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第10章 運命の同盟

        一

 後継首班を天皇に推薦する重臣会議は、一致して近衛を推した。
 天皇から木戸幸一内大臣を通じて意見を求められた西園寺は、
 「自分はもう年老いて病気でもあるし、世の中のことがわからない。
 そのわからない自分かわかったふりをしてお答えするのは不忠でもあるから、自分の口からは何ともいえない」
 と答えた。
 木戸は天皇に、
 「西園寺は近衛のことをよく知っている間柄でありますから、もし国家のために、近衛ではよくないと思うなら、そういうはずでありますが、自分にはわからないという程度ならば、近衛には反対ではないように思われます」
 と報告した。
 ここでは、甚だしい論理のすりかえが行なわれている。
 西園寺は、自分は責任をもって答えられない、といっているのだが、にもかかわらず、木戸は、よくないと思っているなら、そういうはずだから、近衛に反対ではないのだろう、と結論するのだ。
 そして、このような信じ難いほどの粗雑で、ご都合主義の発想に待ったをかけるものが日本の政治のどこにもなかったことが、戦前の政治体制の根本的な欠陥だった。
 重臣のなかには、米内をつぶしたのは陸軍なのだから、このさい陸軍か、それに近い人物にやらせたらどうかという意見もあったのだ。
 近衛を推したのは、木戸であった。
 木戸にとっては、西園寺のこういう返事は、都合のよいものだったに違いない。
 近衛自身は、さほど乗り気ではなかったが、といって、どうしても嫌だというわけでもなかった。
 彼はこのころ新体制運動にのり出していた。
 既成政党を解体して新しい政治体制をつくろうというのである。
 しかし、首相の大任をこなせるような大物で、各方面に受けがいい人物は、近衛しか残っていなかった。
 近衛には、中国との戦争の処理に失敗したという過去があったが、その失敗をつぐなう意味でも、近衛はこの難局を引きうけなければならなかった。
 重臣会議の決定をうけて、天皇は近衛を呼び、組閣を命じた。
 そのさい、時局重大な折りであるから、外務と大蔵の人選には、特に慎重にするように、といった。
 天皇が、こういう注文をつけるのは、異例のことだった。
 皇居を退出した近衛は、華族会館へ行き、まず畑を呼んだ。
 近衛は畑に、新内閣にあっては、陸相は海軍と協調できるものを、海相は陸軍と協調できるものを選びたい、といった。
 畑は、そういう条件なら、私見だが、東条英機になるだろう、といった。
 東条はこのとき陸軍中将、カミソリという綽名(あだな)をつけられていた。
 ついで近衛は海相吉田善吾を呼んだ。吉田も近衛の考え方には異論はなく、海軍としては吉田留任に賛成だった。
 翌日、近衛は、有田八郎を呼んで、外交の経過を聞くとともに、有田の後任には、松岡を起用するつもりだ、といった。
 有田はあえて反対しなかった。
 松岡の外相起用は近衛の意見だったが、これについては、反対が多かった。
 広田は、松岡は危険であるとして、東郷茂徳駐ソ大使を推していた。
 木戸も松岡には賛成していなかった。
 省内にも、松岡を歓迎するものはほとんどいなかった。
 松岡はこのころ、すでに満鉄総裁を辞任し、内閣顧問も辞めていた。満鉄総裁を辞任したのは、前年の三月であった。
 満鉄が華北に進出する問題が一頓挫して、松岡の満鉄における任務は終わったも同然だった。
 それで彼は辞めたのだが、内閣顧問も翌年(一九四〇年)一月に辞めた。
 近衛が第一次内閣のときに作ったこの制度は、はじめのうちこそ多少の存在意義はあったものの、このころには有名無実になっていた。
 近衛が、浪人している松岡を外相にしようと考えた理由が何であったか、それは、はっきりしない。
 近衛はそのことについては語らずに、松岡を第二次内閣の外相に選んだのは一生の不覚だったというようなことを、死の前に書き残しているだけである。
 近衛がどうしてそのようなことをいうのかは、のちにくわしくふれるが、彼が組閣前から、松岡を外相にしようと考え、松岡と会って、
 「このつぎに内閣を引受けるときがきたらば、外相をやってくれるか」
 といっているのである。
 これをもってしても、松岡を外相にしたのは、あくまでも近衛自身の意思といってよかった。
 近衛が松岡を起用した理由は、書記官長をつとめた富田健治の説くところによれば、次の三つである。
 松岡は、米英との戦争論者とみられているが、実際は戦争回避の考えを内に秘めていること。
 陸軍の独伊同盟派が勢力をふるっているときに、親米派の外交官では円滑に外相の職をはたせないこと、
 陸軍を相手にこれを抑える能力を松岡なら有しているとみられたこと、である。
 当の松岡にとっては、外務大臣の椅子は、長い間ひそかに待っていたものといえたし、当然きたるべくしてきたものともいえるのだった。
 一八八〇年生まれの松岡は、このとき六十歳になっていた。
 一体に、近ごろの日本は、諸外国に比べると政財界ともすっかり動脈硬化して、卜ップの地位にあるものの年齢がきわめて高くなっているが、七十歳を過ぎた老人は、いかに医学が進歩したからといって、頭脳や思考の柔軟さまで保つことはできない。
 肉体的条件は健康であっても、頭脳や思考力はもはや老化しているのである。
 人類数千年の歴史で、七十をこえた老人が何か偉大なことをなしとげたという記録はない。
 西園寺が、自分は年老いたから世の中のことが的確にわからない、といったのは、さすがにおのれをよく知る者の言であった。
 そういう意味でいえば、この時代は、まだ若々しい指導者層であった。
 近衛はこのとき満五十歳であり、東条は松岡よりは四歳年下だった。
 目を海外へ向ければ、ヒトラーは近衛と同年生まれであり、スターリンは、松岡より四ヵ月早い六十歳、ムッソリーニは五十七歳、アメリカ大統領フランクリン・ルーズペルトは五十八歳、中国の蒋介石は五十三歳、日本軍を悩ました中共八路軍をひきいる毛沢東は四十七歳であった。
 そういう世代論でいえば、松岡の登場はむしろ遅かったであろう。
 年齢は松岡より二歳上であるが、外務省では二年後輩になる広田弘毅は、この時点では、すでにアガってしまっているのである。
 実際、松岡自身、自分が外交の最高責任者として霞が関に、この年になって戻ってくるとは考えていなかった。

