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Index　一章　二章　三章　四章　五章

四章　非核憲法への道――パラオ

　　1　憲法起草 top

　憲法の起草は、翌七九年一月から四月にかけて、のべ百回以上の公聴会を経て進められた。
　公聴会の制度そのものは、若いリーダーたちが米国で学んで来たものだが、それにパラオに昔からあるアバイ（集会所）での衆議の伝統がうまくミックスしたものと言える。
　たび重なる公聴会を支え、またそれによって培われたものは、何よりもパラオ人自身が自らの将来を決めるのだという熱気だったと若いリーダーたちは誇らしげに言う。
　その結果できあがった「パラオ共和国憲法草案」は「ミクロネシア憲法」以上に自治権を前面に出した極めて独立色の濃いものになった。
　パラオの民衆が「ミクロネシア憲法」を採択せず、独自の憲法をつくろうと分離の道を選んだ時点では、誰も予想しなかった結果だった。
　パラオ憲法草案が思わぬ方向に落ち着いてしまったことに慌てた米国政府は、事態を重く見て、四月下旬、急ぎミクロネシア担当の特命全権大使ピーター・ローゼンブラッ卜氏をパラオに送りこんだ。
　ローゼンブラッ卜大使は、パラオ議会で非公開の会合をもち、リーダーたちに向かってこう警告した。
　「もしも諸君がこの憲法に含まれているいくつかの箇所を、住民投票の前に変更ないしは修正をしなければ、米国との間で交渉中の自由連合協定の将来はないものと考えてほしい。
　ということは、パラオへの経済援助の計画は残念ながら反古（ほご）にしなければならないということだ」

　非核、反基地、自主独立という三原則に貫かれたこの憲法草案が、パラオを太平洋の要塞にしようと企てる米国政府の意図とまっ向うから対立することは言うまでもない。
　憲法草案に先立つ公聴会などの雰囲気から推して、この自主憲法がパラオ人の熱列な支持をうけていることを察知した米国は、時には親米派の議員を使って公然、非公然に憲法つぶしの活動を始めた。
　住民投票が予定される七月九日は、今や賛成派反対派双方にとって重大なタイム・リミットとなった。
　さきのローゼンブラット大使のパラオにおける発言は、島内の世論を二分するのに充分な役割を果たした。
　米国と離れては、パラオはやっていけないという意見と、いや今こそ三百年の外国支配の軛（くびき）を脱して独立するチャンスだと言う意見とが激しく対立した。

　発言の機会を与えられた代表の一人カルロス・サリー氏（ラザルス・サリー氏の弟）は次のように述べた。
　「私たちがこの理事会に訴えたい問題は、ローゼンブラッ卜大使がパラオ議会で行なった演説が、パラオ人民の自決権を犯すものであるかどうかということです。
　大使の訪問がなければ、憲法をつぶそうという議会の動きはなかったはずです。
　大使は、もしパラオが核兵器の貯蔵のために利用できないのなら、自由連合のもとで行なわれる米国の財政援助は減額されるか、全くとりやめになるかのどちらかだと言明しました。
　これでは、まるで大の大人が、断崖から落ちかかっている少年の襟首をつかんで、言うことをきかなければ手を離すぞと脅しているようなものです。
　私たちがここに来るのには莫大な個人負担の費用がかかっています。
　本来ならば、この金は住民投票や、そのための教育情宣活動にまわしたいところなのです。
　米国が、信託統治協定の精神に基いてパラオの社会、経済、政治の発展のために援助の手をさしのべることを期待します」
　憲法支持派は帰国後の六月一日、「パラオ憲法支持委員会」（後の人民委員会）を発足させ、七月九日の住民投票にむけてキャンペーンを開始し、二千三百名の署名を集め議会に提出した。

　そして、ワシントンでの会議の具体的な結果は、六月十一日付の大使からトウメトゥール氏に宛てた手紙の形で詳細にわたって明らかにされた。
　しかし、内容がパラオ議会と民衆に対して公表されたのは、サイパンの私的な会合でトウメトゥール氏が言っていたように、住民投票の日も近づいた六月二十七日になってからだった。
　米国は、この時期になって、もし自由連合協定にパラオが同意するならば、十五年間に総額二億五千万ドル（約五百五十億円）の財政援助を行うと提案してきた。
　二億五千万ドルという額は、一九七六年の交渉時の約三倍、半年前の交渉の二倍にあたり、この急上昇ぶりは、米国がパラオの住民投票を前に、一挙に勝負に出て来たというのが大方の見方だった。

その内訳は、パラオ政府の運営資金として、十五年間に一億ドル、道路、上下水道など基幹部門（インフラストラクチャー）の維持費として十年間に一千万ドル、その他、奨学制度、衛生施設の充実のための資金、及び沿岸地域の改造、道路、空港の建設など、七部門にわたり、パラオの実質的な総合開発計画になっている。 　ローゼンブラッ卜大使から、トウメトゥール氏宛ての手紙には、さらに具体的なパラオの改造計画の青写真が添えられていた。その主なものは。 　�@バベルダオブ島の道路、港湾、水道、電気などの建設、改造　 　�Aマラカル港の改造　 　�Bペリリュー空港の整備などとなっている。 　さて、こうして列挙してみれば、既にお気づきと思うが、米国がこの時期パラオの開発援助と称して出して来た計画案と、ここ十年来、自由連合の名のもとに、米国がパラオに要求して来た軍事基地化構想とがピタリと重なっているのがわかる。

　私は、パラオ政治地位委員会の事務所で、ローマン・トウメトゥール委員長にインタビューを試みた。
　月に一回は日本に来て商談をしているというだけあって流暢な日本語で話してくれた。
　「だいたいねえ、二億から三億ドルの援助金をね、経済援助でくれる国は、世界中どこにありますか。
　おそらく、日本でもそんなにくれないだろう。
　いつまでも信託統治領じゃしょうがないんだ。
　第一、信託統治協定のもとでは、アメリカは軍事利用を自由にできるんだ。
　それがたまたまパラオには今までなかっただけさ。
　それより、自由連合でアメリカから金もらって自分たちの国を築いたほうがいいんだ」
　「しかし、自由連合になるとアメリカは、パラオを防衛のために軍事利用することが可能になりますね」
　「そう、アメリカは太平洋の防衛のために、パラオに基地をつくるオプション（選択権）が欲しいんだよ。
　親でもねえ、子供が親孝行するから可愛いいんでねえ。
　まして、アメリカは国なんだから。
　憲法に賛成している連中は、もっと金が無くなれば、いくらでも膝を屈するようになるんだ。
　今ほど高い値段でね、売ったことはないんだ、パラオは」

　「アメリカ合衆国とパラオの共通の防衛と安全保障及び自由連合協定に含まれる約束に鑑みて、ここに両政府の適切な協議の結果、次のことが（パラオ領域内で）許容されるということに同意した」　
　という書き出しで、指定区域の軍事使用を要求している。
　その上、使用料は無償であることが明記されている。
　しかし半年後、この「秘密協定」が暴露されたとき、当の卜ゥメトゥール氏は、私の確認に対してこれを強く否定した。
　したがって、合意書がとりかわされたかどうかは定かではないが、少なくともこの時期の彼の行動や発言（サイパンなどでの）からして、決してあり得ないことではない。
　事実、一九八〇年七月十八日のＡＰ＝共同によれば、ローゼンブラッ卜大使は、この合意書は未だサインをされた正式のものではないが、合意書そのものの存在は否定しなかった。
　ともあれ、この合意書には、地図入りで、米国の軍事基地化構想が、きわめて具体的に述べられている。
　これは、一部をのぞいて従来米国がパラオに要求していたことと完全に一致する。

　　3　テニス・ゲーム top

　約一ヵ月に及ぶ空白議会の末、憲法支持派は、国連で住民投票実施についての同意を取りつけ、また、反対派は、米国の具体的な財政援助案を引き出し、それぞれの思惑を胸に続々と帰島して来た。
　再び対決の舞台はパラオに移された。

　信託統治領政府の役人たちの多くは、今やウィンケル氏は高等弁務官の職について以来最も困難な問題に直面していると囁き合っていた。
　というのは、米国政府自体が、パラオ憲法の住民投票に対して態度を決めかねていたからである。
　一方で米国政府はローゼンブラット大使を通じて、憲法に反対の意向を明らかにしていたが、他方この憲法を起草したパラオ憲法制定会議の設置と住民投票実施に関する法案には同意していたのである。
　したがって、この時期の米国は、憲法草案の内容については遺憾の意を裘しながら、公式には、「憲法が住民投票で否決されるか承認されるかは、米政府の関知しないところである」という立場をとりつづけた。
　こうした米国の方針は、国連内に根強い、米国の内政干渉を非難する声に対する配慮と見なすことができる。
　パラオの大酋長の一人、イベドゥル・ユタカ・ギボンズ氏は、国連の信託統治理事会の開催中米国政府に対して次のような申し入れをしていた。

　この指摘は、民主主義の国アメリカにとっては痛烈であったにちがいない。
　さて、ウィソケル高等弁務官は、こうした本国政府の公式的立場にしばられてか、いかなる行政行為もなしえないまま沈黙を守っていた。
　他方、憲法支持派グループは、定数以下の議会は違法であるとして、やはりこれもサイパンにある信託統治領高等裁判所に提訴していた。
　訴えに対して、ハロルド・バーネッ卜主席判事（米国人）は、パラオを訪れ事情聴取を行なった。
　その結果、パラオ議会の会期が不当であるかどうかの法的判断は二十日間延期したいと語り、議会活動そのものを即座に停止させることはしなかった。
　つまり、裁判所も七月九日の住民投票以前の態度表明を避けたのである。
　信託統治政府のある役人は、個人的な意見として、「これはテニス・ゲームだ。
　はじめボールは、バーネッ卜のコートにあった。
　だから我々は彼がこの問題に決着をつけるものと期待していた。
　ところが、彼はウィンケルのコートにボレーをしてしまったわけだ」と嘆いて見せた。
　しかし、ウィンケル氏もまた、バーネッ卜判事同様、責任を回避しようとしていることは間違いなかった。
　「現下の問題が法廷で解決されるまでは、私が決着をつければ司法の独立を犯すことになるので口をはさむことはしたくない」　とのみ語った。
　かくて、パラオ内で対立する両陣営が、それぞれ判断を仰いだ信託統治機関の最高行政官と司法官が、何らの結論も出さなかったので、対立は再び、パラオ人同土の間にさし戻される格好になった。
　七月九日の投票日は刻々と迫っていた。

