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五章　パラワン

急峻な岩山に囲まれるエル・ニドの漁村。 湾に浮かぶバンカ（小型エンジン船）で島々の間を行き来する。 　1　パラワン島 top 　ワニ養殖研究所――日本のＯＤＡで発展 　パラワン州の州都、プエルト・プリンセサ市の郊外には、国立ワニ養殖研究所という、ユニークな研究所がある。 　研究所入口には、全長五〜六メートルもある巨大なワニのはく製が展示されている。 　ワニの卵の孵化室、成長レベルに応じての各種飼育場などもある。 　敷地は十ヘクタール、うち二ヘクタールは自然林で、ワニにとって生息環境は最高だ。 　ワニの養殖場は北南米、東南アジア各国、オーストラリアなど世界各地にあるが、ワニの生態の基礎研究もしているのは、この研究所ぐらいである。 　この施設は、日本との関わりが深い。世界でフィリピンにしか生息しないミンドロワニ（俗称フィリピンワニ）などを保護、増殖のため、日本政府が十七億六千万円を無償援助して建設、一九八七年三月にフィリピン政府に引き渡された。 　フィリピンにはミンドロワニ以外、イリエワニという、もう一種のワニがいる。

日本のＯＤＡで作られたワニ養殖研究所の敷地内にある養殖池

　ミンドロワニは成長しても体長三メートル前後、体重百キログラムぐらいと、比較的小型なのに対し、東南アジアやオセアニア各地に生息するイリエワニは体長が五〜六メートル、体重は一トンにもなる大型。
　人間を食べるものもいる。やや危険なワニだ。
　ミンドロワニはその名の通り、ミンドロ島のほか、ルソン島、ミンダナオ島などフィリピン各地に生息している。
　その皮の質は、世界のワニの中でも最高級と言われ、一九五〇年代まではアメリカ人らか捕獲して皮の海外輸出が盛んだった。
　こうした乱獲がたたり、アメリカの動物学者は「全部で五百頭から千頭くらいしかいない」との調査結果を出し、絶滅の恐れが指摘され出した。
　日本政府が養殖研究所を供与したのはそのためだ。国際協力事業団（ＪＩＣＡ）が環境研究センター（環境庁の外郭団体）のスタッフら専門家の現地派遣も行い、養殖事業を全面支援した。
　養殖の対象には、ミンドロワニのほか、イリエワニも含められた。
　私が研究所を訪れた九三年にはＪＩＣＡ派遣のスタッフが五人勤務していた。
　日本の政府開発援助（ＯＤＡ）なしには、成り立たない事業だった。
　当初は、ワニのエサもよくわがらなかった。魚、アヒル、ニワトリなど、肉はなんでもよく食べる。
　しかし、生後半年のうちに死亡するケースが相次いだ。
　そのうち、冷凍の食物は消化できず、死亡しやすいことがわかった。
　また、ミンドロワニは、交尾後、メスがオスを噛むなどして、集団飼育には向いていないことも次第にわかってきた。
　飼育開始から最初の二年間は孵化して育ったワニはゼロ。
　それでも、試行錯誤の末、飼育・孵化技術は少しずつ向上し、死亡率は二ケクから一ケタヘと減り、九三年段階では二％台まで落ちた。
　それに伴って、研究所生まれのワニは幾何級数的に増えた。
　八八年に七十頭だった研究所のワニは九〇年に三百頭を超え、九一年に七百頭余り、九二年に千五百頭弱、九三年末には三千頭近くと、スタッフの予想を上まわるハイペースで増殖した。
　九七年六月段階では、野外からの捕獲分を含め、ミッドロワニは九百六十六頭、イリエワニは三千九頭で、合わせて四千頭近くに増えている。

