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五章　太平洋新時代

　　1　もしも、それほど安全ならば　top

　ちょうど、パラオで非核憲法が住民の圧倒的な支持を受けて成立し、世界の新興国、とりわけ南太平洋の島嶼国家群に大きな衝撃を与えていたやさき、この非核憲法の精神が当のミクロネシアの島々で発揮される機会が早くも訪れた。
　日本の原子力発電所から出る低レベルの放射性廃棄物をマリアナ海域に投棄する計画が、ミクロネシアの人々の耳に入ったからである。
　反対の声は、日本の当局者たちが想像していた以上に大きく厳しいものだった。
　はじめてミクロネシアの人々が、日本政府の計画を知って反対の声をあげたのは、科学技術庁が推進している低レベル放射性廃棄物の海洋投棄を原子力安全委員会が認めた一九七九年十一月から三ヵ月の後だった。
　一九八〇年二月十四日、はじめにグァム議会が、二月十六日北マリアナ議会が、つづいてパラオ議会が三月五日、それぞれ反対の決議を行なった。
　しかし、こうした現地での動きは、日本のマスコミではほとんど取り上げられず、従って日本人の関心をひくことはなかった。
　この間政府は、四月八日、原子炉等規制法と放射線防止法の一部を改正し、五月には「海洋汚染防止ロンドン条約」に批准し、海洋投棄の法的根拠を準備していた。
　低レベル放射性廃棄物というのは、原子力発電所の床を洗った洗浄液や、それに使われた雑巾や紙の焼却灰、フィルタースラでシや使用済み樹脂などで、現在日本では、これらをコンクリートで固めて二百リットル入りのドラム缶に詰めて保存している。
　しかし、それらは年々増え続け、現在は二十六万本を超えている。
　これに新規建設の原発からの増加分を計算に入れると、一九八五年には六十四万本を超え、今のような保管方法では間に合わなくなってしまう。
　そこで、廃棄物をドラム缶詰にして海底に沈めてしまおうというのが、科学技術庁の考え方である。
　同じ五月、太平洋住民が中心になってハワイで「非核太平洋会議一九八〇」を開き、太平洋地域の非核化と独立、自立達成にむけて相互の交流を深めることを確認した。
　この会議では、タヒチの代表がモルロアにおけるフランスの中性子爆弾の実験について、マーシャルの代表が最近の癌、白血病、甲状腺異常の増加について、そしてパラオの代表が非核憲法成立にむけての取り組みについてそれぞれ報告した。
　こうして非核への動きは当然ミクロネシアの人々の反対運動を刺激した。

　パラオの中心コロールの教会で、広島、長崎の原爆投下直後のフィルムが上映された時のことである。
　この悲惨なフィルムを見ていた人々は、暗闇の中で口々に驚きの声や嘆息の声をもらした。
　私はそこに居合わせた日本人として、上映後は当然、原爆の恐ろしさについて質問責めに会うものと覚悟していた。

　その時デモ隊が掲げたプラカードに次のような文字が読めた。
　「もしも、そんなに安全だったらトーキョ・パレス（皇居）のお堀に捨てろ」
　あわてた科学技術庁は、八月十四日からグァムで開催される南太平洋諸国会議に代表団（後藤原子力安全局次長ら）を派遣し現地への説明を行なうことにした。
　しかし、一行を迎えたのはプラカードを持ったデモ隊だった。
　説明団は海洋投棄の根拠として、日本はロンドン条約という国際協定に従っているので、海を汚染するのではなくて、人間の環境から廃棄物を隔離するためであると強調した。
　この説明に対して、北マリアナのカマチョ知事は次のように反論した。
　「あなたがたは、海洋投棄の根拠として、何かというとロンドン条約を持ち出しますが、第一、私たちはそんな協定に調印も参加もしていないんですよ。
　太平洋のほとんどすべての島々の反対を押し切っても、投棄を実行するつもりなのですか」

