったが、全国に目を向けると、当時、東京電力、関西電力は福島、福井に、それぞれ福島第一原発、美浜原発をすでに建設中であり、日本原電も新たに福井に敦賀原発を建設していた。
　それに比べて中電は、地点すら未だすんなり決まらない状態であった。
　同社首脳の“あせり”は相当なものだったにちがいない。
　とりあえず芦浜以外に適地を求めるほかにない。
　ここで初めて浜岡の名が浮かび上がってきたのである。
　すでに中電が芦浜原発構想を地元に伝えてから、三年の月日が空費されていた。

　さて、芦浜にソデにされた中電がつぎに言い寄った、静岡県浜岡町はどういう町だろうか。
　静岡、浜松両市にはさまれた小笠郡地方（静岡県では中・東遠地方ともいう）は静岡県の中でも最もオープンスペースに恵まれた土地である。
　いわゆる太平洋ベルト地帯で、これほど開発と工業化の手が伸びていない地域はめずらしい。
　それも東京、名古屋という大消費地に近いにもかかわらず、である。
　だから、この地方は、ちょっと古い言葉で言えば太平洋メガロポリス最後のオープンスペースと言われたわけだ。
　現在もこうだから、もちろん当時の状態は推して知るべしである。
　土地の人々が「開発」という二字から受ける語感がいかに快いものであるか、それがいかに期待に胸ふくらむ言葉であるか――
　もちろん単純に開発賛成ではないにしても、この感覚は都会に住み慣れている我々にはなかなか想像できないもので、意識の落差ともいうべぎものがある。
　田中角栄の「日本列島改造論」が日本海側や東北など自然条件や交通手段によって開発の遅れた地方でブームとなったのも、いわゆる「地方」のこういう意識の土壌をぬきにしては語れないだろう。
　例えば小笠地方の人々には、古傷ともいうべき、共通に受け雌がれてきた一つの“苦い記憶”がある。
　東海道本線敷設当時の路線決定にまつわる話である。
　明治期、東海道線の静岡県内の新設にあたって、当時の鉄道省ははじめ、静岡→藤枝→吉田→相良→浜岡→浜松コースを構想した。
　地図を見ればわかる通り、現在の路線と違ってずいぶん南寄りの海岸線づたいのコースである。
　この計画を聞いて地元の人々は驚いた。
　「あんな煙りを出すものはとんでもない」「脱線の危険がある」「騒音で魚が寄りつかなくなればどうするのか」など、計画に強く反対する声が出て、やむなく鉄道省は金谷にトンネルを切拓いて、現在の藤枝→島田→金谷→掛川→浜松のコースを採用した。
　これでこの地方は静かな農漁村として残ったわけだが、このため発展からは取残されてしまった。――
　今もってこうした話が、人々の、特に開発を待望する人々の口に、まるできのうの失敗を悔むようにのぼるのを聞く時、この地方の人々の共通の心情の一端を垣間見る思いがする。
　小笠地方の一部の根強い開発願望を物語るエピソードに、もうひとつ、「小笠国際空港建設構想」なるものがある。
　一九六〇年代後半、成田空港建設が農民の激しい抵抗で行き詰まっていた頃、時の静岡県知事がアメリカ帰りに打上げ、一部の地元有力者が熱心に後押しした構想である。
　中味は袋井市や掛川市、大東町などの市町境にある小笠山という小さな山の上に国際貨物空港を建設しようというもの。
　運輸省も一時は乗り気になったと言われ、地元には小笠国際空港開発協会なるものまでつくられたが、所詮は農民の抵抗で遅々として進まない成田空港建設をにらんでのあて馬である。
　行政側か成田農民の切崩しにこの構想を使っただけで、農民の切崩しに成功すると構想はみるみる立ち消えになった。
　小笠地方では騒音などを心配する地元の人々の反対運動が本格化する前にこの構想は消えたが、結果としてみれば、小笠の人々の心の片隅に根強く残る開発願望がくすぐられ、火をつけられ、もてあそばれ、そして捨てられただけの話であった。
　さて、小笠郡の一角を占める浜岡町も、この例にもれない、開発から取残された田園地帯だった。
　原発計画が明らかになったころのこの町は人口一万七千人余り。
　一九五五年（昭30）に池新田町と周辺の佐倉、比木、朝比奈、新野の各村か合併して発足した町で、住民の七割が米、茶、たばこなどを栽培している。
　農業以外にはこれといった産業がないため、毎年、若い人たちが町外に流出、年三百人前後の人口減を見ていた過疎地である。
　ちなみに浜岡原発計画が公けになった六七年（昭42）七月末現在の浜岡の町勢を見てみよう。
　面積五三・九一平方キロ、人口一万七三六一人、三四一五世帯。七月中に町に転入した人三八人、同じく転出した人三二人。同月中の出生一七人、同じく死亡一六人。
　いかにものどかで牧歌的な田園の町の姿が数字の上からも具体的イメージとして浮かび上がってくる。
　中電が原発建設地点として白羽の矢を立てるまで、静岡県内でもこの町の名前を知っている人は少なかった。
　また、町の財布の中味をみても、六七年度の財政規模二億三五九〇万円のうち、財源のトップは地方交付税で、八七〇〇万円、全体の三七パーセントを占めている。
　典型的な過疎の赤字自治体なのである。
　そこに降って湧いた原発建設の話。小さな町は計画公表前からウワサが乱れ飛んで騒然となった。
　当時、この町の町長をつとめ、原発建設を熱心に推し進めたため、のちに「原発町長」と呼ばれるようになった河原崎貢氏は、この頃のことをのちにマスコミにこう語っている。
　「内々に打診を受けたときは、びっくりしたねェ。
　正式に中電から計画を持込まれたのは統一地方選の終った六七年五月末。
　小さい町にはあまりに大きい問題だったが、これを町発展のきっかけにしなくちゃあっていう気持、絶対にのがせないぞっていう気持が強かったねえ。」
　この原発歓迎の気持は、もちろん町長ばかりではなかった。
　当時いわゆる電源三法（電源開発促進法、電源開発促進対策特別会計法、発電用施設周辺地域整備法）はまだ成立していなかったが、原発を誘致すれば、町に固定資産税が入る、建設費数百億円（浜岡一号機の場合は約六〇〇億円）という原発の設備投資により、雇用の増加や資材の調達などの利益も地元に落ちる、等々。
　こうした金銭づくの思惑が、この地方の人々の素朴な開発願望とからみ合い、それを巻き込んで、「原発推進すべし」の声が町の有力者の音頭とりで強まっていく。
　この土地の人々が純朴であればあるほど「開発」にかける期待は甘く、その純朴さが原発を推進する土壌となり、強固な基盤ともなっていくのである。

　さて、最後は静岡県当局である。浜岡原発建設計画が公けになった六七年七月、県当局は「中電からも浜岡町からも建設話は聞いていない」と県議会で答弁した。しかし、こうした答弁にもかかわらず、中電からの県当局への根回しはその前後に着々と進んでいた。
　当時の日本の原子力開発は、すでに本格的な実用化時代に入っていた。
　六五年（昭40）十二月に中央電力協議会は一九七五年度の原子力開発の見通しを五〇〇万キロワットと計画していたし、六七年には動力炉核燃料事業団（動燃）が新発足し、日本独自の原子炉研究開発体制をつくるべく、新型転換炉、高速増殖炉の開発に着手していた。
　六六年度の原子力産業全体の企業支出は、原発建設などによって前年度より四割増の一七〇億円にものぼって、第一次原発景気といわれるような活況を呈していた。
　農業県から工業県への脱皮を果たしつつあった静岡県では、工業化の進む県東部と他地域との地域間格差や、産業間格差の是正が急務だとされ、経済開発とともに、“社会開発”を狙った第七次総合開発計画が構想されていた。
　このために、産業基盤としての新たな電力開発が不可欠である。
　沼津や富士など県東部には東京電力が火力発電所の建設を計画しているのに、県内で最も開発が遅れており、これから開発の目玉となるべき小笠＝中・東遠地区には水力以外にこれといった大きな発電所はない。
　そこへ、中電の浜岡原発建設計画が飛び出してきた。しかも、大気汚染の心配のあるダーティな火電ではなく、“クリーンな”原子力発電所である。
　県が中電のこの申入れに双手を挙げて歓迎したことはいうまでもない。

