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真珠湾への道(おごりに敗けた日本海軍 2)

 外相・松岡洋右が愛用していた「虎穴に入らずんば虎児を得ず」は、彼一流の「瀬戸際政策」の発露する一句だった。
 この瀬戸際政策の外交理念こそは「力による平和維持」であり、対米外交方針の基本路線は「毅然たる態度」であった。
 この“雄々しい国家”という自己満足で、民族的な破壊の道を、真しぐらに駆け下りてしまっていいものであったろうか。
 むろん、松岡としても、これがそのまま破滅に直結していると判断していたわけではない。
 アメリカの対日態度が一層険悪になるか、それとも冷静な判断によって和解の方向をたどる「公算は半々」であるといっていた。
 かれは、その和解の方向に五分を賭けようと提案していた。
 この賭けが勝つ根拠を、ドイツの「正直なブローカー」としての仲介による日ソ国交関係の調整においていた。
 この点について、松岡はその頃、自分の気持を腹心の友である外務省顧問斎藤良衛にこう漏らしていたという。
 『僕の握手しようとする当座の真の相手は、ドイツでなくしてソ連である。
 ドイツとの握手は、ソ連との握手のための方便にすぎない。……
 幸いにして独・ソ両国は独ソ不可侵条約以来、極めて良好な間柄であるから、ドイツの仲介によって日ソ関係を調整できる見込みがある。
 独ソを味方につければ、いかなる米、英も日本との開戦を考えようはずがない』(斎藤良衛『欺かれた歴史』)
 ソ連を同盟に勧誘する「正直なブローカー」について、ドイツ政府は、当初はこのことを真剣に考慮した。
 だが、1940年11月、ベルリンにおいて、ヒトラーがソ連外相モロトフと、ソ連の枢軸側参戦問題について会談したさい、ソ連要求の広汎にして執拗なために、ドイツ側もサジを投げてしまった。
 こうして、ドイツ指導部の憤激は、同年12月18日の、
 「ドイツ国防軍は、対英戦の終結以前であっても、すみやかな会戦によってソ連軍を粉砕せねばならぬ。
 陸軍は動員可能の全兵力(130〜140師団)を利用せねばならないだろう。……
 準備完了は1941年5月15日と予定。攻撃意図が事前に発覚しないよう、万全の手段をとること。……」
 という総統指令第21号(バルバロッサ作戦)となったのである。
 また「毅然たる態度」を基本路線とする対米政策は、松岡の期待とは逆に、米国の参戦防止はおろか、全米の新聞はこれ(三国同盟の締結)で日本の政策の匙(さじ)が投ぜられたとみなし、米国民の日本に対する敵意は決定的とさえなった。
 すでに三国同盟締結前の昭和14年5月21目、駐米大使堀内謙介は、「日独伊関係強化は米国の態度を硬化させ深刻な影響をうけるであろう」という意見を具申した電報を、時の外相有田八郎に打っている。
 『帝国が対独伊関係を強化せりとの事実が明らかとなるにおいては、当国朝野の対日感情は著しく悪化し、その速度はにわかに予断し得ざるも、だいたい次の方向をたどるものと予想せらる。
 1 重要物資の対日禁輸――説明(筆者略)
 2、部品輸入に対する障害――説明(筆者賂)
 3、金融上の処置――説明(筆者略)』
 この「堀内電」は日米間の歪(ひずみ)の大きさを具体的に示すものであったといえよう。それだけではない。
 その後、こうした対日経済圧迫は現実のものとなり、しかもその程度は、日米関係の緊迫化に比例して強められていった。 しかし、独・伊一辺倒の連中にとっては、その電報は“弱腰外交”と軽蔑されるのがオチだったろう。
 いや、軽蔑どころか、強い反発をさえ受けたかもしれない。

 海軍は昭和15年11月15日、時局の変転にそなえて「出師(すいし)準備第1着作業」を発動する。
 出師準備とは、“海軍の動員”みたいなもので、第1着作業と第2着作業に区分され、前者は戦時編制の発令までに完了し、その期間は160日とされていた。
 こうした出師準備の発動とともに、全海軍をあげて一丸となって結集する、海軍省・軍令部事務当局の戦時指導機構である第1(政策)、第2(軍備)、第3(情報・世論指導)の3委員会が組織されて活動をはじめた。
 特に注目されるのは、第1委員会(軍務局より第1、第2課長、軍令部より第1部員直属、第2課長)の活躍ぶりであろう。
 その後の海軍の政策決定に、極めて重要な役割を果すことになる。
 いや、それからの政策決定は、この委員会の下固めによって行なわれた、とみてもいいだろう。
 その頃になると、海軍中央部にも威勢のいい“松岡ばり”の風潮がますます撒透し、それは時が経つに連れて強くなってきた。
 連合艦隊司令長官山本五十六はこうした空気を心配し、海軍中央と艦隊幹部に、蘭印(現インドネシア)に対する軍事行動の重大さをはっきり認識させるため、蘭印攻略の図上演習を軍令部に要望した。
 が、軍令部は、その準備が間にあわないとして、これをしぶった。
 そこで山本は、昭和15年11月末に、目黒の海軍大学校で連合艦隊の図上演習としてこれを行ない、こうした無謀な蘭印に対する武力行使の空気を押えた。
 図上演習とは、作戦の見通しをつけるための机上作戦である。
 演習部隊は赤軍と青軍にわかれる。赤軍は敵、青軍は味方部隊である。
 こんどの同上演習を行なった経緯と目的、それによって得られた所見については、海兵同期の鶴田慎太郎にあてた山本の昭和15年12月10日付け書簡によって知ることができよう。
 『(前略)海軍中央部課長以下の処にては、この時流にのり今が南方作戦の仕時なりと豪語する輩もありと聴きしにより、特に南方作戦の図上演習を軍令部に強要せしも間にあわずとして渋り居るにつき、小生統裁にて軍令部、大学校を動員して実施せり。
 その目的は16年度訓練中には南方作戦のことを考慮し種々の折込演習する要あるも、この作戦により物資動員方面、兵力方面に亘り不足の程度を如実に示現し、中央及び艦隊幹部に真の認識を与えんとすることにありたる次第に侯。
 この2目的には相当有効なりし如く見受けられ侯。(中略)
 要するに近衛公や松岡外相に信頼して、海軍が足を地から離すことは危険千万にして、誠に陛下に対し奉り申しわけなき事なりとの感を深く致侯』

