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四章　六世紀の加耶と倭国

とあり、さらに継体二十三（五二九）年条には、多沙津（たさつ）に関する記事がある。

　己汶とは現在の全羅北道（チョルラブクト）南原（ナムオン）・長水（チャンス）地方、多沙津は慶尚南道（キョンサンナムド）河東（ハドン）地方にあたる。
　前者は、百済が「わが国の己汶（こもん）の地」を戻してほしいと倭に要請し、倭はそれを承けて百済に賜わろうとした。
　伴跛がそれに抵抗して戦闘になったが、結局は百済に賜わった、という内容である。
　後者は、百済が、加羅の多沙津をみずからの港にしたいと倭に要請し、倭がそれを認めた、という内容である。
　これらを信じれば、己汶の地はもと百済領であり、また多沙聿は加羅領というが、それらの帰属について倭が決定権をもっていたかのようである。
　しかし、別の材料をとおして、己汶も多沙も、伴跛（大加耶）を中心とする諸国連盟（すでにふれた、大加耶連盟）に属していたことがわかる。
　己汶は、もと百済領であったのでも、倭がそれに対するなんらかの権利をもっていたのでもない。
　独立した勢力であり、しかも大加耶連盟に属していたのである。
　百済の攻撃に対して、盟主伴跛（大加耶）がそれに抵抗するのは、むしろ正当なのである。
　多沙も、同じく大加耶連盟に属していた独立国であった。
　両者は、よく似た話であり、実は登場人物も同じである。
　したがって、以前には、同し事件が重出しているととらえていたが、私は前者を百済の己汶（こもん）進出を、後者はさらに進んで多沙（たさ）進出を記したものとみる。
　一連の事件といってもよいが、百済の進出の二つの段階を記したものなのである。
　事実を踏まえて継体紀をみなおせば、百済がそのような偽りの主張をするのも、倭が賜わったかのように記すのも、理由がないわけではない。
　百済は己汶進出を正当化するためにそのようにいったであろうし、倭が賜わった、とするのは『日本書紀』の筆法だからである。
　日本の天皇が、古来、朝鮮半島に直轄地をもっていたり、利権を掌握していた、と主張するのが『日本書紀』なのである。
　百済が己汶の地を求めて使者を派遣してきたとき、五経博士段楊爾も、ともなってきた。
　そして最後に己汶の地を賜わったことを謝して、別の五経博士漢高安茂を送ってきて、段楊爾と交替させた。

2  いわゆる「任那四県割譲」記事 top

　ところで、これに先立つ『日本書紀』継体六（五一二）年の冬十二月条には、百済使が、「任那（みまな＝イムナ）国の上哆唎（おこしたり）・下哆唎・裟陀（さだ）・牟婁（むろ）の四県」を要求し、倭がそれを承けて、四県を百済に賜与した、と伝えている。
　いわゆる「任那四県割譲」記事である。
　しかし、己汶（こもん）・多沙（たさ）の例を踏まえれば、記されているとおりに、それまで倭の土地あるいは倭が帰属に対する決定権をもっていた四県を、このときになって百済に割譲した、ととらえる必要はない。
　「任那四県割譲」も、現実は、百済がその地を実力をもって獲得したということであろう。
　私は、これまでそのようにみたうえで、年代的にはおよそこのままでかまわないと考えていた。
　しかし最近、そうではないと考えるにいたった。
　「任那四県割譲」記事には、己汶をめぐる記事とは大きく異なる点がある。
　まず、「任那四県」の地は、官家がおかれたところ、すなわち天皇の直轄地であるとしているのに対して、己汶は、百済王が「自分の国の己汶」であると記しており、多沙の津は、百済王が「加羅の多沙津」であると記している。
　つまり、『日本書紀』においてさえ、己汶・多沙はいずれも、直轄地であるとしているわけではない、ということである。
　そして、己汶記事が、「百済本記」に基づく記事であると考えられるのに対して、「任那四県割譲」記事は、それとは異なり、日本での造作記事の可能性が高い。当然、年代についても信頼性がない。
　それらの点を踏まえて、改めて「任那四県割譲」記事について考えてみれば、まさに百済の己汶への進出に先立つこの年に、直轄地を百済に割譲した、としているのは、きわめて意図的なものであるとみることができる。
　百済が己汶・多沙へと進出していく前までに、天皇が、みずからのもつ直轄地を百済に割譲したことにしたかった、ということであろう。
　県とする点であるが、百済の四県割譲要求に口添えした穂積臣押山は、哆唎（たり）国守とされている。
　その地位からみれば、哆唎は「国」とも認識すべき広さをもっているもので、「県」という語からえられるイメージとは異なるというべきである。
　したがって、四県の地とは、百済が現実に己汶・多沙という加耶地域に進出する前に、何年かかけて領有するようになった広い地域、というように考えていいであろう。
　これまでの四県に対する比定は、早期的な末松保和の、

