＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
Index　一章　二章　三章　解説

四章　解説

　1　国体護持のための「捨て石」

  1.1 根こそぎ動員 top

　太平洋の戦局が不利となった一九四四年三月、沖縄防衛のため第三二軍が編成された。
　来るべき本土決戦に備えるためである。
　軍は「一木一草といえどもこれを戦力化すべし」という自給自足方針の下に全島の要塞化に着手した。
　とくに七月、サイパン島が陥落すると、飛行場が増設され、軍司令部の置かれた首里を中心に二重三重の陣地が築かれた。
　これらの作業はほとんど人力で島民を動員して行われたので、県民の負担は大きかった。
　県民は食料や資材を軍に供出させられただけでなく、食糧生産に必要な労働力まで陣地構築にかりだされ食糧の欠乏に悩み、沖縄戦のときに飢餓に苦しむことになった。
　米軍が真っ先に上陸した慶良間（けらま）諸島の阿嘉（あか）島では野草までも軍が統制し、違反者は処刑され、子供たちは次々に餓死した。
　沖縄には五〇万近い県民が住んでいた。
　軍は決戦体制の邪魔になる子供、年寄りなどを九州、台湾などに疎開させようとしたが、八万人を疎開させるのがようやくであった。
　疎開学童七〇〇人余をのせた対馬丸が潜水艦に攻撃され沈められたのもこの頃である。
　その結果、大部分の県民は生活の場で地上戦のただなかに投げ込まれる運命におかれることとなった。
　第三二軍は兵力の不足を補うため兵籍にあるものを徹底的に召集するとともに、それ以外の一七歳から四五歳までの県民を根こそぎ動員して急ごしらえの防衛隊をつくった。
　防衛隊の任務は弾薬運びや陣地構築で、戦闘訓練を受けていなかったが、沖縄戦末期には前戦兵士の欠員を補充するため即座に正規兵に編入され、竹やりや爆雷を持って米軍戦車に突撃した。
　中等学校以上の学校の生徒も戦場に動員された。
　鉄血勤皇（きんのう）隊（学徒隊）、護郷隊、義勇隊、特志看護隊などと呼ばれたが、学徒隊は「ひめゆり隊」など男女生徒二三二六人を戦場に動員し、一二二九人の死者をだした（安仁屋政昭他編著『沖縄と天皇』あけぼの出版）。