 この図上演習の経過から、山本にピンとくるものがあった。
 つまり、蘭印(現インドネシア)に手をつけたならば、遅かれ早かれ、それは英米とオランダに対する戦争にまで進展することは必至とみなければならないので、最初から対三国作戦を行なわなければ、作戦的に自信のある方策はなりたたない。
 しかも、南方資源地域の攻略作戦には、わが海軍兵力の大部分をあてる必要がある。
 だから、もしもこの作戦中に米艦隊の主力が来攻するようなことがあれば、南方作戦中の決戦兵力を、米艦隊進撃にふり向けねばならないので、南方作戦は停頓することとなる。
 さらに南方作戦では、兵力のかなり大きな消耗が予期されるので、この作戦をおえて消耗した兵力を回復し、進撃配備を完了するまで、かなりの長期間、ぜひとも米艦隊の有力な部隊の来攻を阻止しておく必要が痛感された。
 そのうえ山本は、その間、米航空母艦による日本本土に対する空襲の危険を非常に懸念していた。
 こうして、山本は熟慮を重ねたすえ、かねてから考えていたとおり、開戦劈頭の絶妙の好機をとらえ、相当のカケではあるが、ハワイの米艦隊を奇襲して痛撃を加える作戦を断行する以外に勝算を見出しうる方策はない、という結論に達した。
 その時期は、さきの図上演習直後の11月下旬と思われる。
 年があらたまって昭和16年の新春を迎えてまもない1月7日のことであった。
 連合艦隊旗艦「長門」の長官私室で、精魂をこめて筆をはしらせていたのは、司令長官山本五十六大将である。
 かれは、特徴のある大胆な筆致で、歴史的な意義をもつ書簡をしたためはじめる。
 9枚の海軍罫紙に書きあげたものは、時の海相及川古志郎大将にあてた「戦備に関する意見」であり、それは山本が長いこと慎重に検討を続け、熟慮を重ねた結論であった。
 そのなかで、山本ははじめて自分のいだくハワイ作戦の構想を公式に明らかにした。
 山本の意見書は、その冒頭に、緊迫した国際情勢のしっかりした見通しは誰にもつけかねるが、
 「海軍、殊に連合艦隊としては対英米戦を覚悟して戦備に、将又(はたまた)作戦計画に真剣に邁進すべき時期に入れるは勿論なり」
と述べ、ついで「戦備」「訓練」「作戦方針」および「開戦劈頭において採るべき作戦計画」の4つに分けて、自分のいだく信念をはっきり示している。
 「作戦方針」としては、アメリカ艦隊の来攻を侍って、これを西太平洋に迎え、艦隊決戦によって撃滅するという日本海軍伝統の正統派的な戦略を排し、「開戦劈頭、敵主力艦隊を猛撃撃破して米国海軍及び米国民をして救うべからざる程度にその士気を阻喪せしめること」を主張した。
 つぎに、このような作戦方針を実行するにあたっては、「勝敗を第1日において決するの覚悟あるを要す」と強調しその具体的な作戦実施の要領を、第4頂の「開戦劈頭において採るべき作戦計画」のなかで、3つの場合に分けて詳述している。
 第1は、敵主力の大部が真珠湾に在泊する場合――「飛行機隊を以てこれを徹底的に撃破し且つ同湾を閉塞する」
 第2は、敵主力が真珠湾以外に在泊する場合――「第1に準じる」
 第3は、敵主力が早期にハワイを出撃して来攻する場合――「決戦部隊を挙げてこれを遊撃し一挙にこれを撃滅する」
 第1と第2の場合に使用する兵力とその任務について、山本はこう書いている。
 1、第1航空戦隊〔航空母艦「赤城」「加賀」〕、第2航空戦隊〔航空母艦「蒼竜」「飛竜」〕(やむを得ざれば第2航空戦隊のみ)を使用し、月明の夜、又は黎明を期し全航空兵カを以て全滅を期し敵を強(奇)襲する。
 2、1個水雷戦隊――敵飛行機の反撃を免れざるべき沈没空母乗員の収容に任ずる。
 3、1個潜水戦隊――真珠湾(その他の停泊地)に近迫して敵の狼狽出動を邀撃(ようげき)し、なし得るなら真珠湾口において之を敢行し敵艦を利用して湾口を閉鎖する。
 4、補給部隊――燃料補給の為、給油艦数隻を以て之にあてる。

 1月下旬のことだった。
 山本長官は先に及川海相あて提出したハワイ攻撃の革命的構想を、漠然としたものから具体的にする手をうった。
 山本はこの書簡の要旨をしたためた手紙を、彼の非常に信頼する第11航空艦隊参謀長大西滝治郎少将におくり、ひそかにこの作戦を研究し、その作戦計画の基礎案を作成するよう命じた。
 山本の手紙を受けとった大西は、さっそく有明湾に停泊する「長門」に山本長官をたずね、極秘裏に話し合った。
 ついで鹿屋(かのや:鹿児島県)の第11航空艦隊司令部にもどって、参謀長室で真珠湾の海図を一心にみつめながら山本のハワイ作戦構想を具体化すべく黙然として想を練った。
 2月はじめ、大西は慎重を期するため、個人的に親しい第1航空艦隊の航空参謀原田実中佐に手紙をおくった。
 「重大な要件があるので、すぐ鹿屋に来てほしい。……」
 原田が鹿屋航空基地の参謀長室をたずねたとき、大西はおごそかな態度で、
 「源田君、これは極秘だから他言無用」
 と厳重に注意したのち、山本長官の手紙をしめしてハワイ攻撃計画の基礎研究を源田に依頼した。
 それからの源田は、わざわざ旗艦「加賀」の艦内が寝しずまった頃をみはからって研究を重ねる。
 ようやく3月上旬になって一案ができあがり、原田は鹿屋をたずねて大西にこれを手渡した。
 この源田案は、攻撃の成果を徹底的なものにするため、片道攻撃によらず往復攻撃をすることにした。
 まだ水平爆撃の命中率は不充分であったし、浅深度魚雷(真珠湾の水深は12メートル)も早急に解決を望みえない状況だったので、艦上爆撃機による急降下爆撃を用い、攻撃の主目標を航空母艦、副目標を戦艦とした。
 参加兵力は当時の大型空母の全部である第1、第2航空戦隊の4隻とし、出発基地としてはいちおう父島(小笠原語島)か厚岸(北海道)を考える。
 これら空母は、ハワイの200海里(370キロ)まで近づいて、攻撃飛行隊を発進しようというのである。
 原田の基礎的研究の一案ができあがった3月上旬、正確にいえば3月8日、駐米大使に新任された海軍大将野村吉三郎は、ハル国務長官を、その住居カールトン・ホテルにたずね、2時間にわたり2人きりで会談した。
 これを最初として、開戦までの9ヵ月間に、野村はハルと45回(ルーズベルト大統領とは9回)の会談を続けることになる。

