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Index　　岩瀬忠震　　孝明天皇　　徳川慶喜　　小栗忠順

幕末悲運の人びと　1
挫折した開国政策の推進者――岩瀬忠震（いわせ・ただなり）

　　　　1　人材登用　top

　開国政策の発足

　しかし翌安政元年（1854）一月米繿が再渡来し、きわめて強硬な態度をとると、「ぶらかし」策など、到底ほどこす余地のないことがわかった。
　対米交渉の結果、安政元年三月三日（1854年3月31日）日米和親条約が調印されたことは、開国政策の発足を意味する。
　阿部は、この条約の調印にさいして、もはや外交の顧問に仰いでいた斉昭になんら相談しなかった。
　対外政策の転換に応じて、阿部は内政の改革にも着手しようとした。

　「海防局」設置案　　
　安政元年六月の阿部の内政改革案のうちで、最も注目されるのは、「海防局」の設置案である。
　すなわち「海防局」と名づけられる機構を設け、「海防掛」の諸員を定例日に集会させ、討論研究させるというのである。
　さらにこれとともに「海防局」に付属する一局を設け、諸藩士で学識があり外国の事情に通じているものを勤務させ、海防掛から諮問し、討論させるという提案がある。
　なお海防掛から諸藩士へ諮問することについては、従来機密のことは陪臣へ知らせないことになっているが、少しずつ推察するぐらいのことは懸念せず、「衆智を集め度き事」と述べられている。
　これによると、阿部は海防掛の協議体を「海防局」の名のもとに機構化し、さらに「海防局」に付属する一種の専門委員会を設け、ここには諸藩士出身の学識者をも登用し、「海防局」を強化しようと企てたのである。
　これは、「海防局」を幕政のブレインとする構想であり、従来の三奉行体制に代る「海防局」体制ともいうべきである。
　そこに、新しい国際情勢へ対応しようとする姿勢をみることができよう。
　また従来の原則を破り、諸藩士を幕府政策の立案に参加させようとするのは、幕藩体制のわくを越える改革にもつながると思う。
　「海防局」設置の構想について、川路聖説・松平近直の両勘定奉行は、海防掛の諸員は事務にいそがしく、しばしば定例会議を開くようでは、役所の事務にも支障を生じるので、おのおのの意見をたずねればよい、といって反対の意見を表明した。
　また「海防局」の下部機構に諸藩士を登用する案については、海防掛に付属する翻訳局の設置という代案を提示している。
　これが、翌年に洋学所（のちの蕃書調所＝はんしょしらべしょ、開成所）の設置となって具体化されるのである。
　「海防局」という幕政の新しいブレインの設置に反対した川路・松平両勘定奉行の見解は、実務家型幕吏の意見というべきであろう。
　これに対して安政元年七月に提出された海防掛目付の意見は、大いに注目に値する。
　そこでは、「近年洋夷互市の風、熾（さかん）に行われ、文物日々に相開け候より、全世界の様子一変」したという情勢に対応して、外国船の待遇を変革したこと（日米和親条約の締結をさす）を時勢に合致した処置であると評価したうえ、旧制を固守するのをやめ、「無用の文飾を去り実用有益の筋」に努力を傾注するよう力説している。
　目付らがあげている施策は、賞罰を厳正にすること、特別の抜擢で人材を集めること、江戸城外廓警備の費用を省いて水陸の軍備を充実することなどである。
　海防掛目付の意見では、開国という世界の大勢を明白に認識したうえで、議論を展開している姿勢が鮮明に出ている。
　わずか一年前に、阿部老中が諸大名・諸有司に対米意見を諮問したさい、最も強く鎖国を保持しようとする意見を吐露したのは、海防掛の目付であった。その意見がいまや一変した。
　それは何によるのであろうか。

　幕政へ吹きこむ新風　
　ペリーが再渡来した安政元年一月、阿部は昌平黌（しょうへいこう）出身の秀才をもって鳴る岩瀬忠震を目付に登用した。
　彼は、旗本設楽（しだら）家から岩瀬家へ養子に来た人で、このときは、まだ部屋住みの身であった。
　それがいまや、一躍して目付の要職に抜擢されたのである。
　これが、安政期の政局に大きく活躍する岩瀬の登場の始めで、このとき三十七歳の壮齢であった。
　すでに阿部は、前年の十月、昌平黌で岩瀬と同期の秀才永井尚志（なおむね）を、同じく部屋住みから目付に登用している。このほか目付には、氷井にさきだって任用された堀利熈（としひろ）、岩瀬におくれて抜擢された大久保忠寛（ただひろ＝一翁＝いちおう）があり、いずれも海防掛に属した。
　こうして海防掛のうちでも、とりわけ目付は能吏の淵叢（えんそう＝集る場所）たる観があった。
　元来、目付は老中のブレインで、人材を登用する慣例があった。
　阿部は、この慣例をフルに活用したわけである。
　こうした秀才ぞろいの目付のなかで、主導的役割を演じたのは、はじめから岩瀬であったと思う。
　福地源一郎は、「幕吏中にて初より毫も鎖国攘夷の臭気を帯びざりしは岩瀬一人」であった、と評価している。
　しかし岩瀬は、嘉永六年阿部の対米策諮問に対する意見書では、警備の必要などを説いているだけである。
　あるいは開国論を公然と主張するのをはばかったのかもしれない。
　この後、岩瀬がどのような過程を経て公然と開国論へ転換していったかは知るよしもないが、俊敏な彼のことゆえ、米艦再渡来後の急激な事態の変化に即応していったのであろう。
　安政元年七月の海防掛目付の開明的な意見書も、おそらく岩瀬の見解を中心に形成されたのではなかろうか。
　ここまで来ると、同年六月における阿部の「海防局」設置構想も、岩瀬を中心とする海防掛目付から出ていると想像されないこともない。
　のち安政五年（1858）になって、井伊大老を押えるため岩瀬が松平慶永を総裁とする「海防局」の設置を説いていることからも、この想像は深められるであろう。
　この段階になると、阿部の政策のブレインは、かつての老練な実務家型の幕吏から新進の開明的幕吏に移りつつあったということもできよう。
　こうして「伊勢殿（阿部正弘−著者）の勤め中よりして、諸有司は、おのが思ひ込みたる筋は心底を残さず、理を尽し議論に及ぶ事と成」るという新風が、幕政のなかに吹きこんできた。