　浜岡原発計画を新聞にスッパ抜かれてからの浜岡町当局の対応は、芦浜原発の紀勢町に負けず劣らず素早かった。
　六七年七月十二日、すなわち新聞報道から一週間後、町当局は建設地の地元佐倉二区を手始めに原発建設計画の概要や計画発表に至る経過について地元説明会を開始、同月末には河原崎町長自らが、御前崎町や相良町など周辺町村に出向いて経過報告をして廻った。
　そして秋口に入った九月二十三日には浜岡町議会全員協議会が中電との交渉に入ることを決めたのにつづき、三日後の二十六日には自民党浜岡支部が支部大会を開き、「原発設置の実現へ向けて前進する」との大会決議を採択。保守系が議席の九割を占める町議会の原発にたいする態度はここで決まった。
　翌々日の二十八日には再び全員協議会が開かれ「補償などの諸条件が満足されれば、原発建設を受入れる」と、原発受入れの用意を申合わせ、二十九日には中部電力の加藤乙三郎副社長（当時）が、町会本会議で型通りに「電気出力五〇万キロワットの原発を佐倉地区に建設したい」と申入れて、浜岡原発は正式にスタートした。
　中電が町の有力者を通じてひそかに計画を打診して以来、半年余りというスピードぶりであった。
　この町当局の勇み足にも似た早わざを示す一つのエピソードがある。
　町当局が八月十日発行の町民向け広報紙『広報はまおか』で、「原子力発電所を解剖する」と題して、原発特集を組み、早々と原発の「安全宣言」を行ったのである。
　内容は「地震が来ても大丈夫――専門家も認める高い安定度」「原子爆弾とは違います――放射能の心配はない」「使用ずみ燃料は厳重に処理」などの見出しのもとに、
　「従って燃料が破損しても、また炉が少々傾いても放射能が漏出すということは考えられません」
　などと、それこそ今では考えられない説明までつけて、原発の安全性のＰＲをしている。
　八月十日と言えば、町議会が条件付きの誘致決議を行う一ヵ月半も前のことである。
　原子力発電所誘致といっても、浜岡町民には、何が何だかよくわからないというのが実情であった。
　町当局の原発にかける願望、町民の意思がどうであろうと何がなんでも建設をという意気込みは、この記事の中に集約され、記事の行間からあふれていた。

　　　　2、漁民の抵抗と終息 top

　ともあれ、浜岡原発建設は正式に決まった。中電としてみれば一九六三年（昭38）十一月に、三重県芦浜に同社として初めて原発建設計画を正式に明らかにして以来、三年十ヵ月ぶりの待ちに待った朗報であった。
　ただちに敷地内の地質ボーリング調査が始まり、用地の買収が始まった。敷地面積約一六〇万平方メートル。
　山林、茶畑、みかん畑に加えて松林や葦の茂った原っぱも広がる。
　敷地の地主は地元佐倉を中心に三〇二人。中電は十月に入って、これら地主や農家との話合いをスタートさせた。
　中電は町議など町の有力者を通して側面から地主に働きかける一方、直接交渉では「一度、よその原子力発電所を見て下さい」と当時の原発先進県・茨城県東海村視察をさかんに勧めた。この視察旅行にどういう意味があるのか、くわしいことは後述するとして、中電かこうした形で地主＝農家の各個撃破を砠ったことは確かである。
　この章の冒頭で述べたように、地主たちは原発建設に概して“理解ある態度”を示していたから、中電の思惑通り用地買収交渉はスムーズに終るかに見えた。
　「一〇アール（約三百坪）ばかりの田だけえ、永年耕やしてきて、愛着はあるだよね。だけえ、一人で反対しても、どうしようもないよ。」
　「土地をそれなりの金額で買上げてもらって、別に百姓やっていく土地さえもらえりゃ、オラあ、原発には反対じゃない。」
　一番問題と見られていた移転農家も協力的だった。
　だが、買収交渉は意外に難航した。移転農家など地主側か、翌六八年（昭48）二月と三月に中電が提示した補償価格＝農地一〇アール当たり七五万円を「問題にならない額」と突っ返したのである。
このため中電とともに、浜岡町役場も地主説得に入ったがまとまらず、同年五月、とうとうしびれを切らした静岡県企画調整部が地主説得に乗出した。
　県当局は三〇〇人の土地所有者のなかから二二人の用地交渉委員を選ばせ、中電と交渉するように強力に指導した。
　折りから公共用地取得特例法が六八年十月二十九日に期限切れを迎え、地主への所得税減免措置がなくなるとあって、十月に入ると売買契約に応じる地主が増え始め、十月下旬にはとうとう約四〇戸の専業農家を残すのみとなった。
　「生活権」を主張する農家と、「これ以上の要求には絶対応じられない」とする中電との交渉は、特例法が期限切れとなる二十九日七夜を徹して行われ、とうとう三十日朝、最後まで残った数世帯も中電の用地買収価格をのんだ。
　買収契約の概略は、
　�@農地については一〇アール当たり土地価格七五万円に協力費や農業補償などを上乗せ、計一二〇万円を最高としてＡＢＣの三ランクに分けて補償する
　�A山林については地価三六万円に立木補償や協力費を含めて計七三万円を最高に六ランクに分けて補償する――などというものであった。
　買収に要した中電側の費用合計は約一六億円。一坪（三・三平方メートル）当たりの平均買収価格は単純に計算すれば約三千円となる。
　当時の東電や関電の土地買収価格の平均は一坪当たり千円内外といわれていた。浜岡原発の場合東電、関電と違って、敷地がそれほど人家と隔たっているわけではなく、いわゆる僻地でないということも、買収価格が「破格」となった原因であった。
　この結果、地主や農家のふところに入った金額は一戸当たり一千万円から七千万円。当時の物価水準からすれば現在では億単位に相当する大金である。
　当然、“成金ブーム”が起ったが、こうした大金、さらには様々な名目で地元に落とされる札束が農家の心を、そして浜岡町民全体の心を引き裂き、その風土を変えていくのである。