 野村がハルをたずねた4日後の3月12日、外相松岡洋右は、東京駅を出発して訪欧の旅にのぼった。
 その目的は日独伊ソの4ヵ国同盟の締結である。
 松岡構想は、日露戦争で日本が取得した漁業利権と、シベリア事変(1918-19年)の結果による北樺太(いまのサハリン北部)の石油・石炭利権をソ連に移譲してでも、ソ連を日独伊3国同盟に引入れようとするものだった。
 松岡が、ベルリンでリッペントロップ外相と会談をはじめた3月27日、日本郵船会社の「新田丸」が、横浜から7日と5時間37分という新記録をつくって、ホノルルの第8号桟橋に横付する。
 この船には、同地の総領事館に赴任する外務書記生森村正が乗っていた。
 桟橋には総領事館の人らしいものが出迎えている。
 「総領事館のお方ですか、森村です」
 「いらっしゃい、どうもご苦労さん」
 「よろしくお願いします。……」
 森村は一緒に領事館の自動車で、ヌアヌ街の日本総領事館にむかった。案内されて総領事の部屋にはいった。
 「森村正、ただいま着任いたしました」
 まじめな顔をした森村が軍隊式に挨拶して頭をさげると、総領事の喜多長雄は、にこにこしながら森村に椅子をすすめて声をひそめた。
 「吉川君だろ、軍令部から頼まれてきたよ。わかっているョ。……」
 この吉川とかいう外務書記生森村正は、いったい何者なのか?
 そして、喜多は東京の軍令部から何を頼まれたのであろうか?
 欧州戦局はドイツ側に有利に進展し、ついに1940年5月下旬、ドイツは英仏海峡にせまった。
 この事態に直面した米大統領ルーズベルトは、「日本政府に、オランダの敗北と英仏の苦境に乗じた南方進出を断念させる」ため、それまで米西岸を基地としていた太平洋艦隊を、ハワイに進出させた。
 ルーズベルトの魂胆は、この艦隊待機の無言の圧力によって、日本の行動を抑制しようとしたのだ。
 わが国としては、こうした米艦隊の動静をはっきりつかまねばならぬ。
 そのためには、海軍士官を総領事館員としてハワイに送り込むにしくはない。
 けっきょく、白羽の矢が立ったのは、軍令部情報部に勤務する予備役海軍少尉だった。
 その名を吉川猛夫といい、少尉のとき病後の健康がすぐれないため、現役をしりぞいていた。
 吉川は、外人には発言しにくく覚えにくいというので、「森村正(もりむらただし)」と名のることになる。
 外務省職員録にものり、ここに「海軍少尉・古川猛夫」は、正式の外務省職員「外務書記生・森村正」になったわけである。
 それはとにかく、秘密の重大使命をおびて常夏のハワイの土をふんだ森村は、さっそく緑色のズボンにアロハシャツ、鳥の毛のついたハワイ帽を無造作にかぶり、観光に名をかりて真珠湾ヘタクシーを走らせた。
 その直後の4月上旬、山本のハワイ作戦構想を具体化した源田案を受け取った大西は、これを参考とし、自分の案をさらに検討して一案をつくり、山本に提出する。
 山本は大西案に手を加え、大西をしてこれを軍令部に持参させて保管をたのんだ。

 その頃、モスクワでは松岡外相とモロトフ・ソ連外相の間で、日ソ不可侵条約について会談していたが、いぜんとして話がまとまらない。
 いよいよ物別れかと思われたとき、明日もう一度会談することとなる。
 12日の会談にはスターリンも同席し、無条件で中立条約を締結することに急転直下話がまとまり、あわただしい祝賀レセプションをすませた松岡一行は、白ロシア駅に向けて車を走らせる。
 一行が列車に乗りこんでまもなく、大変なことが起こった。
 スターリンが見送りにやってきたのだ。
 駅頭の外国使臣やソ連要人は驚倒せんばかりであった。
 2人の立役者松岡とスターリンはまず握手をし、ついで両肩に手をおいて顔を見合い、そして抱き合った。
 ガッチリとまるで組み打ちでもするかのような抱擁ぶりである。
 いならぶ人びとは、この破天荒の光景にただかたずをのみながら、各自各様の考えを、自分の頭の中で整理しようとした。
 このスターリンの演出は、松岡にとってはまさに一世一代の場面であったにちがいない。
 こうして、日独伊三国同盟やソ連国境における日ソ両軍の衝突事件などから、ソ連との中立条約がそうやすやすと結べるとは考えていなかった松岡は、ソ連の意外な出方に喜んだり面くらったりして調印をおわり、意気揚々としてシベリア鉄道で帰国の途についた。
 その頃、ソ連の最大の関心事は、日本がドイツと呼応してソ連を背後から攻撃しはしないか、という懸念であった。
 ソ連が、同国最高幹部会が1962年に「ソ連英雄」の称号を追贈した“世紀のスパイ王”リヒアルト・ゾルゲを日本に派遣した最大眼目も、その一点にあったといっていいだろう。
 「日本はソ連と中立条約を結びたい意向がある。準備されたい……」
 1942年4月はじめ、こうしたゾルゲのクレムリンあて連絡の裏には、かれの片腕だった尾崎秀実が、松岡外相を派遣する日本政府(とくに近衛首相)の気持を正確につかんでいたからだ。
 このゾルゲ電に、クレムリンがこおどりして喜んだことはいうまでもない。
 松岡が凱旋将軍のような気分で、特別列車「赤い矢」号で祖国へ急ぎつつあったとき、
 「貴下の努力を多とし深謝す」
 という謝電がクレムリンからゾルゲに送られていたことは夢にも知らなかった。
 ところで、松岡が日本を留守にしている間に、非公式とはいいながら、近衛首相の了解のもとで、わが対米外交の基本的原則である三国同盟と、日ソ中立条約を否定する項目のある「日米了解案」ができていた。
 帰国した松岡は、すっかりツムジをまげ、にべもなくこれを否定してしまった。