 彼が外務省を去ったのは、十九年前であった。
 そのとき、「今度戻るときは大臣だぞ」という捨てぜりふを残したという話がある。
 が、それは事実ではない。
 松岡が外務省を去ったのは、ようやくはびこり出した門閥主義に愛想をつかしたのだ。
 アメリカの片田舎の大学を苦学して卒業した松岡は、官学出身でかためた主流派からみれば、異端者にひとしかった。
 まして歯に衣(きぬ)着せぬ言動は、ヨーロッパふうのエレガンスをモットーとする彼らのヒンシュクを買っていた。
 松岡にいわせれば、外交は、門閥や教養やカクテルパーティにおける上品な立居振舞いをもってするものではなかった。
 外交とは、武器によらない国家間の闘いの一形式であった。
 その闘いにもっとも必要なのは知謀であり、門閥などは、いざというときには、「へ」の役にも立たぬしろものだった。
 その役に立たぬしろものをありがたがる霞が関に、松岡は愛想をつかしたのである。
 そのような恨みがましい言葉を吐くことの無意味さを、彼は誰よりもよく心得ていたはずである。
 松岡は大臣として就任すると、外務省の職員を前にしてこう挨拶した。
 「私は諸君もご承知でありましょうが、霞が関を去りましてから、約二十年間、外をさまよい歩いておった人間であります。
 じつは、辞めたときには、再び外務省に入ろうなどとは夢にも思わなかったのであります……
 私もいつの間にか還暦の老人となったのでありますが、一体六十一歳(筆者注=数え年でいうのが当時は普通だった)にもなったようなものが政界に残っている、ということは、なっていない。
 はなはだ残念なことでありますけれども、どうしてもやれ、というようなお話でありましたので、帰ることになったのであります」
 松岡の自負か如実に出ているのは、この最後のところである。
 六十の老人であるが、この難局のカジ取りをできるものは、ほかにはいないというのである。
 松岡はさらに言葉をついで、省内の一致協力を求め、意見があれば、どしどしいってもらいたい。
 場合によっては、なぐりあいをしてもいい、それくらいの覚悟で議論をしよう、といった。
 最後に、彼は、人事の刷新を公言した。就任したばかりの大臣が、高等官クラスの人事を自分の手でやるといったのは、松岡が最初であった。
 その後もあらわれていないし、おそらく今後も、そのような外務大臣はいないだろう。

       二 top

 外相就任に先立って、松岡は、七月十九日に、近衛の荻窪の私邸「荻外荘」(てきがいそう)で、東条、吉田をまじえた四人で、会談した。松岡はこの席上で、
 「日本が中国における戦争を早いうちに終わらせることができなかったのは、現地と中央との統一ができていなかったからだ。
 外交というものは、一本でなければ、絶対に成功しない。
 それが守られないようでは、到底、この難局にさいして、外交の責任を負うことはできない」
 といった。
 松岡がこういった狙いは、二つあった。一つは、軍部大臣、主として東条に対する牽制である。
 歴代の外相は、軍部の横槍につねに苦杯を喫していた。
 広田も有田も、みなそうであった。
 話をまとめにかかっていても、軍部、ことに大佐クラスの連中が軍刀をふりまわして、それをぶちこわしてきたのである。
 そして陸相のなかには、それを抑えるどころか、そそのかすものさえいたのだ。
 近衛も松岡を支持した。
 松岡を起用したのは、軍刀に怯(おび)えずに、外交の主導権を保てる男とみたからである。
 近衛は第一次内閣のときに、杉山陸相によって何度も苦い目にあわされてきた。
 東条も吉田も、これを了承した。
 しかし、この外交一元化は、結局は守られなかった。
 破ったのは軍部か、というと、そうではなく、近衛であった。
 これが翌年の日米交渉における、大きなつまずきの原因になるのだが、それはのちに詳しく書く。

 さて、この会談にさいして、松岡原案による新内閣の基本政策が決定された。
 そのなかで、外交に関するものは、次の第二項である。

 〔世界政策の根本方針として〕
 一、世界情勢の急変に対応し、かつすみやかに東亜新秩序を建設するため、日独伊枢軸の強化をはかり、東西互いに策応して諸般の重要政策を行なう。
 しかし枢軸強化の方法や時機については情勢に応じて機宜を失わないことを期する。
 二、対ソ関係は、国境の不可侵協定(有効期間五〜十年)を結び、かつ懸案の急速解決をはかるとともに、この有効期間内に、対ソ不敗の軍備を充実する。
 三、東亜にある英、米、オランダ、ポルトガルの植民地を新秩序に包合せしむるため積極的な処理を行なう。
   ただし、これに関する列国会議はなるべく排除する。
 四、米国とは無用の衝突をさけるが、東亜新秩序の建設に対する実力干渉は、これを排除する堅い決意をもつ。

 東条や吉田は、戦後になって、これは国策を決定したというような公的なものではなくて、あくまでも私的な申し合わせだった、といっている。
 また近衛は、のちに、枢軸強化を決めたが、それは三国軍事同盟を想定したものではなかった、ともいう。
 しかし、その後の歴史の歩みは、これが私的な申し合わせではなかったことを物語っているし、この月の末に決定された「時局処理要綱」ともほぼ一致しているのである。
 いずれにしても、三国同盟の交渉は、松岡に一任された。
 その交渉に臨む前に、松岡は就任挨拶でいったように、人事に大ナタをふるった。
 駐米大使堀内謙介、駐ソ大使東郷茂徳ら、三十九名に帰国命令を発し、省内の局長クラスも一新したのである。
 このような前例のない人事異動は、日本の外務省はいうに及ばず、外国においても、クーデターでもない限りは、例のないことだった。
 「松岡は気が狂った」というものもいたし、
 「二十年前に追い出された恨みをはらしているのだ」と評するものもいた。
 松岡は発狂したわけでもなければ、恨みをはらしているわけでもなかった。
 彼には、それなりの目的があったのだ。
 能力がないくせに、エスカレータ式に出世してきた連中を排除すること、御殿女中的な省内の空気を一掃すること、そして何よりも、諸外国の大使たちに、従来の霞が関とは違うぞという印象をあたえること、同時に、とかく人事に口出ししてくる陸軍の注文を封ずることであった。
 この破天荒の人事を断行するににあたって、松岡はそれなりの配慮はした。
 退官組には、外務大臣の機密費をほとんどそっくり投じて、相当額の退職金を用意した。
 四十歳くらいの大使館付き参事官で三万円だったというから、これはかなりの金額であった。
 国内はインフレが昂進しつつあったが、それでも、大学出は六十円、陸軍少尉で七十円という時代だった。
 三万円もあれば、家作の十軒は買えるのである。退職後の生活に不安はないはずであった。
 それでも、退官させられた者たちは、松岡を恨んだ。松岡の評判は、いまもって外務省では最低である。
 さて、外相として、彼がまず取り組まねばならなかったのは、三国同盟である。
 これについては組閣前の四者会談で、「日独伊枢軸の強化をはかる」という方針が決定されている。
 ただ、近衛は、参戦義務を負う軍事同盟にすることは考えていなかった。
 しかし、陸軍は、ドイツのすばらしい快進撃をみて、独ソ不可侵条約という煮え湯をのまされたことを忘れ、同盟の締結を政府に迫った。
 軍務局長の武藤章や軍事課長の岩畔豪雄(いわくろひでお)らは、外務省へやってきて、松岡が顧問に起用した斎藤良衛に、
 「三国同盟を結ぶつもりがないなら、近衛も松岡もあるものか、この内閣はそれまでだ、と二人にいっておいてくれ」
 と、軍刀のつかを叩かんばかりにして、脅迫的な言辞を弄(ろう)する始末だった。
 近衛はこれを聞いて、「どうも困ったことだ」と嘆息をもらすばかりだった。
 陸軍省の一局長や一課長が、政治、外交の最高責任者をおどかすのである。
 軍の横暴、ここにきわまれり、といってよかった。
 松岡は、はじめのうちは、三国同盟をすすめるともやめるとも、はっきりとはいわなかった。
 日本が独伊と軍事同盟を結ぶことは、独伊と戦っている英仏をはっきりと敵にまわすことになる。
 むろん、それは英仏両国だけではない。
 アメリカとも敵対関係になる危険を大いにはらんでいた。
 アメリカは、すでに前年七月に、日米通商航海条約の破棄を通告してきており、これはこの年の一月から発効していた。
 日本に対するアメリカの態度は、ますますきびしくなりつつあった。
 また、アメリカはドイツのナチズム、イタリアのファッシズムについても、民主主義に対する敵として強く反発していた。
 従って、三国同盟がアメリカを公然と敵にまわす結果になるだろうとみるのは、きわめて常識的な見方でもあったのだ。
 しかし、松岡は必ずしも、そうは考えなかった。