　さて、土地買収は曲がりなりにも運んだが、中電の浜岡原発計画の前に立ちはだかったのは、芦浜の場合と同じく、やはり漁民であった。
　前述のように打診から誘致まで、浜岡原発にたいする浜岡町役場の対応はおどろくほど迅速だった。
　中電から打診があれば直ちに視察団を組んで極秘裏に東海村を視察したし、新聞報道で計画が公けになるや、周辺町をはじめあちこちで建設促進のための根回しを行った。
　だが、こうした動きはほとんど漁民抜き、町民抜きで行われたため、御前崎、相良などの漁民の浜岡町当局にたいする不信はつのった。
　だから浜岡町が原発計画を公けにしたあとその誘致に動き出すや、御前崎や相良の漁民も、強い原発反対運動が闘われていた芦浜原発の南島町などを視察、反対運動への取組に全力を挙げた。
　当時の漁民の心配は何よりも漁場の喪失であった。
　原発建設敷地の沖合、つまり浜岡町の沖合約二キロには「浅根岩礁」と呼ばれる好漁場かおり、シラスをはじめ、アワビ、サザエ、イセエビなど、当時で年間十一億円ほどの水揚があった。
　この漁獲高の半分以上はシラス漁が占めている。ところが原発ができればどうなるか。
　「毎秒三〇トンもの原発の温排水が流れ込んで、シラスが決定的なダメージを受けるのではないか」
　「放射能で海が汚染されたら生活の場が奪われる」
　――こうした不安が漁民の心を反原発に駆り立てた。
　最初のサンケイ新聞の報道から三週間の六七年（昭42）七月二十五日、沿岸に共同漁業権を持つ御前崎、地頭方、相良、坂井平田、吉田の榛南五漁協とそれに同調する浜名、福田の遠州二漁協は原発反対で意思統一し、「浜岡原発設置反対漁民協議会（反対漁民協）」を結成。八月十一日には相良町で漁民大会を開き、参加漁民千百人が隣りの浜岡町の中心街ヘデモをかけた。
　ほとんどの漁民が生まれて初めてのデモ行進であり、シュプレヒコールであった。
　この地方の漁民の核＝原発にたいする不安や否定的感情には、もうひとつ理由がある。
　それはビキニの記憶である。一九五四年（昭29）三月一日、アメリカがビキニ島で行った水爆実験で死の灰をかぶった第五福竜丸は、彼らの近くの焼津港所属の漁船であった。
　この事件で半年後、機関長の久保山愛吉さんが死亡したが、放射能の恐怖はこの地の漁民にとっては他人ごとではなかったのである。
　こうした漁民の反対運動の一方で、陸上でも原発反対の活動が労働者や政党の間で活発になってゆく。
　六七年十月には小笠地区労や県評、社会党、共産党などが漁民と反対運動を一本化するため「浜岡原発設置反対共闘会議」を結成。
　また反対漁民協は、相良町や御前崎町など榛原郡南部の住民のほとんど全員から原発反対署名を集めた。
　ところで、原発誘致の声しか声高に聞こえてこない原発のお膝元の浜岡町でも、少数ながら反対の動きがあった。
　そのうちの一つに、いかにも浜岡らしい運動の成立ちのグループがある。
　保革を問わず、というより保守色の強い浜岡町民を中心にして発足した浜岡原発研究有志会である。発会の経緯が保守的な浜岡らしい。
　熱心な自民党員のＡさんは浜岡町長から原発誘致の話を聞いて、人一倍のうれしさを押さえ切れたかった。
　というのも、息子が大学を出て中央の原子力研究機関に研究員として勤めていたからだ。
　Ａさんは「お前も地元に帰って研究ができるようになったぞ」と息子に手紙を書いた。
　ところが息子の返事はＡさんの期待を裏切るものだった。
　「ふるさとの町にそんな危ないものをつくらせてはいけない。
　漁場だって水源だってどうなるかわからない。」
　おどろき迷いながらもＡさんの心は変った。
　手紙をもって親しい仲間を交わり、少数ながらも自民党員もふくめた反対組織＝有志会をつくった。
　Ａさんたちは連日のように集まりを持ち、デモには白地に赤色で「原発反対」と書いた有志会の旗をひっさげて参加した。
　原発反対派の横断的組織である浜岡原発反対共闘会議にも参加し、また、六八年十月末に行われた中電と移転農家との土壇場の用地買収交渉においても、Ａさんたちの有志会は、農家宅に泊込み、原発反対を訴えてがんばった。

　こうした漁民、労組、政党、住民組織などの闘いが一つのピークを迎えたのが、六八年三月二十日、遠州灘に繰広げられた海上デモであった。
　この日一斉に休漁した沿岸や漁協の漁民約千人は、二二五隻の漁船にハチ巻き姿で分乗して御前崎沖に集結、各漁船とも大漁旗を風いっぱいになびかせて浜岡沖までの約五キロを隊列を組んでデモ行進した。
　陸上でもこれに呼応して共闘会議が反対集会を開催、「中電は帰れ」「放射能や温排水で海を汚すな」のシュプレヒコールが、漁船のエンジンと荒波の音をバックに海と陸で響き合った。
　この時点での漁民の団結は固く、中電関係者と一対一で会おうものなら村八分にされかねないほどだったという。
　ある漁協幹部は当時の沿岸漁民の心をこう語る。−
　「今もそうだが、確かに当時も、アイツらは補償金もらいたさにゴネてるだけだって言う人がいただよね。
　遠洋の衆なんかもそうだったんじゃないか。
　だけえ、そんなもんじゃない。漁場が汚染される、なくなるっていうこと、どういうことかわかる？
　我々に死ねっていうことだよね、それは。
　だからこそ、せっぱつまっていろいろ（反対運動を）やっただよね。」
　だが、一方で中電の土地買収は着々と進み、反対漁民への切崩し工作も激しさを増した。
　もう浜岡町や中電だけにはまかせておけないと、海上デモに前後して、竹山祐太郎知事が直々に反対漁民代表を県庁に呼んで説得したり、県の水産課長が各漁協をまわって、
　「これからの漁業はもはや沿岸の時代ではなく、養殖漁業であり、遠洋漁業である」と説いて歩いた。
　また、時を同じくして県当局は、浅根岩礁についての海洋調査も行っている。
　のちに県当局は原発施設とともに敷地の一角に静岡県温水利用研究センター（ここでは稚魚、稚貝などを生産して天然漁場に放流したり、マダイ、ヘダイなどを温水の中で早く親魚に育てる養殖試験を行ったりしている）を設置するが、これは「つくり、育てる漁業」のデモンストレーション施設で、反対漁民説得のための施設でもあった。
　県、町、中電一体となった切崩し工作にたいして、漁民は六八年六月、浜岡原発にたいする統一見解をまとめ、
　�@　漁場の喪失、
　�A　漁業資源の減少、
　�B　資源の質的変化、
　�C　生産の放射能汚染、
　�D　生産物の経済低価値の低下、
　の五項目の問題点が納得づくの解決を見ないうちは原発設置を認めないことを再確認した。
　さらに七月に入って、原発敷地内農家の用地買収交渉が次第にまとまっていくのを見て、地主へのテコ入れのため、漁民と反対共闘会議千人が浜岡町役場ヘデモをかけたりした。
　代表が河原崎町長に抗議文を手渡したが、役場の窓ガラスが割れるなど、この日の抗議行動は荒れた。
　しかし、激しい抗議行動の半面で、浜岡原発を現実問題としてもう一度考えてみようとする現実路線が漁協幹部の間で頭をもたげてくるのも、この頃である。