　実らぬ“皮算用”
　研究所の収容能力の限界近くになり、今度は増えすぎたワニの扱いに困っている。
　ニワトリ、アヒルなどのエサ代もバカにならない。
　ついには、失業者の多いパラワン島の新ビジネスとしてワニの皮革輸出が考えられた。
　研究所は、地元住民に養殖に慣れ親しんでもらう目的で、敷地内にデモンストレーションの養殖池を設けた。
　施設を管理、運営する環境天然資源省は、国連環境計画（ＵＮＥＰ）の下部組織「野生動植物絶滅危惧種の国際貿易会議」に申請し、九三年には輸出の許可が出た。
　しかし、利潤を追求するワニ皮の輸出事業となると、日本政府は研究所への援助を続けるわけにはいかない。
　ＪＩＣＡは九四年八月、「当初の目的は達成した」として、一切の協力を打ち切った。
　ＪＩＣＡの関係者によると、この当時、研究所のフィリピン人所長が事業にあまり熱意がなく、ＪＩＣＡスタッフとの関係がよろしくなかったのも、援助打ち切りの一因になったらしい。
　援助終了にあたり、日本側は評価ミッションを現地に派遣し、次の三点をフィリピン側に提言した。
　�@試験的養殖の推進
　�A野生ワニの保護区設定
　�B住民の生計支援
　この提言を考慮し、研究所は五ヵ年の「行動計画」を策定し、九六年六月、環境天然資源大臣に提出した。
　行動計画には、一歳のイリエワニを三年間、民間事業者に提供して育ててもらい、その後、回収して解体、皮革処理を行い、皮革製品販売などによる利益は政府と民間が折半するアイデアも盛り込まれた。
　いわば、ワニの養子制度である。
　ところが、大臣はなかなかゴーサインを出さない。住民の養殖希望者も少ないようだ。
　実際、フィリピン人がワニにいだくイメージは極端に悪い。ワニはフィリピーノ語で「ブワヤ」という。
　かって同研究所でＪＩＣＡチームの主任だった村田隆一は、私にこんな話をしてくれたことがある。
　「ブワヤは、悪徳警官や金もうけに汲々とする商人を指したりする。汚職と腐敗のシンボルなんです。
　それに、人間がイリエワニに食われる事件もあり、住民は恐れている。
　彼らにとって、ワニは見つけたら、すぐに殺すものなんです」
　環境天然資源省のコラソン・シンハ保護区野生生物局長は「ワニ皮のバッグ製造など、住民の利益になる事業を考える段階にきている。
　その実現のためには、商品価値の高いワニに対する彼らの認識を変えなくてはいけない」と話す。
　だが、日本はじめ先進国では野生動物の保護意識が高まり、「ワニ皮は趣味が悪い」という見方も消費者の間で強まっている。
　ワニ皮の需要は低迷ぎみで、世界的に供給過剰になっている。
　現状のままでは、ワニ皮の輸出事業がそううまくいくとは思えない。
　最近、ＪＩＣＡのもとには、環境天然資源省から「養殖研究所で一、二歳の子ワニが増え、将来、エサ代など負担激増の恐れがある」との悲鳴が寄せられた。
　日本国民の血税をつぎ込んだワニの養殖事業だが、その繁殖力の強さゆえに、事業が予想以上に軌道に乗り、ついには増えすぎた「危険動物」を被援助政府が持て余すという、なんとも皮肉な結果になってしまった。