　　4　肯定も否定もしない政策 top

　この点に関しては反対派が支持している自由連合協定案（一九七九年一月）の第三一四項(a)にも「核の使用、実験、爆発、廃棄などは一切しない」と明記されており、その限りでは、憲法草案とほぼ同様の内容になっている。
　しかし、ただ一点異なるのは、文章の末尾に、「当該政府の同意なくしては」という但し書きが付け加えてある点である。
　要するに、米国は、核の持ち込み等についての許諾は、政府レベルの交渉の対象にとどめ、住民投票という直接参加の方法には委ねたくないと考えているのである。
　次に、同じ第四一三項の(b)を見てみよう。
　ここでは「（軍事）施設、船舶、航空機などに核兵器が装備されているかどうかは、これを肯定も否定もしない」というのが米国の政策であり、パラオ（マーシャル、ミクロネシア連邦）政府はこれを認めると記されている。
　つまり、論点は、パラオ領域内に、原子力潜水艦や核搭載機などの謂ゆる戦略兵器が入ることができるかどうかという点に限定されることになった。

　米国がこの時期、ハ卜派のイメージの強いガルブレイス博士を使ってパラオヘの助言を行なったのは何故だろうか。
　電文の行間からは、最低限。原子力潜水艦の寄港の保証だけでもとりつけようという米国の意図が読みとれる。
　住民投票の一週間前、私は、ローマン・トゥメトゥール委員長に、この電報の意味について、また、ガルブレイス博士との関係について尋ねてみた。
　「僕は、あの先生とは親密な関係にあるんだ。あの人は直接カーター大統領にも会えますよ。
　十日くらい前にもモンデール副大統領に会って来ているんですから」
　「すると、トゥメトゥールさんは、今回のアメリカ滞在中にガルブレイス博士と会ったんですか？」
　「そう会った。トシオ・ナカムラさんに送った電報の文句は先生と二人で相談したんだ」
　「アメリカは、本当に核は持ち込まないと言っているんですか？」
　「絶対持ち込まないと言っている。誰でもねえ、それは持ち込ませないよ。
　アメリカはおそらく持って来ませんよ。
　ただ、アメリカの政策として、（核兵器が）「ある」「ない」ということは知らせないわけなんだ。
　核物質をパラオで貯蔵するしないということは絶対に言わないんだ。誰にもそれは、分らん。
　ただ、友好的に交渉をしていけば、アメリカは約束を破らないと信じているよ」
　私は、この時、米国がパラオでやろうとしていることが、かつて日本に対してとった態度とよく似ているのに驚いた。
　例えば、日本に寄港する原子力潜水艦や航空母艦には核弾頭を積んでいるというラロック証言（一九七四年十月）。
　横須賀を母港とする第七艦隊の空母ミッドウェーが「アメリカの戦略抑止力の部分をなす核攻撃用航空機の母艦の役割を果してきた」というクレーター米海軍長官発言（一九七八年二月）、
　そして「岩国の米軍基地に戦術核兵器が貯蔵されていた」というエルスバーグ博士（レアード元国防長官の補佐官）の発言（一九七八年八月）など、これまで何度か、米軍による日本への核持込み問題が取沙汰されたことがある。
　しかし、そのたびに日本政府はこれを全面否定し、米国政府は一九六九年の佐藤・ニクソン共同声明にある通り、
　「日本国民の核に対する特殊な感情を充分に尊重する」旨を表明し、日本の非核三原則を認めつつも、
　「海外基地の核兵器の存在は、これを肯定も否定もしない」という政策をとりつづけた。
　この同じ政策が、将来パラオにおいても応用されるのではないだろうか。
　とすれば、米国が一九八〇年代に配備を計画しているトライデント潜水艦が、パラオのマラカル港に寄港するのではないかという話は、にわかに現実性を帯びて来る。
　トライデントが装備する戦略ミサイルの航続能力からすれば、米国はもはやパラオの中で核の貯蔵や実験をする必要はないというわけなのだ。

　しかし国連の監視団は、自分たちは、四月にパラオの憲法草案が出来あがり、住民投票の日程が決まった時に正式に招請されたのであり、住民投票を中止する何らの正式決定がない以上、監視する義務があるとして活動を続けた。
　同じ日、パラオ議会は議会運営の規定に関する新しい解釈をもち出した。
　かつて各島の代表が集まってつくっていたミクロネシア議会が閉鎖された時点（一九七八年九月）で地方議会だったパラオ議会は格上げされたのであり、議会運営もまた、ミクロネシア議会当時の規定に従って行なうべきだという解釈である。
　それによると、議会は単純過半数で成立することになり、その議決に対する高等弁務官の決定行為の期限は十日以内ということになる。
　したがって、パラオ議会が六月二十五日、三十三名中二十名の出席で強行した憲法草案の否決決議は有効であり、ウィンケル高等弁務官の沈黙が十日続けば自動的に成立することになると言うのである。
　その十日の期限は、三日後の七月六日の深夜に迫っていた。
　しかし七月六日になると、信託統治政府のアサルシア号は、選挙管理委員に伴われて投票箱を各離島に運んで行った。
　少なくとも信託統治政府は、住民投票そのものは、もはや中止できないと判断していた。
　一方、ローマン・トウメトゥール氏は、七月七日、テレビを通じて、住民投票の中止を発表した。
　「皆さん、法令に従って、七月六日の深夜、住民投票は中止されました。
　ですから、皆さんはそれをよく理解して絶対に投票に行かないようにお願いします」
　だが、この時期こうした政治的かけひきは、もはやパラオでは通用しないように見えた。
　島全体が巨大な米国の影に脅えつつも、しかし、どうにかなるという熱帯特有の楽天主義が人々の心を支配しているようだった。
　相変わらず飲み屋では、ビールを飲みほしながら大激論が交わされていた。
　「パラオにゲンバクはいらない。第一オレたちに敵はいない」
　と誰かが叫ぶ。すると、むこうのテーブルから
　「オマエは、パラオのことだけ考えているケチな人間だ」とヤジが入る。
　「オマエこそ、いつまでアメリカのおこぼれを待っているつもりかね」
　「それでは聞くが、オマエが今飲んでいるビールはどこから来たと思っているんだ」
　「オレは自分の金で買ったんだ文句があるか」
　「独立と言ったって一体どんな仕事があるんだ。アメリカの援助額は増えているし、何で今さらそれをことある必要があるんだ」
　「一体こんな状態に放っておいたのはどこの国なんだ。アメリカは約束を全く守っていないじゃないか」
　「それでは．道路が出来て、工場が建つまでこのままで待っていようというのか」
　「アメリカの属領になるよりましだ」
　「アメリカはゲンバクを待って来ないと言っているじやないか」
　「ただで金をくれる国があると思っているのか」
　「それは交渉次第だ」
　「取り引きの材料は何だ」
　「港や飛行場の使用を認めるだけでいいのさ」
　「軍事基地が来てもいいのか」
　「金が入るし、それほど有害だとは思わない」
　「グァムを見てみろ」
　「グァムは平和な島じゃないか」
　「あれが平和か」
　「とにかく、オレたちはもうあとには戻れないさ」
　これは、ある酒場でのやりとりを録音しておいたものを、パラオ語から英語に翻訳してもらったものである。
　そして、最後に「それじゃあ、住民投票で決着をつげようじゃないか」という言葉が飛び出して、議論はやがて雑談に落ちていった。

　この日、憲法を支持する約二百人の女たちがコロールの街はずれにあるペリリュー・クラブに集まり、決起集会をもった。
　極彩色の服を着、ビンロウ樹の実の入った手製のカゴを小脇にかかえて続々と女たちは集まって来た。
　小型トラックの荷台いっぱいに、魚や鶏や椰子の実、缶ビール、焼きメシなどを積んで世話役が到着すると、手分けして料理が始まった。
　まるでピクニックのように陽気に飲み食いしたあと、ようやく集会が始まったのは午後の三時過ぎ、日も西に傾きかける頃だった。
　一体、あのアメリカを相手にケンカを売ろうというのによくもこんなにのんびりしていられるものだと私は心配になった。
　だが、その心配は、彼女たちがマイクを取り、次々に熱弁をふるい始めたとき、いっぺんに吹き飛んでしまった。
　「みんな集まってくれてありがとう。今、憲法は私たちの目の前にあります。
　子供たちのために、ぜひともこれは手に入れなければなりません。
　パラオには、パラオの神様がついています」
　「私たちは、アメリカと一緒になるために、この憲法をつくったわけじゃありません。
　憲法は、パラオの憲法としてつくったんです。七月九日、私はイエスとセンキョします。
　この前の戦争の時、私たちは、アメリカと日本の争いに全く関係がありませんでした。
　それなのに空襲でたくさんの人が殺されました。
　私たちの村は、爆撃でメチャクチャにされたのです。
　あれは、はっきり言いますが、私たちの戦争じゃなかった。
　で、私たちはそういうことがよくわかっていますから、今また、アメリカが核兵器を持ちこもうとしていることを絶対に許さないのです」
　続いてカツオ船に乗っているという男の人が、飛び入りで発言を求めた。
　「私は、十三年間船乗りをしています。マーシャル群島のビキニやエニウェトクへは三度も行ったことがあります。
　私はそこで恐ろしいものを見ました。
　亀とか、魚やヤシガにを、放射能を計る機械にかけると、ガ、ガ、ガ、ガという音が激しくします。私は漁師だからこの音がとても恐いのです。
　この目で見て、マーシャルの人は何と惨めなのだろうと思いました」
　私は、この日の集会で聞いた発言の中に、非核憲法にかけるパラオの人々の期待が語り尽されているように思った。
　そしてパラオの人々が、ペリリュー、アンガウルなどが日本の軍事基地だったために米軍の攻撃目標とされ甚大な被害を被ったことを記憶にとどめ、戦後はまた米国の核実験で同じミクロネシアの中のマーシャルの人たちが惨めな被爆をした事実を、はっきりと歴史的な体験として身につけている、ということに大きな驚きを感じた。