　　　　2　富国強兵論の展開　top

　貿易の利で富国強兵
　阿部老中は、日米和親条約を手始めに、イギリス・ロシア・オランダとも相ついで国交を開き、開国政策を推し進めていくとともに、それに応じて改革政策を展開した。
　その主要なもの、すなわち講武場（のちの講武所）・洋学所の設立や海軍伝習などはいずれも岩瀬の献策によるといわれる。
　ここでは、そうした新政策の根本に横たわる富国強兵の構想について述べよう。
　安政三年（1856）八月四日、阿部は欧米諸国との通商開始が近いことを予想し、それに応じて日本でも外国航海の厳禁をやめ、「交易互市の利益を以て富国強兵の基本」にするという大方針を宣言した。
　この宣言は、幕府の開国政策推進のうえで、画期的な重要性をもつ文書である。
　ここに出てくる「富国強兵の基本」という言葉は、すでにその前月の七月、海防掛の目付から出された意見書にみえている。
　それは、二年前の安政元年七月の海防掛目付意見書の発展で、明らかに貿易の開始を予想して書かれたものである。
　海防掛目付の意見を形成するに当って、最大の役割を演じたのは、やはり岩瀬であろう。海防掛目付の意見は、大船製造の解禁にともなう輸送方法の変化に応じて、江戸・大坂・兵庫・堺・下関・長崎など全国の主要港湾に通船改会所兼産物会所を設け、入出港の船から取引高の二％に当る税をとろうとするものである。
　そしてその税収は、艦船・銃砲の製造、その他軍備・学術の費用や殖産興業の費用などにあてる。
　それに関連してアメリカの例を引き、貿易が盛大になればなるほど、外国船から徴収する船税・貨物税の収入が大きくなることを予想し、西洋諸国では海防・製艦・鋳砲の費用はみな、貿易の税収でまかなっているとしている。
　これによると当面、国内流通の商品からの収税をめざす会所は、近い将来に予想される外国貿易開始のさいには、税関に転換される見通しをもつものである。
　それから浦賀番所を将来、横浜あたりに移し、会所を兼ねさせることを説いているのは、将来の横浜開港をもくろんだのではなかろうか。
　そうすると、翌年の岩瀬の横浜開港論はこのころに発していたことになるわけである。
　結局、沿岸重要港湾における会所の設立によって、商人のふところを肥やすぽかりではなく、「富国強兵の御基本」を立てようとしたのである。
　外国貿易は有用の品を輸出し無用の品を輸入することによって、国に大害をもたらすというのが、鎖国の環境にはぐくまれた貿易観であった。
　ところがいまや外国貿易をもって「富国強兵の御基本」にするというのは、画期的な発想の転換である。
　当時ハリスはまだ渡来していないので、岩瀬らは、おそらく世界の地理書から欧米諸国が貿易の税収を富国強兵の資にあてていることを知り、この新しい発想をしたのであろう。
　「交易互市の利益」を「富国強兵の基本」にするという、阿部老中の画期的な開国政策は、さきの海防掛目付の意見書における構想と同じである。
　そうすると阿部の政策も、岩瀬を中心とする海防掛の見解に大きく影響されているのではなかろうか。

　ハリスとの初対面
　阿部が画期的な開国方針を宣言した翌日の八月五日、かねて下田港に渡来していたアメリカ合衆国総領事ハリスは、上陸して下田郊外の玉泉寺に入り、ここを総領事館と定めた。下田奉行からハリス上陸の報告を受けた幕閣は、ハリスの下田駐在を許すべきかどうかについて、関係の役人たちに諮問した。
　このとき、もっとも明快な意見を表明したのが、海防掛の大目付・目付（以下大小目付という）である。
　すなわち、公然とハリスの駐在を許すべきである、というのである。
　大小目付以外の役人たちも、ハリスの駐在に強いて反対するものはなかった。
　そこで幕閣は、ハリスの下田駐在を認めることを下田奉行に指示する方針を決定し、岩瀬を通してこれを伝えることになった。
　阿部老中が、岩瀬の意見を評価した結果であろう。
　こうして岩瀬は、安政三年八月二十八日江戸を船出して、翌日下田に到着、九月十四日江戸に帰るまで、十日あまりの間、下田に滞在した。
　この間、彼は二人の下田奉行とともに、はじめてハリスと会見したが、これが、彼の開国思想をさらに発展させる機縁となるのである。
　岩瀬が下田奉行とともにハリスと会見したさい、ハリスは岩瀬らに、ボウリングがイギリスの使節として渡日するという情報を伝え、さらにボウリングから聞いた秘密情報を直接、幕閣に伝える意向であるむねを語った。
　秘密情報というのは、ボウリングが強大な海軍力を擁（よう）して日本に渡来し、通商条約の締結を求めることである。
　ハリスは、ボウリングの情報を圧力に、他の欧州諸国にさきんじて、日本と通商条約を締結しようとしていた。
　岩瀬は、江戸に帰った翌日の九月十五日、登城して堀田正睦（まさよし）・阿部正弘の両老中に対面し、
　「ハリスノ論ヲ悉ク容レ、弘ク外国卜交易シ市場ヲ開キ、数港ヲ定メ、貿易ノ地トナサンコトヲ建白」したという。

　堀田が外相に就任すると、その下で海防掛を構成する諸役は、貿易取調掛を命じられた。
　こうして開国への動きが大きく歩を進めたとき、開国の推進者岩瀬の役割も一段と大きくなってきた。