　元々漁民の一部には「反対漁民協のような原発反対一本ヤリでなく、もう少し客観的に原発問題を考えよう」とする現実派の漁民＝漁協幹部もいた。
　こうした考えの漁民と浜岡町、相良町、御前崎町など四町長、さらに地元の学識経験者など計六〇人で結成されたのが「原発建設対策審議会」（会長は相良町町長）である。
　発足は海上デその二ヵ月前の六八年一月であった。
　原発対策審は一般部会と漁業部会に分かれて、原発の安全性についての研究会を講師を招いて何度か開催したが、この原発対策審が結果的には反対漁民協などをなだめ、原発建設への道を拓く重要な役割を果していく。
　土地買収を終えた中電は反原発の漁民に工作の全力を集中した。
　反対漁民協は「原発に反対する以上、中電と会う必要はない」との態度をかたくなに守ったが、中電は漁協幹部や一般漁民を戸別に訪ねてねばり強い工作を展開、これが一定の成果をあげた。
　こうした折の六九年（昭44）五月、追打ちをかけるように国の電源開発調整審議会が浜岡原発一号機を「地元同意を得た上で」という前提条件つきながら、電源開発の基本計画の中に組入れることを発表、漁民を動揺させた。
　その最中に、結果的に反対漁民の動揺を増幅し、反対の意思を決定的に突崩していく一つの提案が、先に述べた原発対策審の漁業部会でなされていた。
　同部会に「原発問題究明委員会」をつくって、原発が漁業にいかかる影響を及ぼすか科学的データを集めよう、その場合、第三者機関が行うのではなく、漁民も参加して漁民自らの手で納得のいく調査をやろう、という提案である。
　しかもそれは榛南の漁協幹部のうちでも最有力者の一人、御前崎漁協組合長の発案になるものであった。
　さっそく調査の指導を東海大学の岩下光男教授に依頼して、反対漁民も加わった海洋調査が始まった。
　それまでも県当局の手で浅根岩礁の調査が行われてはいた。
　だが、漁民にとってこういった官製の調査は説得力をもたなかった。
　調査をやる前から結果がわかっていたからである。
　ところが今回は違う。漁民自らが調査船に乗込んで自分たちの手でサンプルを採り、そして測定するのである。
　こうした海洋調査は全国でも例がない。
　だからこそ、調査にかける漁民たちの意気込みは大変なものだった。
　調査地点として選ばれたのは、茨城県東海村の日本原電東海発電所沖、愛知県知多町の中電知多火力沖、それに浜岡原発建設地沖の三地点。
　それぞれ水温、プランクトン、塩分、潮流、放射能などを必要に応じて調べた。
　知多沖などでは測定地点を数十地点を選んで丹念に水温の変化を調べ、温排水の影響の程度を検討した。
　さらに浜岡沖ではヘリコプターまで動員して、空と海の両面で水温、潮流、風向きから魚族の分布まで調べるという熱の入れようだった。
　確かに調査自体は半月ほどの短期間に行われ、専門家が見ればとても十分とは言えないものだった。
　だが、漁民のとらえ方は違った。
　今回の調査はこれまでの“御用調査”とは違う。自分たちが実際に船に乗込んで納得するまで丹念に、そして科学的に調べあげた偏りのない調査であり、それだけに信頼性がおける。
　漁民の全部ではないにしろ、多くの漁民はこう思った。
　だからこそ、調査から一ヵ月後にこの海洋調査結果が報告書として出された時、漁民に与えた影響は深く大きく、そして説得力をもった。

　六九年九月六日、原発対策審漁業部会の原発問題究明委員会は、漁業影響海洋調査結果を、岩下東海大教授の総合的考察の報告書として発表した。
　同氏の従来からの立場、つまり、「漁民側は自己の利益だけを感情的に考えず、他産業との共存共栄を冷静に考えるべきであり、原発の温排水の問題もその悪影響だけを考えずに漁業への積極的な利用を考え、さらには県全体の中で漁業を位置づけなければならない」という考えに裏付けられたデータであった。
　十二月には、この報告書を受けて原発対策審が最終見解をまとめて漁協に示した。その内容は
　�@原発の安全性の確保のための監視体制を確立する、
　�A十分な漁業補償を行う、
　�B沿岸漁業振興を含む地域開発へ向けて積極的協力を行う、
　の三項目を条件に、原発建設を認めるというものだった。
　反対漁民は動揺した。
　半ば闘いに倦（う）んだ漁民の心は
　「もう限界だ。この際、調査もやったことだし、最終見解を受入れるべきだ」
　「もうどうでもいい」
　［いや、最後まで当初の反対の方針を貫くべきだ」というぶっかりあう意見の間を揺れ動いた。
　中電がこの時とばかり、漁協幹部を狙って漁民への働きかけを強めていったことは言うまでもない。
　特に漁協幹部には金と圧力のうわさがまとわりつき、“漁協の黒い霧”があちこちで取り沙汰されるようになった。
　漁協幹部と一般漁民の心が微妙に、しかし確実に食い違い、離れていったのもこの頃である。
　こうした中でも、漁協シラス部会や一本釣り漁業部会など、温排水の影響をまともに受ける漁民たちは、
　「岩下報告書は我々の考えを正しく反映したものではない」として原発反対を再確認、なお“徹底抗戦”の構えを見せた。
　だが、もはや大勢は決まっていた。まず十二月五目、反対漁民協の有力な構成団体の一つ、地頭方漁協が「最終見解」の受入れを決めた。
　これにつづいて各漁協は「最終見解」受入れを表明、同月二十二日には最後まで抵抗して態度保留していた相良漁協も臨時総代会で「最終見解」の取扱いを役員に一任、ここに二年半つづいた漁民の浜岡原発設置反対運動は終った。

　年が明けて中電と漁協との補償交渉が始まった。交渉は補償配分の関係から原発建設予定地沖に共同漁業権をもっている御前崎、地頭方、相良、坂井平田、吉田の榛南五漁協と、遠州の浜名、福田の二漁協に分かれて行われ、七一年（昭46）春には話合いがつき、漁業補償協定書が調印された。
　協定の骨子は漁協側が放水口を中心に半径一二〇〇メートルの範囲の漁業権を放棄し、その補償として中電が榛南五漁協に六億一一〇〇万円、遠州二漁協に二億七〇〇〇万円、計八億八一〇〇万円を支払う――というものだった。
　浜岡原発反対闘争争中の最大の運動であった漁民の闘いの結果として、中電と榛南五漁協との間で交された協定書の概要は次の通りである。

　　　　　漁業補償についての協定書
　　漁協（榛南五漁協）と中部電力とは、別紙建設概要に示す中部電力の浜岡原子力発電所の建設およびその保守・運営等の事業（以下「この事業」という）にかかる漁業補償について、次のとうり協定する。
　第一条　漁協と中部電力とは、相互理解の精神のもとに信義・誠実をもって、この協定に規定する事項を忠実に履行するものとする。
　第二条　漁協は、この協定締結と同時に中部電力の「この事業」の遂行に対し異議なくこれに同意し、これに協力する。
　第三条　漁協は、別添図面に示す区域（放水口から半径一二〇〇メートルの区域）に存する漁業権および一切の漁業を放棄し、かつ、第三者の漁業上の権利等の設定に関しても一切同意を与えないものとする。
　第四条　前条に対する補償金の額は金六億一千百万円とする。
　　�A中部電力は、前項に規定する補償金のうち昭和四十六年二月二日漁協・中部電力間に締結した
　　本件補償に関する仮協定により、すでに漁協に支払った金三億円を控除した残額金三億一千百万円をこの協定締結後第六条に規定する漁業権の抹消登録完了と同時に漁協に支払うものとする。

　第十条　漁協は中部電力の「この事業」に軽微な変更等が生じても、中部電力に対し異議求償を申し出ないものとする。
　第十一条　（略）
　第十二条　（略）
　付　　則　（略）
　　　　昭和四十六年三月一日
　　［別紙］
　　　　浜岡原子力発電所建設概要
　一、名称　浜岡原子力発電所
　二、所在地　静岡県小笠郡浜岡町佐倉
　三、原子炉の型式　濃縮ウラン、軽水低速、軽水冷却型（沸騰水型）
　四、電気出力　五十四万キロワッ卜
　五、運転開始予定　昭和四十九年十一月
　六、復水器冷却水れ排水計画　前面海域より海底トンネルを経由して約毎秒三十トンの海水を取水し、排水は汀線付近で放出する。　　　　　　　　　　　　　　　　　‘
　読めばわかる通り、この協定書によって、漁協は原発建設運転にたいして
　「異議なく同意し、これに協力する」ことになり、原発の建設・運転に「軽微な変更などを生じても、中電に対して異議求償を申出ない」という約束をとりつけられて、浜岡原発一号機についてのいっさいの漁業紛争が解決することになる。