　七月八日、住民投票の前日。コロールの町は、南国には珍しくいくぶん緊張しているように見えた。
　パトロールの警官の姿がいつもより目についた。
　これまでの経緯からして、投票結果は、誰もが予想する通り、憲法が支持されることはまず間違いないと考えられていた。
　反対派にとって、残された道は、投票で「ノー」と入れるよりは、実力で投票そのものを阻止することしがなかった。
　過去二回の住民投票で、前夜何者かの手で投票箱が焼かれるという事件があったことを、人々は記憶していたし、今回もそれはありうることだと囁いていた。

　その夜、投票箱の保管されていた警察に、何者かがガソリン缶を投げつけ、これにむかって発砲をした。
　しかし弾はわずかにはずれ、大事には至らなかった。もし命中していたら投票箱と、何千枚もの投票用紙は灰になっていただろう。
　犯人は二十五歳の男というだけで、結局背後関係は追求されずに終った。

　　6　投票日 top

投票が始まった

投票者をチェックする女性たち

　七月九日、午前七時のサイレンを合図に、いよいよ住民投票は始まった。
　南京錠のかかった黄色い頑丈な投票箱が教会や学校、村々のアバイ（集会場）などに配置され、傍に一人ずつ警察官が立会った。
　投票は、国連の監視団が腕章をして巡回して歩くという物々しい雰囲気の中で続けられた。
　有権者は十八歳以上、パラオ全体では人口のおよそ半数の七千人である。
　村のあちこちの道路端では、憲法支持グループの女たちが縁台を出したりゴザを敷いたりして坐りこみ、水を配っては村の人々に投票に行くように訴えていた。
　のぞいて見ると、彼女らは村人の名前が書かれたリストを持っていて、これで投票を済ませたかどうかいちいちチェックしていた。
　この住民投票では、反対派は投票ボイコッ卜の方針を固めていたので、投票した人の数がわかれば公式発表を待たなくとも、おおよその見当はつくというのだ。
　午前中は、有権者の間に互いの出方を見極めようという空気があって、投票の出足は必ずしも良くなかった。
　午後にはまた、パラオ特有の猛烈なスコールがあったりして、結局、最終の投票率は六十三パーセントで、前日までの反対派のキャンペーンが、かなり効いていたと言える。
　しかし、心配された混乱は全くなく終始静かな投票風景だった。
　投票はパラオ現地の他にも、サイパン、ヤップ、ハワイ、米本土でも出稼ぎ者や留学生か同時に行なった。
　午後七時に再びサイレンが鳴りわたり投票が終了すると、人々は酒場やアバイに集まって来て飲み食いを始めた。
　投票日の前夜から法令で酒の販売が禁じられていたのである。
　やがて、開票はコロールの投票分から小学校の体育館で行なわれ、ラジオとテレビを通して速報が始まった。
　人々は、あちこちのテーブルに陣取ってビールを飲みながら耳を傾けた。
　南国ムードあふれるこの速報観戦は、やたら騒がしく、ニュースが入るたびにリーダーがテーブルの上に登って「静粛に！」と叫ぶ始末だった。
　夜も更けて勝利の実感をつかみはじめるともう気の早い祝杯があちこちであげられ、そのまま酒場は祝賀会のようになってしまった。
　コロール島に関する開票結果は、大体どの村の場合もほとんど九対一の割合で憲法を支持する数字が出ていた。
　投票から四日後、サイパン、ハワイ、アメリカ本土を除いて、ほぼ、結果が判明した。
　それによると、投票総数四千四百九十八票中、憲法支持が四千六十二票、反対が三百五十三票、無効が八十三票という結果が出た。
　憲法は九十パーセントの高率で支持されたのである。
　しかし、住民投票が有効であるか無効であるかは、依然としてサイパンにある信託統治領高等裁判所の判断に委ねられていた。

　住民投票の大勢が決まった七月九日の夕方、自由連合協定の交渉をこれまで中心になって行なってきたパラオ政治地位委員会の事務所に、ローマン・トゥメトゥール委員長を訪ねてみた。
　敗軍の将多くを語らずという表現は、少なくともトゥメトゥール氏の場合には、全くあてはまらない。
　今度の住民投票の結果についてどう思うかと言う私の質問に対して、日本語で一気にまくしたてた。

と言って自嘲的に高笑いした。
　この時、パラオ議会のもう一人の立役者、憲法草案否決の強行採決をしたサダン・シルマイ議長がトウメトゥール氏を訪ねて来た。
　もともとシルマイ氏は、学校の先生で教育長も務めたことがある人だが、一九七八年七月のミクロネシア連邦憲法草案に対する住民投票に際して、パラオのミクロネシア連邦からの分離を主張して政界に入った。
　そのこともあって、パラオが独自の憲法を起草することになった時、制定会議の三十八人のメンバーの一人に選ばれた。
　そして、少なくとも憲法草案を起草した四月の段階では賛成のサインをしていた。
　しかし、米国の介入が始まった頃から、彼は、トシオ・ナカムラ氏やハルオ・レメリーク氏（憲法制定会議議長）と意見が分かれ親米派の仲間入りをするようになった。
　「あの時（一九七八年七月）、ミクロネシア連邦憲法の草案をパラオが採択するのに反対したのは、パラオ人は自分自身の権利を主張すべきだと考えたからなんだ。
　しかし、パラオの憲法がこんなに反米的なものになるとは正直思っていなかった。
　むしろ、アメリカとの関係をもっと強化して経済援助を引きだす、そのためにミクロネシア連邦の構想からまずは分離することを主張したかったんだ」
　つまり、サタン・シルマイ氏はパラオが貧しいミクロネシア連邦の一員として将来生きて行くことは、個別パラオのためにはあまり得なことではないという、パラオ・ナショナリズムの持主なのである。この点は、パラオの愛国者を自認するローマン・トウメトウール氏と一脈通ずるところがある。
パラオは他のミクロネシアの島々よりは「高く売れる」という言い方が、パラオのかなりの人々のプライドを刺激したこともまた事実である。
　住民投票の結果について、シルマイ氏は、

　この日、二人はいくぶん動揺を示しながらも、「法的には、住民投票の結果に対する判定は議会が下すのだ」と口をそろえて言い切った。

　　7　内務長官令の威力 top

　パラオ憲法の草案が住民投票で圧倒的な支持を受げたことについて、米高等弁務官アドリアン・ウヨンケル氏は持前の官僚的な発言を繰り返すのみだった。
　投票の結果については一切直接的な論評を避け「問題の解決は合法的かつパラオ民衆の意思に矛盾しない範囲内で行なわれるべきである」と曖昧な表現を使った。
　しかし、最終判断（パラオ議会の草案否決が有効であるか否かという）は信託統治領高等裁判所に任せるべきだとしつつも、ミクロネシア内の問題に関しては米国の内務長官令が最高の権威をもつと述べ、暗に、裁判所の判断基準もそこにあることを仄めかした。
　住民投票の日から二週間後の七月二十三日、高等裁判所主席判事ハロルド・ハーネッ卜氏はパラオを訪れ、議会と憲法推進派からそれぞれの言い分を聴いた。
　議会の多数派は、内務長官令二九一八号の中のミクロネシア議会に関する規定をそのままパラオ議会にも適用すべきだと主張した。
　即ち議会は単純過半数で成立し、可決した法案は十日以内に高等弁務官が拒否権を発動しなければ自動的に成立するというものである。
　これに対して、憲法支持派はパラオ議会憲章によれば四分の三以上の出席のない議会は議決能力をもたないとして、あくまでも住民投票は有効であり、九十パーセントの憲法支持率こそがパラオ民衆の総意だと反論した。
　問題は、議会の定数と高等弁務官の拒否権について定めた米内務長官令二九一八を、今回のパラオ議会に適用するか否かという点に絞られることになった。
　バーネット主席判事の判決に先立って、パラオ議会は、米国との自由連合協定案に合致する新憲法を起草するために九人のメンバーからなる委員会の組織を始めていた。
　もはや双方引くに引けない情勢の中で、七月二十五日、注目の判決が下された。
　それによれば「パラオ議会は単純過半数の出席で正式に機能しうる。したがって六月二十五日の議決は有効である」と。
　かくて住民投票で九十パーセントの支持を得たパラオ憲法草案は無効となった。
　この判決に対して、憲法支持グループはさっそく控訴の意思を固め、一方、パラオ議会は内定していた修正憲法制定のための委員会を正式発足させ活動を開始した。
　バーネット主席判事の判決の根拠は、一九七八年まで遡る。

　一九七八年七月十二日、ミクロネシア連邦憲法の草案の採択をめぐって、島々の足並みが乱れ、マーシャルとパラオがこれを拒否したとき、事実上、ミクロネシア議会は消滅した。それにともなってミクロネシア議会の扱いについて規定していた内務長官令二九一八号は、三〇二七号に修正された。
即ちミクロネシア議会の権限は、各地区――ミクロネシア連邦（ヤップ、トラック、ポナペ、コスラエ）、マーシャル、パラオ――の議会に継承されることになった。
　バーネット判事は、これを根拠に、地方議会であったパラオ議会は、かってのミクロネシア議会と同等の地位を得たのであり、単純過半数でも議決能力があるという解釈を示したのである。
　しかし、この解釈にはいくつかの点て無理がある。
　第一、同じ内務長官令三〇二七の第三項ａは、「パラオ議会は自らの憲章に基づいて組織される」　と明確に規定しているわけで、定数は依然として四分の三以上を要すると考えるのが妥当であろう。
　また、ミクロネシア議会とパラオ議会が同じだと言うが、前者が同等の権限をもつ上院と下院に組織されていたのに対して、後者の公選院と酋長院は明らかに対等ではない二院制をとっており制度上大きな差異がある。
　さらに、ミクロネシア議会では、議員は専従とされ他のポストには着けないことになっていたが、パラオ議会の場合には他のポストを兼任しているケースが多いし、給料自体が全く異なっている。
　以上の相違点からして、バーネット判事は、ミクロネシア議会の制度のごく一部をパラオ議会にあてはめて判決したという謗（そし）りは免れない。
　そして最後に、高等弁務官が議会の決議に対して判断を下す最終の期限（それを超えれば自然承認という）がパラオ議会の憲章にいう三十日以内からミクロネシア議会の十日以内という規定に置き換えられたとするならば、ローマン・トウメトゥール氏が七月七日の朝、テレビで発表したようにパラオ議会の議決から十日後の七月六日を以て既に憲法草案は否定されていたのであり、つまり高等弁務官の黙認という行政行為が結果としてあったと解釈すべきであろう。
　しかるに高等弁務官はたしかに裁判の結果が出るまでは自分の意見は控えると繰返していたわけで、このことが結果として、パラオ議会の議決に承認を与えたという解釈はあまりにも都合がよすぎる。
　この裁判のデタラメさは、バーネット判事自身が「そもそも信託統治領内の裁判所は米内務省が設置したのであり、もし私の判決が気に入らなければ内務省はいつでも覆すことができるのだ」と語ったことに言い尽くされている。
　まさしく、内務長官令二九一八号によれば信託統治領内における高等裁判所の主席判事と陪席判事は内務長官が任命することになっており、実際のポストがすべてアメリカ人で占められていることからしても、裁判が米政府の意向とまっ向から反する形で行なわれることはまず期待できないと言うべきだろう。
　アメリカ民主主義が自慢する三権分立の原則は、信託統治領内においてのみ保証されるもので、つまりはこれら三権自体は米国政府によってつくられたものに過ぎない。
　高等弁務官アドリアン・ウィンケル氏の得意とする合法的な解決とは、あくまでもこのつくられた三権分立の中での話であったことがわかる。
　修正憲法に対する住民投票の日程は十月二十三日と決定された。