 * 『勝覧』　正式には『新増東国（しんぞうとうごく）輿地勝覧（よちしょうらん）』という。
　朝鮮王朝時代につくられた地理書。全国各地の沿革・山川・古跡などを記す。
　一四八〇年に完成し、一五三〇年ごろに増補された（新増）。

という、全羅南道（チョルナナムド）一帯に広げて考える案と、それでは広大にすぎるとして否定した全栄来（チョンヨンネ）の、

という、全羅南道東南部に限る案とが知られており、対立している。
　しかし、さきの条件からすれば、狭く限定する後者の案は、ふさわしいとは思えない。
　むしろ広く考えるべきものである。
　なお、「任那」という語は、金官国をさすのが本来ではあるが、加耶諸国の意味にも用いる。
　そして、たとえば百済中期の王都・熊津（ゆうしん＝ウンジン）について「任那国下哆呼唎県の別邑」（雄略紀二十一年条）とするような用法からすれば、より広い概念としても用いているとみなければならない。
　任那と加耶とが置換可能な語というわけではないのである。
　では、末松の比定案に問題がないかといえば、裟陀を己汶と多沙とのあいだにあたる求礼とするのは気になるところである。
　そこで私は、裟陀を、沙乃浦（サネポ）のある咸平（ハムビョン）や、沙島（サド）という郡名の残る茂長（ムジャン）などに想定したい。
　哆唎を上下に分けて示せば次のようになる。

3  新羅の加耶南部侵攻 top

　新羅は、大加耶と婚姻同盟を結ぶ一方で、南部への侵攻を進めた。
　五二四年には、金官国さらに碌己呑（とくことん＝タッキタム）国へ侵攻した（第一次攻撃）。
　それに対して、金官国と友好な卓淳（とくじゅん＝タクスン）・安羅などの加耶南部諸国は、かねてより友好な関係にある倭に救援を要請した。
　その関係は、依然として続いていたのであり、これが最終的段階になる。
　倭では、近江毛野臣（おおみのけぬのおみ）を派遣した。
　まず五二七年に派遣された際には、筑紫（つくし）において磐井 * （いわい）との抗争が起こったために、渡海できなかった。
* 磐井　『日本書紀』によれば筑紫の国造で、継体天皇に仕えていたが反乱を起こしたと記すが、九州の独自勢力として、ヤマト王権と対抗したととらえるべきである。新羅と通じたという点も、理解しやすい。

　そこで五二九年に改めて派遣された。
　そのことを明確に記録するのは、前にも一部を取り上げた、『日本書紀』継体二十三（五二九）年三月是月（このつき）〜四月是月の各条である。ここでは要約してかかげることにする。

　久斯牟羅は、「屈自（くつじ）」「仇史（きゅうし）」という古名をもつ昌原（チャンウォン）にあてるのが普通であるが、さきにふれたように、卓淳は昌原にあたるため、久斯牟羅もそれに含まれるとみるのが自然である。
　異斯夫は、容易に金官国を攻撃して、それを構成する四村を抄略した。
　金官国は、これによって、壊滅的打撃を受けたのであり、五三二年になって、王および王族の新羅への投降という形で、最終的に滅亡した。
　新羅は、四村抄略ののち、喙己呑をへて卓淳を攻略した。五三一年のこととみられる。
　そして、それと並行して、婚姻同盟を結んでいた大加耶とのあいだにも、戦端が開かれるようになったのであった。
　このような金官国の滅亡は、倭にとっても、朝鮮半島における重要な同盟国を失ったことを意味する。
　しかもその最後において、近江毛野臣が派遣されながら、なにもできなかったということが、倭国の限界であった。

