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Index  一章　二章　三章　四章　解説

解説

　1  第二次上海事変

  1.1  事変の序曲 top
　中国で数千年つづいてきた王朝支配が終わるのは一九一一年、いわゆる辛亥（しんがい）革命によって最後の王朝、清が倒れたときである。
　その結果、新しい共和国として中華民国が生まれた。
　しかし民国政府が国内を統一して文字どおり国民の政府となる道は遠かった。
　国内には軍閥と呼ばれる封建的武装勢力が地方の実権を握って割拠し、外国も租界、勢力範囲などを設定し駐兵権を利用してしばしば内政に干渉し、帝国主義的な権益を守ろうとした。
　日本が日露戦争（一九〇五−○六）以来勢力範囲とし、南満州鉄道（満鉄）をはじめとする巨大な権益をもっていた東北（満州）ではこの二つの勢力が結びついていた。
　奉天（洛陽）を拠点とする軍閥、張作霖を日本が保護育成し、この対日協力政権を通じて実質的に東北一帯を支配していたのである。
　一九二〇年代にはいり中国国民党は中国共産党と提携して国民革命（北伐）を始めた。各地の軍閥を破り武力で全中国を統一する戦いであった。
　国民革命は、やがて武漢、南京、上海など外国の権益の密集する長江（揚子江）流域に波及したが、英米などは兵力を増強して干渉する姿勢を強めた。
　この危機に国民党を率いる蒋介石は、共産党を弾圧し反共政策に転じるとともに、南京に国民党単独の政府（国民政府）を建てて列国の歓心をかった。
　一九二八年には北伐が再開されて北平（北京）が陥落し、国民政府の玄配は華北に及び、さらに日本の権益の集中する東北に迫る勢いを見せた。
　当時、張作霖は北伐軍を迎え撃つために奉天軍を率いて北平（北京）に出兵していたが、その帰途、乗っていた列車が奉天付近で爆破当札死亡した。
　この事件は「満州某重大事件」として日本国民には真相が知らされなかったが、現地の日本軍−関東軍の謀略によるものであった。
　張作霖を殺しこれをきっかけに関東軍が出動して全東北を占領する計画であった。
　この謀略は不発に終ったが、三年後にそれを成功させたのが満州事変であった。

　1.2  柳条湖事件 top
　張作霖爆殺事件と満州事変とに共通であったのは、統一国家へとすすむ中国の勢いを武力によって阻み、東北における支配権を維持しようとする謀略がその根底にあり、また謀略が軍部によって推進されたことであった。
　満州事変も、一九三一年九月一八日、奉天近郊の柳条湖で満鉄の線路が爆破されたことに始まる。
　関東軍はこれを合図に出動し、満鉄沿線の主要地点を占領した。
　二一日には、朝鮮軍（朝鮮統治を任務とする日本軍）も独断で国境を越えて関東軍に合流した。
　これがやがてアジア太平洋戦争にまで発展する昭和の侵略戦争の第一歩であった。
　日本政府は、当初、不拡大方針を宣言したが、現地軍は次々に侵略を拡大し、政府もそれを追認した。
　一〇月八日には、張学良が地方政府をおいた錦州（チンチョウ）を日本軍が爆撃した。
　張学良は張作霖の子供で父が殺されたあと急速に国民政府に接近していた。
　しかも錦州は満鉄沿線とは遠かったので、この爆撃は自衛のためという日本が公言した戦争目的から逸脱した行動という印象を与えて世界を驚かせた。爆撃は二五キロ爆弾七五発を投下したもので実際の被害は軽微であったが、第一次世界大戦以来始めての無差別都市爆撃としても注目された。
　一〇月二六日には、日本政府は「帝国の国民的生存に関する権益は絶対に之が改変を許さ」ないと声明して、不拡大方針を改めた。
　現地でも東の吉林省や北方の黒龍江省に戦火が拡大した。
　とくに黒龍江省はソ連と国境を接したうえ、ソ連が権益を持つ中東鉄道と満鉄の支線が昂昂溪（アンアンシー）でクロスしているなど、ここでの日本軍の行動は対ソ関係を緊張させる惧れがあった。
　そのうえ馬占山を首領とする黒龍江軍は、戦意も高く北進を阻止するため嫩（ネン）江にかかる鉄道橋を焼きはらった。
　関東軍はこれを口実に出兵し、一一月一九日、激戦の末に省都チチハルを陥れた。
　日本軍の損害は兵力の二〇パーセントに達したが、弾丸による死傷よりも凍傷患者がはるかに多かった。
　翌年二月五日、関東軍は北満最大の都市ハルビンを占領した。張学良が最後の拠点とした錦州も一月三日、日本軍の手に落ち、張学良軍は東北から撤退したので、東北の主要都市と鉄道沿線がすべて日本軍の支配下にはいった。