　　8　グァム会談 top

　米国の強権発動は、パラオ住民の反米感情を剌激し、親米派との間に決定的な溝をつくり出す結果となった。
　高等弁務官アドリアン・ウィンケル氏は、八月に入ると

として、八月五日、グァムで両者の非公式会談をもつよう提案し、双方十二名ずつの代表に旅費を支払うと申し出た。
　この提案を受けたパラオの人々の反応は、次のようだった。
　この米国の働きかけが、パラオの事態を憂慮した結果なのか、それとも、両陣営の対立から米国にとって有利な条件を導き出すことを目的としたものなのか、少なくとも、ウィンケル氏の発言からは、判断がむずかしい。
　それに、第一、ウィンケル氏やローゼンブラッ卜氏が、仲介の労をとるというのはおかしな話ではないか、というものであった。
　しかし、そうは言ってもパラオで今後どちらがイニシャティヴをとっていくかは、この事態をどう乗り切るかにかかっていただけに、米国の申し出を逃がす手はないというのが両陣営の一致した結論だった。
　つまり、パラオ議会にしてみれば、九十パーセントの支持を得た憲法を潰したとあっては、住民の支持をとりつけることは到底不可能と考えただろうし、また、憲法支持グループは、米国がどちらの陣営と今後交渉をもっていくかということに大きな関心を寄せていたので、両者は、ウィンケル氏の不可解な申し出にも、あえて応じることにしたのである。
　会談の前日、憲法支持派は午後の便で、また議会のメンバーは夕刻の便で、別々にグァムに到着した。
　そして、米国のローゼンブラッ卜大使も、ハワイからトラック島経由でグァム入りした。
　憲法支持派の代表の一人、弁護士のローマン・ベドール氏は、

　しかし、当のローゼンブラッ卜大使は、

と語り、仲介者としてというよりは、どちらの陣営が将来の交渉相手として相応しいかを選択に来たことを暗に仄めかした。
　ともあれ、波瀾を充分に予想させるグァム・サミッ卜は開かれることになった。

　ところで、会談に臨む両陣営にとって、実は当面する死活問題が目の前にあった。
　というのは、パラオ議会の四年任期の満了が八月末に迫っており、予定では総選挙が九月四日に行なわれることになっていた。
　この選挙の結果が、秋以降の政治日程に決定的な影響を及ぼすことは間違いなかった。
　もし、憲法草案がすんなり通っていたとすれば、九月四日に総選挙、秋に大統領選挙、一九八〇年一月に新政府樹立、そして一年の試行期間（この間に、米国との間で将来の政治的地位に関する交渉が終了する）を経て、一九八一年に独立ないしは自由連合協定下の自治国家誕生に漕ぎつけるというのが、パラオの政体に関するタイム・スケジュールだったのである。
　ところが、住民投票の無効を高等裁判所の判定で勝ちとったパラオ議会は、九月四日の総選挙を中止する法案を、これまた、二十名以下の出席で可決し高等弁務官に送付した。
　それによって、当初のタイム・スケジュールを全面的にキャンセルし、まず秋には修正憲法に対する住民投票を行ない、総選挙は、信託統治協定終了後に延期する。
　その間、現パラオ議会が臨時議会として内政に関する全権を掌握するというものであった。
　しかし七月九日の住民投票の圧倒的支持に自信を持っていた憲法支持派グループは、九月の総選挙にも勝利できると判断していたので、八月四日の立候補締切りまでに大挙三十人以上が届出を済ませていた。
　パラオ議会側は当然ながら一人も候補者を立てなかった。
　そこで、パラオ議会の法案に対して拒否権を持つ高等弁務官の判定が秋以降のパラオの政局に決定的な意味を持つことになった。
　この時期の米国にしてみれば、憲法草案は何としても潰す必要があったが、かと言ってこれ以上パラオ住民の感情を逆撫ですることは得策ではないと考えていたので、高等弁務官は、ある種の選択を迫られる格好になった。
　グァム会談は、こうした両陣営と米国の思惑が入り乱れて、開会前から異様な熱気につつまれていた。
　会談は四時間に及び終始激しいやりとりが続いた。
　パラオ政治地位委員会のローマン・トゥメトゥール委員長は、憲法草案は、「法的に完全に葬り去られた。
　新しい憲法起草委員会が既にアメリカの要請に合致する憲法をつくるべく作業を開始している」と述べた。
　これに対して憲法擁護人民委員会のアルフォンソ・オイッテロン委員長は、「憲法草案を米国の要求に合致させる唯一の方法は、新たに憲法を起草することではなく、今ある草案の中の修正手続きを踏むことだ」と応酬した。
　そして、二千名の署名を提出して、「あなた方は、法的に憲法を葬り去ったと信じているかも知れないが、パラオ人の意思は消し去ることはできない」と断言した。
　論点は、憲法草案の存在を完全に否定するのか、あるいは存在は認めた上で修正をするのかという点に絞られた。
　しかし、米国は、この二者択一の議論を何とか回避し、両者を立てる形で、憲法を修正する道を見出そうとしていた。
　このまま、議会側の言い分のみを通せば、住民投票を潰した上、総選挙をとりやめ、修正憲法を通し、そして臨時議会に全権を与えることになる。
　これがパラオ人民の猛烈な反発を招くだろうことは容易に想像ができた。
　米国は、この道をとらなかった。残る道は、憲法支持派を何とかして憲法修正のための話し合いのテーブルにつかせることだった。

　そこで、ローゼンブラッ卜大使は、憲法の中の問題点について憲法支持派と直接意見を交換したいと申し出た。
　この申し出に対して、もとより憲法支持派はパラオ議会の親米派や政治地位委員会からリーダーシップを取りたいと願っていたので、むしろ筒単に米国の提案に応じた。
　米国側は慎重に言葉を選び「この同意は、いかなる意味においても憲法修正についての方法の困難さを解決するものではない」としつつも、当面の交渉相手として、パラオ人の圧倒的支持をもつ憲法派をテーブルにつかせることに成功したのである。
　議会側は強い不満をぶちまけた。
　憲法反対派の一人は自嘲ぎみに「ローゼンブラッ卜だけがこの会談の勝利者だ。大使は、はじめに修正に応じる誰とでも同意したのさ」とぶちまけた。
　そこで、会談後の関心は、にわかに、前日パラオ議会が高等弁務官に送付した総選挙中止の法案の採否に集まった。

　　9　九月政変 top

　週明けの八月七日、アドリアン・ウィンケル高等弁務官はパラオ議会に対して、

　ただし、この通告の中で彼は

　とつけ加え議会派グループヘの配慮も忘れなかった。　そして法案拒否の理由として

　ともあれ、米高等弁務官のこの決定は、パラオ議会の目論んでいた政権奪取のタイム・スケジュールを根底から覆すものだった。
　逆に、パラオ憲法支持グループにとっては、七月九日の住民投票の余勢をかって、総選挙に勝ちぬく絶好のチャンスが来たと言える。
　パラオ議会の議席をめぐって五十八人が立候補し、選挙運動が始まった。
　むろん、ローマン・トウメトゥール氏とサタン・シルマイ氏の名前はなかった。
　そこで。議会側はあくまでもこの選挙を中止に追いこむべく急遽、新たな法案――九月四日の総選挙を十一月二十七日に延期する――を可決し、再び高等弁務官に送った。
　これに対するウィンケル氏の回答は、またしても「ノー」であった。
　議会側は、この回答の返送が、内務長官令の規定による十目以内の期限を超えて十一日目にパラオに着いたことを理由に、法案は結果的に承認されたとして九月四日の総選挙は中止されたと、宣言した。
　それにともなって、憲法反対派から出ていた九人の候補者は、選挙から引きあげてしまった。
　しかし、高等弁務官は、予定通り選挙を行なうために、パラオ選挙管理委員会の設置を命じた。

　パラオ地区行政府の報告も、選挙準備は何の支障もなく進展しているというものだった。もはや、議会側には、すべての政治生命を十月二十三日の修正憲法に対する住民投票に賭けるという道しか残されていなかった。
　憲法修正のための委員会は、正式の予算のもとに（と言うことは米国はこちらの陣営に玉屑入れしていたのである）、七月三十一日から八月二十一日にかけて急ピッチで修正作業を行なっていた。

　総選挙の結果は言うまでもなく憲法支持派の圧勝に終った。
　当選した新議員の主な顔ぶれは次のとおりである。
　トシオ・ナカムラ（パラオ憲法制定委員）、アルフォンソ・オイブアロン（憲法擁護人民委員会委員長）、カルロス・サリー（国連信託統治理事会へのパラオ代表）、ジョン・ギラケッド（元ミクロネシア議員）、クニオ・ナカムラ（ボイコッ卜したパラオ議員の一人）、サントス・オリコン（同上）、モーゼス・ウルドン（パラオ独立運動代表）。
　結局二十八議席中、二十六議席が憲法支持派で占められることになった。
　まさに九月政変が起こったのである。