　そして、卓淳まで進出した新羅と、安羅に進駐した百済とは、この加耶南部において、対峙する形勢となったのである。
　ところで金官国王の新羅への投降について、『三国史記』新羅本紀の法興（ほうこう＝ポップン）王十九（五三二）年条には次のように記している。

　この新羅の待遇は、破格といえるものであった。
　上等の位、というのは、真骨（しんこつ）身分であり、貴族に加えたということである。
　一族を都に住まわせ、本国を食邑にもしている。新
　羅のこうした措置は、あとでふれる「任那復興会議」の分析においても、重要な意味をもつことになる。
　新羅と対峙してからまもなくして百済は、熊聿から泗沘（しひ）に遷都し（五三八年）、国内に郡将・城主 * （じょうしゅ）を設置し地方支配を強化した。
 * 郡将・城主　百済は、酒乱遷都後、中央集権的な地方統治を始めた。
　郡将は『周書（しゅうじ）』『隋書（ずいしょ）』『北史（ほくし）』などの中国史書にみえる。
　城主は『翰苑（かんえん）』註にみえる。

　そしてあわせて、確保した己汶（こもん）・多沙（たさ）、さらにそこから安羅（あら）にいたる進出のルー卜にかけて、郡令（領）・城主を設置した。
　郡令は郡将と同じである。多沙から安羅にいたるルート沿いの地域を下韓（あるしから、南韓）と呼ぶが、つまりそこをも、あたかも自国領のような形での支配を進めようとしたのである。
　当然それは、大きな波紋を呼ぶことになる。
　とくに友好な関係を続けてきた安羅にとっては、大きな問題であった。
　新羅が金官国に対してあたえたような対服属国待遇と対比すれば、その落差は明らかである。
　安羅が、新羅寄りの姿勢に変わるのは、むしろ当然といえよう。

5  「任那論」をめぐる議論 top

　北朝鮮の歴史学界は、ソ連のアカデミーにならってつくられた社会科学院の下部の歴史研究所が主導する形で、五〇年代の後半に、いっせいに時代区分を議論した。
　とくに、古代がいつまでで、いつから中世が始まるか、という問題と、資本主義の萌芽の時期はいつか、という問題が活発に議論された。
　前者については、夫餘（ふよ）・辰国（しんこく）を古代とし、三国時代以後を中世とみる立場が有力になって、論争が終結した。
　そして、古代史における、その次の課題として、いわば南北の異端分子が議論されるようになった。
　つまり、北の楽浪（らくろう）郡、南の「任那」である。
　朝鮮民族の歴史にとって、この二つは異分子であり、その存在を認めることは、外来の敵によって侵略され、支配されたことを認めることである。
　そのため、一九三〇年代の日本統治下において抵抗運動の一つとして進められた民族主義史学でも、その代表者の一人申采浩（シンチェホ）が、楽浪郡在遼東説（ざいりょうとう）を提示した。
　それは、楽浪郡が平壌を中心とした朝鮮半島西北部にあったのではなく、実際には遼東半島方面にあったというもので、朝鮮半島は楽浪郡支配とは関係がなかった、という趣旨である。
　その考えは一九六〇年代初めに補強され、いまの北朝鮮の学界で通説となっている。
　しかし、『日本書紀』に明記され、ほかの資料を加えて体系化された「任那」論は、民族主義の立場からも、容易に批判的意見を提示できなかったのである。

　かつての通説は、そうした記述を利用しつつ、あらたな加耶史を定立することによって、十分に克服できるのであり、今やそうした段階に到達している。
　分国論のために豊かな史料がすてられてしまうのは、たいへん惜しいことである。