　1.3  満州国と連盟脱退 top
　そこで二月一日、日本は「王道楽土・五族協和」をかかげ満州国を発足させた。
　執政（後皇帝）には天津を脱出した元清朝皇帝薄儀（ふぎ）が就任したが、実権は日本の軍人や官吏がにぎるかいらい国家であった。
　満州国の内部ではさまざまな反満抗日の動きがあった。
　関東軍はすべてこれらを「匪賊」と呼んで討伐の対象としたが、しかし「一度軍隊が手を引いたとしたらならば匪（賊の）勢（力）はたちまち盛り返すのがこれまた事実である」（満州国軍政部顧問部編『満州帝国の治安問題』一九三五年一〇月）という状態が長くつづいた。
　一九三三年に入ると、日本軍は山海関を占領、さらに熱河省を占領し、二汪に反撃した中国軍と戦うために万里の長城をこえて河北省に侵入した。
　戦争は東北から華北の一部にまで広がった。
　五月、中国側と停戦協定が成立し、河北省東部に非武装地帯を設けることと引き換えに日本軍は華北から撤退したので、満州事変はようやく終った。
　日本が比較的短期間に東北の武力占領に成功したのは、国民政府が事変の解決を国際連盟に委ねて、東北に一兵も送らなかったことが大きい。
　また当時世界恐慌による不況対策を優先しなければならなかった各国にも極東の事態に力を割く余裕は乏しかった。
　国際連盟はイギリスのリットンを長とする調査団を派遣して日中双方の言い分について現地調査を行っただけであった。
　調査団は、自衛のためという日本政府の主張を認めない報告書を発表した。
　日本はこれを認めず、三三年二月、連盟を脱退して孤立の道を歩むことになった。

  1.4  上海事変 top
　中国東北での日本軍の武力行動が満鉄沿線にとどまらず、チチハルや錦州に及んだことで上海付近での抗日運動は激化した。
　抗日団体が次々に生まれ、学生たちは国民政府に即時抗日をせまって南京に押しかけた。
　このようななかで、中国人の無頼漢に日本人托鉢憎が殺される事件が起きた。
　日本の謀略による事件で、満州独立工作から列国の目をそらす狙いもあった。
　これを出兵の口実として日本海軍の陸戦隊は、一九三二年一月二八日、中国軍と激しい市街戦に突入した。上海事変の開始である。
　上海の中国軍は一九路軍で国民政府直系ではなかったが、学生の抗日運動の影響もあって抗戦意欲の高い精鋭部隊であった。
　日本軍は予想外の苦戦をやむなくされ、再三にわたり陸軍の増援を仰がなければならなかった。
　一九路軍は市民の強力な支援を得て粘り強く戦った。
　日本資本の工場で働く労働者はストライキをおこない、市商会と銀行、銭荘（両替業）業界は、営業を停止して日本の軍事行動に抗議した。
　老人や子供までも参加して一九路軍にたいする募金がおこなわれ、多くの人が抗日義勇軍、看護隊、通信隊などを組織して戦闘に加わった。
　上海は中国最大の商工業都市で、外国資本の活動の重要な拠点でもあった。
　当時三三五万の人口がおり、共同租界、フランス租界、中国人の居住地域の三つに分かれていた。
　日本人は共同租界のなかの虹口地区に集中し、その数は約二万六〇〇〇人であったが、事変が起こると自警団を組織して抗日分子の摘発に当ったので、文字どおり居住民を巻き込む深刻な市街戦になった。
　僻遠の東北部と違い列国の権益の錯綜した上海の戦闘は、列国の反発をかった。
　二月二日にはイギリス、フランス、アメリカ三国の駐日大使がそろって日本政府に戦闘の中止を申し入れた。
　満州事変とあわせて上海における日本の行動は、国際連盟においても日本を孤立させ、三二年三月三日には日本軍は戦争を停止せざるを得なくなった。
　そのあと連盟の勧告で停戦会議が開かれた。
　途中の四月二九日、天長節（天皇誕生日）の式典に爆弾が投げつけられ、白川軍司令官らが死傷する事件がおこったが、停戦合議は続けられ五月五日には停戦協定が成立、日本軍は撤兵に応じ事変は終息した。
　上海事変での日本軍の死傷者は約三〇日間で三〇九一名、満州事変の六ヵ月間での一一九九名の死傷にたいしばぼ三倍にのぼった。
　国際都市上海には市内、近郊ともに高層ビルが多く、民家もほとんどコンクリートや煉瓦で作られていたので中国側の抵抗に有利であった。
　日本海軍は航空母艦、巡洋艦を中心に約五〇隻を集め、猛烈な砲爆撃を加えた。
　とくに中国人の工場が密集し、鉄道交通の要衛、上海北駅のある閘北一帯は廃墟と化した。
　かってモダンガールが闊歩（かっぽ）していた南京路などの繁華街も破壊を免れなかった。
　巨大都市での戦闘は、市街の破壊だけでなく、多くの市民の犠牲や避難民化をも伴ったことも忘れてはならない。