 6月18日、オランダとの会商が決裂した。日本はその血脈である石油ルートに大きな不安を感じる。
 さらにタイと仏印(現ベトナム)に対する英米の政治・経済・軍事の先制的攻勢が懸念された。
 6月22日になるや、独ソ開戦という新事実が加わり、わが国をめぐる情勢はにわかに複雑となる。
 こうした国際環境のもと7月2日に開かれた、「情勢の推移に伴う帝国国策要綱」を議題とする歴史的な御前会議において、「南進第一、状況がよければ北進、独ソ戦には自主的に参戦」を要旨とすることが決定された。
 この決定によって7月28、9日、日本軍は南部仏印に“平和進駐”をおこなった。
 これに対し、米国政府は在米資産を凍結して報復し、英帝国諸国もこれにならった。
 この日、米国は極東米陸軍司令部をもうけ、その指揮官に元米陸軍参謀総長のフィリピン軍事顧問マッカーサー将軍を任命、その指揮下に米陸軍フィリピン派遺軍と、非常事態宣言とともに動員されるフィリピン人部隊がおかれる。
 ここで7月における連合艦隊の動静をふりかえってみよう。
 わが国をめぐる国際情勢の緊迫化にともない、艦艇は整備できしだい連合艦隊に編入され、平時ではあったが、連合艦隊は戦時編制の兵力に近づいていた。
 7月上旬、連合艦隊は、応用訓練や基本演習をおこないながら東京湾に集合する。
 7月中旬、第1、第2艦隊を分離して九州、四国方面に移動して訓練を続ける。
 その間、第7戦隊、第2航空戦隊と第11航空艦隊の一部は、7月中旬から8月上旬まで南部仏印進駐作戦に参加し、また第11航空艦隊の主力は、7月下旬に支那方面艦隊司令長官の指揮下に入って中部中国方面の作戦に従事した。
 艦隊の訓練は時局を反映して真剣をきわめ、前年11月にはじまった昭和16年度の訓練は、7月下旬までに応用訓練21回と基本演習12回におよんだ。
 また、第6艦隊(潜水艦部隊)の南洋諸島方面の行動は、実際の作戦場面を想定した長期のものであり、第11航空艦隊(基地航空部隊)のそれら、南洋方面の展開と作戦行動を研究実験するものだった。
 8月1日、米国は日本に対する石油の輸出を禁止する。
 それは、ハル国務長官のいう「日本に対する戦争以外の最も有効な制裁であり報復でもあった手段」である。
 グルー駐日米大使は、この事態をさして、「いよいよ報復と、これに対する反撃行為との悪循環がはじまった。……
 その成り行きのおもむくところは不可避的な戦争しかない」と、日米関係の前途を予想している。
 それはともかく、米国の対日石油禁輸は来るべきものがついに来たのだ。
 が、その3日前の7月29日、蘭印政府(現インドネシア)は対日輸出には特別許可を必要とすると決定しており、最終的に日本は、その石油パイプを断たれたという重大な衝撃をうけた直後だけに、日本の朝野をおおった圧迫感と危機感はさらに大きくなった。
 とにかくも国家の大事である、手をこまぬいていることは許されない。
 「このさい打って出るほかなし」の考えとなり、対米戦必至の論が沸騰するに至ったのである。

 時局の急迫にともない、わが海軍は、10月上旬をめどに戦争準備を整える方針をとり、8月中旬、連合艦隊に対し、続行中の訓練と作戦を8月末で打ち切り、約1ヵ月の予定で急速戦備作業を実施するよう命じた。
 そこで連合艦隊司令長官は、8月14日、戦備の実施に関する次の電命(電報命令の暗証)を発した。

  連合艦隊電令作第38号
 1、連合艦隊は戦カを練成し速に戦備を完了し時局の急変に備えんとする
 2、各艦隊は特命するものの外9月末日(第6艦隊は9月20日)までに臨戦準備を完成し10月上旬までに作戦実施に必要なる戦カを練成すべし
 3、戦備並に訓練は特命するものの外、次により実施すべし
  イ、艦船出征前必施工事は官房機密第18号、及び連合艦隊艦船整備工事実施予定表に依る
  ロ、臨戦準備第一着作業は出征前必施工事の際、本籍軍港において其他は現駐地において実施する
  ハ、作戦計画及所要資材〔本件所轄長(筆者注、艦長や司令など)以上限とする〕作戦計画を確立し、必要とする資材は連合艦隊司令部に要求する
  ニ、教育訓練は速に第一段作戦の兵力部署に応じる所要戦力を練成する

 この命令によって、内地で訓練中の第1、第2、第6艦隊および第1航空艦隊は、8月下旬からそれぞれ母港に帰って修理と整備をはじめ、中部中国方面に作戦中の第3艦隊と第11航空艦隊も8月末で作戦を打ち切り、9月上旬には母港または原隊に復帰することとなる。
 他方、日ごとに緊迫の度をます日米関係を、なんとか政治的に解決しようという近衛首相の最後の努カ――首脳会談の提案も、「首脳会談の前に予備会談を必要条件とする」という要旨の9月3日の対日返書によって期待薄となった。
 戦争か平和か――日本が重大な岐路に立だされている9月6日午前10時、皇居の千種(ちぐさ)の間で御前会議が開かれ、先に大本営政府連絡会議が決定した「帝国国策遂行要綱」が審議される。
 豪華な格子天井、シャンデリア、諸調度、明治21年(1888年)に造営されたこの千種の間は、豊明殿に次ぐ立派な部屋である。明治、大正、昭和の3代の国運をけっする重要な御前会議の殆どがここで行なわれた。
 この日の御前会議は、最初から緊迫した空気につつまれていた。
 約1時間にわたる近衛首相、豊田(貞次郎)外相、鈴木(貞一)企両院総裁、杉山参謀総長、永野軍令部総長の説明ののち、戦争か平和かの重大問題について、天皇と同じように心から憂えていた原嘉道枢密院議長は、極力外交による局面打開をはかるべきを強調し、言葉するどく追及した。
 「議案を通覧すると、戦争が主で、外交が従であるかのようだ。しかし、議案の真意は、どこまでも外交打開につとめ、それでも駄目だったら戦争をやらなければならぬ、との意であると了解してよろしいか」
 杉山がこれに答えるため起立しようとした時、その前日に杉山が天皇から厳しく叱責されたことを知っていた及川が立って、
 「起案の趣旨は原議長の所見と同じで、第1項の戦争準備と第2項の外交交渉とは軽重がなく、開戦を決意するのは廟議であり、その上でご裁可をいただくことになる」
 と答えた。これに対し、杉山と永野は一言も発言しなかった。
 原は、及川の言質によって、
 「統帥部も海軍大臣の意見とおなじであることを知って安心した。……」
 とのべ、かさねて外交による局面打開を強調した。