　鎖国制度廃止の見通し
　岩瀬が下田から帰ってのち、ハリスは二回にわたって、老中に書簡をよせた。
　そのなかで彼は、江戸におもむき、通商条約の締結について交渉を開始することを促している。
　ハリスの重なる出府要求に対して、幕府は、ハリスとの交渉を下田奉行に一任するという態度を固執した。
　堀田がはじめから出府許可を主張していたのに対して、阿部は、しばらく出府を延期したほうがよい、としており、幕府首脳の意見が一致していなかったからである。
　阿部とても、終極の目標は堀田と同じであるが、この時点で慎重な態度をとっていたのは、ハリスの出府に徳川斉昭らが猛反対をしているという国内事情を顧慮していたことによるものである。
　しかし海防掛の大小目付は、はじめから出府許可の意見を表明してきた。
　出府を求めるハリス最初の書簡に接すると、彼らはハリスの意図を「殊勝」であるとほめあげ、拒否する理由がないとして、大胆に出府の許可を主張した。
　さらにハリスの出府を許可した以上は、すべての締約国の外交代表の出府を認め、登城して老中以下と会見させ、優遇を加えるよう説いている。
　これによって、日本が外国人を敵視しているという疑惑が消滅し、対外交渉が円滑に進むことを期待したのである。
　このような開明的な見解は、下田でハリスと会見し江戸に帰ってまもない岩瀬の影響のもとに形成されたものであろう。
　当時岩瀬は、「幕府従来の固陋因循（ころういんじゅん）の鎖国政略を打破りて、一大革新の政治を行はんには、外交の激薬を以てするに若かずと公言し」、ハリスの「出府拝謁の必要なるを弁論」したという。
　ついで翌安政四年（1857）四月の海防掛大小目付の意見書は、かさねてハリスの出府許可を力説しているほか、出府のさいの待遇についてもこまかに論じ、堀田老中との会見や登城の許可にも及んでいる。
　さらに意見書にそえられている諸大名への口達（くだつ）案に、「近来万国の形勢一変」に応じ、制度を変えるべき時機になっているので、事情を聴取するため出府を許可するむねが述べられているのは、きわめて注目に値する。
　世界情勢に応じて制度を変えるというのは、鎖国制度の廃止を意味すると思う。岩瀬を中心とする大小目付は、このような情勢認識のもとで、ハリスの出府を主張したのであった。
　これに対して海防掛の勘定奉行らは、外国人が江戸を横行すれば、武威をそこなうという鎖国意識から、極カハリスの出府を阻止するよう説いている。
　当時の海防掛勘定奉行の主要なメンバーは、松平近直・川路聖謨・水野忠徳らで、実務家型の幕吏に属する。
　この時点になると、大小目付と勘定奉行の間では、国際情勢の認識において、これだけの大きな開きが出てきたのである。

　開国論の最先端を行く
　外国人の待遇や貿易の方法についての堀田老中の諮問に対して、最も開明的な意見を表明したのは、海防掛の大小目付である。
　すなわち、安政四年三月の意見書で、課税など貿易の規則をきめたうえ、速やかに貿易を開くべきことを主張し、貿易開始にさいしては諸侯にも国産を運搬させ、「天下と利を公共に」するよう説いているのが注目される。
　また外国人の待遇は「四海兄弟の情」をもってし、日本に駐在する外国外交官の出府を許すとともに、日本からも諸国へ外交官を駐在させ、さらに留学生を派遣し商船を海外に渡航させるなど、きわめて進取的な議論を展開している。
　ついで四月の意見書では、開港場に「貿易会館」（税関）を設けて内外の船舶・荷物に対し課税をするほか、すべて取引は商人に一任し、政府は介入せずに、税収だけで利益をあげるのが「万国一般の法」である、という。
　そして公領・私領を問わず、領主・代官の添状で会館へ荷物を輸送させ、所定の船税・貨物税を収めて外国人と取引できるようにすれば、「天下と公共に利を興され」、官府で人民と利を争うことなく利益をあげられ、現在の「世界一般の規則」に合致する、と説いている。
　そこには、自由貿易の原則についての理解がみられるが、おそらく岩瀬がハリスから聞いたのであろう。
　そして最後に、予想されるイギリス使節の渡来にさきだち、時勢を洞察し、英断をもって貿易開始を宣言するよう強調し、人心が貿易を望んでいるとの認識に立って、速やかに貿易を開始するのが「富国強兵の本源」を立てる手段である、と力説している。
　ここで注目に値するのは、貿昜開始にさいして「天下と利を公共に」するという見解である。
　これについては、すでに前年十一月岩瀬が、貿易の開始に当って「内治の工夫」という観点から、諸侯の財政困難に対応するため、幕府のみ利を貪るというのはよくないので、諸侯がすべて富裕になるようにしなくてはならない、と宇和島藩主伊達宗城（むねなり）に語っているのと関係があろう。
　さらに安政四年三月の堀田老中の海防掛への諮問事項のなかに、貿易開始のうえは、「国益」（幕府の利益）はもちろんのこと、諸侯も同じように利益を得て、積年の疲弊を補うようにしたい、とあるのは、さきの岩瀬の意見から出たものではなかろうか。
　こうした関係をたぐってみると、「天下と利を公共に」するということは、さしづめ幕府が貿易の利益を独占することなく、諸藩にも利益を享有させる方針を示すものであると思う。
　このような方針は、のちに述べるように岩瀬が一橋派の指導的人物であることと関係がある。
　以上の大小目付の貿易についての意見は、同じ時点における彼らのハリス出府についての意見とともに、当時の幕府内における開国論の最先端を行くものであり、前年七月における貿易開始を予想した海防掛目付の「富国強兵」論の発展である。
　その意見が岩瀬主導のもとに形成されたことはいうまでもなかろう。
　貿易問題でも、大小目付と対照的な意見を吐露しているのが、海防掛の勘定奉行である。安政四年三月彼らは、貿易港を長崎一港に限り、従来オランダ人や中国人とやっていた会所貿易という官貿易の形態を他の諸国にも適用することを提案した。　つづいて翌四月に勘定奉行は、「邪宗伝染」の防止を目的とする鎖国制度が「国家の柱石」をなすという思想的根拠から、貿易はできるだけ小規模にやったほうがよい、と主張している。
　これで、大小目付と勘定奉行の貿易論における思想的根拠の相違が明白になった。元来、大小目付と勘定奉行は、海防掛として統一見解を出すはずのところ、それができないので、おのおの別個の意見を提出したのであった。