　日本の代表は、投棄物が仮に海底で破損しても、一般の人や漁業者が浴びる放射線量は、許容限度以下で、これまでの実験でも約千万分の一低い結果が出ており、安全性は間違いないと説明したが、人々の素朴な疑問に答えることはできなかった。
　会議は、八月十五日、日本の計画中止を求める決議を採択して閉会した。
　秋になって、私がパラオ滞在中に知り合いになったアルフォンソ・ケペコルさんから「日本政府ノ悪辣ナ計画」と題する漢字と片仮名の手紙が届いた。
　「日本政府ハ来年ノ秋ニ、太平洋ノ海洋ニ核廃棄物ヲ投棄スル事ヲ語ッテイルガ、果シテ海ハ汚染サレナイノカ、又恐ロシイプルトニウムガ生ジナイデアロウカ、モシ害ヲ加エル恐レガナカッタラ、直ク近イ横浜ノ沖海ニ核廃棄物ヲ投棄スレバヨイノニ、ワザワザ日本ノ国カラ七百五十キロモハナレタ遠イ太平洋ノ海ニ来テ恐ロシイゴミヲ投棄スルノカ、其ノ様ナ企ミハパラオ民衆が制定シタ非核憲法ニ反スルモノデアル……」
　それにしても日本の統治時代に教え込まれた日本語が三十五年以上たってこんな形で役に立とうとは誰も想像しなかったことだろう。
　日本の海洋投棄計画に対する反対運動の異常なほどのたかまりは、安閑としていた日本人を少なからず驚かせた。
　反発は確かに、日本のやり方に対するものだったが、その根拠は単なる反日感情ではなかった。
　未だ東南アジアのそれのように深刻なものではないとはいえ、そうした可能性を充分に秘めていること、太平洋に生きる人々は我々の想像以上に海を汚染されるのを恐れていることを、この反発の強さはあらためて教えていた。
　彼らは、マーシャル諸島で米国の、モルロア環礁でフランスの非情な被爆者の取り扱いから、大国のやり方がどんなものであるかを教訓としていた。
　その上、米国が、原発の使用済み核燃料の貯蔵センターを太平洋の無人島に物色しているという話や、日本がその話に一枚かんでいることも熟知していた。

　　2　ある仮装行列　top

　仮装をしたのは全員パラオの小・中学生と高校生たちであった。
　パレードの先頭は、パラオに初めて上陸した外国人、イギリスの海軍士官が黒い帽子と赤い服で登場した。
　続いてスペイン。パラオの女子高校生紛するスペイン女性が民族衣装もあでやかにねり歩いた。
　次はドイツ。ヒトラーとおぼしき人物がハーケンクロイツの旗を掲げて行進した（ドイツの統治時代には、まだナチスは存在していなかったので考証はでたらめであるが）。

　最後に、米国の仮装行列。二十人ほどの高校生たちが、カーキ色のＧＩスタイルで行進した。
　横断幕には「シービーズ・キャン・ドウ」(Seabees Can Do）と書かれていた。
　シーピーズとは、米海軍建設部隊のことで、現在パラオの道路建設などを行なっている。
　「キャン・ドウ」とは、「何でもできる」という意味。
　つまり「シービーズは何でもできる」という横断幕には、他人の島にやって来て何やらゴソゴソやっている米軍に対するパラオ人のささやかな皮肉がこめられていたのである。傍で見ていたパラオ人が「パラオ・キャン・ノッ卜」（パラオは何もできない）と嘆いたと言う。
　就任式の会場は、パラオ各地から集まった人々でいっぱいになってた。
　ハルオ・レメリーク新大統領の就任演説に先立って、仮設のセンター・ポールでは、信託統治領旗が降ろされ、代ってパラオ旗と米国旗と国連旗が掲げられた。
　招待を受げた旧宗主国のうち、ドイツはさすがにあまりにも旧聞に属することなので、出席をことわってきたが、日本からは観光ツアーの客も含めて百人以上が式典に参加した。
　友人の話によれば、グランドに見物に来た日本人たちのほとんどが「ワイセイ会議」の皮肉な仮装行列の意味を解さなかったようだと言う。
　式典は一見にぎやかにくりひろげられたが、舞台裏は必ずしも穏やかではなかった。
　というのも、レメリーク新大統領の評判がこのところあまりかんばしくないのである。
　新大統領がパラオ地位移行委員長だった一九八〇年十一月、ワシントンで自由連合協定とそれに付随する協定（三項目）に仮署名をしてきた。
　ところが、付属協定の三項目の内容たるや、パラオ民衆が三回に及ぶ住民投票の結果やっと手にした「パラオ共和国憲法」と全く対立するものだったのである。
　三つの付属協定は、米国がづフオ憲法の中でかねて不満としていた三箇所をそっくり覆すものになっていた。
　第一に、領土に関する付属協定では、パラオ憲法の中で主張していた群島国家論（＝最も外側の島々を直線で結びそこから二百カイリを領海とする）を、国際法に合致しないとして、これを全面的に否定している。
　具体的には、「パラオ共和国が主張できる領土権は、国際法によって許容される範囲までしか及ばない。
　パラオ政府は、群島国家論を主張しない」と規定している。
　第二に、「非核憲法」の骨子とも言うべき有害物質の持ち込み、使用、貯蔵を禁じた項目は、放射性、化学、生物物質に関する米国パラオ間の（付属）協定」によって大幅に修正されている。
　即ち、米国あるいはパラオに加えられた軍事攻撃（攻撃の脅威も含む）を防衛するために、米大統領によって国家非常事態が宣言されている間、あるいは米議会によって戦争状態であると宣言されている間、あるいは米政府によって決定されるその他の軍事的必要が生じた場合には、核兵器を搭載した船舶や航空機がパラオの領海（空）内を通過することができるという内容になっている。
　要するに、米国が必要と認めた時には、いつでも核が事実上持ち込めるということを規定したにすぎない。
　そして第三に、パラオ憲法が外国軍隊による土地利用を厳しく制限していることは、「土地の強制収用権は、外国の利益のためには行使しない」という表現の中に明文化されていたが、付属協定では、具体的な地図入りで米軍の土地利用を認めている。
　しかも、使用期間は五十年間と決められており、半永久的なものとなっている。
　しかも、米国は第三国のパラオ立入りを拒否する年限を百年にすべきだと求めている。
　ここで思い出していただきたいのは　一九七九年五月三十日に、当時のパラオ政治地位委員長の口ーマン・トウメトゥール氏が、米国のローゼンブラット大使との間で交わしたとされている「密約」である。
　その時に米国が要求していたのとほぼ同じ土地、港、空港などが、今回も付属協定の対象にされている。
　ただ異なっているのは、「密約」では使用期間が二十五年で無償となっていた点である。
　以上三点は、ゴフオ憲法の基本にかかわるもので、ここ数年間のでフオと米国の意見の相違はまさにこれらの点をめぐってあったと言ってさしつかえない。
　その三つの付属協定に仮署名してきたハルオ・レメリーク氏の行動は、パラオ民衆の間では不可解なことと受けとられ、かっての反対派からは格好の攻撃材料にされている。
　レメリーク氏が一九八〇年十二月に議会に対して行なった報告によれば、「まさに仮署名に踏み切ったのは、米国の新大統領がレーガンに決まる時期だった。
　共和党の有力議員の話では、レーガン政権の下では、自由連合という政体そのものすら反古（ほご）にされるかも知れない。
　レーガンは、サイパンが選んだのと同じコモンウェルス（米属領）の状態をパラオにも望んでいるらしい、というのである。
　私は、こうした情勢を考慮して仮署名に踏み切ったのだ。
　だから、今度はパラオ民衆が私の仮調印の当否について判定を下してほしい」と弁明した。
　一月三十一日の大統領就任式は、こうした背景の中で行なわれた。