　さて確かに漁民に呼応するように、陸上でも前述の如く「浜岡原発設置反対共闘会議」が組織的な反対運動を展開した。
　共闘会議の構成メンバーは漁民のほか、社会党系の「浜岡原発反対会議」、共産党系の「原発設置反対会議」、地元の小中高の学校教師による「浜岡原発研究会」、静岡大学の教官グループなどによる「浜岡原発反対小笠地区平和委員会」、選挙もからんで原発反対にまおった保守系の人々による「浜岡原発研究有志会」など、多彩で幅広く、横断的だった。
　この共闘会議はデモ、集会は言うに及ばず、農民や漁民のオルグ、ビラ入れ、ステッカー貼りから街頭宣伝、講師を呼んでの学習講演会まで各種の反対活動を活発に進めた。
　国にたいしても浜岡原発の安全審査の資料公開を要求して当局と膝詰め談判したり、バスをチャターして大挙上京、通産省で開催中の電源開発調整審議会総会に乗込んで浜岡原発の電調審基本計画への組入れに反対、その承認を食い止めたこともあった。
　それでも共闘会議は、浜岡町民をはじめ多数地元民のいわば土に根ざした原発反対を結果として掘起し切れず、そしてつかみ切れなかった。
　住民の心のひだを組織的な活動が捉えることは容易なことではなかった。
　共闘会議といういわば近代的な「組織」は、浜岡の反原発闘争の「主役」になれなかったのである。

　　　　3、中部電力、接待と札束 top

　浜岡原発に反対する運動が、一定の盛上りを見せながらも崩され、終息していった大きな要因に、中部電力の強力な工作があったことは言うまでもない。
　この立地工作のうちで最も公然と、そして活発に行われたのが、地元民にたいする招待旅行である。
　視察と称して、茨城県東海村や福島県大熊町、福井県敦賀市など“原発先進地”を見て歩くツアーである。
　「オラは役場（浜岡町役場）からの招待で、東京電力の大熊原子力（福島第一原発）を見に行って来ただよね。
　よくはわからないが、オラが招待の枠に入ったのは地区の区長だったからだと思うね。
　旅行は一泊二日でね、もちろん交通費はタダ、酒は飲み放題だっただよ。
　町のエライさんも一緒だったが、“どうせカネは中電持ちだから”って言ってね、飲まなきゃ損だとあちこちで醜態やったわェ、あん時は。」
　「わしが行ったのは東海村。実際に見て来て原発の理解を深めて欲しいって言われて、一泊で行ったね。
　お酒も出たし、手土産ももらった。帰りは夜の東京巡りでそりゃ楽しかっただよ。
　だけえ、肝心の東海村のことはあんまり覚えとらんずら。」
　招待旅行の旅先はただ原発地だけではない。単なる歓楽地だけの旅行も組まれた。
　これは芦浜への働きかけの例だが、地元の漁民を団体で名古屋に連れて行き、市内の一流ホテルからタクシーでサウナ→割烹料理店→中電専用メンバーズクラブとまわり、再びホテルに戻って一泊し、翌日帰宅というコースもあった。
　芦浜では後にこれが常態となり、人の名前を借りて何回もこうした招待旅行を楽しむものや、勝手に地元民が飲めや歌えの宴会を開いて代金を中電の職員にもたせるために、わざわざ電話して職員を呼出すということまであったという。
　もちろん浜岡でもこれに近いことが行われ、中電立地工作班の努力は、地元民が涙ぐましい」とまで評するものだった。
　浜岡では、こうした中電の招待＝接待旅行の参加者は、町会議員や地区の区長、班長、婦人会役員、農協幹部、青年会役員などを中心に、一号機建設が始まった七一年頃までに、すでに数百人にものぼった。
　中電の地元への働きかけの二つ目は、いわゆる地域協力金である。
　浜岡一号機建設が正式に決まったあと、浜岡町から中電あてにこんな要望文書が出ている。
　「（前略）町としては世界の流れでもあり、国の施策でもあるこの原子力発電所建設が、開発の遅れている当東遠地方の開発のきっかけとして役立ち、しかも公害問題を起さないことなどを条件に、この立地を受入れることになりました。
　しかしながら、このことによって地主の方々の生活に支障をきたしたり、地域の発展がゆがめられたりすることは到底忍び得ない所であります。
　（中略）そこで中電佐倉地区従業職員住宅が建設されれば、必然的に現公民館は狭隘となるので、この建設について協力を求めたい。
　（中略）また静岡県内でも小笠地区は児竜生徒の体位が県の標準に達せず、低体位地帯である。
　この体位向上と体力増強のために、まず青少年の憩いの場として総合グラウンドの建設に協力を求めたい。（下略）」
　この要望にたいして中電がどういう返事をしたかは、広い駐車場をもつコソクリートづくりの現在の佐倉地区公民館や、ナイター設備まで整った広々とした浜岡町総合グラウンドを見れば十分わかるだろう。
　こうした公共施設への大口の協力のほか、夏祭りの仕掛け花火や秋祭りの御輿や飾り付けなど四季の催し物、寺や氏神様の改修から冠婚葬祭に至るまで、町民の集まるところにはかならず中電の名のつくものが顔を出す。
　そしてこうした協力金は次第にエスカレートし、遂には現金の各戸分配、あるいはそれに近いところにまで行きつく。
　たとえば、浜岡原発のある浜岡町佐倉地区では、七四年四月に一戸当たり約五万円が「地域振興費」の名で中電から支払われた。
　これは漁業補償などと比べて佐倉地区への支払い額が少ないという不満から、地区民で組織する浜岡原発佐倉地区対策協議会と中電とが話合った末に追加払いされた三〇〇〇万円を地区内の五五〇世帯に分配したものだ。
　さすがにこうした協力金の個別分配には、佐倉地区の内外から
　「公金の私物化も同然」との批判が上ったが、
　「追加分の三〇〇〇万円は原発建設に関して精神的苦痛も大きかった佐倉地区への慰謝料だ」という分配賛成の声も強く、結局「地域振興費」は佐倉地区民の個人の財布の中に消えてしまっている。
　原発立地工作の最後の切札となったのは、いわゆる裏金である。
　中電の場合はその典型的な例が芦浜で公けとなった。
　七八年（昭53）に紀勢町長と中電津支店幹部が逮捕されて全国初の「原発汚職」と騒がれた贈収賄事件がそれである。
　この事件は電力会社の札束攻勢がいかにすさまじいものであるか、そしてそれに原発の町の為政者がいかに群がっていくかという原発と札束の問題を典型的な形で示している。
　七八年一月十二日、芦浜原発推進の旗頭だった紀勢町吉田為也町長が、突然、業務上横領の容疑で三重県警に逮捕された。
　原発建設促進費として中電が町に支払った三〇〇万円のうち二〇〇万円を吉田町長が個人の借金返済に当てていたというのだ。
　元々この促進費は寄付金というよりはワイロに近い金だったが、この取調べの間に「中電へ訪問（三〇万円）」との“吉田メモ”が見つかって、事件は単なる横領事件ではなく、中電主役の贈収賄事件に発展した。
　一月下旬には贈賄の中電津支店幹部二人（津支店長代理と芦浜原子力調査事務所長）が逮捕された。
　逮捕された中電の二人は「町長に金を贈れば将来の原発推進に役立ち、また原発賛成派なので町議に金を有効に配ってくれるだろうと思った」という。
　中電に限らず、当時電力各社の寄付金攻勢はモーレツをきわめた。
　だが、本来なら闇から闇にほうむられていくはずのこの種の話が表面に出だのは、中電のあせりが裏目に出たものと考えられる。
　確かに中電は南島漁民などの強い反対で、いったんは芦浜原発計画を中止した。
　しかし、芦浜はすでに用地買収が完了し、立地条件としても原発に最適なうえ、リコール運動でいったん町長の座を追われた推進派の吉田前町長が、七五年の選挙で再び町長に返り咲いている。
　芦原原発建設の条件はそろっているのに手をつけない理由はない。
　ライバル関係にある東電や関電は福島や福井などの各地で着々と原発建設を進めているのに、中電としては浜岡だけ。
　加えて折から（一九七三年）の石油危機である。政府からも尻をたたかれ、原発建設を何がなんでも急がねばならない。
　きれいごとを言っている場合ではない。
　とにかくあらゆる手段を使って、という考えが芦浜工作を再開する中電側の頭にあった。
　名古屋歓楽街への地元民の接待旅行も、この「手段を選ばず」の考えの現れであったろう。
　焦りが生んだワイロまたはそれに近い寄付金は、事件として表面化した三〇万円や吉田町長が横領した二〇〇万円にとどまらない。
　吉田町長の三千万円にのぼる土地の二重売りの件については、黒いウワサが立ちながら、事態がほとんど解明されないままうやむやのうちに警察の捜査は打切られている。
　芦浜原発にまつわるこの種の事件や黒いウワサは多いが、これは紀勢町長と中電の癒着に警察や地検の手が入ったため、事が曲がりなりにも地元民に公けになったからにほかならない。
　浜岡の場合はウワサが単なるウワサ話として、消えては立ち、立っては消えている。
　「あの町議は選挙で金を使ったが、原発推進派になるかわりに中電が選挙資金の穴埋めをして収支トントンになった。」
　「あいつは表では力ッコいいことを言っているが、裏では中電から金をもらっている。」
　「金をもらって原発賛成派にまわり、その金で山林を買った。」
　「（中電から）自動車をもらった。」――
　こうした黒いウワサの一端を裏付けるような文書のコピーが私の手元にある。
　総額六億一一〇〇万円の補償を受取った榛南五漁協中のある有力漁協が組合員に出した、浜岡原発補償金配分通知書のコピーである。
　文書の日付は七一年九月一日。中電と榛南五漁協が漁業補償の協定書を取交わしてから半年後の日付である。