　開国論の極致、堀田の意見
　以上諸役の意見に接すると、堀田は、勘定奉行の説に批判を加えた。まず貿易論については、やむなく貿易を開くというような小さい考えを捨てて、以後、貿易を永久の制度として「富国強兵の基本」にしたいという意向を表明した。
　つぎに鎖国制度の批判に転じ、この制度のもとでは人心がますます固陋（ころう）になり、国の自滅を招くものであるとし、「交易通商して国勢を振起すべし」と、積極的開国論を展開している。
　さらに堀田は、時勢に応じて制度を変えることの必要性を強調し、「邪宗伝染」に対する憂慮についても、いまの西洋諸国の宗教は、いわゆるキリシタンとちがうのではなかろうか、という宗教的寛容論までほのめかした。
　堀田の意見は、当時における開国論の極致を示すものである。とくに宗教的寛容にまで及ぶのは異色といえよう。さきに岩瀬が下田でハリスと会見したさい、ハリスは、アメリカが新興国なので宗教に拘泥（こうでい＝かかわる）しないことを説いた。
　すなわち、アメリカは実践をもって世界の人類と融合し交易しており、礼拝せずとも、おのずと天主の意にかなっている、というのである。
　堀田は、岩瀬を通じてハリスの説を知り、今日、西洋諸国の信ずる宗教はいわゆるキリシタンと違うと考えたのであろう。
　そうすると、元来開国論者であった堀田の説は、岩瀬の補佐を得て、いよいよ磨きがかけられてきたことになる。
　このようにして堀田は、海防掛のなかで相対立している両説のうち、鎖国の旧習を抜けきらない勘定奉行の意見を退け、大小目付の開国論に軍配をあげた。
　開国政策を一段と推進させようとする堀田は、実務家型の幕吏を押えて、開明的な幕吏を重用した。
　ここに、開明的幕吏の中心岩瀬の役割がいよいよ大きくなってきたのである。

　　　　3　富国強兵論の具体化　top

　日蘭追加条約に調印
　それからまもなく岩瀬は、水野忠徳とともに長崎出張を命じられた。
　その任務は、外国人待遇の改革と貿易の調査である。対外問題について対照的な見解の持主であった水野・岩瀬を長崎に出張させたのは、なかなか興味ある人事である。
　私心のない人物といわれた堀田が阿部とも協議のうえ、この人事をやったのであろう。
　水野・岩瀬は出発にさきだって、その見解の統一を試みた。
　すなわち、貿易港は長崎一港のみではなく、下田・箱館両港をも加え、また貿易の方法については、西洋各国の方法を取入れ、これまでの会所貿易に改革を加える含みをもたせている。
　岩瀬の意見を相当いれたことがわかる。
　岩瀬は水野とともに長崎で、安政四年八月二十九日、日蘭追加条約に調印した。
　幕末期に締結された条約の原案はいずれも、外国側によって作成されたものであるが、この日蘭追加条約は、その原案を日本側で主体的に作成し、それをオランダ側に呑ませたという点で、異例をなすものといえよう。
　しかも老中の指示を待たずに急速に調印されたということも、これまた異例であった。
　この条約をみると、まず長崎・箱館両港で通商を認められた。
　従来のオランダ貿易とちがって、船数および貿易額の制限は一応、撤廃されているものの、オランダ人持渡りの貨物が日本人の好みに応じないか、または日本からの代り品がないときは、貿易を実行できないこともある、というただし書きによって、自由貿易の原則が否定されている。
　しかも貿易の方法にいたっては、日本人とオランダ人との直接的な取引ではなく、会所という機構を仲介とする取引である。
　それは、従来のオランダとの会所貿易における「脇荷商法」（一般船員の私貿易）の拡大にすぎなかった。
　こうした点でも、自由貿易というには、ほど遠いといわなければならない。
　つづいて九月七日、日蘭追加条約に準拠して日露追加条約が調印された。
　岩瀬は、理念的には自由貿易を主張し、勘定奉行の一員として、オランダの「本方（ほんかた）商売」（オランダ東インド会社、のちにはオランダ領東インド総督府の貿易）を基準とする会所貿易の形態を支持した水野と対立していた。大小目付は、船数・貿易額の制限を解いた「脇荷商法」を一種の自由貿易とみていたようだから、その一員の岩瀬としても、自分の理念に近い線で日蘭追加条約が成立したと思ったのかもしれない。
　船数および貿易額を限定する「本方商売」とことなり、「脇荷商法」の形態をとったことは、はじめ勘定奉行が意図していた「本方商売」よりは自由であるといえよう。
　しかしそれは、けっして本来の意味の自由貿易ではない。
　したがって日蘭追加条約は、岩瀬・水野両人の主張の妥協点であるともいえるであろう。
　岩瀬が水野とともに、追加条約の線で第三国による自由貿易の要求を阻止しようとしたことは、のちに岩瀬がハリスとの交渉で、追加条約における貿易の方法を提案したことでもわかる。
　水野・岩瀬両人が出発するころ、阿部は健康を害していたが、両人が長崎に着いてからまもなく、三十九歳の壮齢で死去した。
　水野・岩瀬とも、阿部の知遇を受けた人物であるが、わけても阿部から異数の抜擢を受けた岩瀬の衝撃は大きかったであろう。