　　3　新たな「海の生命線」　top

　かっては島々を舞台に死闘をくりひろげた日米両国が、今度は双方の利益を目ざす共同管理者として、島々に登場して来たことをミクロネシアの人々は複雑な表情で見守っている。
　島々が、あの酷薄な「ソロモン報告」（一九六三年）の予言どおりに、「新たな植民地」として組み込まれていくプロセスは既に見た。
　一九六九年のニクソン・ドクトリンや「日米ミクロネシア協定」を契機に、一九七〇年代、米国が日本を新たなパートナーとして、アジア・太平洋という広がりの中でミクロネシアを共通の利害の場とする作業に着手していたことは、ことに米国側の資料によって知ること、かできる。
　例えば、ここに『ミクロネシアにおける日本の役割』（一九七五年）と題して、当時のフォード大統領に提出された論文がある。
　著者のＮ・Ｒ・グーディング米海軍大佐は、この論文は学問的に自由な雰囲気のもとで書かれたもので、必ずしも国防省や政府関係者の意見を代表するものではないとしながらも、公表に際しては、国防省の検閲を受けそれをパスしていると前文で述べている。

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　論文は、ミクロネシアを潜在的可能性の極めて高い地域と認め、ここを日米の新たな生命線として、ミクバック(ＭＩＣＰＡＣ＝A Micronesia Pacific Defense Force)、つまり「ミクロネシア・太平洋防衛軍」の創設を提案している。
　この論文が、決して思いつきで書かれたものでないことは、その後の日米関係、昨今のこの地域に対する両政府の関心の示し方から容易に理解できるだろう。
　しかも発表の時期が、一九七三年の石油ショックの後、フォード大統領の日本公式訪問の直後であったことは、記憶にとどめておいてよいだろう。
　グーディング大佐は、ミクロネシアで期待される日本の役割を三つに大別する。