○○○○○殿 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　○○○漁業協同組合 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　組合長理事○○○○ 　　　浜岡原発補償金配分通知書 　　　浜岡原発に係る貴殿の補償金配分額は\\　　　　　　となりましたので、ご通知いたします。 　　配分金支払い方法につきましては、昭和46年8月1日開催の当組合理事会において下記のとうり 　　承認されましたので、ご通知申し上げます。 　　　なお、勝手ではございますが、普通貯金に該当する分は、貴殿の口座へ振込ませていただきま 　　す。出資証券、定期証書にっきましては、事務完了次第お届けいたします。 　　　　　　　　記 　　　　出資金円 　　　　定期貯金円 　　　　普通貯金円 　　　　　　計　　　 　　　　別記配分金のうちは租税特別措訳法の特典（免税）が受けられない金額であ 　　　りますので、貴殿が受入れに当ってば特にご留意の上記帳される様お願い致します。（例えば雑収入等） ゛　　尚、税務署に申告した貴殿の配分金は、別記の金額より少ない金額ですので 　　　為念申し添えます。

　言うまもでなく、これは配分金の税金のがれ、それも漁協ぐるみの脱税である。
　しかもこの文書のコピーを私に渡してくれた人はこれは「ほんの氷山の一角であることを忘れないで下さい」と念を押した。
　町の有力者や為政者のカネづかりの体質は、こんな程度のものではないという意味である。
　このような文書がおおっぴらにまわってくることを考えれば、やはりその通りなのだろう。

　電力会社の協力金、寄付金、そして裏金など、札束で横ツラをはたくような地元工作。これは当然にも原発の町にカネづかりの体質、タカリの構造を生んでゆく。
　とにかく何にせよ地区の役員などといったまとめ役をやらなきや損だという風潮がそれである。
　役員をやれば、それなりの役得がある、と踏んでの話であり、実際様々な“恩恵”があったことも確かである。
　また、たとえ本人がそうしたことに無関心でいようとしても周囲がそうはさせない事情もある。
　一号機以来、原発に反対してきたある元漁業者は、親戚や家人から
　「原発についてとやかく、つまらんことを言うな。
　歳相応に地区の役員でもやってうまく立ちまわれれば裏金の一つももらえるじゃないか」などと言われるという。
　たとえ原発に反対でもいいが、それを利用して、うまく立ちまわれ、というわけである。
　一方、こうした原発の町の一部のタカリの体質は、電力会社にとって決して迷惑なことではない。
　逆にそれこそが立地工作の大きな目的の一つであると言ってもさしつかえないだろう。
　金品のやりとりをめぐるいわば“共犯意識”が電力会社と一部の地元民を無言のうちに一体化させるからである。
　その意味で、たかられる側の電力会社は、「地元民をたからせている」と表現したほうが正確であるかもしれない。
　ともあれ、こうした風潮のなかで、町の有力者やボスだけでなく、一般の町民も巻込んで、
　「あいつは中電からいくらもらった」「毎晩、中電の連中と飲み歩いている」といった、誹謗中傷とも羨望ともつかぬ噂が飛び交う。
　原発建設が進むにつれ浜岡やその周辺の町に生まれた、こうした「におい」とでも言うべき原発の町特有の隠微な人の心の変化、奇妙な沈黙の風土。
　これについては、三章であらためてくわしく触れてみたいと思う。

