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Index  一章　二章　三章　四章　解説

解説

1 戦争の深まり

　1.1 戦争の長期化
　日中戦争の初期、日本は首都南京をおとせば戦争をおわらせるチャンスがあると考えていた。
　南京は一九三七年一二月一三日に日本軍に占領されたが、ドイツ大使を仲介して伝えられた講和条件は到底中国側に応じられるものではなく、交渉は打ち切られた。
　一九三八年一月には日本政府が「爾後国民政府を相手にせず」という声明をだし、戦争の短期終結の道をみすがら断った。
　首都を失った国民政府は、四川省の重慶に首都を移してあくまでも抗戦を続ける態度をしめした。
　南京占領時に日本軍がさまざまな残虐行為を行ったことも民衆の抗戦意欲を高めた。
　一九三八年には長江（場子江）の下流の武漢が目標となり、並行して広東（広州）作戦も実施されたので戦争は華中からさらに華南に拡大した。
　一〇月、武漢は日本軍に占領された。ほぼ同じころ日本軍のバイヤス湾奇襲上陸が成功し、広東も陥落した。
　しかし当時日本軍にそれ以上の大作戦を行う余力は乏しく、戦争は長期化した。
　戦争が長期化すると航空機による空襲が重要になった。日中戦争の始まった一九三七年七月に早くも天津にたいする都市爆撃が行われた。
　上海戦が始まると台北（台湾）、大村（長崎県）などを基地とする本格的な爆撃が海を越えて実施された。