1.2 本土防衛の「捨て石」 top

　一九四五年二月一四日、近衛元首相は天皇に上奏し、敗戦はもはや必至であるときりだした。
　しかし近衛の考えでは、恐ろしいのは敗戦よりも敗戦にともなう共産革命である。
　「したがって国体護持の立場よりすれば、一日もすみやかに戦争終結を講すべきものなりと確信つかまつり候」、
　つまり、革命から国体天皇制）を守るためには、少しでも早く戦争を終わらせる外交工作を始めるようにと進言したのであった。
　国体護持すなわち天皇制を守るために戦争を早く終わらせる終戦工作は、この頃からしだいに表面化していく。
　当時本土決戦を呼号していた軍の主流派も国体護持のための終戦という考え方には賛成であったが、米軍を本土にひきつけ一大出血（大損害）を与えてからのほうが有利に交渉を進めることができるとしてこの時点での終戦工作には反対であった。
　天皇も、軍の首脳が敵を台湾にひきつけ戦果を上げてからといっているので、外交交渉はその後でよいとして近衛の上奏にたいし積極的に応じようとはしなかった。
　当時、アメリカの太平洋軍の中にも、フィリピン攻略後の対日戦略として台湾上陸を主張する考え方があった。
　台湾を占領し、さらに大陸の中国軍と連携すれば日本本土に対ずる圧力をいっそう強化できるということであった。
　日本側でも、四五年一月、現地軍の第三二軍が米軍の台湾上陸を予測して精鋭師団を台湾に転出させ、その結果沖縄の防衛戦力を弱体化させる致命的な判断ミスがあったから、天皇が台湾で米軍に出血を強いてからといったこと自体には根拠がないわけではなかった。
　しかし天皇が近衛の上奏を重くみなかったことが、沖縄における日米両軍の激突を決定的にしてしまったことは否定できない。
　アメリカはすでに水兵力を要する台湾・中国作戦をあきらめ、四四年一〇月には、硫黄島作戦に続き四五年三月一日に沖縄に上陸する作戦を決定していたからである。
　（上陸の日付はフィリピン戦が長引いたためのち四月一日に変更された）。
　それでは日本軍は沖縄作戦をどのように位置付けていたのだろうか。
　一九四五年一月一九日、「帝国陸海軍作戦計画犬綱」が決定した。
　作戦の大方針は本土を中核とする国防要城の確保と敵戦力の撃破であったが、沖縄のような島嶼（とうしょ＝小さな島々）作戦で重視されたのは敵戦力の撃破であった。
　その狙いを陸軍参謀本部、海軍軍令部両総長の上奏は
　「各種の手段を併用し敵に甚大なる損害を強要いたしまして之が総合累積により敵の戦意を挫折」
　させることにあると説明した。
　出血効果を積み重ねることで敵の戦意を挫（くじ）き終戦に持ち込もうという作戦である。
　米軍が本島に上陸した翌日、首相の質問にたいし「（沖縄は）結局敵に占領され本土来冦（らいこう＝来襲）は必至」（大本営『機密戦争日誌』四月二日の項）と陸軍部の作戦責任者（第一部長）が答えているが、沖縄作戦の目的は本士決戦までの時間稼ぎで県民の生命財産の保護ではなかった。
　今でも多くの沖縄県民が、沖縄は本土決戦の捨て石にされたと感じている。
　上陸直後の四月三日、航空作戦を担当した第八飛行集団が三二軍に積極的な攻勢を要望した電報にも
　「玉砕に至る間少なくも数ヶ月わが各種戦力発揮の機会を作為するを得て敵に大出血を強要し国体護持に寄与するところきわめて大なるべし」
　と攻勢の意義を述べている。
　沖縄戦の意義を国体護持のための「捨て石」と位置付けた言葉といえよう。

　2　吹き荒れる「鉄の暴風」

2.1 裏をかかれた日本軍 top

　三月二三日から沖縄諸島は、猛烈な空襲と艦砲射撃にさらされた。二六日から二七日にかけて那覇の西、二〇〜四〇キロに連なる慶良間諸島（座間味（ざまみ）、阿嘉、渡嘉敷（とかしき）など）に米軍が上陸した。
　沖縄本島上陸に先立ち艦船の停泊できる補給基地をここに求めたのである。
　この作戦は完全に日本軍の不意をついた。日本軍はここが上陸地点となることは予想せず、ベニヤ張りのモーターボートを主とする海上特攻隊の基地を置いただけであったからである。守備部隊は圧倒的な戦力を持つ米軍の前になす術（すべ）もなく住民を放置して山の中に避難した。
　見捨てられた住民には家族ぐるみ集団自殺するなど凄惨な運命が待ちうけていた。
　スパイ扱いをされ日本軍に殺された住民も多かった。
　慶良間諸島を確保した米軍は四月一日、いよい上沖縄本島に上陸を開始した。
　上陸部隊は約一八万人、本島を囲んだ空母四〇隻、戦艦三〇隻を中心とする海軍部隊を含めれば五四万をこえる大軍であった。
　上陸に先立ち海岸には約一〇万発の砲弾、ロケット弾が打ち込まれた。
　また本島南端では守備軍を引き寄せるための陽動作戦が行われた。
　上陸地点は中部西海岸で、現在の読谷村（よみたんそん）、嘉手納町、北谷町（ちゃたんちょう）にわたる南北一三キロの海岸であった。
　日本軍の抵抗はばとんどなく、上陸部隊はその日のうちに北（読谷）・中（嘉手納）の二つの飛行場を手に入れた。
　四月三日には本島を縦断して東海岸に達した。本島は米軍により分断された形となり、以後この線から南が主戦場となって地上戦が進行していくことになる。
　北部では本部半島にこもった守備軍は四月半ばまでに全滅し、「東洋一」を誇る飛行場が建設されていた伊江島にも一六日米軍が上陸し、六日間におよぶ激戦ののち占領した。
　義勇隊や女子救護班まで急造爆雷や竹やりを持って戦車に体当たりをしたので住民の犠牲も多かった。
　伊江島の日本側の戦死者約四五〇〇名、その三分の一は住民であった。
　三二軍が米軍に容易に上陸することを許した大きな理由は、上陸地点で決戦をいどむより首里を中心にした陣地にこもり持久戦に持ち込んだほうが、本土決戦を準備する時間稼ぎになると考えかからであった。
　しかし簡単に上陸を許したことに天皇は強い不満をもらした。
　また航空戦を重視していた大本営や連合艦隊は飛行場を無血で明け渡したことに深い危惧をいだき、三二軍が積極的に攻勢にでて飛行場を奪い返すことを要求した。
　その結果、四月八日ころから日本軍も本格的な逆襲にうつり激しい攻防が繰返されるようになった（藤原彰編著『沖縄戦――国土が戦場になったとき』青木書店）。