　そして「オレを撮れ」とポーズをとる。フィリピンの囚人ならではのおおらかさだ。
　囚人の中には、田のあぜ道に入った私の先導役を自ら買って出る者もいる。
　そして、案の定、「案内料だ」といって、五ペソを要求してきた。
「脱走はできないのか」と尋ねると、男は「すぐにこれだ」と、自分の首をはねるまねをした。
　しかし、その割には、警備に緊張感はない。
　すぐ近くにはライフル銃を手にした警備員が監視にあたっているが、私にたかる囚人を制したりはしない。
　囚人の話では、この警備員も囚人だという。
　そんなことがありうるのか。だが、警備員の半袖の下の入墨を目にし、信じる気になった。
　緑色の囚人服の男たちは、殺人、強盗などの重罪で刑が確定した長期懲役の囚人たちだ。
　死刑囚はマニラ首都圏モンテンルパ市のニュー・ビリビット刑務所に集められ、ここにはいない。
　政治犯も少数だが、いる。服役期間が長期に及んだり、六十五歳以上の高齢の囚人は普段着で、敷地内を自由に行動している。
　刑務所職員の娘とおぼしき若い女性がテニスコートでプレーに興じているそばで、囚人たちが土木工事にあたる光景も見た。
　悪質な囚人を収容する「最大警備」の建物もあるにはあるが、大半の囚人はほぼ自由に行動している。
　二千人近い囚人と百二十人の刑務所職員、その家族が共存していて、普段着の囚人については職員と見分けがつかない。
　車をおりると、囚人服を来た男が近寄ってきた。
　ミニチュアの船を入れたボトルを手にしていて「オレが作ったんだ。買ってくれ」という。
　男の名前はボニファシオ・レヘラドール（41）。
　パナイ島の郷里で帰宅途中、自分の前に立ちふさがった男をナイフで刺殺し、懲役十三年の判決を受けた。
　今は刑務所の会計係の家で、毎日七時間ぐらい雑役にあたっている。その報酬は一ヵ月、現金二十ペソと、タバコが少々という。
職員たちは自宅で、囚人をタダ働き同然にしているようだ。気の毒なので、ボトルを二百ペソで買ってあげることにする。
　彼はもうすぐ釈放の予定で、コパラワンにはＮＰＡ（共産ゲリラの新人民軍）もいないし、とても平和的。
  仕事が見つかれば、この島で働きたい」という。
　「脱走はしたことはないのか」と聞くと、「町に逃げても、通報ですぐに捕まる」との答えが返ってきた。
　古ぼけた刑務所事務所で、刑務所所長代理のパウリノ・マガイに面会した。
　マガイはアポイントメントもなしに訪れた私を一瞥するや、あとはそれまで通りチェスをさしながら、面倒くさそうに私の質問に答えてくれた。
　「囚人たちは、短いので半年、長いので二十年くらい入っている。中では農業やハンディクラフト作りをし、更生に励んでいる。
　彼等には補償が与えられる。実入りのいい者では月百ペソくらい手にできる」
　警備体制がこれだけ緩やかだと、脱走もあるのでは、との質問に、マガイは「年間、全囚人の五〜一〇％が脱走する」と、こともなげにいった。
　一年に百人から二百人は逃げ出している勘定である。
　そして「大半はすぐに捕まる。パラワン島は海に囲まれているから、脱走者を見つけるのは難しくない」と続けた。
　私はマニラに戻ったあと、司法省刑務局次長のヘスス・ビリアヌエバにインタビューした。
　彼は、全国各地の刑務所からの脱走者が「年間、四百人から五百人いる」と、これもまた驚くべき数字をあげ、
　「その中で、イワヒゲ刑務所は最も多い。全国の脱走者のうち約六割は捕まっている。四百人以下なら、いい数字だろう」と付け加えた。
　警察官や判事の腐敗、冤罪の多さなど、フィリピンの司法の問題は、ニュー・ビリビット刑務所の報告でも記した。
　莫大な国家財産を略奪したとされるイメルダ・マルコス元大統領夫人は多数の汚職の罪で起訴されたあと、多額の保釈金を支払って収監を免れ、今は下院議員という高い社会的地位にある。
　その一方、ニュー・ビリビット刑務所にいる鈴木英司・死刑囚のように、限りなくシロに近い人間が刑務所から出られない。
　塀の中にいる人間と外にいる人間は、どちらが上等な人間なのか。
　司法の問題点があまりに多いこの国には、イワヒゲのような塀のない刑務所が一番、お似合いなのかもしれない。