　2 全面戦争へ

  2.1  盧溝橋事件 top
　満州事変のあと、日本はさまざまな手段で華北への浸透を図っていた。
　華北五省を国民政府から切り離そうとする華北分離工作もその一つであった。
　国民政府は、共産党との内戦に力を注ぎ抗日には慎重な態度をとっていたが、共産党は陜西省北部に移動し延安を中心に抗日根拠地を建設しようとしていた。
　事態を打開したのは、学生たちの動きである。
　一九三五年一二月、北平（北京）の学生が内戦の停止を要求してデモを行った。
　これがきっかけになって抗日救国運動が全国に広がった。
　一九三六年には、かつて日本軍に東北を追われた張学良軍が蒋介石を捕らえ、内戦の停止と一致して抗日に当たることを要求する西安事件がおこった。
　この事件の後、国民党と共産党とが抗日救国のため力を合わせて活動する方向が明らかとなり、満州事変以来後退に後退を続けてきた中国が、日本の侵略の拡大を華北で食い止めようとする勢いが顕著になった。
　北平西郊の永定河左岸での発砲事件を機に日中両軍が衝突した盧溝橋事件は、このように緊迫した状況に火を付けたといってよい。
　現地では停戦への動きが支配的であったが、日本政府は一〇日華北への大軍の派兵を決定し「重大決意」を声明した。
　満州事変の場合と異なり、政府（近衛文麿内閣）や軍中央の積極的な姿勢が目立った。
　これに対し一七日、蒋介石も「最後の関頭」になった場合の抗戦決意を鮮明にしたので、日中両軍の全面的な衝突は避けがたくなった。
　二八日、華北の日本軍は本格的な攻撃を始めた。
　蒋介石は共産党との合作を進めるとともに、八月一四日、抗日自衛の声明を発表し、全軍に抗戦を命じた。

  2.2  日本の戦争目的 top
　日中戦争には多くの画家が従軍したが、彼らの描いた戦争画の多くが兵士の姿を後ろから描いており、それは日本の戦争目的が曖昧（あいまい）であったことと結びついているという指摘がある（丹尾安典・河出明久『イメージのなかの戦争――日清・日露から冷戦まで』岩波書店、一九九六年）。
　戦争目的がはっきりしない戦争では、敵を正面からにらみつけるような絵は描けっこないということである。
　初期の中国戦線に歩兵分隊長として従軍した「兵隊作家」棟田博も当時の心境を次のように回想している。
　「ぼくらは、どういうことで戦争になるのか、戦争目的がわからなくなった。
　そうこうするうちに（華北への輸送指揮官が）ぼくらに向かって、いったですよ。
　『これより暴戻（ぼうれい）支那を膺懲（ようちょう）するために出征する』と。
　これではじめて戦争目的がわかった。
　『なるほど、暴戻支那を膺懲するのか』と。
　だから敵愾心（てきがいしん）など起きなかった」（対談　中国戦線と戦時体制」藤原彰『昭和の歴史』五巻月報四、小学館、一九八二年）。
　膺懲というのは「征伐してこらしめる」という意味の言葉である。
　乱暴の限りをはたらく中国を討ってこらしめるということである。
　国を挙げての戦争の目的としてははなはだ心もとない。
　この戦争目的の曖昧さが、長期的な目的なしにその場その場の対応や現地軍の暴走によりずるずると戦争をエスカレートさせていった大きな原因であった。
　華北作戦もはじめは北平（北京）・天津をふくむ河北省の平津地区の制圧に限定されていたが、関東軍の強い要請で、「満州国」に隣接する内モンゴルのチャハル省に対する作戦が決定された。
　華北の戦争は万里の長城を越えて内モンゴルに拡大し、やがて予期しなかった山西省東部の山岳地帯にまで拡大する。
　華北でも平津地区に限定する方針は動揺し、河北省の省都保定（パオティン）付近に集結した中国軍主力に打撃をあたえるため、日本軍主力は永定河をこえて保定に向かったが、中国軍は決戦を避けて撤退したので作戦目的を達成できないままに戦線は広がる一方であった。
　この間、中国側では国共両党の話し合いが進展し、延安を中心とする華北の紅軍（中共軍）は国民政府軍に編入されて八路軍となった。
　八路軍は山酋省の平型関で日本軍の一部に大勝し、やがて華北の占領地域に浸透して遊撃戦を展開してゆく。