       三 top

 松岡は、外相になる以前、「太平洋」という雑誌の五月号に「世界大変局に直面して」という談話原稿を発表している。
 彼が喋ったものを記者がまとめ、さらに松岡が目を通したものである。
 かなり長文のものだが、この中で、もっとも注目すべきは、つぎの一節である。

 わが国がある国と提携せねばならぬと目標を定めても、そこに到達する途中、その相手国と睨みあうこともあろう。
 ついには戦争することさえないとは限らぬ。
 しかしそれは、究極するところ、提携の道行きであらねばならぬ。
 またこれに反して、どうしても敵として倒さねばならぬ国でも、国際関係の現実に立脚して、あるいはやむなく一時媚態を呈しなければならぬこともあろう。
 いな、相擁しなければならぬことさえ、絶無とはいえない。

 この文章を表面的に読む限りにおいては、いかにもマキャベリズム的である。
 権謀術策そのものといってもいいかもしれない。
 だが、注意深く読めば、これは必ずしもマキャベリズム的言辞を弄しているわけではない。
 松岡は、誰かに向かって、自分の考えをそれとなく語りかけているのである。
 この雑誌は太平洋協会の発行である。日本だけではなく、アメリカの関係者にもくばられている。
 松岡は、顧問の斎藤にこういっていた。

 「アメリカとの関係は、このままでは悪くなるばかりだ。
 軍部が猪突(ちょとつ)すれば戦争になる。
 そうなれば、鉄や石油のない日本は、アメリカの工業力には勝てない。
 この危機を回避する道は、僕のみるところ二つしかない。
 第一は、軍部に反省させて、中国から撤退することである。
 しかし、これはもはや不可能だ。
 陸軍大臣が承知したって、現地軍がいうことをきかないのだから、どうにもならない。
 そこで第二の道だが、これは日本に対する強力な同調者を求め、これによって日本の威力をまして、アメリカやイギリスの反日的態度を無駄なものにしてしまうことだ。
 いまヨーロッパでは英独戦争、アジアでは日中戦争が続いている。
 これが第二次大戦にならないのは、アメリカが参戦していないからだ。
 戦争をひろがらせないためには、アメリカを参戦させないことだが、第二の道によって日本の外交的権威を高めれば、アメリカもいつまでも反日政策をとっていることはできなくなる。
 それが、日本とアメリカの平和を保つことになる」

 松岡は、アメリカは自分にとっては第二の母国なのだ、ともいっか。斎藤は、
 「大臣の考えはわかりますが、日本への同調者がドイツやイタリアだというのでは、独伊嫌いのアメリカに対して、外交的権威を高めるというわけには、到底参りませんよ」
 といった。松岡は、
 「ぼくは、同調者がドイツだとはいっておらんよ」
 「ほかに、そういう国があるんですか」
 「あるとも。ソビエトだ」と松岡はいった。
 斎藤は、あっけにとられた。
 日本がソビエトと手を結ぶなどという考えをもった外相はこれまで一人だっていなかった。
 日本において、絶対に認められない思想は共産主義であった。
 その思想を国是としている国家と手を結ぶなどということは、ありうべくもないことだった。
 しかし、松岡の考え方は別であった。
 国家間の握手に、中身は関係ないのである。握手することは、中身を交換することではない。
 日本とソビエトが手を結べば、アメリカといえども、日本を軽視できなくなる。
 「そんなことは、不可能ですよ」
 と斎藤はいった。
 「もちろん、スターリンとじかに交渉しても成功はしないさ。
 仲介者が必要だ。その仲介者は、ヒトラーしかいない。
 ヒトラーなら、この話の橋渡しができる」
 松岡は、そのために、三国同盟は意味がある、という考えだった。つまり、ドイツとの同盟はソビエトとの同盟のためのステップにすぎず、そしてソビエトとの同盟は、じつはアメリカとの和平のための方策だ、とするのだ。
 この時代に、そんなことを考えたものは一人もいなかった。これこそは松岡の独創だった。
 ちょうどこのころ、ヒトラーは、イギリス相手の戦争に、やや不安を感じはじめていた。
 英仏海峡の制海権は、ドイツにはなかった。
 イギリス本土上陸作戦をヒトラーは計画したが、制海権がないのでは、話にならなかった。
 ヒトラーにとって、イギリス海軍を弱めるためには、日本軍によって、シンガポールを攻撃し、占領してもらうことであった。
 そうなれば、イギリスも音をあげるに違いない。
 イギリスでは、チェンバレンに代わって、ウィンストン・チャーチルが挙国内閣を作っていた。
 一八七四年生まれのチャーチルは、このとき、六十六歳。
 世界各国の指導者のなかでは、もっとも年長であり、かつまた、キャリアは長い。
 三十年前の一九一一年にすでに海軍大臣をつとめているのだ。
 当面の敵たるヒトラーは、そのころ、まだルンペン画学生にすぎなかった。

       四 top

 松岡が外相に就任したころ、彼は、後世の評価とは違って、必ずしも日独伊三国同盟の推進派とはみられていなかった。
 だから陸軍や右翼は松岡に対して脅迫がましい言葉も吐いているのである。
 省内においても、陸軍ときわめて近い白鳥敏夫顧問などが、松岡に批判的なことをいっていた。
 当の松岡は、満鉄の総裁時代、日独防共協定の成立にさいして講演(昭和十一年十二月二十三日)しているが、そのなかで彼は、

 「ドイツ国民は右顧左眄(うこさべん)せず、どこまでも提携して一直線に歩む国民であるということを信じております。
 我々はかかるドイツ国民に対して、恥じないだけの態度をとり、行動しなければならない……(中略)
 私は日独協定についていう。真の日本人ならば、まず決心してもらいたい。
 日本人は心中(しんじゅう)ということを知っているはずだ。
 世界に心中をあえてしうるものが、どこにあるか。
 その日本人がドイツと結婚(協定成立の意味)したばかりなるに、すぐ他所(よそ)の女に色目を使うとは何事であるか……」

 といっている。これでみる限りは、松岡は途方もない親独派のように見えるが、それは表向きの言辞であった。
 というのは、その一方で彼は、腹心の斎藤には、
 「ドイツは他国を利用して私欲をほしいままにすることは上手だが、間違っても他国に利用される愚をなさぬ国民だから、これと手を握った国は、ほとんど例外なしに、火中の栗を拾わされた」
 と語り、
 「ドイツ人ほど信用の置けぬ人種はない」
 とまで極言しているのである。
 さらにまた松岡は、外相になってすぐの八月一日、私邸にドイツ大使のオットーを招いて会談したとき、

 「私は、いわゆる親英でも親独でもなく、いわば親日家であり、日本の運命をいかなる他国または他国人にもまかせるようなことには絶対反対である。
 しかし、私が日独防共協定の発案者ないし発起人の一人であることは、ヒトラー総統ならびにリッベントロップ外相もご承知のはずで……(中略)
 その後、日独軍事同盟の話のあったときも、閣 下ご承知のとおり、わたしの独伊に対する感情ならびに立場については、ここにあらためて説明する必要はないと考える」