　　10　修正憲法 top

　「九月政変」が起こった今となっては米国は憲法支持グループと協調していく他はなかったのだが、それでも依然として憲法修正の希望は捨てていなかった。
　実際、ファン・サブラン高等弁務官代理は、新しいパラオ議会の発足を一九八〇年一月三日まで延期し、それまで現在の議会を継続させること、もし、十月二十三日の住民投票で修正憲法が支持を受けた場合には、その憲法のもとで十一月に総選挙を行ない議員を選出することを通告した。
　米国は、何としても修正憲法の住民投票を実現し、一気に流れを変えたかったものと思われる。
　現議会を中心とする憲法反対派は、米国の間接的な庇護のもとで、十月二十三日の修正憲法の住民投票に起死回生の執念を燃やしたのである。

という文章が加筆されていて、事実上、パラオを通過する船舶や航空機には核が搭載れていてもいいということを認めている。　この点に関して、新憲法起草委員会はパラオ議会に対して次のように報告している。

　そして、この保証の見返りとして米国の財政援助かあると修正派は述べている。
　しかも、この非核条項で最も重要な点とも言うべき「住民投票で四分の三以上の賛成がなければ（パラオ内に有害物質を持ち込めない）」という表現が完全に削除されており、一体誰が核物質等の有害物質の扱いについての監督権をもつのかが曖昧にされている。
　非核条項に関する修正は、まさに米国が自由連合協定案の中で求めている主旨と完全に一致している。
　そして最後に、政府の土地収用権の問題である。
　はじめの憲法草案では、「外国の利益となるような土地の強制収用権は、パラオ政府はこれを行使しない」というもので、外国の、特に米国の軍事基地要求に歯止めをかけるものだったが、修正憲法によると、まさに「土地収用権は、外国の利益のためには使われてはならない」という字句そのものが削除されている。
　修正憲法起草委員会の議会への報告の中で、「この部分を残しておくことは、将来パラオ政府が自由連合協定のもとで義務を果たすための能力を著しく損う」として、米国がパラオに要求している軍事基地を強制収用の手段に訴えても提供する用意があることを仄めかした。

　　11　主役の交代 top

　しかし、十月二十三日の投票結果は、米国のテコ入れにもかかわらず、修正憲法の不成立に終った。
　投票率は前回（七月九日）を大きく上まわる八十パーセント、修正憲法反対が八千三百三十八票、賛成が千九百七十八票だった。
　前回の場合、憲法が九十パーセントもの高率で支持されたのは、単に自分たちの憲法を持ちたいという理由が大きくはたらいていたからだと解釈する人がいたが、今回のように修正憲法への反対票がこれほど多かったことは、パラオの人々が米国の意図なり、自らの将来について明確な認識を持っていたことを物語っている。
　住民投票の敗北を認めたローマン・トゥメトゥール氏は、ローゼンブラット大使に宛てて、次のような電報を打った。
　「修正憲法を否定することによって人々は、貴国の軍艦がパラオ水域を通過すること及びパラオの土地を軍事基地とすることを禁止する憲法を支持した。
　これによって、パラオは六月十一日付で米国から提示のあった財政援助をことあることになった」
　これに対して事実上、パラオ内の支持を勝ちとった憲法擁護人民委員会のアルフォンソ・オイッテロン委員長もまた米国に向かって打電した。
　「貴国がこれまでの姿勢に固執してパラオ人民の明白な希望を無視するならば、懸案の憲法問題と政治地位交渉に関する解決はさらに遅れるだろう。
　そして、トッメトウールが何を語ろうが勝手だが、彼がリーダーとしてパラオ人民の支持を全く得ていないということは言っておきたい」
　それに追い打ちをかけるように、パラオ議会と政治地位委員会に対する会計検査の結果が高等弁務官によって発表され、多額の金がトッメトウール氏をはじめとする親米派議員によって使いこまれていたことが暴露された。
　一説によると、この会計検査は四月から始められており、結果はとっくに出ていたはずなのだが、親米派議員に打撃を与えるおそれがあることから高等弁務官が発表を今まで延ばしていたのだという。
　パシフィック・デイリー・ニュースが公表した報告書の内容は概ね次のようだった。

　これに対して、ローマン・トゥメトウール氏は、「この報告書は不正の印象を故意につくりあげようとしている。
　私は、いかなる調査にも喜こんで応じる」と反論したが、もはやこれに耳を傾ける者は少なかった。
　トッメトゥール氏は、アドリアン・ウィンケル高等弁務官とローゼンブラット大使に同主旨の手紙を送ったが、これといった援護は得られなかった。

　ところで、これまでローマン・トッメトゥール氏が中心になって行なってきたパラオの将来に関する米国との交渉は、次回の会合を十二月十日に予定していた。
　しかし、九月の総選挙と十月の住民投票の敗北でトッメトゥール氏が実権を失ったのでパラオ内の政治的主導権は、非核憲法擁護派の手に移った。
　そのため次回の交渉がいつ、どんな形で行なわれるのか見通しが全くつかなくなってしまった。
　一部では「九月政変」で政権を握った人民委員会が、新議会発足と同時に最初の憲法を復活させ新政府を樹立するのではないかと囁かれた。
　と言うのは、非核憲法が当時の議会で強引に否定されたとき、もし自分たちが政権を握ったら修正憲法など即座に否決してやるという声も聞かれたからである。
　もし、そうなれば、パラオは米国との対決の道を歩むことになり、交渉そのものも中断されると考えられた。
　しかし、そうした事態はついに起こらなかった。憲法擁護派は、一つ一つ合法的に事を進めた。
　総選挙に勝ち、修正憲法の住民役票にも応じ、多数の反対でこれを葬り去った。
　新しいリーダーシップを手にした人民委員会は米国の高等弁務官、内務長官、それにミクロネシア地位交渉の当局者に宛てて電報を打ち、十二月に予定されていた交渉を、パラオの新議会が正式に議会を開く一月以降に延ばすよう要請した。
　これを受けて、米国のセシル・アンドラス内務長官は、十二月三日サイパンでパラオの代表と会合を持ち、今後の交渉の原則について話し合った。
　この会合で、パラオ側代表は、再び最初の憲法を復活させる意向を伝えると同時に、自由連合協定についても米国側と話し合う用意があると述べた。
　人民委員会を中心とする新しい議会は、即座に最初の非核憲法に基づいて新政府を発足させることはないということを表明したわけである。
　ただし、交渉再開の必要条件として、パラオの新指導者たちは、非核憲法を潰すために持ち出されたあの内務長官令三〇二七の変更を迫り、長官の責任ある答えを求めた。
　代表の一人、カルロス・サリー氏は、アンドラス長官に対して次のように述べた。
　「内務長官令三〇二七は、パラオ人民が自らの憲法を支持しようとするのを妨げた。
　そして、憲法制定への道を妨害し、袋小路をつくってしまった」と、
　何故、この時点であらためて内務長官令三〇二七の変更を求めたかと言えば、実は、九月の総選挙に立候補しなかったローマン・トゥメトゥール氏は、総選挙後、今度は選挙を必要としない酋長院の議席を手に入れていた。
　それで、もし長官令三〇二七が有効であるとすれば、かってのミクロネシア議会の上下両院に同等の権限を与えていた制度がそのままパラオ議会にも適用されることになり、そうなれば、上院にあたる酋長院が、下院にあたる公選院の立法を押さえることができるようになる。
　新しい議会としては、将来の議事を妨げる可能性のある長官令三〇二七を予め取り除いておく必要があったのだ。

　これに答える形で、アンドラス長官は十二月三十一日、つまり一月三日の新議会発足の三日前、内務長官令三〇二七を修正する旨、パラオ側に伝えて来た。
　この結果、酋長院は従来通り公選院に対する助言機関としての立場に引き戻され、ローマン・トゥメトゥール氏の陣営は決定的な打撃を受けることになった。
　彼は、新議会発足の日を以って、パラオ政治地位委員会の委員長の職を退いた。

　　12　新たな提案 top

　十二月十日に予定されていたミクロネシアと米国の交渉は、一ヵ月遅れて年明けの一九八〇年一月七日から十一日まで、ハワイのコナで開かれた。
　ミクロネシア側からは、マーシャル、パラオ、ミクロネシア連邦の各代表団が出席した。
　席上、ピーター・ローゼンブラット米大使は、最新の自由連合協定案を提示し、一九八一年以降のミクロネシアにおける米国の立場を具体的に明らかにした。
　ちょうど一年前の一月に示された自由連合協定案に比べると、今回の協定案はミクロネシアへの援助額も大幅に増額されており、内容的にもミクロネシア側の要望を、かなり採り入れたものとなっていた。
　ことに、今まで米国はミクロネシアに外交権をほとんど認めようとしなかったが、今回の協定案では、未だ完全な独立とはほど遠いが、米国の国防上の利害と責任を侵さない範囲で、独自の外交権を認めている。
　例えば、国連海洋法会議への参加、海洋資源に関する協定の締結、貿易、通信、郵便、民間航空、文化などの各分野における外国との交渉、条約や協定の締結を行なう権限など。
　そこで、ミクロネシアの中でも自治国家樹立への政治日程の進んでいるマーシャルが、まずこの協定案に仮署名を行なった。
　米国側はこれを大歓迎した。マーシャルの仮署名が、十一年目に入ったミ・米交渉史上いかに画期的な出来事であり、米国がこの日をどれほど待ちわびていたかは、ローゼンブラット大使が「これは鳴り響く大成功」と自讃したことによっても充分推しはかることができる。
　パラオの混乱以来、これといった成果を上げ得なかった米側交渉団としては、とにかくマーシャルを他の二地域から引き離しても仮署名を交わすことができたことで、協定調印への明るい見通しが立ったと判断したのである。
　マーシャルのアマタ・カブア大統領は、一九八一年の早い時期に、自由連合協定案に対する住民投票を行ない本調印へと漕ぎつけたいとしている。
　このマーシャルの決断は根拠のないことではなかった。実際、示された経済援助額は、マーシャル諸島中のクェゼリンにあるミサイル実験場に対して支払われる年間九百万ドルを含めると、他の二地域よりも人口比にして高くなっている。
　もっとも、マーシャルにしてみれば、戦後信託統治協定下の具体的戦略区域として、一貫して米軍の核実験場やミサイル実験場の役割を担って来たわけで（そのために多くの犠牲を払ったし、今も払いつつある）、この状態が一九八一年以降大幅に好転する見込みはない。
　まして、度重なる暴風雨のために潰滅的な被害を被ったマーシャルの島々にしてみれば、これ以上交渉が難行することは望ましいことではなかった。
　熱烈な愛国者にして現実主義者であるアマタ・カブア大統領をして、「マーシャルではぼんやり坐り込んでいる者は一人もいない。
　人々は金のために働かなければならない。それが新しい政府の政策だ」と言わしめるマーシャルの将来は、決して平坦なものでないことを容易に想像させる。
　残るパラオとミクロネシア連邦の代表団は、その権限がないとして仮署名を控えた。特にパラオの場合、新しい議分か発足したばかりで、今後の対米交渉を行なう委員会そのものがまだ殷殷されていなかった。
　パラオの新しいリーダーになったトシオ・ナカムラ氏（パラオ議会議長）は、
　「我々は、やっとスタートラインについたばかりだ。だからハワイ・コナの会談は交渉というより、我々にしてみれば情報の収集の場だった。
　なにしろ人々はつい最近まで自由連合協定なるものが何であるかを知らなかったのだ」と語った。
　そして、「我々の当面の仕事は、非核憲法を復活させることであり、それに基づいて立憲政府を一日も早く樹立することだ。
　自由連合協定とパラオ憲法が矛盾するようになった場合には憲法を修正するか否かを私は民衆に問う」と断言した。