 天皇は、正面に着席したまま身動きもせず、じっと会議のようすを見まもっていた。
 もうがまんならぬ、といった面持ちで上体を動かされたかと思うと、平素誰も聞いたことのないカン高い声で発言された。
 「原の質問はもっともと思う。統師部はどうして答えないのか」
 まったく異例の発言だった。一同はびっくりして緊張度をくわえる。
 陛下は、上着のポケットから紙片をとりだして、やおら読み上げられた。
   ―― 四方の海、みなはらからと思う世に  など波風の、たちさわぐらむ ――
 明治天皇の御製の一首である。
 「自分はかねがねこの御製を拝誦して、故大帝の平和愛好のご精神を紹述しようとつとめている。……」
 と天皇は付け加えられた。
 こうして御前会議は、かつてない緊張した雰囲気のうちに散会した。
 天皇から異例の発言があった。にもかかわらず統師部と政府は、これをほおかぶりですませた。
 そして予定通り、対米開戦を辞せずという「帝国国策遂行要領」が決定したのである。
 日米交渉はすこしも進展せず、しかも、9月6日の御前会議の決定で予定した期限――9月上旬ごろが迫るにつれて、近衛内閣の苦悶はいよいよ深刻の度をましてきた。
 陸軍は、米国の主張する4原則や撤兵問題でゆずる気はなく、米国の遷延策に乗ぜられるだけだから、交渉を打ち切って9月6日の決定を実行せよという。
 海軍も軍令部は、これとおなじ態度だった。
 こうした情勢の10月12日、近衛は荻外荘に東条陸相、及川海相、豊田外相、鈴木企画総裁をまねき、日米問題、とくに和戦についての最終的な会議を開いた。
 近衛としては、太平洋を隔てて僅かに残された一本の糸をたぐって、平和を求める最後の努力を試みようというのである。
 論議の焦点は撤兵問題であった。
 「今日の日米交渉の最難点は中国からの撤兵問題だ。
 陸軍が従来の主張を一歩もゆずらねば交渉の見込みはない。
 多少は譲歩しても差しつかえないなら、見込みなきにしもあらず」
 と、近衛と豊田がいうのに対して、
 「陸軍の士気に関するので、一歩たりとも譲歩できない」
 と東条は頑として応じようとしない。
 一方、及川は、「海軍としては和戦の決定を総理に一任する」というあいまいな態度をとった。なぜか?
 終戦直後の21年1月23日「第2回特別座談会」の席上、当時の海軍次官沢木恒雄は、「海軍が戦えない」といえなかった理由として、つぎの4項をあげている。
 1、海軍存在の意義を失う。
 2、艦隊の士気に影響す。
 3、陸海の物資争奪、陸軍は「戦えざる海軍に物資をやる必要なし」といった。
 4、統帥部としては、両軍分かれるは不可。表面のみにても一致せざるべからずという空気があった。
  ただし「海軍は戦えないといってくれないか」と、陸軍よりいわれたこともある。
  (新名丈夫編『海軍戦争検討会議記録』)
 この座談会においては、「和戦の決定」をめぐって白熱化した論議がたたかわされ、劇的な議論応酬のシーンが展開されている。
 井上成美大将は、「なぜ男らしく、戦えぬといいきらなかったか」と当時の責任者を痛論し、「千載の恨事なり!」とくやしがった。
 こうした和戦の関頭における及川の態度について、「一任された」近衛自身までも、
 「海軍が総理一任といっても、兵力量のことなど自分にはわからぬ。こんどの戦争は海軍の戦争である。それを総理一任とは卑怯だ」
 と憤慨している。そのほかにも憤慨したものがある。
 荻外荘会談から3日後の10月15日、米内光政大将は小林躋造(せいぞう)大将にたいして、
 「10日も前に、及川にたいし、『時局が非常に重大であるので、海軍の考えを判然とせねばならぬ』と、ある人を介して申し入れたのに」
 と語り、開戦後、山本五十六大将は、
 「俺が当局者だったら、海軍は正直に、『米国にたいして最後の勝利はない』というね」
 と残念がり、荻外荘会談の数日後に及川が後任海相に推せんした豊田副武大将も、
 「日米戦争といえば、主として海軍の戦争である。それを当の責任者が、『戦争してもよし、しなくてもよい』というようなことは、どうしたっていえるはずがない。責任の重大性を自覚しての言動とは、どうしても考えられない」
 と不審がった。残念がった人は、ほかにもいた。それは天皇であった。『嶋田繁太郎大将備忘録』はいう。
 『10月20日、宮中にて蓮沼(蕃)侍従武官長を訪問の際、同武官長の話。
 陛下御心痛恐懼(きょうく)に堪えず。及川前海相の態度明確を欠きたり。(下略)』

 前記の記録によって、昭和21年1月22日の座談会のうち、「和戦決定」の問題についての論議を再現してみよう。
 この座談会の出席者は、及川古志郎、吉田善吾、豊田貞次郎、近藤信竹、沢本頼雄、井上成美の6大将など、開戦前後の軍政・軍令の責任者と幕僚たち21名であった。
 先にふれた沢本の発言のあとをうけて、井上と及川のあいだで白熱化した論議が交される。