　1.2 重慶爆撃
　中国が首都を移した重慶は、長江上流の港湾都市で西南地域最大の経済都市である。
　下流の華中大平原との間には約二〇〇キロに及ぶ大峡谷があり、古来三峡の険として有名な航行の難所であった。
　重慶のある四川盆地への道も「蜀の桟道」として知られる険しい山道であった。
　兵力の欠乏だけでなくこのような事情も日本軍が重慶にたいする地上作戦をあきらめ、航空機に上る爆撃作戦を主とした理由であった。
　重慶にたいする爆撃作戦は、中国側の戦意を挫くことに最大の目的があった。
　重慶爆撃は始めから大量の市民を殺傷し、住民に恐怖を与えることを狙ったテロ爆撃であった。
　爆撃は、一九三八年一二月から始まったが、ほとんど無防備にひとしい都市にたいする同様な無差別爆撃として前年四月、ドイツ空軍がスペインの都市ゲルニカに加えた爆撃が世界に衝撃をもたらしていた。
　ゲルニカ爆撃は、画家ピカソによって形象化されて壁画となり、三七年のパリ万博の呼び物となった。
　世界は、この画を通じて来るべき戦争の非人道性を感じつつあった。
　重慶爆撃が始まったとき、戦争の恐怖を描いた傑作として高い評価を受けつつあった『ゲルニカ』はイギリスで巡回展示中であり、この画を通じてヨーロッパの大衆は無差別に大量爆撃を行う戦略爆撃の残虐性に衝撃を受けていた。
　そのあと三九年五月からはアメリカに運ばれ各地を巡回し、ここでも現代戦の恐怖を実感させていた。
　日本軍が重慶に加えた爆撃は、このようなときに行われただけに当時の世界のメディアの関心は高かった。
　とくに一九三九年五月四日、五日の二日間、日本の海軍航空隊によって行われた爆撃は、爆弾と焼夷弾を併用した本格的な都市無差別爆撃であった。
　重慶には数門の高射砲があっただけでほとんど対空防御はないのに等しかったから、日本軍は思うままに爆撃を行うことができた。
　当時重慶を訪れていたエドガー・スノーは次のように書いている。
　「この街の十二分の一が二日で燃えた火事の時には、数百の人々が街路で殺され、あるいは火の璧に取り囲まれて死んでいった。
　爆弾はたいがい、雑踏した商業地域で破裂した。
　そこでは商人や労働者が難を避けようとして商店やビルのなかに群がり入ったが、これらの建物はまるで熟しきったメロンのようにばらばらに崩れ落ちてしまった。
　ほぼ五〇万の人間が逃亡し、商業機関は閉鎖された」（スノー、森谷厳訳『アジアの戦争』）。
　空襲はこの年だけ二一〇数回、翌四〇年には九月はじめまでで七二回繰り返された。
　とくに六月二四日からは六日間連続で市街地爆撃が行われ、イギリスなどの外国公館にまで被害が及んだ。
　日本側の情報はその惨状を
　「市内文字通り阿修羅の巷と化し全市火焔をもっておおわれたり。
　長江（揚子江）および嘉陵江上多数の『ジャンク』沈没し、死体累々として江上を流れつつあり」とほうじた（前田哲雄『戦略爆撃の思想』）。
　さらに四一年にも、五月から七月まで二二回の空襲が行われたがアメリカの対日石油輸出禁止（後述）と日米戦争準備のため石油の備蓄が逼迫したため、大規模な空襲は中止された。
　しかしその後も一九四三年八月まで重慶空襲はおこなわれた。
　一九三八年から五年間に空襲は二一八回行われ、日本軍機のべ九五〇〇機が参加、二万一五〇〇個の爆弾を落とし二万六〇〇〇人を死傷させた。
　重慶爆撃は、市民に莫大な被害を与えたにもかかわらず中国人の抗戦意欲を挫くことはできなかった。
　武漢作戦が終ったころから日本軍の地上での戦争も占領地域の治安維持を主とするようになった。
　中国共産党の指導する八路軍や新四軍は日本軍の占領地区に浸透して遊撃戦を行い、解放区を増やしていった。
　華北では四〇年末までに山東省の七〇余県に抗日政権が作られ、華中でも江南地方に抗日根拠地が成立し上海付近でも遊撃戦が行われた。
　日本軍は占領地域を維持することに追われ、抗日地区の拡大につれ点（都市）と線（交通路）を確保するのが精一杯といわれたような状態になった。
　国府軍も八九年末には大攻勢を行うとともに後背地の経済建設、民衆動員など抗戦体制の構築につとめ長期戦に備えた。
　戦争の長期化、泥沼化とともに新しい打開策が必要となった。
　一つは国民政府を切り崩して親日政権を作り戦争の早期解決を促進することであった。
　三八年一〇月近衛首相は戦争の目的は東亜新秩序の建設にあるとして中国側に協力を呼びかけた。
　これに答えて国民党副総理汪兆銘が重慶を脱出し対日和平を呼びかけた。
　汪兆銘はやがて南京に「国民政府」をたて「和平反共建国」としるした黄布をつけた国旗を立てて蒋介石と対抗する構えを示したが、これに応じるものは少なく切り崩しは成功しなかった。
　戦争の解決策として次に考えられたのは援将ルートにたいする攻撃であった。
　日本軍が沿海地方を占領し海港を封鎖したのに対抗して、三八年一二月に雲南省からビルマへの輸送路（ビルマルート）が開設されたほか、昆明からインドシナのハイフォンに至る鉄道が建設されるなど外部との貿易を確保する措置が取られた。
　このころにはソ連、イギリス、アメリカ、フランスなどが中国の抗戦を支持し、蒋介石政権を援助するための武器や軍需物資をこれらのいわゆる援将ルートを通じて送り込んだ。
　その総額は四一年四月までにソ連三億ドル、イギリス六八五〇ポンド、アメリカ二億四七〇〇ドルに達した。
　援将ルートを断つための作戦は、雲南省やインドシナ半島と接する広西壮（チョワン）族自治区の桂林、柳州、南寧などの奥地まで戦火を拡大した。
　また海南島やインドシナとフィリピンの間にあるスプラトリー諸島の占幀、華南の油頭、福州にたいする作戦も実施された。
　これら華南方面での日本軍の活見な動きは、やがて戦略物資の豊富な東南アジアに進出して長期戦に耐える抗戦力を建設して日中戦争を解決しようとする南方進出計画に発展してゆく。