2.2 首里をめぐる攻防 top

　日本軍が立てこもった首里周辺の陣地は、固い地表と地下に多くの自然洞窟をもつ琉球石灰岩の丘陵地形を巧みに利用した堅固なものであった。
　南進した米軍は首里周辺の主力陣地の外郭に到達、ここに日米両軍の決戦が始まった。
　米軍の攻撃はまず海と陸と空からの猛烈な砲爆撃からはじまる。
　六月末までに打ち込まれた艦砲弾は五一万発、野砲・重砲弾は一七七万発、沖縄の大地に文字どおり「鉄の暴風」が吹き荒れた（藤原、前掲書）。
　砲爆撃に続き戦車を先頭に立てた歩兵が豊富な弾薬量にものをいわせた火力に援護され前進してくる。
　反撃する日本軍の銃砲火に歩兵がひるむと、爆雷を背負った日本兵がたこつぼから飛び出し戦車に体当たり攻撃をする。
　日本軍陣地に近接すると火焔放射戦車が前進し塹壕や横穴陣地を焼きはらう。
　地表を占領するとドリルで開けた穴やトンネル陣地の入口に発煙筒を打ち込み煙の出てくる穴という穴に爆薬やガス弾を投げ込む。
　日本軍の攻撃は夜間の斬りこみ、戦車への肉弾攻撃など戦力の大きな格差から生まれた絶望的なものが中心であった。
　海上でも日本軍の攻撃は「神風攻撃」と称した特攻を主とするようになった。
　四月七日には海上特攻に出撃した戦艦「大和」が撃沈され、特攻戦術は航空機によるものが中心になった。
　沖縄近海で撃沈された連合国軍艦船三四隻のうち二九隻が特攻によるものであり、沖縄戦での米海軍の死者は陸軍、海兵隊の死者を上回った。
　日本軍の特攻攻撃のすさまじさを物語るものであった。
　しかし特攻攻撃で沈められたのは駆逐艦以下の中小艦艇であり、連合国海軍に致命的な損害を与えるまでにはいたらなかった。
　五月四日、日本軍は陣地をでて総攻撃をおこなったが、約五〇〇〇名の戦死者を出しただけで失敗におわった。
　日本軍にはもはや新しい攻勢に出る余力はなくなり、主力は壊滅にちかづきつつあった。
　大本営も沖縄戦に期待をかけず、本土決戦準備に主眼を置くようになった。
　二九日、首里は米軍の占領するところとなった。
　その直前第三二軍司令部は、首里を撤退し、南部の摩文仁を最後の抗戦地とするごとにした。
　後送できない重傷患者には薬品・手りゅう弾が渡され自決が強要された。