第一に、ミクロネシア地域への資本投下、 　第二には、パラオのバベルダオブに石油積換え港と石油精製所を建設すること、 　そして第三に、シーレーン（海上物資補給路）の防衛を分担すること、 　第一の資本投下については、「ソロモン報告」の中でも、日本のビジネスマンに経済的分担をさせれば、米国の負担は軽減されるだろうという見通しが語られていたが、ここでも、ほぼ同様の論法が踏襲されている。 　経済的な側面からだけ考えれば、米国はミクロネシアにほとんど魅力を感していない。 　人的資源、土地、鉱物資源にも乏しいために、健全な経済を推持しようとしたら大変な努力を要する。 　そこで勢い財政援助と外国の資本投下に頼らざるを得ない状態が続くことになる。 　例えば一九五二年の米国による財政援助額は六百五十万ドルだったが、今日（一九七五年現在）では、七千万ドルに跳ね上がっている。 　ところが道路や町、農園や漁業などの改善は遅々として進んでいない。 　援助政策そのものがかえって、日本時代のような輸出品目の生産をストップさせている。 　そこで、日本がミクロネシアへの資本投下を増加させれば、米国の無益な援助を削減できるというわけなのである。

　しかも、それはミクロネシアの経済を好転させ、この地域の安定に必ずや貢献する。
　今の日本には、再軍備や拡張主義の心配はないとグーディング大佐は断言する。
　第二に、パラオのバベルダオブに石油備蓄基地。スーパー・ポート（積換え港）を建設することについて、石油ショック直後の日本の経済状況をふまえて分析をすすめている。
　「アラブの政策に対する日本の極端な弱点は、八十二パーセントの原油をＯＰＥＣ諸国から輸入しているという事実の中にはっきりあらわれている。
　日本にとっては）オイル経費を削減したり、配給の方法を改善できることなら何でも価値があるだろう」
　しかも、日本の超大型タンカー祥和丸がマラッカ海峡で座礁し大量の原油を流出させたことに触れ、もっと南のロンボク海峡を使う方が有利だと提言する。
　そうなれば、パラオのバベルダオブが中継地点として浮上して来る。
　つまりこうである。中東の原油は、まず超大型タンカーでロンボク海峡を通過し、それをバベルダオブの巨大港に入港させ、ここで原油を積み降ろし精製する。
　そして、今度は小型タンカーに積み換えて日本に輸送する。
　そうすれば、もし中東に紛争が起こっても備蓄された石油が供給できるというわけなのだ。
　未羆認情報として、ダーディング大佐は、このような石油備蓄構想を実現すべく米、日、イランの共同財団が設立され、十七億ドルの施設をつくる計画があることを伝えている。
　（ちょうど一九七五年当時、日商岩井と日本興業銀行が中心になって、パラオに計画していた石油備蓄基地建設の話のことか？）
　そして、日本にとってのもう一つの利点として、「公害をミクロネシアに移すことができる」とも述べている。
　第三のシーレーン（海上物資補給路）の防衛分担は、以上の分析から必然的に導き出される結論である。
　日本が前述のように信託統治領（ミクロネシア）に進出するならば、海上交通路（特に石油のための）は、日本にとってさらに重要なものとなるだろう。
　つまり、日本がミクロネシアに利害を感じれば、自ずからこの地域の安全に関心をもつだろうというのである。
　大佐は、このシーレーンの防衛のためにミクパック（ミクロネシア・太平洋防衛軍）を日米合同で創設することを提唱する。