　横浜開港と「中興一新」
　岩瀬が留守の間に、幕府の対外政策は、岩瀬が意図したとおりに進展した。
　阿部の死によって、堀田は名実ともに首相兼外相の重任を一身におびることになった。
　いまや堀田の開国外交は、阿部の拘束を離れて、急速な展開をみせた。
　安政四年七月二十四日、堀田は、ハリスの出府を認めるばかりでなく、使節の待遇で将軍に謁見させるむね、下田奉行に指示した。
　またこの日堀田は、ハリスの出府・謁見を許可する理由として、世界情勢の変化に応じて、寛永以来の対外制度を改革する必要のあることをも述べている。これは、鎖国制度廃止の意図を宣言したものである。
　こうしてハリスは、十月七日下田を出発し、一週間後の十四日、念願の江戸入りをはたした。
　二十一日には登城して、日本の元首と認める将軍徳川家定に謁見の式典をあげた。
　そして二十六日、ハリスは堀田と会見し、二時間余にわたる大演説をやった。
　そのなかで彼は、自由貿易の原則を維持しつつ、適度の関税を課することが富国強兵の途であることを説き、また友好的なアメリカ合衆国とまず通商条約を結ぶことによって、欧州諸国の侵略を阻止できる、と強調している。
　堀田は、深い関心を払いつつ、ハリスの演説を傾聴したという。
　ハリスの演説が、開国を富国強兵の基本とする彼の持論と一致したからであろう。
　このように岩瀬の引いた路線が着々と実現しつつあるとき、彼は、長崎から江戸へ帰る長い旅路の途中にあった。
　そして十一月六日、天竜川のほとりでハリス演説の情報に接すると、ただちに老中および在府の大小目付に対し意見書をしたためた。
　それは、たんなる意見書というよりも、堂々たる論文である。
　それを読むことによって、いかに岩瀬が明晰な頭脳と遠大な見識の持主であったかが知られるであろう。
　ここで岩瀬はまず、大坂・江戸両都の地位の分析から論を展開する。
　彼によると、大坂は自然の形勢から「日本中極上都合の地」として、商業の大中心地となっているのであって、これに外国貿易の利が加わるにおいては、江戸をはじめ全国が衰微し、大坂のみ繁栄するであろうことが憂慮される。
　大坂に反して江戸は、全国の大名が集まる揚所であることによってできた都会、すなわち人為的に繁栄をなしている揚所である。
　したがって江戸は、各地運輸の便に恵まれず、全国的な取引がなく、地域的な商業が行われているにすぎない。
　このような岩瀬による大坂・江戸両都の比較は、きわめて的確である。
　岩瀬は、以上のような両都の比較をふまえて、江戸に真の利益を興すための措置として、横浜の開港を提案する。
　彼は、横浜で貿易が開始されれば、輸出に向けられる全国の貨物が江戸に輸送され、外国からの輸入品が江戸を通じて全国に配給されるようになり、「天下の利権全く御手許に帰」することを期待している。
　つまり、江戸は横浜という開港揚と結合することによって、全国的商品流通の中心地として、現在の大坂にとって代ることになるわけである。
　さらに岩瀬は、横浜開港によって、江戸の隕前に外国船が入ってくるので、江戸はロンドンのようになり、武備にはげみ、士気もひきたち、海陸の防備も厳重になるという利点を指摘する。
　また彼は、舶来品のうちで軍事上の利益になる新発明の品を簡単に学ぶこともでき、すべての外国文明をまず江戸で採用してのち全国に及ぼすことになり、「天下の権勢」をいよいよ幕府が掌握する結果をもたらす、という。
　こうして横浜開港は、「天下の利権を御膝元に帰し、万世の利源を興し、中興一新の御鴻業（ごこうぎょう）」を立てる基本とされるのである。
　前年七月開国情勢に対応して、外国貿易をもって「富国強兵の基本」とするという岩瀬の構想は、いまやハリスとの交渉開始を目前に、横浜開港によって「中興一新」を企てるという、いっそう具体的な構想に到達した。
　ここで「中興一新」というのは、幕府に主導される「維新」を意味する。
　しかしそれは、慶応年間（1865〜67）における「徳川絶対主義」構想のように、諸藩を政権から排除しようとするものではないと思う。
　すでにふれたように、岩瀬は貿易開始にさいして、諸藩をも貿易に参加させようとしていたし、またのちに述べるように、彼は幕府内一橋派の指導的人物として、諸藩改革派との連合を策していたからである。

　　　　4　安政改革の夢　top

　対米交渉で主導的役割
　さきの雄大な意見書を書いてからまもなく帰府した岩瀬は、十二月三日、下田奉行井上清直とともに対米交渉の全権を命じられた。
　井上は川路聖謨の実弟で、下田奉行としてハリスとの交渉に従事してきた老練な実務家である。
　いっぽう岩瀬は、幕府内における最も徹底した開国論者として、開国政策を推進してきた人物である。
　二人のうちでは、先輩の井上が上席だが、対米交渉の主導的役割は、当然、岩瀬が演じたのであろう。
　日米通商条約の締結をめざすハリスとの交渉は、安政四年十二月十一日に開始された。
　はじめ岩瀬は井上とともに、予定のスケジュールに従って、オランダ・ロシアとの追加条約できめられた方法により貿易を実施したい、と提案した。
　しかしハリスは、そのような貿易の方法を自由貿易ではなく、やはり役人立合の貿易である、と一蹴したので、その後は自由貿易を中心とするハリスの作成した原案にもとづいて、交渉が進められた。
　ハリスとの交渉の具体的経過については、いま述べることを省き、とくに岩瀬の意見によってハリスの原案が改訂された点をあげてみたい。
　まずハリス案における開市揚・開港揚の候補地として、関東では江戸と品川があげられている。
　これは、開市場としての江戸とその外港としての品川の開港で、のちの東京開港の線である。
　これに対して岩瀬らは、下田港を閉鎖し、その代りに江戸近海で適当な地を開きたい、と提議し、ハリスがその地名を問うと、ただちに神奈川港と答えた。岩瀬はかねて横浜開港の提唱者であったから、この好機をとらえて神奈川開港を提案したのである。
　そしてこの神奈川港のなかには、横浜を含むという理解が成立した。
　ハリスは、神奈川が「江戸に最も近い港であり、江戸が外国貿易に開かれるときは、必ず大いに重要な場所となるにちがいない」と予想し、また下田にくらべてはるかに適当な港であることを認めていたが、貿易については、一ヵ年五万両を出ないであろう、と将来の発展を期待していなかった。
　しかし開港後五年目の一八六三年に、早くも横浜の貿易額は輸出だけで一千万ドルを突破し、ハリスの予想を完全に破ってしまった。この点では、岩瀬の横浜開港にかけた期待が的中したといえよう。
　もう一つ岩瀬の意見が条約に入れられたとみられるものに、条約批准交換の地をワシントンとしたことである。
　ハリスの原案には交換の場所を記していなかったが、日本側の委員が突然、当方から使節を派遣しワシントンで交換してはどうか、と提案した。
　もちろんハリスは一議におよばず同意し、国を視察してもらうだけでも有り難い、と喜んだ。
　はじめハリスは、日本側からこのような喜ばしい提案があるとは予期していなかったらしい。
　するとハリスも予測しないような提案を企てたのは、岩瀬以外には考えられない。
　彼はみずから使節の任に当ろうとしており、「彼の文事武備を実験して我国に一大改革を施さんず大志を抱」いていたという。
　そうすると岩瀬は、たんに消極的に外国の要求をいれるにとどまらず、開国情勢に対応して外国の文明を移入し、国内の改革を促進しようとしていたことがわかる。
　ただ不平等条約の根幹をなした領事裁判権と協定税率について、岩瀬といえどもなんら論争を挑むことなしに、ハリスの主張の線できまってしまったのは、国際法についての知識がなかった悲しさである。