 井上 陸海軍相争うも、全陸海軍を失うより可なり。なぜ男らしく処置しなかったか。如何にも残念である。
 及川 私の全責任である。海軍が戦えぬといわなかった理由は、二つある。
  第1は、情況は異なるが、谷口尚真大将が軍令部長のとき、満州事変を起こすべきでないといったため、海軍大臣室において東郷(平八郎)元帥より、「軍令部は毎年作戦計画を陛下に奉っておるではないか。いまさら対米戦はできないといえば、陛下に嘘を申し上げたことになる。また東郷も毎年この計画にたいし、よろしいと奏上しているが、自分も嘘を申し上げたことになる。いまさら、そんなことがいえるか?」と面罵されたという。
 このことが、自分(及川)の頭を支配した。
 第2は、沢本君のいった近衛に下駄をはかせられるな、という言葉があった。
 当時、海軍はひじょうに警戒したもので、軍令部からも軍務局からも注意された。
 この二つ理由によって、いまから考えれば不可だったろうが、近衛首相に
 「海軍にて陸軍をおさえうると思われるかもしれないが、閣内がいっしょになっておさえねば駄目だ。
 総理が陣頭に立たなければ駄目である」といった。
 それは荻外荘会談の2日前、鎌倉の別荘に呼ばれたときのことなり。
 こうした関係で、東条より申し込みあったときも、海軍として返事すべきではなく、首相が解決すべきものであるといった。すなわち海軍としては、近衛に一任したのではなく、近衛を陣順に立てようとしたのである。
 井上 近衛がやるべきだから、やらなかったのか。近衛には、やる気があったか、また出来ると思ったか。

 海軍の近衛に対する評価はよくなかった。
 吉田善吾元大将は、『頼りなき長紬者(ちょうしゅうしゃ)流』と日記にしるし、
 高木惣吉元少将は、『薄志弱行の近衛公』と書いている。
 井上成美元大将のごときは歯に衣を着せないで、「あんな、軍人にしたら、大佐どまりほどの頭もない男で、よく総理大臣が勤まるものだと思った」といっている。(阿川弘之『山本五十六』)。
 だから、井上は前記を質問したのだろう。
 座談会の論議はつづく。

 及川 首相がおさえることができぬものを、海軍がおさえることができるか。
 井上 内閣をひけばよい。伝家の宝刀である。また作戦計画と戦争計画は別である。なお不可なれば、総長をかえればよい。

 井上の指摘をまつまでもなく、作戦計画と戦争計画はちがう。
 軍令部が毎年つくる作戦計画は、一般に「年度作戦計画」といわれ、両総長が『用兵綱領』に基づいてそれぞれの作戦計画を立案、たがいに協議をかさねたのち裁可を奏請するものである。
 それは戦争計画ではない。
 軍令部長だった東郷元帥には、この両者が別物であるぐらいはわかっていたはずだ。
 元帥が谷口にいったことは、どうやら84歳翁東郷の屁理屈であったろう。
 しかし、聖将東郷のどなりこみは、海軍部内を震撼せずにはおかなかった。
 それ以来、「海軍は戦争できない」という言葉は、部内でタブーになった。
 及川のいった言葉は、これであったのだ。
 なお、谷口が反対した理由は、すでにふれておいたが、
 「満州事変は結局対英米戦となるおそれがあり、これに備えるため軍備に35億を要するところ、わが国力では、これは不可能である」というにあったという。
 それにしても、海軍は陸軍に抗して「伝家の宝刀」をひきぬいてでも戦争反対をつらぬくべきであった――
という井上成美の一言は、かれならではの発言であり、そこには千鈞の重みが感じられる。
 それはともかく、14日の閣議前にも近衛は東条を説いたが、かれは動かなかった。
 のみならず、東条は閣議において、
 「(前略)駐兵は心臓である。主張すべきは主張せねばならない。
 譲歩に譲歩をかさね、この上さらに心臓ともいうべき駐兵をゆずることは、けっきょく降伏にひとしい。
 米国をしてますます図にのらせることになる」
 と興奮した態度でまくしたてた。
 近衛は10月16日、「懇談4度におよびたるも、ついに東条を同意せしむるにいたらず」として辞表を捧呈する。
 この懇談のさい、「人間たまには清水の舞台から、目をつぶって飛びおりることも必要だ」と東条がいったとき、唖然とした近衛は、
 「個人としてはそういう場合も一生に一度や二度はあるかもしれないが、2600年の国体と一般の国民のことを考えるならば、責任の地位にあるものとしてできるものでない」と答えている。
 おそらく東条としては、――いまや和戦いずれかにけっすべき関頭にあり、ひじょうの決断を要す――ということを、
 「清水の舞台から……」にたとえていったのか、それとも、かれの心底には、威勢のいい松岡洋右らがよく口にした「乾坤一擲」とか、「国運を堵して」とかいう、“運を天にまかせて一か八かの開戦にふみきるべきだ”との意が秘められていたのだろうか。

 近衛内閣を倒したのはまたも陸軍であり、その問題は「中国からの撤兵」であった。
 あくる17日、東条英機に組閣の大命が降下する。
 翌18日、東条は閣員名簿を捧呈し、ここに東条内閣が誕生した。
 『いかなることあるといえども、新内閣は戦争内閣ならざるべからず。開戦、開戦、これ以外に陸軍の進むべき途なし』
 と参謀本部は、『機密戦争日誌』で喜んだ。
 『遂に“サイ”は投げられたるかな』と、『日誌』は東条内閣が速やかに開戦の決意をすることを期待した。
 その頃になると、「日米開戦」の時流がいよいよ勢いづいて流れだしてきた。
 こうした時流の“水源地”をなした主戦論者をして、対米開戦を決意させるにあたり、またかれらにとって最後的な問題となったのは“二つ”あったとか言われている。
 その“二つ”について、終戦直後、服部卓四郎(開戦時の参謀本部作戦課長、陸軍大佐)が大井篤(海軍大佐)に語っている。
 その第1は、欧州戦局はドイツの優勢のもとに進展を続けるだろう。
 だから、それによって米国の戦争能力の大部分は大西洋方面に牽制され、米国の対日攻勢には限界があるだろうという判断である。
 その第2は、わが海上輸送に対する敵の攻撃はたいして致命的なものとはならず、船舶事情の窮迫のために作戦や国民生活に支障をきたすことにはならないとの判断だった。
 この第1は、ドイツびいきの主観的判断であり、なんら具体的根拠のない希望的観測にすぎない。
 だから、ここで論ずるだけの価値のない“唐人の寝言”みたいなものだ。
 問題なのは、その第2の判断である。
 それは、軍令部が開戦2ヶ月ばかり前におこなった、図上演習の結果からみちびき出されたものであるという。
 その図上演習を実際に指導した西川亨(当時、出師(すいし)準備課で輸送部門を担当、海軍大佐)に大井がたずねたら、この図上演習のやり方にはかなりの作為かあったことがわかったという。
 図上演習とは先にもふれたが、作戦の見通しをつけ、作戦計画の適否を検討する机上の作戦演習である。
 この演習も、それに使用される演習法則の定め方やデータの選び方しだいで、その結果がどうにでもなる。
 これについて、大井はこう言いている。
 『西川氏の話によると、軍令部作戦課の神重徳(かみしげのり)部員が明らかに日本側には有利で米軍側に不利とみられる演習ルールを設けたり、データをそろえたりして、それらに準拠しつつ図演を指導するよう西川氏に指示したのだとのことだった。
 神氏はこの図上演習の計画担当である作戦課の先任部員だし、西川氏は出師準備(動員)課で図上演習で輸送部門を担当していたにすぎず、また兵学校期別でも神氏より3期後輩だったので、神氏の指示に従うほかなかったものとみえる。
 この図上演習の結果、軍全部は、日本の船舶被害見積り(年間)は、開戦第1年度が80万ないし100万総トン、同第2年度以降が60万ないし80万総トンとして、これを企画院や参謀本部などごく限られた機関に最高機密資料として通報した。
 この見積りの通りだと、新造船によって日本の保有船腹は損耗を補うことは容易なだけでなく、むしろ増加となる見込みが十分あることになり、バラ色の展望がそこに開けていたことになる』(みすず書房『現代史資料 太平洋戦争 5』)
 開戦決意のウラには、このように作為されたバラ色の見積りもひめられていたのである。