　　4　ミクパック構想　top

　日本のミクロネシアにおげる第三の役割（これがグーディング論文の最も重要な部分なのだが）、シーレーンの防衛分担へと話はすすむ。
　石油ルートの安全を確保するという考え方は、日本にとっては今もっとも受け入れ易い。
　従って、グーディング大佐は、シーレーンの防衛軍を創設すれば、「日本を巧妙に誘導して、非常にゆっくりと再軍備にむかわせること」が可能であり、そのことが、ひいては日本の安全保障関係を自覚させることにもつながる。
　その上、米軍がひき続き横須賀、佐世保などを使用することにも有利にはたらくと指摘する。
　そこで、シーレーンの監視、コントロールをするために日米合同の海軍司令部を設置することを提案する。これがミクパック構想である。
　ミクパックは横須賀、もしくはグァムに司令部を持ち、グァムとミクロネシア内に作戦基地を持つ。
　防衛軍の構成は、米空母一隻、米駆遂艦二隻、それに日本の対潜部隊（海空）からなる。
　補給は、日米双方のローテーションで行なう。
　そして、削減されていく米海軍部隊は、日本の艦隊や要員で補充する。
　もちろん、ここで太平洋の脅威とされているのは本質的にはソ連海軍であり、長期的には中国海軍のことである。
　ミクパックの取り決めは、個別の条約とか政府間協定のような公式のものである必要はなく、既存の日米安保条約の枠組の下でうまくやれるとグーディング大佐は見ている。
　ミクパックは、その第一段階として日本の海上自衛隊と米海兵隊の合同演習を想定する。
　そして適当な期間をおいた後に、「海上保護部隊」をつくり、ミクロネシア一帯の警備にあたり、ロンボク、マラッカ両海峡の水路調査を行なう。
　そして将来の検討課題として、対潜哨戒機Ｐ2Ｊ一個中隊をともなう一ないし二隻の日本の駆遂艦の母港をパラオのバベルダオプにつくることも考えられている。
　こうした具体的任務を持つミクロネシア・太平洋防衛軍の創設は、日本の国益にとって不可欠のものであることを銘記すべきだと大佐は強調する。
　むろん日本一国でこの任務を遂行する能力はないとしても、今や世界の経済大国にのし上かった日本に、軍事費をいつまでも分担しない道をとり続けることは許されない。
　「歴史は、軍事力は経済力とともに進むことを教えている」
　他方、米国の経済的側面から言えば、米軍のかわりに日本の自衛隊の対潜部隊や補給部隊が置き換えられれば、相当の経費節減につながる。補給部隊だけでも一億二千五百万ドルから一億五千万ドルの節減になる。
　当然、日本の側からすれば防衛費は明らかに上昇する。
　グーディング大佐は、「米国の国庫にドルを還元させる方法」としてミクパックの利点を次々に掲げる。
　しかし、分担する日本には政治上の問題がないわけではない。
　確かに石油危機を理由にミクパックを正当化することはできるが、自衛隊の海外派兵を禁じた日本国憲法が深刻な障害になるかも知れない。
　しかし大佐は、「事実上、自衛隊は艦艇も海上偵察機も、演習のほとんどすべてを、今では領海外でやっているし、一九七一年には、世界巡航まで行なってる。
　将来は、米国やオーストラリアの部隊との二国間演習も計画されている」と示唆し憲法改正の必要はないという考えを持っている。
　しかし、ミクパックに対する日本国内の反応は必ずしもよくないだろうと予測する。
　「日本人は、まだまだ不参加、不介入の気持が非常に強い。心ある日本の指導者は既に「再軍備の努力と同様ミクパックの恩恵がわかっている」。
　そこでミクパックを実現するためには「政治的説得とタイミングに対する最も繊細な感覚が必要であろう」と提言する。