　1.3 ヨーロッパ戦局との連動
　この間ヨーロッパでは、一九三九年九月、ドイツのポーランド侵入を機に第二次世界大戦が始まっていた。
　ヒトラーは翌年春、西欧作戦を始動したちまちデンマーク、ノルウエ―、オランダ、ベルギーを占領し、六月にはフランスを降伏させた。
　東南アジアに植民地を持つオランダとベルギーがヒトラーの軍門にくだり、イギリスが孤立したことは日本の内部における南進論に火をつけた観があった。
　八月には日本軍は降伏後のフランス政府に圧力を加えて、フランス領インドシナ（仏印）北部に進駐し南進の第一歩とした。
　九月にはドイツ、イタリアと三国軍事同盟を結び、独伊のヨーロッパにおける「指導権」を認めるのと引き換えに日本の「大東亜」における「指導権」を認めさせ南進の外交的体制を整えた。しかし南進の開始と三国同盟はアメリカ・イギリスとの関係をかえって緊張させた。
　アメリカは工作機械、鉄鋼、くず鉄など戦略物資の対日輸出を全面的に禁占にし、イギリスもいったん閉鎖していたビルマルートを再開した。
　翌年六月、ドイツが不可侵条約を結んでいたソ連を攻撃し独ソ戦が始まった。日本はこれを好機として南部仏印に進駐し仏印全土を占領した。
　これにたいしアメリカは石油の対日輸出を全面的に禁止、この難局を打開するための日米交渉が行われたが、一二月八日の日本軍の真珠湾奇襲攻撃によって破局に達し、アジア太平洋戦争の勃発となったことはよく知られている。

　2 戦争の終結

　2.1 スティルウェルの派遣
　アジア太平洋戦争がはじまると中国国民政府も日本、ドイツ、イタリアに宣戦布告し正式に連合国の一員となった。
　この戦争を通じて中国は大国の地位を獲得し、連合国の指導的立場にたつのである。
　一二月二三日には重慶で中国、イギリス、アメリカによる軍事会議が開かれ、蒋介石を中国戦区最高司令官とすることが決められた。中国戦区にはタイとインドシナが含まれていたが、これは蒋介石の威信を高めるためであった。蒋介石の下に英・米・華・オランダの合同参謀本部がおかれたが、参謀長にはアメリカの中国通の将軍、スティルウェル中将が任命された。
　スティルウェルは蒋介石の参謀長をつとめるとともに中国・ビルマ・インド戦区にいるアメリカ軍の指揮権を与えられた。
　アメリカ軍から与えられたスティルウェルの使命は、中国政府にたいするアメリカの援助を効果的にすること、および中国軍の戦闘能力の向上を助けることであった。
　スティルウェルが重慶に到着した四二年三月には、日本軍はマレー、インドネシアなどを手中にし、ビルマの首都、ラングーン（ヤンゴン）も陥落した。
　ビルマが日本軍に占領されたことでビルマルートは利用できなくなった。
　日本軍は北ビルマから雲南省内のサルウィン河（怒江）にまで進出し、交通の要衝、騰沖を占領して物資の流入をきびしく監視した。
　中国への物資の補給はインドからヒマラヤ山脈をこえる空路で行われなければならなくなった。
　連合国の反攻は、一九四三年六月のミッドウェイ海戦で制海権と制空権を手に入れたことを契機に、翌四三年にかけてのソロモン群島とその周辺海域での激戦を経て太平洋の島伝い作戦の形ですすめられた。
　中国での反攻は、まず空から行われた観があった。