6  「任那復興会議」の実相 top

　「任那日本府」が、加耶諸国の王や百済王といっしょに参加するこのような会議を、加耶諸国の重要問題を決するために恒常的に開かれたものとみる理解が正しいかどうか、これまでみてきた諸国の条件や歴史的経過からすれば、もはや明らかであろう。
　そもそも百済が呼びかけて、大加耶連盟の諸国が参席するような会議が、この時期以前に開かれることはまず考えられない。
　参席しているこの「会議」においてさえ、大加耶などはとくに積極的にというわけではない。
　安羅も別の事情から、積極的ではなかった。
　百済が懇請する形で実現したのである。その意味で、この会議をもって、加耶全体の合議体と考えるのは、大きな誤りである。
　友好な諸国だけの集まりについては認めてよく、その場合であれば合議体といってもよかろう。
　しかしそこに「任那日本府」＝倭の使臣がかかわりえたかどうかは、その諸国との関係によるのであり、たとえば、大加耶連盟の会議には終始、かかわる余地がなかったといえる。
　一方、金官・安羅などの加耶南部諸国の集まりも、あったであろう。そしてその場合には、百済や倭の使臣が加わって発言することもありえたであろう。
　倭の使臣は、けっして加耶全体の問題に関与できたのではない。
　　「任那日本府」が、このような特殊な会議にかかわりえたのは、いうまでもなく、倭と安羅の古くからの関係に基づくものとしなければならないが、それ以上のものではなかったのである。
　そしてそのような条件から、安羅に近い立場に立ったことは当然である。
　参席した諸国それぞれの思惑を考えてみよう。まず「会議」を主導した百済であるが、百済は新羅と同盟を結ぶ一方で、加耶に対する野心をすてきれなかった。
　「会議」において一貫してみられる百済側の主張は、「任那日本府」の的臣（いくはのおみ）・吉備臣（きびのおみ）・河内直（かわちのあたい）・阿賢移那斯（あけのえなし）・佐魯麻都（さろまつ）らの放逐である。
　彼らが新羅と通計・内応している、というのがその理由である。
　的臣・河内直らは新羅に往来し、佐魯麻都にいたっては、新羅の奈麻（なま）の衣冠（いかん）を身につけている。
　これは、新羅の身分を表示するものである。この佐魯麻都らは、倭系の安羅人であり、「内応」は安羅の意向でもあった。
　また百済は、「任那」三国が滅んだのは新羅の実力によってではなく、「内応」によってであると繰り返し述べている。
　それは、新羅に内応することの危険を説いているのであるが、百済の利害としては当然、参席の諸国の「内応」を警戒しているのである。
　これらをあわせ考えれば、百済が、すでに滅んだ「任那」三国の復建を実際に意図していたとは思えず、それはあくまでも名目であって、「会議」における百済の真の狙いは、諸国、とくに安羅の新羅「内応」をとめることであったとわかる。
　百済が安羅の動向を警戒するのは、安羅がもし新羅の側につけば、それまでに確保した下韓以西の地があやうくなるからでもある。
　そのために四世紀以来の友好関係までもちだして、昔からの関係に戻ろう、と要請しているのである。
　これは懇願ともいえるものであった。
　百済は、新羅と同盟してその勢いを中断させたうえで、安羅をはじめとする加耶諸国の新羅との通計をおさえる作戦をとったのである。
　では、その安羅はどうであろうか。倭系の移那斯・麻都らが、使臣団に対して主導的な役割を果たしていたことは、百済側が「二人が日本府の政（まつりごと）をほしいままにしている」というとおりである（欽明紀五年三月条）。
　具体的に推進したのは、新羅との「通計」であった。
　その背景には、百済が、下韓すなわち安羅より西側の地に郡令・城主を設置したことがある。
　と同時に、新羅が金官国に対してとった優遇措置がかかわっていたものと思われる。
　倭が百済に繰り返し要求するのも郡令・城主の撤退であった。
　安羅にとって危険きわまりない郡令・城主を撤廃させることは、安羅の重要な課題であった。
　移那斯らはこのような安羅の意向を受けて、倭の使臣を導いた、ということであろう。
　百済が彼らの放逐を執拗に要求したのは、百済の利害からすれば、当然の政略であったのである。
　なお、百済が三人を移すように要求している本国とは、いうまでもなく倭国である。
　安羅はこのように、「会議」の時点で、すでに新羅と「通計」していたのであろう。
　ただし、百済の進駐軍はなお安羅にとどまっており、「会議」にはなお参席せざるをえない、というのが実状であったと思われる。
　諸国がそれぞれの思惑をもって参席した「会議」は、結局、なにを決めることもなく終った。
　安羅は、こののちまもなく、新羅に降ったものと考えられる。