　　　　4、原発補償と町財政 top

　さて、一号機のゴーサインが出てからの原発建設のスピードは速かった。
　一九七〇年（昭45）三月、電源調整審議会（電調審）が浜岡一号機の建設計画を国の電源開発基本計画に組入れるとともに、正式に告示。直ちに中電は原子炉型をＧＥ（米ゼネラル・エレクリトック社）製の沸騰水型軽水炉にすると発表、内閣総理大臣に一号機の設置許可を申請している。
　これを受けて国の原子力委員会原子炉安全専門審査会（内田秀雄会長）は六月中旬から安全審査を開始、ほぼ五ヵ月かかって審理を終え、七〇年十一月十六日に「浜岡一号機の安全性は十分確保される」との結論を出した。
　国はこの結論に基づき、十二月のはじめ、浜岡一号機の設置を許可している。
　この間、同審査会の審査委員（調査委員を含め十三人）は各自別々に浜岡を訪れ現地を一日視察しただけで帰っている。
　また、「本当に厳密に安全審査を行ったのか」という地元民の質問にたいして、内田会長や科学技術庁の原子力局長は、
　「原子炉は関東大震災の三倍にも耐えるように設計されている。
　だから大地震があれば発電所に退避すればよいほどである。
　また、原発からの温排水は毎日二二リットルずつ一年間飲みつづけても大丈夫だ」
　などと答えている。
　のちに東海地震が問題になった時、浜岡原発の耐震性について中電や静岡県は原子炉建屋に逃込んだほうが安全、と地元にその安全性を強調したが、この言葉のたとえは実はこの時に語られているのである。
　国の設置許可を受けた浜岡一号機は、七一年（昭46）五月に起工式を行い、七四年（昭49）六月臨界に達し、同年八月十三日には試運転を始めている。
　この日、試運転に立会った加藤乙三郎中電社長は、
　「ここに無事発電を開始できたのは皆さんのおかけと感謝します。
　今後も安全をモットーに地元に喜んでいただける発電所にしていきたい」
　という特別メッセージを発表、中電の社を挙げての喜びを表明した。
　ところが一号機は、間もなく原子炉内冷却水の再循環バイパスパイプ内面二ヵ所にキズが発見され、運転中止となってつまづいた。
　そのあと翌七五年六月には炉心部に設置されている中性子測定装置の異常振動で出力を六〇％以下に削減することを余儀なくされ、さらに浄化系配管のキズが発見されるなど、故障が続発、ようやく営業運転が開始されたのは試運転開始後一年九ヵ月たった七六年（昭51）三月であった。
　しかし、中電は一号機のつまづきの間にも続々と「次」の手を打った。二、三号機の建設計画である。
　まず二号機（沸騰水型軽水炉、出力八四万キロワット）は一号機の起工式の行われた翌年の七二年（昭47）一月、建設計画が公表された。
　一号機の設置反対運動にこりた中電は二号機に関してはとりわけ慎重で、建設計画を静岡県や浜岡町のほか、周辺の御前崎、相良の両町、それに関係漁協にも提出している。
　電調審はその後直ちに二号機を基本計画に組入れることを決定、翌年五月には原子力委員会が
　「二号機の安全は十分確保されている」として国に二号機増設の許可を申請した。
　だが今度は一号機と違って地元の浜岡町の同意を得るのに手間どった。
　それは「一号機の試運転も始まらないのに、もう二号機建設などとは」という浜岡町の町民感情がすんなり二号機を認めなかったためであった。
浜岡町議会もこの地元感情は無視できず、町議会が二号機受入れを決定したのは申入れから一年半以上たった七三年九月になってからであった。
　これに比べて漁協との二号機増設交渉は割とスムーズだった。
　七三年（昭48）三月に調印された協定書によると、
　�@中電は漁業振興のための協力費として榛南五漁協に二億五〇〇〇万円、遠州二漁協に一億一〇〇〇万円をそれぞれ支払う、
　�A温排水による漁業影響範囲を一号機よりさらに三〇〇メートル外側の半径一・五キロメートル以内と設定、この範囲内で漁業被害が出ても補償は協力費の中に含まれる、などという内容であった。
　二号機は七四年（昭49）四月、起工式が行われ、七八年（昭53）五月に試運転を、同年十一月には営業運転を、それぞれ開始した。
　さらに三号機（同型、一一〇万キロワット）は七七年六月、中電が建設註画を明らかにし、七八年十月には静岡県と浜岡町が、折から問題となってきた東海地震対策のため耐震性をきびしくチェックすることなどを条件に増設受入れを表明。
　八〇年十二月に通産省の安全審査をパス、八一年三月には浜岡で第二次の地元公開ヒアリングも開かれ、八二年には着工の運びとなっている。
　（三号機については、あとで改めて詳しく触れるはずである。）
　このように、一号機建設に漁協が同意を与えた六九年（昭44）十二月以降、原発の故障や浜岡町民の次第に高まる原発忌避ムードなどのため紆余曲折はあったものの、浜岡原発は地元の決定的な抵抗もなく概して順調に二号機、さらには三号機と増設されてきたといえる。それでは、補償金などで“原発成金”などと言われた人々のその後の生活はどうだろうか。
　たとえば土地を売った地主農家。この人たちには一千万円から最高七千万円までの大金が懐にころがり込んだといわれる。一九六〇年代後半のことだから、現在の物価水準では優に数倍はするだろう。
こうしたいわばつかみ金が、小さな原発の町に刹那的で享楽的な空気をはびこらぜることになったのは否めない。
　原発賛成派を自認する地元の佐倉のある民宿経営者はそうした風潮についてこう語る。
　「そりゃ、あれだけの大金が入ったんだから、（補償金の入った農家の）畑仕事の意欲は目に見えてなくなっただね。
　畑仕事じゃあくせく働いて二十年も三十年もかかってやっと手にできるカネが一度に懐に入ったものね。
　無理もないっけ。だけえ、金が入ったからって、持ったこ伴いような大金をつかんでバクチをうったり、キャバレーで散財したり、浜名湖まで行って競艇に使ったり。
　あんまり持ち慣れん金だもんで、どう使っていいのかわがらんようだったねェ、見ていると。
　そして畑仕事はといえば、じいさん、ばあさんにまかせっきりで、伜は車を乗りまわす。いただけないよ。」
　こんなときには大金目当てのブローカーが暗躍する。
　中電と地主との原発用地買収交渉がまとまるや、アズキの相場師たちが静岡や浜松など各地から土地代金をねらって浜岡にどっと入ってきた。
　土地を売った農家としてみれば、大金が手に入ったものの当面これといって使い途があるわけではない。
　アズキのブローカーにとって、そこが格好の狙い目であった。
　元々アズキ相場は一定額の保証金でその十倍もの額の取引きが行われるから、暴騰暴落など相場の上下が激しく、一日で大金がころがり込むことがある反面、裏目に出ると巨額の金が元も子もなくなる投資。
　農家の人たちはブローカーの甘言に誘われてこれに手を出したわけである。
　浜岡全体でアズキ相場に手を出して損をした人は約四十人、総額は一億円にのぼるといわれた。
　なかには一人で一千万円以上の大損をした人もいる。

　さて最後に、原発進出によって受けた地元自治体の金銭的恩恵について見てみよう。
　“原発”町長の河原崎貢氏の後を受け継いだ鴨川義郎浜岡町長は、中電から浜岡三号機建設の申入れを受けたのを機に、七八年春、町内各地区をまわり町政懇談会を開いた。
　もちろん、三号機増設受入れのための根回しだが、この席上、鴨川町長は町の財政面への原発の貢献について次のように町民に報告している。
　――町の財政面への原発の寄与については三つある。中電の原発協力金であり、電源三法による電源立地促進対策交付金であり、そして原発の固定資産税である。
　まず中電の協力金は電源三法の成立（七四年〔昭49〕六月）以前を中心に約十三億円入り、道路や水路の整備、佐倉公民館建設などにつかった。
　このほか御前崎町の御前崎港と浜岡原発を結ぶ重量物運搬道路（中電が原子炉本体の輸送や使用済み核燃料の運搬などに利用するために建設したいわゆる原発道路を指す）や原発サイトへの進入道路建設を含めると協力金総額は約二十八億円になる。
　電源三法による立地交付金は昭和五十年度（七五年度）から三年間に合わせて約十五億円入り、道路整備や救急医療センター、照明設備付き総合運動場、町民会館などの建設費にあてた。
　また、昨年（七七年）一月には一号機の固定資産税が六億三千万円入ったが、それ以前に交付されていた交付金四億三千万円が削られたので、差し引き二億円である。
　ところで、町には現在、かなりの金額にのぼる借金がある。
　小学校や幼稚園の校舎の建替え、プールの建設、広域農道の整備などに使用したもので、単なる赤字ではなく、農家にたとえるならば近代化資金のようなものである。
　だが、返済は毎年確実にしなければならない。昭和五十三年度（七八年度）の返済額は三億円だ。返せない金額ではないが、三号機建設を受入れた場合、返済が楽になることは確かである。
　また二号機の工事完了で町内を含め近隣労働者六百人が仕事を失った、云々。
　この町長報告で、浜岡町の懐がいかに原発に依存しているか、おおよその見当がつくだろう。
　ここで浜岡や周辺町の財政と原発の関係を今少し詳しく見る前に、町長報告にある電源三法による電源立地促進対策交付金について説明しておく必要があろう。