　2.2 航空戦略
　すでに開戦前から義勇兵の形でアメリカの航空兵たちが中国戦線に参加していた。
　彼らは「アメリカ義勇兵軍（ＡＶＧ）を名乗った。
　彼らの隊長、クレア・シェンノート大佐は退役軍人であったが、かっては熱狂的な爆撃機擁護論者として有名であった。
　皮肉なことに最初彼らに与えられたのは老朽化した戦闘機であった。
　本平洋戦争の開始後、ＡＶＧは正式にアメリカ軍に編入されて米陸車第23航空隊となった。
　四二年一〇月、シェンノート（現役復帰して少将）は「一年以内に」日本を打倒する戦略として中国からの航空攻撃を提案しそのために戦闘機一〇五機、中型爆撃機三〇機、重爆撃機一二機を放求し、在華米空軍の拡充を要求した。
　提案がそのまま承認されたわけではないが、この航窄戦略は国民政府軍の弱体な能力を効果的に補うものとして蒋介石にも支持され、各地に飛行場が建設され、日本軍との戦闘に参加したので、中国でも制空権は連合国側に移った。
　シェンノートの重爆撃機一二機で日本の工業センターを爆撃しようという考えは、一九四二年当時には夢物語に近かった。
　このプランが現実味を帯びるのは、四三年に長距離爆撃機Ｂ29が完成し配備されてからである。
　この年、一一月にはＢ29をインドのカルカッタと中国の成都に送り、ここから日本を爆撃する計画（マッターホーン計画）が承認された。
　在華米空軍と別にＢ29の部隊として第58航空団が編成され、のち統合参謀本部に直属する第20航空軍に所属することになった。
　成都の基地から発進したＢ29約五〇機による日本本土初空襲は、四四年六月北九州の八幡製作所にたいして行われ、日本人に大きな衝撃を与えた。
　その後サイパン島が陥落するとＢ29による本土空爆はここを基地として行われるごとになった。
　Ｂ29の長い航続距離をもってしても北九州の爆撃がやっと可能になる状況があったからである。
　太平洋戦争期の日本軍の中国における作戦にもこの事実が反映している。
　一九四二年の浙￥作戦では、浙江省にある飛行場を破壊することが目的に含まれていた。
　また四四年に五一万の兵力を動員し、日本軍最後の大作戦とされる大陸打通作戦でも主目的の一つに中国西南部の空軍基地を撃破し、米空軍の日本本土空襲の企図を挫くことがあった。
　この作戦は日本軍の圧倒的な勝利に終ったが、成都に攻め上ることにできなかった。
　この間、スティルウェル将軍は、ビルマルートを奪還しそれによって中国地上軍を強化して日本軍に反撃を加えるという構想を一貫して抱いていた。
　そのためまずアメリカ式に装備し改変された。
　中国新軍の建設に力を注いだ。
　アメリカの陸海軍の首脳もビルマ奪還作戦は、中国の戦意を高め、太平洋方面でのアメリカ軍の負担を軽くするために必要という考えであった。
　四三年一二月、スティルウェルは新編中国軍を率いインドから北ビルマの入口にあるフーコン河谷に進入し、河谷を制圧するとともに要衝ミトキーナを占領した。
　これに呼応して雲南省の国民政府軍もサルウィン河を強行渡河し日本軍の占領していた騰沖を解放した。
　これらの反攻作戦は中国軍が正面から日本軍を攻撃して勝利した最初の戦いであり、兵士たちは「われらも日本軍を破ることができる」という自信をもった（石島紀之『中国抗日戦争史』）。

　2.3 戦争の終結
　一九四五年八月一〇日、日本政府が連合国にポツダム宣言を受諾して無条件降伏する意向を知らせた。
　このニュースが伝わると中国の民衆は爆竹を鳴らし、万歳を叫んで勝　利を祝った。
　しかしこの勝利は、最小限の見積もりでも一〇〇〇万人の死者、約六〇〇億ドルの犠牲を払って手に入れた文字どおり「慘勝」であった。
　また連合国の結束も緩みつつあり米ソの対立も進行しつつあった。
　とくに日本の降伏直前に参戦したソ連は東北（満州）を占領下におくとともに、捕虜の処遇、賠償問題について連合国間の合意を無視し、捕虜五〇万をシベリアに送った。
　東北の鉄道、工業設備を撤去して本国に運ぶなど現物賠償の取立てを思わせる措置も強行した。
　中国内部では国民政府と共産党の関係も危機的様相を示し始めた。
　日本軍の降伏とともに各地に分散した日本軍の降伏を受入れ、武装解除することが緊急の課題になった。
　国民政府はアメリカ軍の援助を受けて北京（当時は北平）、天津、上海、南京などの主要都市を接収したが、延安の共産党中央は独自に降伏を受入れ、武装解除を実施する政策を表明し、その結果「解放区の軍隊は、八月一一日から一〇月一〇日までに、日本軍・傀儡軍二三万を撃破し、国土三一万五〇〇〇余平方キロを解放し、一九〇余の都市を手に入れた」（石島　前出書）。
　一つの戦争の終結は直ちに新しい戦争（国内内戦、冷たい戦争）の開始と直結していったのである。