　アナツバメの巣が主に華人の間で「珍味」として重宝され、高値で取引きされるようになったからだ。
　エル・ニドの「ニド」は、スペイン語で「巣」を意味する。それほど、この町には昔からアナツバメの巣が多い。
　町の沖合には、日新製糖とフィリピンのソリアノ財閥が出資して開発したリゾート、ミニロック島がある。
　「エコツーリズム」が売り物で、海辺にはヤシの葉葺きの水上コテージが並んでいる。
　島はカラフルなサンゴ礁に囲まれ、スキューバダイビッグ、カヌー、釣りなど、多彩なマリーンスポーツが楽しめる。
　日本でも観光会社が売り出している高級リゾートだから、ご存じの方も多いだろう。

　巣の捕獲、販売は、人口約二万の町の財政を潤している。
　町内にはツバメが多数の巣を作る洞窟や岩穴が百三十以上あるが、ニド・ハンターは洞窟一ヵ所あたり高い所で年間一万五千ペソ（六万円弱）もの税金を町に納めねばならない。
　ニド・ハンターは町に二百人はいて、半農半漁の町にとって、最大の税収源になっている。
　一方で、巣の価格高騰に伴い、捕獲権のないハンターによる密猟が横行。
　それによって「巣は七割も減った」と、地元の新聞で報道されたこともある。
　この事態を憂慮するラモス大統領の命を受け、環境天然資源省はアナツバメの生息実態調査を開始した。
　しかし、「ニド産業」に従事する住民は、政府による捕獲規制には強く反対している。
　町で最大のツバメの巣の卸元と言われる中華系の実業家、エリス・リムに会った。
　リムの祖父は中国・福建省出身。「一九四〇年代からここでニド・ビジネスを始めた」と、リムは親から聞いている。
　リム家は代々、マニラ市ビノンド地区などに多い華人系フィリピン人にニドを販売し、年間百キログラム以上を取り扱っている。
　しかし、リムは乱獲については否定する。
　ニド・ハンターが増えたのは事実だが、取り過ぎと言うほどではない。
　アナツバメが減っているとすれば、農地に化学肥料がまかれ、エサとなる昆虫が減ったためではないか」
　アナツバメはパラワン島だけでなく、インドネシア、中国などにも生息している。
　だが、各地で乱獲が報告され、世界自然保護基金は「絶滅危機種」に指定して休獲期間を設けるよう提言しているほどだ。
　空港の建設、新たなリソート開発など、広域にわたって観光開発計画が進行している北パラワンでも、保護対策が急がれている。

　2  カラミアン諸島 top

　ヤシの葉葺きの大きなクラブハウスでは、バイキング・スタイルで、新鮮な海の幸を堪能できる。
　アフリカ動物が放たれている近くのカラウィット島までのサファリ・ツアーもある。
　私が訪れた時には、日本人、ドイツ人、アメリカ人、イタリア人らのアベックや家族づれ、およそ百人が優雅な休暇を楽しんでいた。
　私は予約もなく、バンカで島を訪れた。バンカには、地元の住民が家族連れて同乗していた。
　彼らは島に上陸して休憩するだけで「一人五十ドルの支払い」を請求され、有り金がないため、上陸できず、船上で一泊せざるをえなかった。
　貧しい者には、この島は「クラブ・パラダイス（天国）」どころか、「クラブ・ヘル（地獄）」である。
　クラブ・パラダイスは、経営者も、現地駐在の総支配人もドイツ人。フィリピン人の妻を持つクラウス・ウォール総支配人は元航海士。
　ダイビングなど海洋スポーツが好きで、結局、この南海の小島に定住することになったのだという。
　「コテージは百二十人くらい収容可能。通年の占有率は五〇％くらい。各国の観光パンフレットで紹介され、人気は年ごとに高まっている」と、彼は宣伝する。
　そして、島のおいたちについては「元々無人島。リゾート開発するまでは、不毛な土地だった」と語った。
　それは事実ではない。島は本来、「ディマキア島」という名前で、つい最近まで先住の海洋民族タグバヌア族が所有し、自給自足の生活を送っていた。
　私は先にカラウィット島を訪れ、そこで島民からディマキア島の事情を教えられていた。