　　5　繊細な説得　top

　果たして、ミクパック構想がグーディング大佐の助言どおり、日本に対するタイミングのよい繊細な説得によって巧を奏したがどうかは別にしても、数年前（一九七五年）に描かれた日米防衛分担の青写真は、今日、奇妙なほど現実のものとなりつっある。
　この論文の直後、一九七五年十二月、フォード大統領がホノルルで発表した「新太平洋ドクトリン」は、日米関係こそが米国のアジア・太平洋戦略の主軸になると宣言した。
　翌一九七六年一月、防衛協力小委員会が設置され、日米の防衛協力のあり方について研究、協議が開始された。
　二年後、一九七八年十一月、「日米防衛協力のための指針」が第十七回日米安全保障協議委員会で了承され、ついで国防会議と閣議に報告され了承された。
　この「指針」は基本的には「わが国は安全保障の蘂調を日米安全保障条約においているにもかかわらず、従来、米国との間で軍事面を含めた包括的な協力態勢に関する研究、協議がなかった」という考え方に立って、日米安保条約の見直しを計ったものと言われている。
　グーディング論文で中心的に触れられていたシーレーンの防衛分担に関しては、「指針」の中で次のように明文化されている。
　「海上自衛隊及び米海軍は、周辺海域の防衛のための海上作戦及び海上交通の保護のための海上作戦を共同して実施する。
　海上自衛隊は、日本の重要な港湾及び海峡の防備のための作戦並びに周辺海域における対潜作戦、船舶の保護のための作戦その他の作戦を主体となって実施する」
　この「指針」によって付げ加えられた日本側の任務は従来の在日米軍への基地提供という段階を明らかにこえている。
　具体的には、西北太平洋海域におけるソ連太平洋艦隊に照準を合わせた対潜水艦作戦（ＡＳＷ）と日本海から太平洋にぬける三海峡（宗谷、津軽、対馬）の封鎖という任務が新たに加えられたのである。
　このことから、実際に想定されているのは米ソの全面戦争に関与することだと指摘する人もある。
　つまり、シーレーンの防衛という日本の経済的動機は、いずれそれだけでは済まないことになると言うのである。
　その後、「指針」に従って、防衛庁は日米共同演習の実施、潜水艦隊の編成、共同防衛軍（日本、米国、オーストラリア）に互換性のある対潜哨戒殷Ｐ3Ｃの配備などを着々とすすめている。
　もはや、安保条約が基地提供条約から相互的な軍事条約に変質をとげたと言われる所以である。
　一九八〇年一月、ブラウン米国防長官は、国防報告の中で、「中東の石油に依存している同盟諸国は、シーレーン防衛にもっと努力すべきだ」と呼びかけた。
　日米防衛当局者は、こうした呼びかけをうけて、「日米防衛協力のための指針」の具体的な検討を行なった結果、日本側がシーレーン防衛について、これまで日本本土から小笠原諸島を結ぶ航路を守備範囲としていたのを、グァム島からフィリピン周辺まで延長する考えを持っていることを明らかにした。
　当然そうなれば、海上自衛隊の現在の防衛能力では間に合わないので、兵器の増強や米国との共同作戦、兵器の画一化を進めなければならなくなる。
　グーディング大佐の提唱する「ミクロネシア・太平洋防衛軍」の創設にはほど遠いとはいえ、青写真は着々と実現されつっあるようだ。
　第一段階の日米合同演習は既に常識になっているし、一九八〇年春にはこれを一歩進めて、米国海軍第三艦隊が計画する総合的な訓練（リムパック80）に、日本の海上自衛隊はオーストラリア、カナダ、ニュージーランドなどとともに参加し話題を投げかけた。
　演習には海上自演隊からヘリコプター搭載護衛艦（ＤＤＨ）「ひえい」とミサイル搭載護衛艦（ＤＤＧ）「あまつかぜ」及び対潜哨戒機Ｐ2Ｊ八機が参加した。
　防衛白書はリムパック80への参加の結果を「水上打撃戦、対潜水艦戦、防空戦、電子戦といった分野における米海軍の装備の優秀性を改めて認識させられ、さらに、これらの最新の装備を駆使した戦闘技術に直接触れることができた」と評価している。
　一九八〇年の秋、退官した永野茂門元陸幕長は、防衛庁後援のセミナーで「国土から遠く離れた海上で敵を阻止、撃破する能力」や「北太平洋の制海を担当できる対潜能力と三海峡封鎖能力」を充実すべきだと発言した。
　こうした日本側の努力に対して、レーガン大統領の補佐官になったリチャード・アレン氏は一九八〇年十一月来日した際、日本はアジア、太平洋における米国の「フル・パートナー」であると強調した。
　同時に、日本の防衛費について、一定の限度かおることを知っているとしながらも「防衛力増強は要求しないが、説得する」と語った。
　その後の日本の防衛予算に対する米国側の不満の表明はまだ記憶に新しい。
　おそらく、今後ますます「タイミングのよい繊細な説得」が続くことになるだろう。