　3　沖縄戦と住民

3.1 沖縄戦の最後 top

　本島南端の喜屋武（きやん）半島、摩文仁地区は、自然洞窟が多く抵抗しやすい地形であったが、すでに中部戦線の攻防で三二軍の戦力は尽き本格的な戦闘をおこなう力はなかった。
　摩文仁（まぶに）撤退以後の沖縄戦は、米軍側からの一方的な殺戮（さつりく）戦であった。
　海軍の最重要な飛行場のあった小禄（ころく）地区も陥落し、司令官太田実中将も玉砕した。
　沖縄守備軍三万が撤退した本島南端の喜屋武・摩文仁地区には、住民のほか戦火を避けて北から避難してきた県民など数十万が殺到し沖縄戦の最後を迎えることとなった。
　この地区にはガマと呼ばれる自然洞窟が地下に網の目のように発達していた。
　ガマには澄んだ地下水が流れ、住民の日常と密接な場所であったから、戦火が近づくとこの地区の人たちがここに避難したのは当然であった。
　しかし軍が本島南端を決戦地に選んだ理由の一つもガマの存在であった。
　兵が身を潜め長期にわたる抗戦を続けるのに絶好な地形と考えたのである。
　五月末ころから、多くの上等なガマが軍に接収され、野戦病院や指揮所になった。
　牛島軍司令官も摩文仁の堅固なガマを戦闘指揮所とした。
　ガマを追い出された住民は新しい避難所をもとめて戦火のなかを彷徨（ほうこう＝さまよう）したし、ガマの提供を拒んだ住民は皇軍に非協力として殺された。
　ガマばかりでなく食糧も強奪されたし、拒否した場合には同じ運命が待ち受けていた。
　最初は住民を追い出した軍もやがて住民と一緒のほうが安全度が高いとわかると、同しガマに雑居したが、壕内で乳幼児が泣き叫ぶと敵に知られるのを嫌がって殺した例も多い。
　また米軍が住民に役降を呼びかけると、これに応じようとしたり、役降ビラを持っているだけでスパイ扱いされて処刑された。
　軍による命令や強制、説得などにより家族や知人が集団自決に追い込まれるケースも続出した。
　こうような住民の側から見た沖縄絨の実相は、現在摩文仁に設けられている県立平和祈念資料館の展示や証言コーナーでうかがうことができる。
　沖縄戦末期には直径七キロほどの喜屋武地区に三万の日本軍と数十万の住民が立てこもった。
　米軍は海上と地上から砲爆撃を集中し日本軍陣地を徹底的につぶしていった。
　ガマにこもった日本兵は時おり夜間に斬りこみ攻撃を行う以外反撃らしい反撃を行えないまましだいに壊滅に近い状態になった。
　六月一一日、米軍は一時すべての攻撃を停止、日本軍に無条件降伏を呼びかけた。
　県民多数と残存兵士を救う最後のチャンスであった。
　しかし日本軍はこれに応じることなく絶望的な戦いをつづけた。
　軍司令部が置かれた摩文仁の守備隊が全滅すると、二三日、牛島軍司令官は自殺した。
　その自殺を武人らしい行為として評価する意見もあるが、大勢の部下と民間人の命を救う手だてを講じることなく自殺した行為は、むしろ軍司令官の義務を怠った行為として評価すべきであろう。
　沖縄戦の特徴は多数の県民を巻き込み県民のおびただしい犠牲をまねいたことにあるからであった。