　諸大名を前に得意の弁舌
　ハリスとの交渉がほとんど妥結の段階に達した安政四年の歳末、幕府は諸大名に登城を命じ、将軍家定から挨拶があったのち、堀田老中の簡単な演説があり、さらに海防掛諸員から詳細な説明があった。
　ことに開国外交の推進者であった岩瀬は、得意の弁舌をふるって、諸大名を説得しようとした。
　岩瀬は、日本がひとり鎖国を固持することができないという、今日の世界情勢から説き起し、条約締結について「国内人心一和」が大切であることを述べた。
　さらに彼は進んで、ただ日本から生じる産物だけでは、とても国を富ますことはできないので、外国の要望に応じ、通商を始めて国力を増し、将来は日本を「五大州第一の国」にしたい、と大風呂敷をひろげた。
　ここで岩瀬はたとえを外国に求め、イギリスなどは元来「下国」で、とても日本ほどではなかったが、万国と通商し国力を増進した結果、いまでは「宇宙に響く強国」になっているので、どうか日本もそのようにしたい、と得意の論陣を張った。
　彼はこのように説き進んだのち、実にただいま、「大業」を始める時節と思うので、諸大名皆々様にもお心を合わされ、ご所見を腹蔵なくお聞かせいただきたい、と結んでいる。
　日米通商条約の締結をめざす交渉が事実上妥結に達した時点において、諸大名を眼前に、富国強兵のための協力を訴えて熱弁をふるったときこそ、岩瀬の生涯における最も得意の時ではなかったろうか。
　ここで岩瀬が述べている、日本を「東洋の英国」にするという論は、明治期の政治家の理想であった。
　この論をはじめて説いたのは岩瀬であろう。しかし、それは彼の独創ではない。
　これよりさきハリスは、
　「イギリスを見られるがよい。　貿易がなければ、あの小さな国に住む人々は餓死するであろう。……もし日本の国がその資源を活用するにさいして、交易の道を開くならば、ついには……アジアにおけるイギリスにならないという理由はない」
　と説いている。岩瀬が諸大名に説いているのとそっくりである。
　岩瀬は、通商条約の締結について諸大名を説得しようとするにさいして、富国強兵のための協力を訴えた。
　それには、外国貿易によって諸大名も幕府と同様に利益を得ることについて、諸大名を納得させなければならない。
　個別的に諸藩の説得も行われたらしく、安政五年（1858）一月八日、岩瀬は肥後（熊本）藩家老溝口蔵人に対し、貿易が「富国の基」をなすものとして、同藩の産物の樟脳・茶の輸出によって大きな利益が得られることを説いている。

　「天下と利を公共に」
　これよりさきハリスと交渉のさいハリスは、貿易を開けば、政府は富裕になり大名は衰えるので、とくに政府にとって都合がよい、といった。
　ところがこれに対して岩瀬は、「利を公共に」するというのが日本の制度で、貿易が盛んになるのにつれて、地方の産物がさばけると、政府ばかりでなく諸藩も利益が得られる、と述べている。
　これは、安政四年三〜四月、海防掛大小目付が貿易開始にさいして「天下と利を公共に」するのを説いたのと同じである。
　そして貿易において、幕府のみが利益を独占することなく、諸藩と利を公共にするという見解は、中央政権において、幕府が権力を独占せずに、諸藩をも政権に参加させるという見解につながる。
　この見解はまさに、一橋派のそれである。
　岩瀬を指導者とする大小目付層は、開国政策の推進力であるとともに、幕府内における一橋派の中心組織であった。
　安政五年一月四日、大小目付は協議のうえ、老中列座の席で将軍継嗣につき建白したが、人物については明言せず、ただ推測できる程度にとどめた。
　同十七日には、岩瀬ただひとり御用部屋におもむいて将軍継嗣決定が急務であることを力説し、翌十八日には、大目付土岐頼旨・目付鵜殿長鋭が同趣旨のことを建言した。
　このような大小目付の行動は、在府一橋派の諸侯山内豊信や松平慶永が堀田老中に将軍継嗣の決定を働きかけたのと歩調を合わせて行われたのである。
　一橋派は、幕府・諸藩を通じる全国的規模での改革派の連合である。従来の日本の政治においては、最大の封建領主である徳川氏が中央政権を独占していたが、一橋派はまさに、そうした幕藩制的政治形態の変革をめざすものであった。
　「徳川氏の私政」をやめ「天下と公共の政を為す」という、横井小楠の説は、このような動きを理論化したものである。岩瀬は貿易開始にさいして、幕府の独占を排し、「天下と利を公共に」することを説いた。
　この見解は、小楠の政治理論と共通の基盤のうえに成立したものと思う。

　安政改革の政権構想
　岩瀬がどめような政権構想をもっていたか、わからない。

　　　　5　打ち砕かれた改革の夢　top

　時勢至当の処置
　安政五年一月十二日ハリスとの交渉が妥結すると、日米通商条約はただちに調印に移されるべきはずである。
　ところが徳川斉昭をはじめ諸大名の間における異論を封じるため、幕府は条約勅許獲得の必要を認めた。
　その目的で堀田は、一月二十一日上洛の途に就き、岩瀬は川路聖謨とともにこれに随行した。
　出発にさきだち岩瀬は、――そして堀田をはじめ幕府側はすべてそうだが――勅許はたんなる儀式にすぎず、威圧によって簡単に獲得できるものと考えていた。
　しかし予想に反し、堀田はついに勅許を獲得することができなかった。
　それには、南紀派が条約問題の幕府委任を働きかけたのに対抗して、一橋派が将軍継嗣の勅旨を得るため、朝廷側の強硬論を利用しようとしたことが大きく作用している。
　勅許の獲得に失敗した堀田は、三月二十五目岩瀬を先発させ、在府老中にあてた書簡を彼に託した。
　そのなかで「実に堂上方正気の沙汰とは存ぜられず」と慨嘆するとともに、「時勢至当の御処置」を必要とすることを述べている。
　「時勢至当の御処置」とは、外国奉行の属吏であった田辺太一によると、勅許を得ないままで条約に調印するとともに、将軍継嗣として一橋慶喜を擁立しようとするものと想像されている。
　そうすると、堀田は帰府の途につくにさきだち、条約の早期調印と引きかえに、慶喜を将軍継嗣とし、国内態勢を一新しようとする決意を固めていたことになるわけである。
　それには、岩瀬の助言が大きく寄与したであろう。
　堀田は、井伊直弼の推挙で老中に再任した事情もあって、元来、一橋派と対立する南紀派寄りとみられていた。
　しかし堀田の開国外交推進にさいして、彼を補佐した海防掛は、岩瀬をはじめみな一橋派に属する。
　そういう意味において、堀田は一橋派に転じる素地をもっていたといえよう。
　いまや京都における勅許獲得失敗をもふまえて、堀田が一橋派に転じたとすれば、それは岩瀬にとって、勅許獲得失敗の損失を補って余りある大きな成功であった。