 東条内閲が成立したあくる10月19日、軍令部総長永野修身は、山本五十六長官の不退転の決意をつたえ、ハワイ作戦の採用について、軍令部との折衝につとめた連合艦隊首席参謀黒島亀人にたいして、
 「山本長官にそれほどの自信があるなら、軍令部総長としで責任をもって、ご希望どおり実行するよういたします」
 といって、この問題を決裁した。
 思えば、山本がハワイ作戦の構想をはじめて公式に明らかにしたのは、10ヵ月前の昭和16年1月7日づけ及川海相あての書簡であり、この構想を具体的なものにした一応の計画案ができあがったのは4月中旬のことだった。
 その後の時局は日とともに緊迫したので、連合艦隊司令部は独ソ開戦(6月22日)の直前から、ハワイ作戦の採用を軍令部に要求しつづけてきた。
 いま、永野総長の決裁により、さしも難航に難航をかさねたハワイ作戦計画は、ようやく連合艦隊の希望どおり、軍令部邦の作戦計画のなかに採用されることとなったのである。

 東条首相は、「白紙還元の御掟」に従って、10月23日から26日を除き30日までの7日間、大本営と政府連絡会議をひらいて国策を再検討した。
 戦争か、否か。連日はげしい議論がたたかわされた。
 10月30日の連絡会議において、東条の提案により、11月1日には徹夜しても決定したいので、次の3案について研究することとなる。
 第1案 戦争しないで臥薪嘗胆する。
 第2案 ただちに開戦を決意し戦争により解決する。
 第3案 戦争決意のもとに、作戦準備と外交を併行させる。
 いよいよ11月となった。
 その1日、午前9時から皇居内で連絡会議が開かれ、先に予定された「帝国国策遂行要領案」について討議する。
 昼をすぎ夜になっても会議は続いた。
 論議を重ねること実に17時間におよび、遂に終ったときには、皇居の大時計は翌2日の午前1時10分をさしていた。
 こうした未曾有の長時間にわたった討議を、ただ一言にしてつくせば、統師部のはげしい“主戦論”に対して、賀屋興宣蔵相と東郷茂徳外相が“平和論”を主張し、結局「作戦準備と外交の併進」に落ち着いたのである。
 すなわち、前記の第1案は最初から問題にならず、参謀本部が主張した第2案には蔵・外相が強硬に反対、海軍は第3案を主張する。こうして、
 1 戦争を決意する。
 2 武力発動の時期を12月初頭とする。
 3 対米交渉は12月1日午前零時までとし、それまでに外交が成功したならば武力発動を中止する。
 ことについて決定をみた。
 これらは、11月5日の御前会議によって最終的に決定される。
 この日の早朝、前駐独大使来栖(くるす)三郎は、ワシントンに向けて東京を出発した。
 それは外交技術的に駐米大使野村吉三郎を援助するためであった。
 そのころ、“マジック情報”(模造した日本外務省の暗号機械によって解読した日本外交電報、前年8月に解読に成功)に接することのできたルーズベルト大統領など米国の政府と軍部の首脳部は、東京からの電報を緊張した面持ちで精読していた。
 かれらは、日本の“最後の提案”の内容も事前に知っていた。
 日本政府が11月4日発電報で、「甲案」と「乙案」とその説明の要旨を野村におくったものを、米側は傍受・解読していたからだ。
 提案の内容だけではない。
 「この提案が最後通告である印象を米側にあたえないよう」、また「各種の事情のために、この協定調印についてのすべての準備を、11月25日までに完了することが絶対必要である」との「厳に貴大使限り」の電報までも解読して知っていた。
 そこで、残り時間はみじかく、事態は極めて重大となってきたが、米側はマジックという“外交レーダー”によって、この情勢をはっきり承知していたのである。

 11月5日の御前会議がおわるや、杉山と永野の両総長は、それぞれ陸軍と海軍の作戦計画について上奏し裁可をえて、つぎつぎに作戦準備を発令した。
 開戦決定のときには、敵を攻撃する態勢を整える必要があるので急がねばならない。
 海軍にあっては、永野軍令部総長より山本連合艦隊司令長官にたいして、「奉勅 大海令第1号」を発令し、「大海指第1号」を指示した。
 11月6日、中央から特別に派遣された飛行機で、佐伯湾(大分県)の旗艦「長門」から上京した連合艦隊司令部の幹部は、あくる7日、海軍省第1会議室において、連合艦隊作戦命令の最終検討を行なう。
 ついで各部隊の参謀を電報で呼びよせ、8日に、機密連合艦隊命令作第1号(11月5日付)と同第2号(11月7日付)を手渡した。
     機密連合艦隊命令作第1号
        昭和16年11月5日
        佐伯湾 旗艦長門
         連合艦隊司令長官 山本五十六
       連合艦隊命令
  対米英蘭戦争における連合艦隊の作戦は別冊により之を実施す