　確かに、今回の自由連合協定案は、前回の協定案に比べて、経済援助の増額や外交権の大幅な拡大など、ミクロネシアに対する米国側の譲歩のあとが多く見られる。
　しかし、安全保障、防衛問題に関しては、ほとんどと言っていいくらいに変わっていない。
　協定案によれば、米国政府は、ミクロネシアに対する安全保障と防衛に関する全面的な権限と責任を有すると規定されている。
　そして、この権限と責任の具体的な内容として次の三点があげられている。

　要するに、軍事問題に関しては、米国は第三国をこの区域から閉め出し、もっぱら全権を握るということである。
　そして今回の協定案でも前回と同様、ミクロネシアを非核地帯とするという規定は、堂々と掲げられている。
　しかし、この規定に続く条項でいくつかの例外規定が設けられていて、今回もまた、尻抜けになっている。
　即ち、米国がこれら諸島内に、核、毒ガス、生物兵器を配備できるのは次の場合であると書かれている。

　つまり、これら五項目の条件のうち一つでも満たせば、米国はミクロネシア内に自由に核兵器等を配備することができるというのである。
　前回の協定案では、この部分に、「米国の政策として核の存在は肯定も否定もしない」という言いまわしが入っていたのだが、今回は、それが削除されて、代りに前記五項目が挿入された。
　ここではっきり言えることは、これら五項目によって、米国は、平時においては当該政府の同意をとりつけ（決して住民全体の同意ではない）、原子力潜水艦や航空機の通過の権利を留保し、戦時には全くの歯止めなく核兵器その他の軍事物資をミクロネシアに配備できることを極めて一方的に規定したに過ぎないということである。
　そこで、こうした米国の軍事構想にとってでパラオ憲法はあらためて大きな障害物となるのである。
　米国側が、ひとり非核条項のみならず領海規定の問題、土地収用権の問題に対しても変更を執拗に迫っているのは、これら三つの条項が実は互いに密接な関係にあって、どれ一つを残しても、米国の軍事構想が実現し得ないからである。
　非核条項について言えば、いかに米国といえども、まさか核兵器を持ち込むなどとは明文化できないので、少なくとも原子力潜水艦や核搭載機の通過（寄港も含む）の権利を保留しようとするわけだが、そうなるとパラオ憲法の領海規定が邪魔になってくる。
　つまり、群島国家理論によれば、パラオ諸島の中には一切公海がなくなってしまうわけで、従って仮に国際海峡ができたとしても、そこは国旗を掲げて無害航行（innocent passage）をしなければならず、実際には米国の戦略的要求を全く満たさなくなってしまうのである。
　これについて、新しく全太平洋軍の司令官になったロバート・ロンダ海軍大将は、次のように発言している。

　また、土地収用権の問題についてはパラオ憲法の規定によれば、外国の利益になるような土地収用権を、パラオ政府は行使しないということになっており、もしこれが通ってしまうと、米国としてはパラオに要求している軍用地を確保できないことになる。
　そうなれば、そもそもの米国の軍事基地構想は全く非現実的なものとなってしまう。
　パラオ憲法は、新しい自由連合協定を掲げる米国にとっても、まさに獅子身中の虫と映ったにちがいない。

　まして、もし両者を一致させなければ、財政援助はなくなるだろうという発言に至っては、かなり質の悪い恫喝（どうかつ）だったと言われても仕方がなかった。
　前にも触れたが、一月に行なわれた米国との交渉の過程で、パラオの新しい代表たちは、前の政治地位委員長のローマン・トゥメトゥール氏が米国との間で軍事基地提供に関する「密約」を結んでいたという話を、米国側から初めて知らされた。
　実際には、「密約」にはトゥメトゥール氏のサインがされていなかったので実効はなかったものの、軍事基地や施設の提供に関する具体的な話し合いがこれほど細かく行なわれていたことに、パラオの代表たちは大きなショックを受けた。
　そこで、トシオ・ナカムラ議長は「まず自らの憲法制定を！」を合言葉に、すべての政治日程を組んでいった。
　三月になると、パラオ議会は最初の非核憲法を（日付けの修正を除いて）無修正のまま再び住民投票にかけることを決定した（この法案は高等弁務官の承認を得て法律として成立した）。
　それによれば、三度目の住民投票は一年前と同じ七月九日と決められ、その憲法に基づく大統領選挙は十一月四日、新政府の発足は一九八一年一月一日にそれぞれ日程が定められた。
　しかし、新しいリーダーたちは同時に米国との地位交渉そのものは継続して行くという柔軟な姿勢を忘れなかった。
　かってのパラオ政治地位委員会を解散して、新たに「政治地位及び移行に関するパラオ委員会」を組織し（四月六日）、委員長には元パラオ憲法制定会議議長のハルオ・レメリーク氏を任命した。委員会は、新パラオ議会の実質的な執行機関として、対米交渉と新たな立憲政府への移行のための準備にあたることになった。
　これによって、パラオのリーダーたちは、将来の経済的援助を最大限に引き出すために、米国との関係は断ち切らず、なお且つ米国の軍事的野心をかわしていくという難問に立ち向かう陣型を整えたのであった。
　こうした動きと併行して、トシオ・ナカムラ議長らは国連を通じて国際世論へのアピールを忘れなかった。
　国連信託統治理事会の使節がミクロネシア視察の一環として三月二十日から二十三日にかけてパラオを訪問した時、彼らは次のように訴えた。
　「施政権者アメリカは、パラオの内政問題に対して一九七九年四月に行なったような干渉（ローゼンブラット大使が、パラオを訪れて憲法の修正を迫った）をこれ以上すべきではない。
　国連こそは我々信託統治領住民の保護者であるべきだ。
　一九八〇年の夏に、憲法の住民投票を予定しているが、その時国連は監視団を送るつもりはあるだろうか」と、
　そして、信託統治の終了については、

　　13　国連視察団の報告 top

　時には、米国の施政が終おった後は、国連が援助をしてくれるのかと視察団に迫る場面もあった。
　これを要約すれば、米国が国連の承認を受けて結んだ信託統治協定か充分に履行されたかどうかということになる。
　信託統治協定の第六条は、国連憲章第七六条（b）に基づいて次のように規定している。

　その他、交通、通信手段の改良や教育制度の確立、衛生管理など、信託統治領が、国家として自立するための基本的条件を整えることが協定の中に義務づけられている。
　今回の視察団への数々の訴えは、まさに、信託統治協定の基本精神が充分に果たされていないことへの全面的な不満の表明だったと言える。
　また、今回の視察団に対する訴えの中でも、特徴的だったのは、パラオの非核憲法をはじめとして、マーシャルの残留放射能の問題、北マリアナの放射性物質の海洋投棄問題など、「核」の脅威に関するものであった。
　マーシャル諸島のエニウェトク環礁は戦後まもなく（一九四七年）、アメリカの核実験場とされた島で、住民は南へ二百二十五キロも離れたウジェラン環礁へ強制移住をさせられた。
　一九八〇年四月、三十三年ぶりに環礁の放射能除去作業が終わって住民たちは故郷に帰ることになっていた。
　視察団との会合は、その直前のことだった。
　まもなく帰ることになっている島を見て来たリーダーたちは口々に語った。
　「島は全く人工的になってしまった。一九四七年のエニウェトクとは、全く別の島にされてしまった」
　「我々は、完全に島影すらなくなってしまった二つの島に対する補償を受けとることができるのだろうか？」
　「放射能レベルの監視は、信託統治終了後も行なわれるのだろうか？」
　こうした心配が出されたのは、かって、エニウェトクに先立って、ビキニ島の放射能除去が終わり安全宣言が出されたにもかかわらず、まもなく残留放射能が検出され、再び移住を余儀なくされたことが人々の記憶に新しかったからである。
　もう一つ、北マリアナ諸島を訪れた視察団に訴えられたのは、新しい「核」の脅威についてであった。
　世界第二の原子力発電王国になった日本が、日々生産する低レベル放射性廃棄物をマリアナ海溝に海洋投棄する計画を明らかにしたからである。
　この問題は、直接米国の信託統治の実態とは関係はなかったが、将来、ミクロネシアの海洋資源を汚染する可能性があるとして特に訴えられた。
　パラオにおける非核憲法制定への動きにしても、北マリアナの海洋投棄反対の訴えにしても、ミクロネシアの人々が、ビキニをはじめとする核実験の悲劇を。共通の体験としてはっきりと認識していることを物語っている。・
　ミクロネシア視察団の報告は五月から六月にかけて行なわれた国連信託統治理事会に提出された。