　その運用の仕組みは一〇〇〇キロワット当たり八五円の電源開発促進税を電力会社から（つまり、結局は消費者から）徴収し、電源開発促進対策特別会計を通じて、関係都道府県、市町村に交付しようというもの。これが電源立地促進対策交付金である。
　発電所は運転を開始すると地元市町村に固定資産税が入るが、建設着工から運転開始までの期間は地元に財政面での寄与がない。
　それを補うのがこの交付金の趣旨とされている。
　金額の算出方法は、原子力、火力、水力の発電所施設ごとに基準単価を設け、それに発電所出力数と建設に要するに平均年数を掛け合わせてはじき出すというもの。
　その使途としては、道路、港湾、都市公園、スポーツ・レクリェーション施設、教育文化施設、医療施設、水道・熱供給施設などの整備が、代表的なものとして挙げられる。
　この電源三法による交付金が浜岡町やその隣接町にいったいいくら入っただろうか。
　一号機と二号機建設で、七五〜七七年度の三年間合計が二九億二四八万円である。
　もちろん大口は浜岡町で、三年間に一四億三八五七万円が入っている。
　同町財政の歳入に占める交付金の割合は、七五年度が二一・五％、七六年度が一四・九％、七七年度も七・一％とかなり高い値を示し、この交付金なくして公共施設の整備なしとまで言われるほどであった。
　使い途は町長報告にもあるように、道路の改修舗装や農業排水路の整備、八〇〇人収容の町民会館建設のほか、浜岡北小学校のプールの建設や環境放射能の監視施設の設置などにもあてられた。
　周辺の隣接町も、浜岡町と額こそ違うが、こうした事情はほぼ同じである。
　御前崎町には三年間に五億三四八二万円、相良町には五億三二一九万円が入っているし、大東、小笠両町にも約一億七千万円ずっが交付されている。
　使い途も、御前崎町が道路や公民館、スポーツ広場の整備、相良町が道路や河川の改修、中学校のプール新設、小笠町は幼稚園のプール建設、大東町は総合運動場の整備、といった具合で、浜岡町と似たり寄ったりである。
　浜岡町と周辺四町に交付された交付金の額や使途をまとめれば、表2、表3のようになる。

　ところで、原発により浜岡町に落ちる公けの金は、交付金だけではない。
　隣接町とちがって毎年固定資産税が入ってくるのである。
　たとえば浜岡町の五十五年度（八〇年）当初予算を見てみよう。
　一般会計の歳入総額は三四億五六七八万円で、そのうちの六五・九％の二二億七七二万円か町税収入である。
　さらにこの町税収入のうちの一八億一九六二万円が固定資産税であり、浜岡原発関係の固定資産税はこのうちの一五億七一四二万円を占める。
　つまり、歳入総額の実に四五・五％が中電浜岡原発の固定資産税なのである。
　ちなみに町民税は三億四四五〇万円で、歳入総額に占める割合は一〇％にすぎない。
　この年、昭和五十五年、一九八〇年といえば、二号機が営業運転に入った翌々年である。
　つまり、一号機、二号機の固定資産税が合算されてこのように巨額の規模になったのである。
　時系列的に見ても“原発の恩恵”はよくわかる。浜岡町の固定資産税総額は、一号機が稼動しはじめた翌年の七七年は七億四〇〇万円、七八年は六億六七〇〇万円、二号機の固定資産税が入った七九年はグンと増えて二〇億三九〇〇万円、そして八〇年が前述の一八億一九〇〇万円である。
　この固定資産税総額に占める浜岡原発の税額分は毎年全体のほぼ九〇％内外。浜岡町の歳入規模は三〇億円余りであるから、町財政にたいする原発の寄与率の巨大さがわかる。
　そのうえ、これまで述べてきた例は、一号機と二号機についてだけの話。
　三号機については、予定通り着工されれば電源三法による交付金として新たに八二年度から五年間にわたり、浜岡町に二五億円、御前崎町など隣接各町に合わせて二五億円がそれぞれ交付されることになる。
　また、この三号機が営業運転に入れば、一号機や二号機を上まわる固定資産税が浜岡町にころがり込む計算だ。
　このように財政面を見れば、原発はまるで「金の卵」のように見える。
　だがしかし、この金の卵はそういつまでも金の卵のままではない。
　まず、電源三法による交付金は、いかに巨額といっても、三年とか五年とかいった、原発建設期間中だけの期限付きの一時金である。
　また原発の営業開始とともに設置自治体に入ってくる固定資産税も、原子炉の償却年数が一五年ときまっているので固定資産税も年々減額になり、一五年たてばゼロになってしまう。
　浜岡町は現在のような裕福な財政をいつまでも維持できないし、逆にそうしようとすれば際限なく原発を増設しなければならないことになってしまうからである。
　だから、町民の間には、「公共施設は確かに立派なものになった。
　三号機増設の公開ヒアリングが行われた町民会館などはそのよい例だ。
　だけど施設が増え、立派なものになれば、それとともに維持費や補修費、それに人件費も増え、それが逆に町民負担となってふりかかってくる。
　しかも原発稼働後の固定資産税の収入も数年で半減してしまう。
　そうすれば、いやでも第三、第四の原発が必要になる。やがては途絶えるのがわかっている収入を当てにするのはもうやめたほうがいい。」
　といった声も出はじめている。また、
　「立派な施設ができても、それはそれ。日常生活の中で肌で感じられるような“原発の恩恵”は何もない。
　あるとすれば放射能の恐怖ぐらいなもの。」
　と、辛辣な言葉を吐く人もいる。
　浜岡の町でもようやく一般の町民の口から、一部の過剰ともいえる一点豪華主義的な豊かさへの倦（う）みとともに、それにたいする反省の言葉が聞かれるようになった。

　ところが、政府の中央段階では、こうした地元感情をさらに金銭づくで抑え込もうとする構想がねられ、そして実施されつつある。
　一つは八一年十月から実施された「原発施設等周辺地域交付金制度」であり、もう一つは電源立地促進対策交付金の使途拡大制度である。
　前者は原発のいっそうの促進のために国が原発の立地する市町村あるいは隣接市町村の家庭や企業などにたいして交付金を出して電気料金を実質的に割引こうというもので、地元の市町村の住民には一世帯当たり毎月四百円から千円程度が配られることになる。
　後者は電源三法による交付金の使途が道路や学校、公民館といった公共施設に限られているため、新たな措置を講じて交付金の使途を拡大し、漁港整備や漁礁造成などの漁業振興策や工業団地の建設などの企業誘致策にも振向けることができるようにしようというものだ。
　ともに結局はこれまでの原発の立地促進交付金をさらに上積みしたり、より幅広い範囲の事業に交付できるように改めるものである。
　その意味では、八一年四月の日本原電敦賀原発の事故発覚などで、とどこおりがちな原発立地を強引に進めるための新たなカネのバラまき戦術としか言えない。
　だから、住民の間で次章に述べる東海地震とからんで、いくら原発忌避ムードが広がっても、そして一部にいくら札束に踊らされることへの反省が深まっても、当分は国策として原発建設のため「札束で横っツラを引っぱたく」ような事態がつづくと言わざるを得ないのである。