 といっている。
 こういう喰い違いは、松岡の生涯を通じて、いたるところに見出される。
 たとえば、国際連盟からの脱退にしても、彼自身は、脱退には、最後まで反対していた。
 そして最終的には本国からの訓令によって、彼自身は心ならずも脱退演説を行なって帰国してきたのだが、のちに行なった国内での演説では、自分が脱退を決意したようなことを喋っている。
 一体、どっちが松岡の真の姿なのか。三国同盟にしても、斎藤に語った言葉が本音なのか、オットーにいったことが真実なのか。彼の真実の像を捕捉することは容易ではない。
 四十年たった今日の評価は、外交史的には、松岡を好戦派とみるむきが大勢である。
 結果的としては、三国同盟の締結が、アメリカの対日世論を硬化させ、ひいては、日米開戦の遠因をなしているという事実が、このような評価の基礎になっている。
 そして、三国同盟を当時の日本において、もっとも熱心に望んでいたのは陸軍だという事実が、この説を補強している。
 はたしてそうであったろうか。
 結果や、あるいは、同盟締結後の松岡演説をみる限り、彼は非常な好戦派のように見えるが、筆者は、結果だけでものごとを判断しては、歴史の流れを真にとらえられないという考えに立って、この稿を書いている。
 そして、あえていうなら、松岡洋右という人物を通して、一体外交とは何なのかを考えている。

 一九四〇年八月の時点で、松岡は、のちの彼の言動はともあれ、必ずしも三国同盟の強力な推進派ではなかった。
 彼は、外相になると、平沼内閣時代につくられた三国同盟草案をとりよせて、白鳥や斎藤をましえて研究した。
 白鳥は、主として陸軍の意向をもとにして作られた草案を、なるべく早く締結へもって行くように説いたが、松岡は、
 「こんなものは駄目だ。うっかりドイツの策謀にのったらひどい目にあう」といった。
 といって、松岡は、三国同盟に反対であるという意思表示もしなかったのである。
 彼は、日本がドイツとのみ強力に結びつくことは、世界情勢からみて好ましくないと心の中では考えていたが、そのことによって生ずると思われる、いくつかの利益に利用することには決して反対ではなかった。
 いいかえれば、松岡は、ヒトラーの向こうにスターリンを意識しており、さらに、そのかなたにルーズベルトの動きを見ているのであった。
 日本は中国との戦争の泥沼にはまりこみ、その一方では、経済的に孤立して物資の供給はせばめられ、事実上の経済封鎖の中に四苦八苦している。
 すべての原因は、陸軍の横暴にあるが、同時にそれを利用している大資本も存在していて、それらの力を抑えることは、一外務大臣のなしうるところではない。
 そうなれば、彼にできることは、一見いかにも軍部の方針に同調するかのようにみせかけ、軍部のお先棒をかつぎ、かつぐことによって、その行く先を自分の考えている方向へ向けてしまうことである。
 松岡は、(いまどきの軍人は、およそ国家百年の大計を考えない連中ばかりだ)と考えていた。
 ことに、事実上、軍を動かしている佐官クラスの三十代、四十代の連中は、目先のことしか見ていない。
 無敵皇軍という、みずから作りあげた神話に酔っており、自国の実力に気がついていない。
 アメリカの恐るべき国力や底力の前に、日本は敵しえないことを直視しようとしない。
 その一方では、ドイツの軍事力について、うわべの華やかさに目を奪われて、その国力を過大に評価している。
 イタリアにいたっては、日本やドイツよりも、さらに底は浅いのだ。
 アメリカやイギリスは、それを承知している。
 従って、日独伊の三国が手を結んだからといって、それだけで威圧されることはないだろう。
 しかし、これにソ連が一枚加われば話は別である。そして、この四国同盟のリーダーシップを日本が握っていれば、日本は外交的威力を増加しうることになり、日米間の調整に役立ち、ひいては太平洋地域の平和維持をなしうる――これが松岡の最終的な狙いであった。
 この松岡の構想は、無敵皇軍の神話を少しも信じていない点において、血気にはやる軍人たちよりも冷静である。
 と同時に、それはいくつかの欠陥をもっていた。
 その第一は、日独伊ソの四国が一つにまとまれば、米英に対して、ことにアメリカに対して外交的威力をもちうる、とした点である。
 かりに、この四国同盟にアメリカが威圧を感じたとしても、それがかえってアメリカを挑発するかもしれないのだ。
 そして、アメリカが日本と戦うことに踏み切った場合、その軍事力をまともに受けるのは、ドイツやソ連ではなく、日本である。
 そうなったとき、ドイツやソ連の軍事的援助を日本は期待できるだろうか。
 いいかえれば、アメリカと国境の接していないドイツは別として、接しているソ連が、日本と協力してアメリカと戦うかどうか。
 それほど実意(じつい=真心)のある同盟を、ソ連に期待できるものかどうか。
 もし期待できないとすれば、それは口先だけの回盟にすぎず、実質的には、日本は単独でアメリカと戦わねばならないことになるのだ。
 過去の歴史において、国家間の同盟が真に実効をともなった例もないではなかった。
 それは、同盟することによって、双方ともが、確実な利益をうけることが確実だった場合である。
 そうではなく、形だけの同盟であるときは、一片の紙切れにすぎなかった。
 ドイツに侵略される前、ポーランドは、英仏両国と同盟を結んでいた。
 もしドイツがポーランドに向けて兵をくり出せば、英仏はドイツに宣戦することになっていた。
 そうなると、ドイツは二正面作戦を展開せざるをえなくなる。それは兵力を二分にすることになり、大いに危険である。
 ドイツはそういう危険をあえておかすことはしないだろう、というのが、英仏の読みであり、ポーランドの期待でもあった。
 ヒトラーがポーランド侵攻を決めたとき、ドイツ国軍の将軍たちも、その故に、反対した。
 しかし、ヒトラーが見こしていたように、英仏は宣戦布告はしたものの、ドイツ軍の背後を脅かすような軍事行動はとらなかった。
 なぜなら、英仏はポーランドのために自軍兵士の血を流しても、なんらの利益を得ることがなかったからである。
 大局的にみれば、英仏の、ポーランドのために何もしなかったという態度は、九ヵ月後になって、自国へ跳(は)ね返ってきた。
 だが、それは、あくまでも結果においてのことであった。
 英仏がドイツに宣戦をした時点では、ドイツつまりヒトラーは、英仏を相手に戦う意思はないことを表明し、軍事力も行使しようとはしなかった。
 これは大いに教訓的な実例である。
 日ソが結んだとしても、アメリカが日本とのみ開戦し、ソ連に対しては、
 「君とは戦争する気はないのだ。駄々ッ子の日本さえこらしめればいいのだ。
 何も日本人のために、君たちソ連人の血を流すことはあるまい。
 大体、日本は反共国家なのだ。
 共産主義を弾圧している国なのだ。
 そういう国のために、ソ連は戦うのかね?」
 といったとする。
 それでもソ連は、日本との約束を守って、アメリカと戦うだろうか。