　井伊大老就任に抗議
　はたして堀田は、江戸に帰ってから三日目の四月二十二目、一橋派の松平慶永を大老にするよう、将軍家定に言上した。
　しかし将軍はこれを蹴って、翌二十三日、井伊直弼を大老に命じたのである。
　直弼はいうまでもなく、開国情勢に対応する改革に反発する保守派、南紀派の首領である。
　これで、阿部以来の幕閣の状況は一変した。
　井伊が大老に就任すると、岩瀬は、同役で一橋派の永井・鵜殿とともに「憤激」して老中に面会を求め、「掃部頭は大老たるべき器量のある人物ではない。
　かかる人物を推挙して、いまの困難な世の中を治められるであろうか。
　一体どのようなご定見をおもちであるのか」と抗議した。
　老中たちはただ「それはそれは……」というばかりで、はかばかしい返答もなく、「あの方は大老の席をうめるだけだ」と言いのがれをするだけだったという。
　一部の幕吏が団結し、大老任命について老中に抗議するようなことは、従来の幕政ではみられないことであった。
　それこそ、阿部老中以来発生してきた新風の成果である。
　しかし井伊大老は、このような政治秩序の解体に堪えることができなかった。
　井伊直弼が大老の座についてみると、老中たちが岩瀬らにいったような名ばかりの大老でないことがわかった。
　彼はみずから御用部屋に臨席して幕閣を主宰し、その態度は「尊大」で「人を千里の外に拒むの姿」であったという。
　この井伊大老の登場が、開国情勢に対応する内政の改革という、岩瀬の夢を一挙に打ち碎いてしまったのであった。

　幕閣の風色一変
　堀田が速やかに条約に調印する方針をとっていたのと反対に、井伊は大老に就任するとすぐ、条約調印の六ヵ月延期を堀田に指示した。
　元来井伊は、内政において保守的であったように、外交においてもそうであった。
　彼の思想をはぐくんだ国学者の長野主膳は、「皇国の風儀」を尊んで、「蛮夷の風俗」をいやしみ、日本人が「蛮夷の風俗」へ移ることに、国法が立たなくなるという危機感を表明した。
　さらに長野は、さきに堀田に渡された条約拒否の勅旨に応じ、開港揚で警備を厳重にし、厳しい法令で外国人を規制することを説いている。
　井伊は、調印を大幅に延期しておき、その間に長野の意見の線で、朝廷との間に了解がつけられることを期待していたのではなかろうか。
　井伊に指示された堀田は心ならずもハリスと交渉した結果、四月二十七日、やっと三ヵ月延期の承諾を取りつけることができた。
　しかしこれにさきだち、井伊の調印延期方針に対して、岩瀬ら海防掛ははげしく反発し、とても延期の再交渉はできないと強硬に主張した。
　「海防掛の面々は、現在要職であるのを鼻にかけ、勝手なことばかり主張し、人もなげな状態であるのはまことにけしがらぬ。上役をはばからぬ罪をまぬかれることができない。彼らの傲慢を押えないでいては、老中の権威も落ちることになるので、とりわけ口強（くちごわ）な肥後（岩瀬）などはまず排除しなくてはなるまい」
　と井伊が放言したのは、このときのことである。
　井伊は、海防掛に結集する一群の能吏を目の敵にし、とくにその中核である岩瀬を追放すべき幕吏の随一にあげた。
　彼は早速、異分子の追放に着手した。まず一橋派の役職追放の手始めとして、五月六日、勘定奉行川路聖謨が西丸留守居に、大目付土岐頼旨が大番頭に、それぞれ左遷された。
　岩瀬はこのころの状態を「誰ひとり言葉を発するものもなく、ひっそりとした状態で、海防掛もはなはだひまである」と、橋本左内に嘆息している。
　阿部・堀田両老中の時代には、ブレインとしての海防掛の意見によって重要政策が決定されたのにくらべると、幕閣の風色は一変した。
　岩瀬もみずから左遷を覚悟していたが、対外問題が決着しなかったため、しばらく猶予された。