　　6　セキュリティ・コスト　top

　日本の側にも、こうした米国の期待に応えるかのように、太平洋への関心を示す動きはさまざまにある。
　八〇年代をエネルギー危機、国際システムの危機の時代としてとらえ、「経済安全保障」の観点から、ことに西太平洋諸国とのエネルギー・リンケージ（結合）を強めたいという意向は、日本の財界にかなり根強くある。
　西太平洋諸国は、インドネシア、マレーシア、ビルマを除いて、石油の自給力が低い。
　一九七四年にＯＰＥＣの原油価格が四倍に引き上げられてから、自給力のない国々は極端な対ＯＰＥＣ入超に悩んでいる。
　日本に近接する国々の原油確保が困難になれば、経済不安はやがて政治不安に転化しかねない。
　そこで、この地域の中東石油への依存度を低くする努力を重ねる一方、相互の関係を緊密に保つことが安定への必須条件だということになる。
　最近の鈴木首相のＡＳＥＡＮ訪問で、産油国インドネシアへの特別な気の配り方は、共同新聞発表によく表れている。
　「（鈴木）首相は、エネルギー資源の安定供給のためにインドネシアが行なってきた協力に謝意を表した。
　両国首脳は、エネルギー分野における協力を一段と促進させることに合意した」（一九八一年一月十三日ジャカルタ）
　しかし、これを見てもわかるように、原油の確保が、日本にとっていかに死活の問題であるかは言うまでもないが、これを直接的にエネルギー・ルートの防衛力増強に短絡させるような表現は、今のところ米国のグーディング大佐のそれのようには前面に出てくることはない。
　日本の数多くあるシンクタンクなどは、好んで「総合安全保障」という表現を使い、この中に外交、防衛、資源確保などの問題を包括的に含むという形をとっている。
　従って、それにかかるコストは総合的な大枠で算出される。
　例えば、日本の代表的なシンクタンクは、「総合セキュリティ・コスト」は一九八五年にＧＮＰの三〜三・五パーセントとするべきだと提言している。
　しかし、こうした総合的なコストのわり出し方は、実は防衛費一パーセント以内という歯止めをなしくずしにしてしまうのではないかという批判もある。
　いずれにしても、日本と米国は、太平洋地域を総合的な安全保障の枠組の中でとらえようとしている。
　太平洋は資源の宝庫であり、外交のもう一つの舞台であり、戦略上の要衝である。
　つまり、新たな「海の生命線」というわげである。
　従って、かってのように経済面は日本が、軍事面は米国がそれぞれ責任を分担するという考え方は、もはや通用しなくなった。
　むしろ米国が実質的なリーダーシップをとりながら、軍事と経済をうまくバランスをとってやっていく、その範囲内で日本もそれにシンクロナイズすることが期待されている、というのが総合安全保障の考え方である。
　つまり日本は、ＥＣにおげる西ドイツ、ＯＰＥＣにおけるサウジアラビアのように、アジア・太平洋におけるサブリーダーの役割を期待されているのである。
　大平首相が力を入れた「環太平洋連帯圈」構想は、まさにこうした動きに連動し、中間国家（サブリーダー）としての自覚のもとに登場してきたと見ることができる。
　日本が中間国家として、米国の主導のもとにアジア太平洋地域に再び船出して行くという構想が、実は「日米防衛協力のための指針」とほぼ同時期に発想されたことは、おそらく遇然ではない。
　両者は表裏一体となって「総合安全保障」という表現の中に包含されていると見るべきだろう。
　一九八〇年一月のカーター大統領の年頭教書吭ソ連のアフガユスタン侵攻を世界平和への挑戦であるとして、同盟国の共同歩調を訴米ている。
　謂ゆる「カーター・ドクトリン」の根底には、ソ連の軍事的優位に対する米国の苛立ちが表明されている。
　こうした日米の動きは、当然ソ連を刺激している。
　一九八〇年六月六日のタス通信は、大平首相の私的諮問機関「環太平洋連帯研究会」がまとめた環太平洋構想が、将来軍事的性格を持つようになる可能性を否定できないという強い懸念を表明した。
　これまでのところ、軍事的方向性については公式に触れていないものの、この構想への将来の参加が予定されている日本、米国、オーストラリア、カナダ、ニュージーランドが環太平洋合同演習（リムパック）を行なったことは注目しなければならないとも述べている。
　シーレーンの安全確保という日本にとっての死活問題が。日本の防衛努力の最大の誘因になっていることは、グーディング論文の筋書き通りだが、しかし考えてみれば、日本がいま極東海域や西太平洋で分担しようとしていることは、米国の対ソ戦略の一翼に他ならない。
　確かに、日本は米国が公言しているほどにはミクロネシアを戦略上の拠点とする考えを明らかにしていない。
　しかし、米国がミクロネシア及び日本を対ソ戦略のための要石としていることは否定できない。
　とすれば、日本にとってもミクロネシアは、死活の地域になっていると言わざるを得ない。
　言い換えれば、米国の太平洋戦略の筋書きの中に組み込まれる形で、日本はミクロネシアへの接近を余儀なくされているのである。