  2.3  第二次上海事変 top
　華北の戦火は早くも上海に波及し、八月一三日、第二次上海事変が勃発した。
　事件のきっかけは日本海軍陸戦隊の大山中尉らが紅橋飛行場付近で中国の保安隊に射殺された事件であった。
　海軍は陸軍に派兵を要請するとともに、市街戦に突入したが、兵力量の上回る中国軍に圧倒されて苦戦をつづけた。
　上海戦では海軍の積極的な姿勢がめだった。
　一四日、中国空軍が陸戦隊と日本の第三艦隊を爆撃すると、海軍航空隊は、南九州と台湾の基地から荒天のなかを渡洋爆撃をおこない上海、南京などの都市を攻撃した。
　首都南京にたいする爆撃は、その後も波状的につづけられ、軍事施設だけでなく、病院、学校をも対象としたので多数の市民が犠牲になった。
　九月の国際連盟総会では南京にたいする無差別爆撃の非人道性を非難する決議が採択された。
　上海で日本軍が苦戦をつづけていたにもかかわらず、持ちこたえたのは制空権と制海権が日本側にあったからである。
　八月末に日本陸軍二個師団が上陸すると戦争は上海の全域を巻き込む激戦となった。
　九月にはさらに四個師団が投入されたが、中国軍は縦横に走るクリーク（水壕）と家屋を取り巻く堅固な煉瓦塀を利用して頑強な抵抗をつづけた。
　九月二日、日本政府は事変の名称を「支那事変」と改称した。
　日中戦争は華中を主戦場とする全面戦争に発展したのである。
　一一月になると、日本軍が上海南方の抗州湾に上陸したので、退路を断たれることを恐れた中国軍は上海から撤退した。
　戦局はそのまま首都の攻略を目ざす南京戦にうつるのである。

  2.4  外国の態度 top
　日中戦争が始まったころ諸外国の関心は、ヨーロッパにおけるファシズム諸国の動向に集中していた。
　一九三五年には、ドイツが再軍備をはじめ、イタリアは北アフリカのエチオピアにたいし侵略戦争を仕掛け、翌年にはこれを併合してしまった。
　一九三六年にはスペインの総選挙で、ファシズムに反対する人民戦線が勝利し人民戦線内閣が成立した。
　しかし軍部など反動勢力を代表するフランコ将軍が反乱をおこし、内戦が勃発した。
　内戦でドイツは空軍を、イタリアは地上部隊を派遣して、反乱軍を援助したので、スペインはファシズムと人民戦線の国際的決戦場になった観があった。
　一九三七年の四月にはドイツ空軍がスペイン北部の古都ゲルニカに無差別爆撃をおこない、世界に来るべき戦争の残虐性を予感させた。
　アメリカでは、世論は中国の抗戦に同情的で、日本の戦争体制に必要なガソリンや鉄、工作機械など戦略資源の輸出を禁止せよという声も高かったが、政府は経済制裁には慎重であった。
　イギリスも租界などの在華権益を維持するため日本にたいし宥和（ゆうわ）的な態度を取った。
　少し後のことになるが、天津のイギリス租界で親日派中国人の暗殺事件を口実に日本軍が租界を封鎖する強硬手段をとったことがある（一九三九年六日）。
　このときイギリスは日本の要求に屈服し、日中戦争の既成事実を認めてしまった。
　欧米列強は、日中戦争の初期にはソ連を除き国民政府の抗戦に積極的な援助を与えなかった。
　このような列国の態度をに反映して、上海では租界当局は中立を宣言し、租界内の中国人にも協力するように指導した。
　共同租界とフランス租界は戒厳令を出してバリケードを周辺に設置し、租界への出入りを制限した。
　それでも租界には戦火から逃れてきたが避難民が大量に流入し、難民対策が大問題となった。
　租界当局は難民収容所の設置や安全地帯への移送などの処置を取ったが、対処しきれず野宿する避難民も多かった。