　第四十七回国連信託統治理事会にむけてシェイラーハーデン女史は五週間に及んだミクロネシア視察の報告を提出した。
　報告によれば「ミクロネシアの人々は、信託統治の終了とそれにともなう政治的、経済的変化にっいてほとんど例外なく不安を抱いている。
　そして、将来の自らの政治的地位について、驚くほど無知である」と指摘している。
　「信託統治協定に明記されているように、ミクロネシアが将来、自治政府をつくるのか、独立をするのかは、依然として人々の手の中にあることを忘れるべきではない。
　今回の視察を通してはっきりしたことは、ミクロネシアの人々が独立を含む将来の可能性についてあまりにも知らされていないことだ」と述べている。
　これを受けた理事会の討議で、ソ連のミハイル・Ａ・カルラモフ大使は、米国がミクロネシアの島々で「不法な軍事活動」を行なうのみで、経済的、社会的発展に対する義務を果たしていないと非難した。
　そして、米国が信託統治終了後の支配を容易にするために、ミクロネシアを四つの地域に分裂させたという従来の非難を繰返した。
　また、経済的未発達の状態をつくり出すことで、米国はミクロネシアを半植民地的状態に陥れていると指摘した。
　これに対して米国のカール・マッコール大使は「不法な軍事活動」についてのカルラモフ大使の非難を否定した。
　「米国がミクロネシア領内に軍事基地を設げることは、信託統治協定で認められている。
　クェゼリンのミサイル実験場とても軍事基地ではない、単なる実験施設だ」と反論した。
　結局、信託統治理事会は、一九八一年に信託統治を終了させ島々に自治を認める（独立ではない）という米国の計画を、将来も経済援助を続けるという条件で承認した。
　五つの理事国のうち、賛成はイギリス、フランス、アメリカの三国、反対はソ連（中国は一九七二年以来この会議には参加していない）であった。
　この結果に対して、ツ迪の代表は、信託統治を終了させるためには、安全保障理事会Ｏ承認がなければならないと繰返した。
　何故なら、ミクロネシアは戦略的信託統治領であり、はじめ信託統治協定に関する議論は安保理で行なわれたからであると指摘した。
　一九四九年以来、信託統治理事会は年次報告を安全保障理事会に提出してきたが、一九八〇年の六月にいたるまで、その報告をめぐって安保理か開かれ論議がなされたことは一度もなかった。
　しかし、信託統治協定の終了に関しては、一九四七年の安保理での議論の中で、米国の代表が「安保理の同意なくして統治の終了はあり得ない」と発言しているし、また、一九七八年の信託統治理事会でも米国の意向として「適当な時期に、終了の問題は信託統治理事会と安全保障理事会で取上げられる」ことが確認されているので、最終判断は安保理によって下されると考えるのが妥当であろう。
　そうなれば拒否権を持つソ連の出方が注目されることになるのだが、この問題に関する安全保障理事会の開催の予定は未だたてられていない。

　グァムのヒルトン・ホテル、サンセットルーム。
　米国側とパラオ側の代表それぞれ二十名が長いテーブルをはさんで向かい合っていた。
　米国側は、ピーター・ローゼングラット大使を団長として、国務、国防、内務、司法の各省専門家、統合参謀長、太平洋軍総司令官などがズラリとならんだ。
　対するは、パラオ側の新しいリーダーたち、「政治地位及び移行に関する委員会」のハルオ・レメリーク委員長、副委員長のサントス・オリコン、カルロス・サリー氏、パラオ最高酋長の一人イベドゥル・ギボンズ氏などが席に着いた。
　パラオの新しい政権のもとに誕生した委員会が米側交渉団と会合をもつのは、これが、初めてだった。
　会談は七月の憲法の住民投票を前に、六月十六日から五日間行なわれた。
　米国側交渉団は、この会合で三十四年に及んだ信託統治を終了するにあたって、最大の障害物となっている自由連合協定交渉の行きづまりを、何とか打開するための糸口をつかみたいと期待していた。
　しかし、パラオ側は、すべては憲法を制定した上で自治政府を樹立したあとだという姿勢を崩さず、この会合も米国との将来の関係を断ち切らないためという範囲を超えなかった。
　従って、パラオ側は、米国が信託統治協定にうたわれている義務をほとんど果たしていないと非難し、米国側も、パラオ憲法草案が自由連合協定と一致しないという不満を繰返し述べた。
　つづいて米国側は、相も変わらぬ率直さをもって、パラオにおげる基地使用要求をもち出した。
　それによれば、十五年間の自由連合協定の間、パラオ本島・バベルダオプの二千五百エーカー（約十平方キロメートル）を軍専用地として、また三万エーカー（約百二十一・四平方キロメートル）を海兵隊の訓練場として米国が使用に際しての選択権を持つこと、及び、現在のバベルダオブのアイライ空港とアンガウル島の空港を拡張整備してこれらを軍民共用とすること、さらに、マラカル港の三十エーカー（十二万平方メートル）を原子力潜水艦の母港として使用することなどがあげられた。
　これらの要求そのものは別段新しいものではなかったが、今回のパラオ側交渉団は一歩進んで米国の土地使用計画の詳細、その使用料、代替地などについて具体的な説明を求めた。
　その説明に対してハルオ・レメリーク委員長は、

　しかし同時に、パラオの土地使用に対する米国側の提示額はあまりにも安過ぎると指摘した。
この指摘に対する米側の回答はなかった。パラオ側交渉団のこの会談に対する総括は、概ね次のようであった。

というものであった。
　ハルオ・レメリーク委員長は、「委員会としては、年内にも自由連合協定の合意に達したいと考えているが、仮にそれができなかったとしても、少なくとも新しい立憲政府が協定に対して結論を出すだろう」と述べた。
　グァム会議は、一見して従来のパラオと米国の立場を互に再確認するにとどまったと受げとれないこともなかったが、見方によっては、米国側の自由連合協定に含まれる基地構想にパラオ側が一歩引き込まれたと言うこともできる。
　少なくとも基地の使用料について具体的な回答を求めたことは、米国側には、パラオがもはや軍事基地絶対拒否の原則を持っていないことを認めたと受けとられたのである。
　こうしたパラオ側代表団の姿勢の微妙な変化は、グァム会談に先立つ国連信託統治理事会で、米国案に基づく信託統治終了が承認されたという事情に大きく影響を受けた結果と考えることができる。
そして何よりも未だに自立経済を持ち得ない、パラオの人々の将来への不安のあらわれと見ることもできる。

　　14　私タチハサンゴ礁ノ魚デス top

　私は七月九日に予定される三度目の住民投票を前にして、パラオの議会関係者やビジネスマン、村の先生や若者たち、そしておばさんたちに、一体パラオの人々の本心はどこにあるのかと尋ね歩いた。
　コロールの目抜き通りは、ちょうど一年前の住民投票の時とはうって変わって、全く静かなものだった。
　去年のように憲法支持の立看板もさほど目立だなかったし、人々の表情も去年ほど血走ったものはなかった。
　しかし、憲法問題の行方、米国との今後の関係、将来の経済的自立の可能性などについて、インタビューを重ねていくうちに、一見落ち着きと見えた人々の表情は、度重なる政争への苛立ちや、将来への不安を内側に隠したものであることが次第にわかってきた。
　以下は、住民投票を前にして、私が会った人々のなまの声である。

　「だって私たちはスパイじゃありませんからね。荷づくりして持ち込まれたら、誰が中身を見せろなどと言えますか」
　「経済的な問題はどうしたらいいとお考えですか」
　「金は欲しいです。特にパラオは外国の助けがなければまだまだ自立することはむずかしいとは思います。
　でも。私はあなたの国のオキナワのことをよく知っています」
　「どうして知っているのですか」
　「昔、パラオにはたくさんのオキナワ出身者がいたので、日本のラジオ（ＮＨＫの放送が聴ける）を聴いていてオキナワの話題が出ると気にかかります。
　一度土地を手離してしまうとだめですよ。土地は返ってこないし、軍隊に働きに行かなければならなくなります」
　次に米軍基地の候補地になっているバベルダオブ島の西海岸にあるガラスマウ村を訪ねた。
　イグナシオ・ギラウェトさんは、生徒六十七人の初等学校の校長先生、日本時代に公学校の先生に光太郎という名をつけられたと言う。
　ここで生まれ、ここで育った。村の代表で憲法制定会議のメンバーとして、パラオ憲法の起草に参加した。
　「とにかく憲法を通すことが先決です。私たちの結論は、去年の修正憲法に反対したことでもう出ているんです」
　「自由連合協定についてはどう思っていますか」
　「自由連合は十五年間の契約のようなものですから、その間にパラオの政府を自立させて、アメリカから離れるかどうかを考えればいいと思います」
　「軍事基地を提供することについては」
　「憲法、が通れば、それを基にして、アメリカと交渉すればいいんです。
　パラオ人たちは、アメリカだけじゃなくて他の国の人とも自由につき合いたいと思っているんです」
　「アメリカ軍が来たいと言っているのは、このあたりなんですが、もし、この土地をあけ渡せと言われたらどうしますか」
　「ここを出たら二度と帰って来られなくなると思います。お金は何万ドルもらってもすぐなくなってしまいますよ」
　「しかし、中央政府の意向として、このガラスマウをアメリカに提供したいと言われたらどうしますか」
　「土地収用権は外国の利益のためには使わない、とこの憲法には書かれていますから大丈夫です。
　ただ私が心配するのは、アメリカ軍に土地を提供することが、パラオの利益になるんだと言われたらどうなるんだろうということなんです。
　本当の気持は、私はここで生まれて育つたんだから。ここで死にたいんですよ」
　先ほどからこの会話を聞いていた同じ初等学校のヴィンセント先生が村の中を案内したいと言い出した。
　私は彼の後について村の一本道を歩いて行った。ちょうど村は昼寝どきで、どの家でも横になった男や女たちがぼんやりとこちらを見ていた。
　ヴィンセント先生は、パラオリンゴのある一軒の家の前に立ち、ここで写真を一枚撮ってくれと言い出した。
　ここは誰の家かと尋ねると、両親の家だと言う。
　先生は、素早くパラオリンゴの木に登ると、星型にえぐれた実を五つほど取って投げてよこした。
　食べてみると歯ざわりのサクサクする酸っぱい味だった。
　彼は木に登ったままこちらには眼もくれず遠くを見ながら突然大演説を始めた。
　ヴィンセント先生は少々酔っているようだった。
　「ここは俺たちの島だ。これは俺の両親の家だ。
　それから君が今食べたパラオリンゴの実はこの土地が生んたちのだ。
　あの遠くに見えるハゲ山を見ろ。あれは君の国の人間たちが昔ボーキサイトの採掘をやって山を崩した跡だ。
　ふん、それに米軍だって？　一体この島に誰が攻めてくるんだね。
　ここには何でもある。ヤシの木、ビンロウ樹、レモン、竹、タロイモ、パイナでフル、バナナ、魚はいくらでもとれる。
　この村の人口は何しろ四百人だ。俺たちは、君たちが持って来るものなど何もいらないのさ」
　びっくりして見上げている私の眼の前に、ヴィンセント先生は木からするりと降りて来た。
　私が、ぜひあなたのお父さんに会いたいと頼むと、ちょっとはにかんだような顔をして、また、山の道を歩き始めた。
　昔、日本軍切り拓いた道が村の一本道から山の方へ分かれていた。
　道には草がぼうぼうと生えていて、歩くのがむずかしい。
　先生はそれでもかまわず草むらの中をどんどん歩いて行くのだ。
　やがて、小高い丘に立ったとき。私はそこが墓地であることに気がついた。
　彼のお父さんは、この墓の下にいたのだ。
　墓にはめ込まれた父の写真のホコリを手でぬぐうと、彼はその横に坐った。
　そして、ここでもう一枚写真を撮ってくれと言った。