 ヒトラーのドイツも、日本と同じような猛烈な反共国家だったが、独ソ不可侵条約はそれなりに実効をともなっていた。
 そのためにヒトラーは、安心して、西部戦線に兵力を振り向けることができた。
 もしこの条約がなければ、ドイツはフランスに兵を進めることはできなかったであろう。
 しかし、独ソの同盟が有効なものとなりえたのは、ポ上フンド分割というおいしいエサがあったからだった。
 日ソ間の場合、ポーランド分割に相当するようなエサがあるだろうか。
 もし、そういうエサがなければ、ソ連が日本のためにアメリカと戦って血を流すことはありえない、とみるべきではないか。
 松岡の構想は、たしかに破天荒なものであったが、その最大の弱点は、このような点にあった。
 松岡がその弱点に気がついていなかった、とは考えられない。
 顧問の斎藤が、そういう趣旨の進言を松岡に行なっているのである。
 いうまでもなく、松岡は、そのことに気がついていた。しかし、彼は自説に固執した。
 松岡にいわせれば、アメリカとの無条件の和解をなしうる唯一の道は、日本が中国から撤兵することであった。
 しかし、松岡はもちろんのこと、首相である近衛にも、それを実行できる権限がなかった。軍は「統帥権」なるものを有して、政府から事実上は独立していた。内閣は軍に対して、いかなる命令をも発しえなかった。
 つまり、日米間の状態が重病人であるとすると、これを治す特効薬(中国からの撤兵)の使用を封じられて、松岡は治療しなければならないわけであった。
 残っている手段は、手術(三国同盟)しかなかった。
 その手術が命取り(戦争)になるか治癒(平和)になるか――の判断である。
 一方、軍は、全く別の立場から手術を望んでいた。
 それは、ドイツが近いうちにイギリスを屈伏させるだろうという予測の上に立っている。
 もし、ドイツがヨーロッパの支配者となった上で、アメリカと手を組んだら、日本はどうなるか。
 そのとき、日本は、地球上のどこにも同盟国をもたない孤児となる。
 そうなっては、世界を相手に戦うことは不可能で、いかなる要求にも屈するしかなくなる。
 そうならないためには、ドイツと同盟しておくのがベストである。
 ドイツがアメリカと手を組むことを防ぐことができるし、逆にアメリカを牽制することさえ可能である。
 いかにアメリカといえども、大西洋太平洋の両面で戦争するの愚はあえておかさないであろう。
 従って、その間に、極東における日本の支配体制を確立することができる……。

        五 top

 これよりさき、七月十九日にヒトラーは国会で演説して、ドイツは大英帝国を脅かす意図は全くない、といった。
 これは、彼のチャーチルに対する和平の呼びかけであった。
 イギリスは、ヨーロッパにおいて、孤立無援であった。ヒトラーは、イギリスがこれに応ずるだろう、と考えていた。
 しかし、その夜のBBC放送は、
 「この提案を、総統兼首相の悪臭をはなつ口の中へお返しする」
 と伝えてきた。
 ヒトラーは激怒し、九月十五日までにイギリス本土上陸作戦を完了するように命じた。
 そうはいっても、ドイツには、イギリス上陸作戦を実行するだけの海軍力はなかった。
 降伏したフランスの海軍は、七月三日に、その逆用を恐れるイギリス海軍の奇襲攻撃によって旗艦ブルターニュらが撃沈されていた。
 イギリスは、こういうことにかけては、恐ろしいほどに実際的であった。
 昨日までの盟友だったフランスといえども、容赦しなかったのである。
 フランス人のなかには、
 「イギリスは開戦以来ドイツ軍が殺したフランス兵よりも多くのフランス兵をたった一日で殺した」
 と怒るものがあった。
 事実、数時間の攻撃で戦死したフランス兵は九百七十七人で、この数は対独戦の死者を上回るものだった。
 しかし、チャーチルは意に介さなかった。これによってドイツのイギリス本土上陸作戦を挫折させたことは、ほぼ確実だったからである。
 ドーバー海峡の制海権は、完全にイギリスのものであった。
 ドイツ空軍総司令官のゲーリング元帥は、八月十三日を第一波とするイギリス本土爆撃作戦を開始した。
 約五百機のドイツ空軍機が出撃したが、イギリス空軍のスピットファイア戦闘機は、このうち四十五機を撃墜した。イギリスの損害は十三機であった。
 十五日はドイツの損害七十五機に対しイギリスは三十四機。
 十七日は七十機対二十七機。
 二十三日には、ドイツ機がコースからそれてロンドンに爆弾を落とすと、イギリス機はその報復にベルリンを空襲し、それは四回に及んだ。
 ドイツのロンドン空爆は、パイロットの航法ミスによるものだったが、イギリスのそれは、初めから民間施設を狙っていた。
 ヒトラーは、イギリスに対しては、戦争のルールを守っていただけに、この報復に烈火のごとく怒り、二日間にわたって、ロンドンを攻撃した。このため八百人以上のロンドン市民が死亡し、数千人が負傷した。
 しかし、イギリスはへこたれなかった。
 チャーチルは毎晩のようにラジオ放送で国民の士気を鼓舞した。
 ときには、彼がみずからマイクに立てないこともあったが、そのときは物まねのうまい声優がチャーチルに代わって放送した。
 むろん誰一人として、そのことに気のついたものはいなかった。
 九月なかばに至って、とうとうヒトラーは、空からイギリスを屈伏させることを、ひとまず断念した。
 この一ヵ月間の戦闘に限って「イギリスの戦い」という名称が歴史書ではあたえられている。
 実際、イギリスは誰の力もかりずに独力でドイツと戦ったのである。
 イギリスが数の上で優勢だったドイツ空軍に勝てたのは、レーダー網のおかげと、スピットファイアの高性能のおかげだった。
 またドイツ空軍戦闘機のメッサーシュミットは航続距離が短く、自軍の爆撃機を十分に護衛できないためでもあった。

 リッベントロップ外相の特使スターマーが日本を訪れたのは、この時期であった。スターマーは九月七日に入京した。
 リッベントロップは、オットー大使の報告で、独ソ不可侵条約によっていったんは棄てられた三国同盟が、松岡の登場によって蘇生させうる可能性のあることを悟った。
 これは、イギリスの頑強な抵抗に手をやいているドイツにとっては、きわめて好ましいニュースだった。
 もし日本がドイツと軍事同盟を結ぶならば、イギリスは東洋の植民地に日本軍の脅威をたえず感ずるようになる。
 その海軍力をドーバー海峡や地中海だけではなく、東洋へもかなりの戦力をまわさねばならなくなるであろう。
 もっとも望ましいのは、日本がシンガポールを攻撃してくれることである。
 そうなればインド洋を航行するイギリスの船舶は大いに制限をうけ、つまりは、イギリスの後方基地にクサビをうちこむ結果になる。
 あるいは、そこまでは実現しないとしても、イギリスが対独戦一本にしぼりきれなくなることは、ドイツにとっては大いに有利である。
 リッベントロップはヒトラーの承認を得て、積極的に同盟実現にのり出すことになったが、このとき、日本のベルリン駐在大使はアメリカ婦人を妻にしている栗栖(くるす)三郎であった。
 リッベントロップは、大使館のルートを通さずに、日本との交渉にあたることにした。
 彼がオットーをそれほど信用していなかったということもあって、スターマーには、
 「オットーを通さずに、自分にじかに連絡せよ」と命じた。
 このため、オットーも栗栖も、交渉の進行については、ほとんど知らされなかった。
 松岡も、このリッベントロップのやり方を受け入れた。
 彼はスターマーとの数回の会談を、すべて自宅で行なった。それも、ほとんど夜だった。
 外務省の幹部の中でも、松岡とスターマーが何を話しているのか、知らないものが大半であった。
 くわしく知らされていたのは、次官の大橋と顧問の斎藤くらいのもので、もう一人の顧問の白鳥さえも、はじめのうちは疎外された。
 松岡がこうした秘密交渉を行なったのは、スターマーとの交渉の内容が、軍部にもれることを警戒したからだった。
 外交は外相の手による、とする約束は、四相会議でとりつけてあったものの、その実現は決してたやすくはなかった。
 もし交渉の細目を知れば、軍部は黙っていないだろうからである。
 こうした点について、ドイツ側の日本研究は完全だった。
 リッベントロップが、大使館ルートをさけて、特使と外相の直談判スタイルを使い、
 「スターマーの言葉はリッベントロップ外相の言葉とみなしていただいて結構である」
 と申し入れてきたのも、松岡の性格をよく知った上でのことだったかもしれない。
 しかし、こうした重大案件について、いかに松岡といえども、独断で事を進めることはありえない。
 スターマーの入京に先立つ九月六日、四相会議は、次の基本要綱にもとづいてドイツと交渉する権限を松岡にあたえた。