　井伊外交への抵抗
　不遇をかこつ岩瀬に、もう一度出番が回ってきた。
　六月十三日、米艦ミシシッピ号が下田港に入り、ハリスに中国における英仏連合軍の勝利を伝えた。
　こうなってはもはやハリスは、下田にじっとしてはいられない。
　六月十七日、彼はポーハタン号に乗って神奈川沖に渡来し、全権委員との会見を求めた。
　翌十八日深夜、岩瀬は井上とともに汽船で神奈川に到着し、翌十九日朝、ポーハタン号上でハリスと会見した。ハリスは、「日本政府ははじめて敏速に行動した」と奇異の念を隠していない。
　すでに岩瀬は出発にさきだって、速やかに英断をもって条約調印に踏みきるべきであるという意見を表明しており、海防掛一同も同じ意見であった。
　これがハリスを驚かせるほど、敏速な行動に出させたのであったが、それは、調印を延期しようとする井伊大老への抵抗でもあったといえよう。
　ハリスは、英仏両国が中国における戦勝の余威をかって日本に渡来し、通商条約を要求するという情報を伝え、いまやまさに貴国の危機である、と強調した。
　そして彼は、いますぐアメリカとの条約に調印すれば、他国との条約の基準にもなるだろうし、そのうえもし他国が暴論を主張すれば、日本と条約を結んだ国のよしみで調停の労をとり、日米条約の条件で説得もしよう、とまでいった。
　岩瀬の提案にもとづき、井上・岩瀬両人はハリスから、アメリカ全権は英仏両国に日米条約の条項をいれさせ、もし両国がこれを拒否すれば、アメリカは日本のため調停者となるであろう、という一札をとって、その日江戸に帰った。
　井上・岩瀬が江戸に帰るとすぐ、江戸城中では、重大評議が開催された。
　海防掛をはじめ幕府の役人の大多数は、ただちに日米条約に調印して、英仏両国軍艦の渡来に対応すべきである、という意見であった。
　しかし井伊は、勅許を得ないうちは調印すべきではない、と主張し、老中も、堀田と松平忠固（ただかた）を除けば、調印延期説であった。
　井伊は延期の期間を利用して、将軍継嗣を公表し、幕府内の異分子を一掃しようとしていた。
　そこで井伊は井上・岩瀬に対して、勅許を得るまで調印を延期するよう尽力せよ、と指示した。
　井上が、やむをえぬさいは調印してもよいかどうか質問すると、その際はいたしかたないが、なるだけ尽力せよ、と答えた。
　井伊の最後のはらは、危急に迫り勅許を待ついとまがない場合、大政は幕府へ委任されているという建前から、政治をとるものが臨機の非常処置をとらなくてはならない、というところにあった。
　こうして事実上、臨機の処置を委任された井上・岩瀬は、急遽神奈川におもむいた。
　彼らは、大老の指示に従って延期を懇請するようなことをせず、ただちに日米通商条約に調印した。
　ときに安政五年六月十九日（1858年7月29日）午後三時、ポーハタン号の檣頭には日米両国の国旗が翻り、二十一発の社砲が神奈川湾頭にとどろいた。
　しかし井伊自身にとって、この早急な調印は、まことに心外であった。
　そうすると、両人による調印は、これまた井伊大老の外交姿勢への抵抗である。

　外交部門の軽視
　日米通商条約の調印は、岩瀬が推進した開国政策の一段落をなすものであるが、このとき彼はもはや幕府外交政策のブレインではなく、たんに外交の技術者として遇せられているにすぎなかった。
　これからまもなく六月二十五日、いよいよ将軍世子を紀州家の徳川慶福（よしとみ）とするむねが公表された。
　岩瀬はこれに屈することなく、幕府内に「海防局」を設け、松平慶永をその総裁とすることによって、他日、一橋派回復の端緒をつかもうと企てた。
　しかし、幕府内の異分子を一掃しようとする井伊大老が、かかる企図をいれるはずはなかった。
　七月八日、海防掛に代って外国奉行の職が新設され、岩瀬は、水野忠徳・永井尚志・井上清直・堀利熈とともに初代の外国奉行に就任した。
　しかしそれは、阿部正弘や岩瀬が考えていたような、幕閣のブレインとしての「海防局」構想の展開ではなく、たんなる外交技術者の集団にすぎなかった。
　そればかりでなく、「異国風」を忌む井伊一派は、岩瀬・永井らを「内の墨夾」（国内のアメリカ人）と非難している。
　すでに六月二十三日、「海防掛の張本」と目された堀田は老中を罷免され、代って外国掛の老中となった太田資始・間部詮勝は到底、開国という新しい情勢に対応できる人物ではなかった。
　「鎖攘精神の保守家」と評される井伊大老のもとで、外交部門は極度に軽視された。
　それにもかかわらず日米通商条約の調印につづいて、オランダ・ロシア・イギリス・フランス四国との通商条約が相ついで調印され、岩瀬はそのすべてに関与した。
　日英通商条約の交渉にさいして、イギリス側の全権エルギン伯は、交渉に参加した日本の全権（水野・永井・岩瀬）について、つぎのように賞賛している。
　「私は、彼らが仕事をやる能率的な仕方に打たれた。はなはだ抜けめのない観察をし、すこぶる適切な質問をするが、それは、やたらに理屈をいったり、あらをほじったりする精神からやるのではなかった。もちろん彼らの批判は、ときどき外交上の知識の不完全に起因することもあった。しかし概して彼らの知識の限度内で、これ以上理性的にみえる人々と交渉したことがないと、私はいわざるをえない」
　これは、当時の岩瀬らの面影をよく伝えていると思う。

　壮図挫折
　九月三日、日仏通商条約が調印されると、井伊大老が岩瀬に期待した外交技術者としての役割はすべて終った。
　それから二日後の九月五日に、岩瀬は外国奉行から作事奉行の閑職に左遷された。
　そして安政の大獄の嵐が吹きすさぶなかで、安政六年（1861）八月二十七日、彼は同志の親友永井尚志（軍艦奉行）とともに、罷免のうえ禄を奪われ、隠居・差控という重い処分を受けた。
　このころ、海防掛として安政期幕閣のブレインであった人々はおおむね役職から追放されてしまった。
　岩瀬は幽居すること二年、文久元年（1861）七月十一日、憂悶のうちに四十四歳の壮齢で没した。
　安政の開国期に幕府が新しい情勢に対応できなかったといえば、それは大きな誤りである。
　むしろ当時の幕府は、敏速に開国情勢に対応したということができる。
　そのような対応の姿勢を推進したのは、海防掛に集まる一群の能吏であり、ここにあげた岩瀬忠震がその中心人物なのであった。
　彼こそ、安政年間の幕政を前進させた最大の実力者である。
　彼は開国政策を推進するにとどまらず、それに応じ諸藩の改革派とも結んで「中興一新」――内政の改革を企てていた。
　彼にあって外交は、内政の改革を促進する「激薬」であった。
　その岩瀬の壮図を挫折させてしまったのは、井伊直弼を登揚させたような幕府内における保守勢力の厚い壁であった。
　こうして幕府は、開国と鎖国の間をさまよい、すでに安政三年（1856）に岩瀬らが唱えた、外国貿易を「富国強兵の基本」とするという見解がふたたび幕府内で盛り上ってくるのは、慶応元年（1865）である。
　このようにして幕府は、八年の貴重な歳月を空費し、西南諸藩に情勢対応の先取りを許してしまう形となったのである。

参考文献
　　石井　孝『日本開国史』　（吉川弘文館）
　　渡辺修二郎『阿部正弘事蹟』
　　田辺太一『幕末外交談』　（冨山房）
　　福地源一郎『幕末政治家』　（民友社）
　　文部省『維新史』