　　7　太平洋のマグナ・カルタ　top

　ミクロネシア――この小さな島々からの報告を終えるにあたって、パラオをはじめ、北マリアナ連邦、ミクロネシア連邦、そしてマーシャル諸島がたどりついた現実を、果たして、独立への道のりの「始まりの終わり」と考えるべきか、「終わりの始まり」と見るべきか、私は迷っている。
　一つの国家が誕生するには、途方もない長い年月と、そこ以外には祖国を感じえない人々の血涙の努力を要することは誰もがわかっていることだ。
　いわゆる第三世界といわれる発展途上の国々を見ても、その真の独立が達成されるのは、独立宣言の日からさえ遠く長い道のりを歩まなければならない。
　それが着実に独立を実現する道であるならばまだしも、現実はむしろ旧宗主国を含む先進国の格好の草刈り場になっていることを考えるならば、ミクロネシアの島々が真の独立を手にする日は、まだまだ遠いと言わなければなるまい。
　初代大統領の就任式が、事実上の独立宣言の日でなければならないと期待するのがあたりまえの感覚なのか、それともとんでもない錯覚なのか、私にはわからない。
　ミクロネシアの混乱が、将来どんな糸口から解きほぐされることになるのか見当がっかない以上、軽口をたたく気にぱなれない。
　しかし、パラオの若者たちが大統領の就任式で仮装行列に託して訴えたかったことはよくわかる。
何でも外国の言いなりになってきた自分たちの先輩たちを皮肉ったり、横暴な米国のやり方に風刺をきかせたパレードが、新大統領の前途を祝うべき晴れの日に行なわれたことを、記憶にとどめておこう。
　私はミクロネシアを取材しながらしばしば思うことがあった。
　広大な海に浮かぶこんなに美しい平和な島々が、何のために今、国家を建設しなければならないのかと、そんな資格がないなどと言っているのではない。
　信託統治という名の米国の支配を、ミクロネシアの人々が望んでいないことは言うまでもない。
　そうではなくて、なんでわざわざ好きこのんで国際社会の荒波の中に漕ぎ出して行こうとするのか。
　余計なことを考えてしまうのだ。
　少し大袈裟な言い方をすれば、二十世紀はついに国家のエゴを乗り超えることができなかったし、その壁はますます人々を隔てつづけているかに見える。
　そういう時代に、ミクロネシアはどんな国家を建設しようとしているのだろうかと考えてしまうのだ。
　一九八〇年の夏、日本のマスコミはパラオの非核憲法成立を、こぞって称讃する報道を行なった。
　これは原爆被爆国のマスコミのささやかな良心のあらわれととれないこともなかった。
　確かに、「太平洋の小島で世界初の非核憲法成立」というニュースは、夏枯れのマスコミには一服の清涼剤であったかも知れない。
　パラオの非核憲法の中に、日本では既に風化しつつある平和憲法の理想を読みとることは自由だ。
　しかし、あまりにも手放しの評価に私は危惧を感じる。
　何故なら、パラオの、そしてミクロネシアの現実は、決して憲法の理想どおりにはいっていないからだ。
　それどころか、米国の強大な政治力のもとで、憲法そのものが骨抜きにされつつある現実を見れば、ことさらに声高な称讃は空疎に聞こえる。
　あまりにも大きすぎる期待が、時に急激な失望に終わる例を私たちは多く見てきた。
　それでは、何の期待も希望も持てないのだろうか。
　私は、ミクロネシア問題に深く関わって取材を続けてきた友人が語った言葉を思い出す。

　私はパラオで二度に渡って憲法を決める住民投票に立会った。
　それはまさに住民投票と呼ぶにふさわしい光景だった。
　人々は確信に充ちて冷静に投票を行なった。これから国家をつくるのだと気負いのようなものは感じられなかった。
　その気負いは、世界に例のない憲法の住民投票に立会った我々取材者の側にこそあった。
　今あらためてパラオ憲法の最も優れたところをあげるとすれば、話題になった非核条項もさることながら、すべての重要な意思決定が、住民投票という直接民主制の下で行なわれるという点であろう。
　直接民主制という、我々にはちょっと馴染みのない政治のやり方は、パラオの人口の少なさのためにできるのだと言う人があるかも知れない。
　しかし、その批判はとるに足りない。
　パラオの人々は、まさに自分たちの島の大きさと人口に最もふさわしい政体を選択したにすぎない。
　言い換えれば、この人たちは、民主主義の政治を行なうための特権を持っていると言うべきなのだ。
　だから、小さな島の政治のやり方が、大国の政治のやり方と、どこか根本的なところで大きく食い違っていても不思議はない。
　文句を言う筋合いはないはずなのだ。
　かって日本は力づくで「ワイセイ会議」を押しつけることができた。
　しかし、戦後、島にやって来た米国は民主主義のチャンピオンだった。
　その民主主義は、しかし、この小さな島の人々の心とどこかしっくりしないものだった。
　島の人々は、大国にとっては政治の問題であることが、自分たちには直接生き方の問題につながるということを経験からよく心得ていた。
　だから、人々は、まるで浜辺の小動物のように、自分たちの憲法の奥深くに、自分たちの体の大きさに合った直接民主制という武器を隠し持ったのだ。
　ハルオ・レメリーク新大統領が議会への報告で、「自由連合協定とその付属協定の採否を決めるのは、あくまでもパラオ住民による住民投票なのだ」と語っている言葉はあるいは正しいのかも知れない。
　まさしくこの住民投票は、パラオ民衆が自ら決定したパラオ共和国憲法に基づく最初の住民投票となる。
　彼らが、自らの憲法の内容と矛盾する三項目の付属協定を容認するかどうか誰も予想することはできない。
　だが最後に一言つけ加えておこう。
　ハルオ・レメリーク氏は、就任式に先立つ一月十四日、パラオ共和国大統領の名において、米内務省の領土及び国際問題担当副長官に宛てた書簡の中で次のような質問をしている。
　「もし、自由連合協定が投票によって否認された場合、その直接的な効力はいかなるものとなるのでしょうか？
　また、もし否認の直接的な結果が現状（信託統治状態）の継続を意味するのならば、貴国は、それに代る独立にむけて、意義深い交渉のための充分な時間を猶予されるでありましょうか？」
　パラオの、そしてミクロネシア全体の政治地位にも大きな影響を及ぼす住民投票は、この夏以降にもちこされることになった。