 一、三国間に、ヨーロッパおよびアジアにおける新秩序建設につき、あらゆる方法をもって相互に協力をあたうるため原則的協定を遂ぐ。
 二、この協定の最善の方法に関し、できる限り短期間に三国間の協議を行なう。
 三、さしあたり三国共同声明として、前二項の趣旨を内外に公表す。

 この要綱は、松岡の手になったものだが、これをみると、彼は、条約といった堅固なものではなく、はじめは、協定ないし共同声明程度のものでスタートしよう、と考えていたとわかる。
 要するに、松岡にとっては、ヒトラーとの握手はスターリンにたどりつくための、ワンステップであった。
 条約という重いものではなく、共同声明という輊いものですめば、それにこしたことはなかったのである。

       六 top

 九月九日、十日に行なわれた松岡とスターマーの会談で、ドイツ側は十五項にわたって、その考え方を明らかにしたが、そのうちで重要なものは、次の諸点である。

 一、ドイツはこの戦争が世界戦争になることを欲していない。
   一日も早く終結すること特にアメリカの参戦しないことを望んでいる。
 二、ドイツは対英戦争に関し日本の軍事的援助を求めない。
 三、ドイツが日本に求めるのは、日本があらゆる方法でアメリカを牽制し、その参戦を防止する役割をはたしてくれることである。
   アメリカは参戦しないと思うが、しかも、万一にもそういうことがないのを期するものである。
 四、ドイツは、近い将来に独米戦が起こるとは考えていないが、日米間の衝突ないし戦争は不可避であろう。
 五、日独伊三国の毅然たる態度の堅持とその事実を、アメリカはじめ世界に知らせることによってのみ、強力かつ有効にアメリカを抑止しうる。
   これに反して軟弱な態度をとり、かつ声明したりするのは、侮蔑と危険を招くのみである。
 六、まず三国の約定を成立せしめ、しかるのちソ連に接近するにしかず。
  ドイツは、日ソ親善について「正直なブローカー」たる用意がある。両国接近に、重大な支障があるとは思わない。
 七、ドイツは、対英戦争の終わる前に、すみやかにかつ名実共に日本に枢軸側に参加を求めるにあたり、実は米英のアングロサクソン帝国に対して、一大闘争を行ないつつあるという遠大な観点に立っている。
  いまの戦争が終わったとしても、この一大闘争はなお数十年は続くはずで、その目的達成まで三国は緊密に相互に扶助すべきである。

 このほかにも、何項目かあるが、現実的に重要なのは、上記のもので、あとは、それを拡大したものか、具体性に欠けるものである。
 さて、この提案だが、ドイツの態度は、かなり高飛車である。
 日本はドイツと同盟しなければ、アメリカとの戦争に単独で踏み切らざるをえないだろう。
 また同盟するにしても、ドイツがイギリスを片付ける前でなければ意味がない、といわんばかりである。
 そして、まるで松岡の胸中を見すかしているかのように、
 「ソ連との和解の仲立ちをしてあげようじゃないか」
 といっているのだ。
 ドイツが日本の意図を見ぬいていたカラクリはいたって簡単なものであった。
 というのは七月二十七日の大本営政府連絡会議で決定されていた「世界情勢の推移にともなう時局処理要綱」という極秘の決定事項を手に入れていたためらしい。
 その中で、第二条のうち、

 一、まず対独伊ソ施策を重点とし、特にすみやかに独伊との政治的結束を強化し、対ソ国交の飛躍的調整をはかる。
 二、米国に対しては公正なる主張と厳然たる態度を持し、帝国の必要とする施策遂行にともなうやむをえざる自然的悪化はあえてこれを辞せざるも、つねにその動向に留意し、我より求めて摩擦を多からしむるは、これを避けるごとく施策す。

 とあるのだ。
 また、第三条の「対南方武力行使」についての要綱の中で、

 四、武力行使にあたりては、戦争相手を極力英国のみに局限するに努む。
 ただし、この場合においても、対米開戦はこれをさけえざることあるべきをもって、これが準備に遺憾なきを期す。

 と決めている。
 スターマー提案の「六」は日本側の第二条の一、「五」は同条の二、そして「四」は第三条の四を知った上でのものとしか考えられない。
 こうした重要な決定は、しばしば近衛の口からもれていた。
 近衛の身辺のものは、彼の口の軽さに日ごろから困らされていた。
 いずれにせよ、松岡としては、スターマーの提案は意にかなったものだった。
 これよりさき、陸軍は連絡会議の決定をもとにした「軍事同盟交渉に関する方針案」に対して注文をつけてきた。
 そのなかで、もっとも重大なのは、別紙第三の第四項にある“対英”方針を独立させて次のような第五項にせよというものである。

 五、“対英米”武力行使に関し、皇国は次の諸項により自主的に決定す。
 (一)支那事変処理おおむね終了する場合においては、内外諸般の情勢これを許すかぎり、好機を捕捉し武力を行使す。
 (二)支那事変の処理いまだ終わらざる場合においては、原則として開戦に至らざる限度において施策するも、内外諸般の情勢特に有利に進展するか、もしくはわが準備の成否に関わらず、国際情勢の推移もはや猶予を許さずと認めらる場合、武力を行使す。

 陸軍は、時機をみて、イギリスのみならずアメリカにまで戦争をしかける気でいる、と知って、近衛と松岡はびっくりした。
 二人はこもごも東条陸相にいった。
 「イギリスの敗北が近いとしても、日本が戦争をしかける理由は何一つとしてない。
 そんなことをすれば、世界じゅうから非難されるし、逆にアメリカを参戦させる結果になりかねない。
 また、三国同盟はアメリカの参戦を防ぐ目的をもっているのに、それに相反するような方針を前もって決定しておくのは、理に反するではないか。」
 これに対して、東条はこういった。
 「陸軍もあえて戦争を欲しているわけではない。
 ことに中国との戦争が片付いていない現在、かりにやれといわれてもできない。
 ただ、日独伊の同盟が日本の狙っているとおりにできるかどうかわからない。
 ことに日ソの国交調整については、ドイツの仲介を当てにするものだけに、未知数である。
 下手をすると、足もとを見すかされて、非常な危険にさらされることもありうる。
 そういう場合の準備は、早くしておくに限る。最悪の場合は、兵力の使用を辞さない決心をした上で、それ相当の準備をしておくことで、かえって難局を切りぬけることができるものだ。
 かりに兵力を使うときでも、軍が独断専行するようなことはしないから、安心してもらいたい。
 この方針は、東亜共栄圈建設のため、万やむをえぬ場合に限って適用されるので、はじめから戦争を予定するものではない。アメリカやイギリスが、共栄圈の本旨を理解してくれれば、用兵の必要はない。
 日本が毅然たる態度をとって、平和を破ろうとするものに臨む――という外相のプランを実行するためには、これくらいの決心をもたねばならない。」
 これが東条の説明であった。
 一見いかにも理にかなっているようだが、実際には陸軍の独善を証明する以外の何ものでもなかった。
 満州事変以来、独断専行し続けてきたくせに、絶対にしないから安心せよというのだ。
 また、共栄圈の本旨を米英が理解してくれれば、戦争をすることはないのだ、といっているが、米英が「共栄圈の本旨」なるものに理解を示すことはありえなかった。
 それは、東洋における植民地を日本に渡すことにほかならない。
 従って、彼らに、日本の本旨を理解させるには、用兵の必要が生ずることになる。
 議論は無駄とみて、近衛と松岡は、次の日をつけ加えることで東条と妥協した。
 (三)「内外諸般」の情勢とは、支那事変処理状況のほか、欧州情勢、特に「対ソ」国交調整の状況、米国の我に対する動向、およびわが戦争準備などの諸件をさすものとす。