7  加耶の滅亡へ top

　「会議」にはまた、大加耶連盟諸国が参席していた。
　百済には己汶・多沙へと進出され、婚姻同盟を結んだ新羅とのあいだにも戦端を開くことになった大加耶連盟諸国であったが、百済の安羅進駐および下韓への郡令・城主設置もまた大加耶連盟にとって深刻な打撃をあたえた。
　こうして連盟諸国は、百済・新羅の両大国に目前まで迫られ、独立した状態での存続が、困難な状況に立ちいたった。
　諸国は、このような二者択一を迫られたような状況のもとで、「会議」に臨んだものと思われる。
　そしてまもなく、安羅とは逆に、百済寄りの姿勢をとっていったようである。
もちろん国内は親百済派と親新羅派に二分され、対立が起こったであろうし、必ずしも全面的に親百済政策をとったというわけではなかろうが、その後の経過からは、百済よりの姿勢がうかがわれるのである。それは、安羅と違っておかれた地理的な条件によるのかもしれない。
　加耶琴（かやごと＝カヤグム）の曲をつくった于勒（うろく＝ウルク、上の写真集）は、親新羅派であったようで、このような混乱のなかで、新羅に亡命していくのである。
　百済と新羅の同盟は、それぞれが高句麗領へと進出していくことで機能していたが、五五一年に百済がもとの王都漢城を奪回すると、その翌年、新羅は、それを奪取して占領し、その地域に新州（しんしゅう）を設置した。
　当然、同盟は決裂し、五五四年には両国が交戦するにいたる。初め百済が優勢であったが、金官国最後の王の王子である金武力が率いる新州軍の参戦により、新羅が優勢に転じ、百済の聖明王が戦死し、新羅の大勝利に終る。
　管山城（かんざんじょう、函山城）の戦いである。
　それは、同盟をもちかけた百済の、予期しえぬ出来事であった。
　新羅は、この時期に急速に成長していたのであった。
　このとき大加耶は、百済側に立って参戦していた。
　そして、それが大加耶連盟諸国の滅亡をいくらか早めたといえる。

　新羅の大加耶攻撃は、五六一年の昌寧（チャンニョン）への示威行動ののち（昌寧碑）*、翌年になされた。
 * 昌寧碑　　新羅の真興王時代の碑文。慶尚南道昌寧郡昌寧邑にある。
　真興王の碑は、これ以外に丹陽赤城碑（ニャンチョクソン）・北漢山（プッカンサン）碑・黄草嶺（ファンチョリョン）碑・磨雲嶺碑がみつかっている。
　（後二者は北朝鮮にある）。

　『三国史記』では、真興（チヌン）王二十三（五六二）年条に、

　とあるように、きわめて簡単に記されている。
　こうして、大加耶が降ると同時に、連盟諸国もすべて降ったものと考えられる。
　ここまで存続していた加耶諸国は、ここですべて新羅領となって、加耶史の幕を閉じたのであった。
　加耶は、このように、西の百済、東の新羅のいち早い成長を受けて、その外圧と抵抗の歴史をたどったといえる。
　そのことが終焉に近い時期に集約的にあらわれるのは、むしろ当然といえよう。
　加耶にこのような外圧がなければ、たとえば大加耶連盟は十分に一つのまとまり、すなわち大大加耶国として成長していったのではなかろうか。
　外圧はここでも、成長を促進した側面と同時に、阻害要因としてもあらわれている。
　なお、ここまでみてきた倭の位置付けについては、日本史の立場からは、不満が残るかもしれない。
　しかし、『日本書紀』のつくりだすイメージがわざわいしている感があり、それを払拭する必要がある。
　加耶史の立場からすれば、実際倭の関与は局部的なもので、とくに関わりの深かった金官国が五世紀半ばまでに勢力を衰えさせていったこともあって、安羅辺りとの関係が残っていった程度に考えておくのが妥当であろう。
　ただ、その影は、高句麗とならんで、つねに大きくのしかかっていたということはできる。