　六月に行なわれたグァム会談に、パラオ側代表として出席したカルロス・サリー氏は、バーのテーブルで一人ビールを飲んでいた。
　彼の兄ラザルス・サリー氏は、かってミクロネシア議会があった頃のパラオ選出議員で、米国との交渉の代表をつとめたこともある人物である。
　弟のカルロス・サリー氏は、人民委員会の中でも、現実的な路線を主張する若手議員の一人である。
　「今度のグァム交渉では、アメリカ軍の基地要求に前向きの検討をすると声明を出していますが、パラオの指導者の間では、基地化はやむを得ないという考えに統一されているのですか」
　「いや。あれはとにかく今後も交渉を続けていくというだけのことであって、我々は何も決定したわげじゃありませんよ」
　「しかし、アメリカ側は自由連合協定の中の基地化構想に従って、パラオに土地要求を出していますね」
　「だから。基地を提供したらいくら金を出すのかと聞いてやったんだ。前のパラオ政治地位委員会との間で決められていた額では全く不足だと言ったんです」
　「しかし、使用料の話をパラオ側からしだのは、結局のところ基地は金額次第で受け入れるということなんですか」
　「それについてはノーコメントです。
　しかし、パラオみたいに小さい国はとこかの国に頼らなくてはやっていけないんですよ。
　頼れる可能性のある国はとこかですって？
　アメリカ、日本、ソ連、それに中国。でも後二者は、私としてはパラオに来てほしくない。
　そうなれば、アメリカと日本だけしかなくなります。
　日本の場合。三月に訪問した時、アメリカといつまでもゴタゴタを続けているなら応援するわけにはいかないと言われましたよ。
　そうなればアメリカとうまくやっていくしかないんですよ」
　「しかし、どうしてこの四大国に相手を限定しなければならないんですか」
　「他にどんな国が私たちを助けてくれると言うんです」
　「例えば、第三世界の国々なり、太平洋諸国とのつながりは考えないのですか」
　「彼らは皆貧乏だ。第三世界の会議にも出席したこともありますよ。しかし、皆自分の国のことで精いっぱいです」
　「それでは国連に訴えないのですか」
　「国連？　この前の信託統治理事会を見てごらんなさい。
　アメリカの言い分かほとんど通ってしまうではありませんか。大国の思うままです。
　私たちはどれほど小国の悲哀を味おってきたことか」
　私は、カルロス・サリー氏の話を聞きながら、今後もし、パラオの革新陣営の内部に対立が生じるとすれば、おそらく彼のような考え方をめぐって起こるのではないかと思った。

　私は去年の住民投票の前に会って話を聞いたことのあるペリリュー島の酋長のお母さんトヨミ・バランさんを訪ねた。
　トヨミさんは最近、米国の属領プエルト・リコを見てきたという。
　プエルト・リコは正式にはコモンウェルスという一種の自治領だがアメリカの大統領選挙権を与えられていない。
ミクロネシアでは、サイパンがこの道を歩もうとしている。
　「プエルト・リコでは、金持のアメリカ人は大きな建物に住んでいますが、貧しい人々は教会などの掃除をしていました。
　一度金で国を売ってしまった民族がどんなに惨めなものか、この目でよく見てきました。
　魚でも大きい魚もあれば、小さい魚もあります。
　私たちは、サンゴ礁に踊るような小さな魚であって、その生命は神さまから授けられたものです。
　ですから私たちは太平洋の大きな魚のことは知りません。
　この憲法は、島を守るための隠れ場所なんです。でも私たちは島を閉じたりはしません。
　ですから私たちの土地を使う時には、ちゃんとお約東をして入って来て下さい。
　あくまでも海も丘も私たちのものであって、それがわかった上であなた方にも気持よく来てもらいたいのです。
　憲法をつくった大たちは、島の心を持ってつくったのです。村の年寄りだちから叱られ叱られしながらやっとつくったのです。
　私たちはもう少し遅れて大海に出て行きます。
　今は、大きい国の気持を考える必要はないと思っています。私たちは小さい国なのですから」
　穏やかなトヨミさんの言葉を聞いていて、私はパラオ憲法の中には実に多くのことが盛り込まれていると思った。
　それにしても、小さな国は大きな国のことなど考える必要はないという言い方が、過去三百年の隷属の歴史の中で、一度でもあっただろうか。
　パラオが、今どんな時代にさしかかっているのか考えないではいられなかった。

　トシオ・ナカムラ議長は、執務室に私を迎え入れながら、「パラオ人の本当の気持が分かりましたか」とたずねた。
　「少し分かったような気がします。しかし、このパラオの行方がどうしても分かりません。
　何故、まず憲法を制定することだと言われるのですか」
　「憲法はパラオのアルファでありオメガです。
　アメリカが核を持ち込みたいと言ったら憲法に従って住民投票をやります。
　議会が決めるんじゃない民衆が決めるんです。
　だからこの憲法が成立すれば、たとえ政権が変わっても民衆が主人公だから安心なんですよ」
　「しかし、アメリカの経済援助と軍事基地要求とを分けることができますか」
　「できます。もし民衆がそれを望めば、アメリカは信託統治協定で約束した経済的、社会的援助を充分にやっていません。
　だから、アメリカは経済的援助をいきなりストップすることは国際世論の手前できませんよ。
　基地の要求についても、これを受けるかどうかは民衆が決めることです。
　政府には何の権限もありません。政府の土地もほとんどありません。
　第一、ミクロネシア連邦をごらんなさい。基地の提供はしなくても援助はあるではありませんか。
どうして。パラオにだけ要求をするんでしょ・う。おかしいですね」
　「人民委員会はこれからどうなりますか」
　「わかりません。少なくとも一枚岩でないことは確かです。
　前の政権が、民衆に政治の中身を教えなかったことに対して、政治をクリーンにするというのが人民委員会結成のきっかけですから、いろいろな人がいます。
　こうしたギリギリの選択の時代になると、脱落する人もあります。
　民衆を信じられなくなった人はどんどん離れていきます。
　アメリカは私たちの動揺をじっと待っているんです」

　人口わずか一万五千人の小さな島で、私はさまざまな意見を聞いた。
　しかし人々は共通して島の運命のことを語っていた。
　過去の運命を睨う者、将来の運命に不安を抱く者、そして、苛酷な選択という現在の運命に戸惑う者、自分たちの運命について語る言葉の一つ一つが、大きな政治の表舞台で反響し合い、ぶっかり合い、打ち消し合うのを見た。
　人民委員会という広範な民衆の集まりが、果たして新政府樹立の日まで健在であるかどうかすら疑わしい。
　歴史は勢いよく流れていて、これを止めることはできないと人々は思っている。
　だが、一体誰が、この流れの方向を見きわめているのだろうか。

　七月九日、憲法をめぐる三回目の住民投票が平穏のうちに行なわれた。結果は、七十九パーセントの賛成で憲法は再びパラオ民衆によって支持された。

　憲法草案をめぐる住民投票が一年のうちに三回も行なわれたという例を私は知らない。
　しかも、これほど外国の干渉によって憲法制定の日程が大幅に遅らされたり、内容の変更を執拗に迫られた例を知らない。
　ともあれ、パラオの民衆は、もとはと言えばアメリカから輸入した民主主義のやり方を忠実に守りながら、遂に自分たちの意志をつらぬき、非核憲法を手にしたのであった。
　このニュースは日本でも「太平洋の小島パラオで世界初の非核憲法成立」という見出しで大きく伝えられた。

　パラオの初代大統領を決める選挙は十一月四日に行なわれた。立候補したのは次の五人だった。
　ラザルス・サリー（元ミクロネシア議員で対米交渉の代表。一九七五年以来、信託統治政府の閣僚）
　ローマン・トゥメトゥール（元ミクロネシア議員。元パラオ政治地位委員長。実業家）
　ハルオ・レメリーク（パラオ地区行政副長官。元パラオ憲法制定会議代表で現パラオ政治地位移行委員長）
　デビッド・ラマルイ（信託統治政府の文部長官）

196-18
　ジョン・Ｏ・ギラケッド（元ミクロネシア議員。前パラオ議会議員）
　以上五人の候補者のうちローマン・トウメトゥール氏を除く四人は、すべてパラオ憲法を支持してきた人々で占められた。
　パラオの革新側は統一候補を立てることができなかったのである。
　しかも、当然立候補すると思われていたパラオ議長のトシオ・ナカムラ氏が陣営内の支持を得られず副大統領候補にまわるなど波乱含みの大統領選となった。
　下馬票では実績のあるラザルス・サリー氏と実力者ローマン・トウメトゥール氏が票を二分するものと言われていた。
　ところが結果は大方の予想を裏切って、事実上の対米交渉の主役ハルオ・レメリーク氏が僅差で当選を果たした。
　当票結果は次のとうり。
　ハルオ・レメリーク（一九一九票）
　ローマン・トウメトゥール（一六〇三票）
　ラザルス・サリー（一四一五票）
　ジョン・ギラケッド（九九二票）
　デビッド・ラマルイ（一一五八票）

　ハルオ・レメリーク氏の大統領就任式は一九八一年一月に予定された。