 この(三)は、前記の(一)(二)に対して、枠をはめる役目をはたす。
 つまり、内外諸般の情勢という漠とした文章の内容を、きわめて具体的なものにしたのだ。
 ことに「対ソ」国交調整を加えたことは、用兵の時機の決定について、国交調整の責任者たる外相が発言権をもったことになる。
 つまり、「まだ国交調整中で、情勢がどう変わるかわからない。用兵を決めるには早すぎる」と主張できるわけである。

 しかし、この程度の枠で、軍部の独走を防ぐことができるか、といえば、答えは否であろう。
 明らかな戦争の準備に対して近衛も松岡も抵抗できなかった。
 そうなると、松岡にできるのは、ドイツとの同盟に、可能な限り、非戦的な性格をもたせることくらいである。
 松岡はスターマーに、次のような同盟の私案を出した。

 一、日本は欧州における新秩序建設に関しドイツおよびイタリアの指導的地位を認め、かつこれを尊重す。
 二、ドイツおよびイタリアは大東亜における新秩序建設に関し日本の指導的地位を認め、かつこれを尊重す。
 三、日本、ドイツおよびイタリアは、前述の趣旨にもとづける努力につき、相互に協力し、かつ各自の目的達成に対するすべての障害を除去克服せんがため適切有効なる方法につき相互に協議すべきことを約す。
 四、日本、ドイツおよびイタリアは、相互相寄り現に変化しつつある世界情勢に適応すべき世界新秩序建設によりてのみ、平和の公正にして恒久的なる基礎を造りうるものなることを信じ、その実現に関する各自の努力を整合せんことを約す。

 この文章にあらわれている限り、戦争の匂いはどこにも漂っていない。
 ただ、しいていえば「新秩序」とは何をさすのか、という点が問題になるくらいのものだろう。
 アメリカやイギリスが、
 「君らのいう新秩序というのは、ファッシズムによる支配ということだろう。
 そんなものは認めるわけにはいかんぞ」
 と異議をとなえてくれば、そこに波乱が生じてくるが、同盟そのものには、参戦の義務その他の血なまぐさい匂いは少しもない。そこに松岡の苦心をくみとることができる。
 スターマーは、一、二、四項については、
 「それで結構であるが、第三項については次のように直したい」
 といって対案を出した。

 三、日本、およびドイツ、イタリアは、前述の趣旨にもとづける努力につき相互に協力し、かつ協議すること、ならびに、この三国のうち一国が、現在の欧州戦争または日中紛争に参入していない一国により攻撃せられたる場合には、あらゆる政治的経済的および軍事的方法により、相互に援助すべきことを約す(太字筆者)

 スターマーの対案の意味は明白である。
 彼のいう、現在の戦争に参入していない一国なるものがアメリカをさしていることは、いうまでもない。
 つまり、アメリカが、三国のうちのどれかに攻撃をしかけてきたときには、軍事的方法により相互に援助する義務があるとなれば、これは明らかな軍事同盟である。
 さらに問題となるのは「攻撃」の解釈である。
 ふつう、攻撃といえば、兵力をもって攻めることをいう。
 松岡がその点について念を押すと、スターマーは、
 「攻撃にもいろいろある。何も直接兵力によるものとは限らない」
 といった。彼はこの点について、本国のリッベントロップと協議した。リッベントロップは、
 「公然ともしくは隠密の状態において攻撃せられたるときは、と明文化せよ」
 と指示してきた。
 公然たる攻撃というのは、むろん兵力を用いて攻めてくることであるが、隠密の攻撃とは何か。
 たとえば、イギリスの軍需品輸送船団があるとする。
 ドイツは交戦国だから、これを攻撃してもいいわけだが、もしこの船団がアメリカ海軍によって守られていたら、どうなるか。
 ドイツは、アメリカ海軍に対して、交戦権の行使による攻撃はできない。アメリカ相手に戦争をする覚悟のない限りは、見のがすしかない。
 ドイツからみれば、こういう状況が、第三国のドイツに対する隠密の攻撃、ということになる。
 「これは、到底認めるわけにはいかぬ」
 と松岡はきっぱりいった。