     機密連合艦隊命令作第2号
        昭和16年11月7日
        佐伯湾 旗艦長門
         連合艦隊司令長官 山本五十六
       連合艦隊命令
  第1開戦準備をなせ
  Y日を12月8日と予定す

 この「Y日」とは「開戦予定期日」のことである。ちなみに「X日」は「開戦日」をさした。
 11月10日、野村大使はルーズベルト大統領と一時間ほど会談し、日本の「最終案」を示して説明する。
 そして別れにさいし、
 「大使としてなしうるところにも限度がある。私は現代および後世の日本国民に対する責任を痛感している。
 私は最後の大使となることを望まない」
 と、苦しい立場におかれた心境を吐露して、ホワイトハウスを辞去した。
 この会見の数時間前、海軍中将南雲忠一は、「攻撃部隊作戦命令第1号」をもって、真珠湾攻撃の機動部隊に対し、
 1、10月20日までに戦争準備の完了。
 2、単冠(ひとかっぷ)湾への集合。
 3、攻撃部隊の編成。
 などを下命した。
 この命令により、真珠湾攻撃の機動部隊は企図を隠すため、各隊と艦の出港日時を違えて集合点の単冠湾に向う。
 18日正午、佐伯湾を出港した第2航空戦隊の「蒼竜」と「飛竜」が、黒潮おどる伊勢湾沖を東航していた19日午前9時15分、飛行甲板に整列した乗組員は、伊勢神宮を遙拝(ようはい)して武運の長久を祈念する。
 そして、その日の夕方、東京湾の沖を通過するときには、降りしきる雨の中で皇居を遙拝し、心の中でお別れを申し上げたのであった。

 真珠湾攻撃機動部隊の艦船が三々五々、集合点の単冠湾に向っていた20日午後4時、軍令部第1部長の福留繁少将が、広島湾桂島泊地の「長門」をおとずれ、あくる21日づけ「大海令第5号」(作戦待機海面に進出せよ)と「大海指第7号」(作戦海面に進出させるとともに、他の部隊を開戦初頭の配備につけよ)を、連合艦隊司令部に手渡した。
 これに基づいて、山本長官は21日午前0時、「連合艦隊電令作第5号」をもって「第2開戦配備」の隠語電報(「富士山登れ」)を発令する。
 この電報命令によって、機動部隊は、予定通り11月26日に単冠湾を出撃、ハワイ遠征の途にのぼることに決った。
 ただし、この電報は「情勢の変化によっては、または、日米交渉が成立したならば、作戦部隊は即時集結して帰還せよ」という条件つきのものだった。
 この日の午後、最近帰国した駐英海軍武官近藤少将は、英国を中心とする欧州情勢について報告する。
 及川古志郎に代わって、つい1ヶ月前の10月18日、海軍大臣に就任した鴫田繁太郎は、その日記にこうしるしている。
  『11月21日 金曜日 雨
  午後3時30分より5時、英国大使館付武官近藤章一郎少将の任務報告を聴く。
  独は、航空爆撃に依っても、通商破壊に依っても英国を屈し難く、英国上陸作戦も亦至難。
  英国は独の付和提議に応じず、之を屈するの方途もなし。結局、長期戦になろう』
 まことに急所にあたる適切な所見であった。しかし、時期はあまりに遅過ぎた。

 11月26日の午前6時、南雲中将のひきいる海軍史上最強の機動部隊――航空母艦6、戦艦2、重巡2、軽巡1、駆逐艦9、潜水艦3、給油艦7――は、ときおり降ってくる雪をついて単冠湾を出撃、いよいよハワイ遠征の途にのぼった。
 この日の午後4時45分(東京時間27日の午前6時45分)、ハル国務長官は、日本側提案に対するアメリカ側の書類を野村大使に手渡した。
 これが、あの有名な“ハル・ノート”である。この文言は、
 1、中国と仏印より日本の陸海空軍および警察の全面撒退
 2、日華近接特殊緊密関係の放棄
 3、三国同盟の死文化
 4、中国における重慶政権以外の一切の否認
 を要求していた。
 日本側では、陸軍は“うらみは深しハル・ノート”といって、これを事実上の“対日宣戦布告”とうけとった。
 海軍でもハル・ノートを見たとき、
 「こりゃあ最後通牒だよ。ルーズベルトも決心したもんだなあ。陸さんも絶対におさまらんぞ……」
 と、部内で言い合わせたものだった。しかし、この日の『機密戦争日誌』のなかに、
 『これ(ハル・ノートのこと)天佑と云うべし、これにて帝国の開戦決意は踏切り容易になれり、芽出度々々々』
 とあるように、ハル・ノートは、参謀本部に一種の安心感を与えた。
 それというのも、もしも米国がもっぱら時をかせぐため、「乙案」(米側が「甲案に」難色を示した場合、これに代わる日本の最後案)を受諾したならば、12月はじめの発動をめどにした戦争準備は混乱する。
 そのうえ、後になって米国が強硬な方針に転じたら、北方に対する顧慮から陸軍の南方作戦は至難となり、また海軍も兵カ比と燃料の関係から対米戦がひじょうに苦しくなる――
とかねて懸念していたからである。

 大本営政府連絡会議は、11月29日、もはや何の論争もなく、開戦決定をおこなう御前会議の原案を決定する。
 こうして、12月1日午後2時、皇居の「千種の間」で開かれた御前会議は、
 対米英蘭開戦の件
  11月5日決定の「帝国国策遂行要領」に基づく対米交渉はついに成立するに至らず。
  帝国は米英蘭に対し開戦す。
 と決定したのであった。その直後、杉山参謀総長と永野軍令部総長は、
 「陸海軍の第一線各軍および艦隊に対し作戦発動の命令を発令相成度」
 と列立上奏して、進攻作戦開始命令の允裁(いんさい)をあおいだ。
 さらに翌日、作戦開始を12月8日とすることについても裁可をえた。
 そこで、この日の午後5時30分、山本長官は連合艦隊にたいして、
 「ニイタカヤマノボレ1208」
 を発電した。つまり、
 「開戦日は12月8日と決定された。予定どおり行動すべし」
 と下命したのだ。ここに対米開戦の矢は、ついに弦を離れたのである。

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