3.2 戦後の沖縄 top

　一九九九年五月、野中広務内閣官房長官は国会答弁で、沖縄戦について「すべての実態を政府が明確にしたものは残念ながらない」と答えた。
　あれほどおびただしい犠牲をはらいながら、戦後五四年経っても日本政府が実態を調べたことがないということ自体驚くべきことであった。
　戦没者の数についても、これまでは沖縄県援護課の公表が唯一の公式な数字とされた。
　沖縄戦の戦没者総数、二〇万六五六人とするもので、その内訳は日本側一八万八一三六人、米国側一万二五二〇人であった。
　軍人軍属を除く住民については厚生省が遺族年金の受給者として認定したもの五万五二四六人を戦闘参加者とし、一般住民の死者を三万八七五四人と推定したものであった。
　両者を足して約九万四〇〇〇人となる住民犠牲者総数については数合わせにすぎないとする批判があり、民間の調査では一五万人が有力であった。
　あらためてこの数字の信頼性を疑わせたのは、沖縄県が戦後五〇年の記念事業として一九九五年、摩文仁の丘に「平和の礎（いしじ）」をたてたときである。
　礎には敵味方を問わず全戦没者の名前が刻まれたが、その調査の過程で公式の数字よりはるかに多くの犠牲者があることが明らかになった。
　先の公式数字では沖縄県出身の軍人軍属に戦闘参加者、一般住民を加えると一二万二二二八人になるが、「平和の礎」除幕式で発表された刻銘者のうち、沖縄県出身者は一四万七一一〇人である（その後の調査でこの数字はさらに増えている）。
　日本政府が沖縄戦の実態究明に消極的である反面、沖縄では戦争の実態を知りたいという意欲は現在でも強い。
　二〇〇〇年一一月から二〇〇一年二月にかけて県内の高校生二七〇〇人におこなったアンケート調査によれば、「沖縄戦について学ぶ事を『とても大切』と回答したものが五二％、『大切な事である』の三九％と合わせて約九〇％の生徒が肯定的にうけとめている」状況がある（『琉球新報』四月三〇日付）。
　県民の記憶の中で、戦争の実態に対する関心が強いのは、いうまでもなく米軍の基地と米軍の駐留によって外来の軍隊の重圧を日常的に感じざるを得ない沖縄の現実があるからである。冷戦が緩和した一九九〇年代には、米軍の存在意義が根本から問われるようになり、住民の人権・生活権に対する米軍の脅威も強く意識された。
　最大の問題は一貫して基地問題であり、一九九六年現在で米軍基地は県土総面積の約一一％、沖縄本島の約二〇％を占めていた。
　とくに基地施設は沖縄戦の激戦地であった本島中・南部に集中しているが、このことは沖縄戦と戦後の基地問題との密接なつながりを示すものといえよう。
　日本軍が農地を強制収用した軍用地が米軍に引き継がれ恒久基地化された例がほとんどである。戦後の朝鮮戦争を機に基地の拡充・強化が行われ、沖縄はアメリカのアジア戦略の要め石となった。戦争終末期の四五年八月九日、長崎に原爆を投下した戦略爆撃機Ｂ29は燃料不足のため帰路を変更し、米軍が占領したばかりの伊江島の飛行揚に着陸した。
　沖縄がすでに戦争中からアメリカの核戦略に偏入されていたことを物語る象徴的な事実といえよう。
　「平和の礎」に敵国であった米兵の名前をも刻んだことについて、沖縄の人々の複雑な心情が指摘されている。
　県民には軍の宣伝によって「究極の恐怖心」が植え付けられたが、
　「しかし、その恐怖の対象である米兵の多くは、日本軍の宣伝とは全く異なり、負修兵は米兵の手当を受け、彼らから水や食糧をあてがわれて命拾いしていった。
　したがって、大多数の住民は強烈に植えつけられていた敵愾心や恐怖心が、まもなく雲散霧消していき、日米最後の地上戦闘の最中、戦闘地で保護された住民の多くは、その数日後には元『敵軍』の軍作業に従事していった」（石原昌家・新垣尚子「戦没者刻銘碑『平和の礎』の機能と役割」、『南島文化』第一八号所収）。
　もしそうだとすれば、憎むべきは人間ではなく人間を鬼畜と化する戦争ではないか。