 スターマーは、リッベントロップと相談して、「隠密」をひっこめて、最初の案に戻した。
 しかし、第三項をドイツ案のように変えることは、松岡私案と違い、同盟の軍事的性格を明文化することになる。
 そこで松岡は、
 「これを明文化するのは認めるとしても、第三国のある種の行動が、この条約でいう攻撃になるか否かは、三国がそれぞれ自主的に判断することにしよう」
 と逆提案した。
 つまり、ある国がドイツに攻撃をしかけてきたとする。その場合、それが真に「攻撃」というに値するかどうか、その判断は、日本は日本で、イタリアはイタリアで行なう。
 だから、もし日本が、それは攻撃というには値しないと判断すれば、参戦ないし援助義務は生じない。
 これは、日本がある国から攻撃された場合も、もちろん同じことで、それをドイツやイタリアは自主的に判断できる。
 スターマーは反対した。
 「各国がバラバラに攻撃か否かを判断するというのでは、同盟としての効果はない。ここはむしろ第三国による攻撃がなされたら、条約国は宣戦義務を負うべきもの、としたいくらいである」
 「とんでもないことだ。戦争するか否かは、すべての国にとってこれほど重大なことはない。
 それを、いかに協力関係にあるといっても、相手国の見解で決められ義務となるのでは、国家の平等権が否認されるにひとしいではないか」
 「では、三ヵ国の代表による混合委員会を作って、そこで決めることにしたらどうか。
 それなら平等権は保たれる」
 「委員会を作るのはいいが、それは、政治的経済的軍事的援助を具体的にどうするかを協議する性質のものだ。
 攻撃か否かを決める委員会であってはならない」
 と松岡は、あくまでも譲らなかった。
 交渉は九月二十四日まで、九回に及んだ。
 この間、日本側では、松岡と関係省庁の幹部との会合がしばしば行なわれた。
 十四日には、近衛をまじえて、東条陸相、及川海相、沢田参謀次長、近藤軍令部次長らの会談、十六日には臨時閣議、十七日にも閣議、十九日には天皇の前でのいわゆる御前会議があり、松岡は出席者の質問にこたえた。
 こうした一連の会議を通じて、松岡は、三国同盟の必要性を一貫して説いた。
 この場合、つねに論議の対象となるのは、第三項のスターマー提案であった。
 これを認めれば、結局はアメリカとの間に戦争が起こるのではないかという懸念は、誰の胸にもあったのである。
 陸軍の首脳部は、対米戦を九分どおりひそかに決意していた。
 アメリカが中国を支援している限りは、中国との戦争は終わりそうにないという認識の上に立っている。
 本来、日本軍が中国各地に兵を進めるべき理由は何もなかった。
 盧溝橋(ろこうきょう)事件そのものは現地軍同士の小さなトラブルでしかなかったのだ。
 またこの時点でも、日本が兵をひけば、たちどころに解決してしまう問題であった。
 だが、中国から撤兵すべしという論は、ほとんど出なかった。
 日本はすでに十万の兵を失っていた。
 「十万の英霊に対して、そのようなこと(撤兵)をいって、申し訳が立つか!」
 という一喝が、いかなる理性的な論をも屈伏させてしまうのである。
 では、海軍はどうであったか。
 海軍は、米内、山本のコンビだった時代は三国同盟に反対していた。平沼内閣時代に、この同盟がついにモノにならず、そのうち独ソ不可侵条約で潰れてしまったのは、海軍が消極的で、決定のひきのばしをはかったからだった。
 しかし、海軍はこんどは賛成側に回っていた。近衛は、豊田貞次郎海軍次官に、そのわけを問いただした。
 豊田は、
 「海軍としては、腹の中では、反対なのですが、もはや国内の政治情勢がそれを許しません。
 従って、やむをえず賛成するわけで、軍事的にみれば、アメリカを相手に勝つ自信はありません」
 といった。近衛は、
 「これはまことに意外な論を聞くものだ。
 国内政治のことは、我々政治家の考えることで、海軍が心配することではない。
 海軍としては、純粋に事実上の観点からみて、確信なしというなら、あくまでも反対するというのが国家に忠なるゆえんではないか」
 「そうはおっしゃるが、海軍の立場もご了承願いたい」
 と豊田はいった。
 この時点で、日米の海上兵力は、太平洋に関する限り、日本が圧倒的に優勢だった。
 連合艦隊は、戦艦十、空母九、重巡十八をふくむ二百五隻。
 アメリカは、太平洋艦隊、アジア艦隊を合わせて、戦艦八、空母三、重巡十三をふくむ百五十六隻。
 アメリカが大西洋艦隊を回航してくれば、日本よりも優勢になるが、対独戦を想定すれば、当面は、それも不可能に近い。
 後日、近衛は山本連合艦隊司令長官にこのことを話した。山本は、
 「いまの海軍省はあまりにも政治的に考えすぎる。困ったものです」
 「では、本当のところ、対米戦争となったら海軍はどうなるか」
 と近衛はたずねた。
 このときの山本の答えは有名である。
 「それは、ぜひやれといわれれば、はじめ半年か一年はずいぶん暴れてごらんに入れる。
 しかしながら、二年三年となれば、全く確信はもてません」
 そして、こうなった以上は、日米戦争を回避するように努力していただきたい、といった。
 これは豊田も同じことで、
 「三国同盟で、軍事上の義務が生じないように、外交上の手段で防止してほしい」
 と近衛に注文した。
 こうしてみると、山本の言葉は、のちの進行を的確に予言したかっこうであるが、艦隊兵力や航空戦力の比較をもってすれば、半年や一年は、勝つのがあたりまえだった、とわかるのである。
 御前会議では、天皇の意を体した原嘉道(よしみち)枢密院議長から質問が出た。
 「三国同盟がアメリカを意識したものであることは明白である。アメリカは、日本に対して圧迫を加えつつあるが、それでも日本を独伊側にはっきりと立たせないために、かなり圧迫を手びかえているのではないか。
 しかしこの同盟によって日本の態度が決まれば、アメリカは経済的圧力をいっそう強化し、蒋政権を援助し、石油、鉄を禁輸し、日本から物資を買わず、日本を疲弊させて、長期戦に耐えられないようにすると思うが、どうか」
 松岡は答えた。
 「ご意見はごもっともです。たぶん、日本が中国の全部、少なくとも半分を放棄すれば、一時的にアメリカと握手することはできるでしょうが、それで、将来の対日圧迫が終わるというものではありません。
 いまや、アメリカの対日感情は極端に悪化していますから、わずかの機嫌とりで回復するものではありません。
 ただ日本の毅然たる態度のみが、戦争を避ける道なのです。
 ヒトラーもアメリカとの戦争は好まず、対英戦が終わったら、アメリカと親善をはかる気持ちのようです。
 アメリカには、二千三百万人のドイツ系市民がいますから、日本も、そのドイツ系市民を利用して日米関係の改善をこころみることも考えられます」
 「アメリカは自負心の強い国家である。わが国の毅然たる態度の表示を外相はいうが、それがかえって、反対の結果を促進するのではないか」
 「日本は強大な海軍力をもった国です。なるほどアメリカは、一時的に硬化するでしょうが、冷静に利害を考えて、平静な態度に戻ると思います。
 もっとも、アメリカがますます硬化するか冷静になるか、その公算は五分五分です」
 三国同盟が和戦のいずれにつながるか、その確率は半々だ、と松岡はいうのである。

 九月二十六日の枢密院会議でも、外務省出身の石井菊次郎から懸念が表明された。
 「歴史の教えるところでは、ドイツはもっとも悪しき同盟国で、この国と同盟した国家はすべて災難を蒙っている。
 ビスマルクは、かつて、同盟には騎馬武者と馬とがある、といったが、事実ドイツが同盟していたトルコやオーストリアに対しては、馬のように扱った。またヒトラーは、条約などは一片の紙切れと同じにみていることは、防共協定があるのに、独ソ不可侵条約を結んだことでも明白である」
 また日銀出身の深井英五もいった。
 「相互信頼というが、独ソ不可侵条約のさいのドイツの態度は、全く信頼できなかった。
 あのときの日本の抗議はどうなっているのか。ヒトラーは、つねに、弱肉強食は自然の摂理といっているではないか」
 こうした批判はいずれもマトを射ていた。しかし、議長が最終的に賛否を求め、
 「賛成の方は、ご起立を願いたい」
 というと、なんと、全員がいっせいに起立したのである。
 要するに、信念のために命をかけてもいいという覚悟のない人間が高い地位を占めていたのだ。
 三国条約は、六条から成っている。第三条は、スターマーの第一案のとおり、
 「現に欧州戦争または日支紛争に参入しおらざる一国によって攻撃せられたるときは……」
 となった。そして、第四条に、混合専門委員会の規定がっくられ、第五条には、日独伊三国は、 
 「前記諸条項が三締結国の各々(おのおの)とソビエト連邦との間に現存する政治的状態に何らの影響をも及ぼさざるものなることを確認す」
 が加えられた。
 要するに、第三条はあくまでもアメリカを念頭においたもので、ソ連に対しては、戦うつもりはないよ、とスターリンにいっているわけである。
 こうして三国同盟は九月二十七日に成立した。
 交渉は終始日独間で進められ、イタリアは最終段階で内容を教えられた。
 ムッソリーニは怒ったが、加わるしかなかった。

 アメリカの駐日大使のクルーは、十月一日の日記を次のように書き出した。
 「九月は日本の歴史と日米関係のもっとも重大な時期だった」
 そして、長い文章の末尾を、こうしめくくっている。
 「九月の日記を書き終わる私の心は重苦しい。これは過去に私が知っていた日本ではない」
 松岡はクルーを十月五日招いて、同盟は、アメリカを意識したものではない、と説明したが、もとよりそれは、いわゆる外交辞令であり、信じる者はいなかったろう。
 アメリカの公式の反応は、十二日のルーズベルトの演説だった。
 ヨーロッパやアジアの独裁国家がいかに協力しても、自由なる国民のためのアメリカの援助を阻止することはできない、といい、日本に対する重要物資の禁輸を強化した。

top
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