　一九七六年頃、政府系の財団のスタッフを名乗る男がマニラから島にやって来た。
　そして、「この島は今後、公的目的のために、政府が使うことになった」とベリンに言い渡し、一家の立ち退きを要求した。
　当時はマルコス大統領がフィリピン全土に戒厳令を敷いていた。政府の命令は絶対的なものだった。
　ペリンは、英語で書かれた売買契約書の内容を理解できなかったが、言われるまま、それにサインした。
　ペリン一族はやむなく、カビルアン島に移住した。
　その際、ベリン一族が立ち退き補償として手にしたのは、一万五千ペソ。それを五家族で均等に分配した。
　ヤンコ・ベリンが手にしたのは、エンジン付きボート、コメ、乾物などの現物が中心で、現金は二百ペソにすぎなかった、という。
　その後、ディマキア島のオーナーになった財団は、ドイツ人経営のリゾート会社とリース契約を結び、多額の収入を得ている。
　一方のベリン一族は、排他的リゾートになった島にもう上陸することさえできない。
　移住先のカビルアン島は平地が少なく、ディマキア島のように米作はできない。
　パパイア、マンゴなどの果物をわずかに栽培できる程度。
　そのうえ、島周辺の海は魚が少なく、漁獲量は以前に比べ、格段に減った。一族はその日、食べるのがやっとである。
　「あの時、財団の人間は島を買収する本当の目的を言わなかった。我々はだまされたんだ」
　ヤンコ・ペリンは悔し涙を浮かべながら、私に訴える。
　美しいサンゴ礁が多いパラワン地域では、リゾート開発が花盛り。民間企業の土地買収も盛んだ。
　しかし、ディマキア島のように、島の本来のオーナーである先住民がだまされ、二束三文で土地を手放しているケースが他にもあるのではないか。
　米国統治時代、土地所有権設定の過程で地主層は農民の無知につけこんで不当な土地拡大を行ったが、同じようなことが今またフィリピンの辺境で起きている。
　翡翠（ひすい）色の海原を前にしながらも、私の気分は重かった。

天敵のいないカラウィット島で繁殖したシマウマの群れ

人が近寄ってもあまり怖がらないキリン。 左は「カラウィット帰島運動」議長のフィデル・モンドラゴン氏

　カラウィット島――マルコス独裁の“置きみやげ”
　二十年間にわたり大統領としてフィリピンに君臨した故フェルディナンド・マルコスは一九八六年の「二月革命」で国外に追われ、「マルコス独裁」に終止符を打った。
　多数の政治犯逮捕、長期拘留をはじめとするマルコス時代の人権侵害は、マニラではもはや昔話である。
　ところが、パラワン島近海には、いまだに「マルコス独裁」の後遺症に悩まされている小島がある。カラウィット島である。
　マルコスは大統領時代、動植物に関する国際会議に出席したのがきっかけで、アフリカからフィリピンに野生勣物の移入を思いついた。
　そして、開発の手の及ばない、この南海の小島にキリンなどアフリカ産の動物を輸送し、放し飼いにした。
　その後、野生動物はどうなったのか。
　ブスアンガ島からバンカに乗って、約二時間でカラウィット島に到着する。
　島に着いてまもなく、海岸に身のだけ四、五メートルのキリンが姿を現した。
　草原の動物が、サンゴ礁の海辺を歩く姿は異様である。
　島の内陸部に入って行くと、シマウマ、インパラ（中型レイヨウ）などアフリカの中型草食動物が群れをなして草をはんでいるのに出くわした。
　島を管理する資源保護管理財団の話では、島内には七種、五百頭以上の草食動物が放し飼いにされている。
　人間に餌づけされて、人に慣れているのもいて、管理事務所の敷地をゆったりと歩くインパラを見かけた。
　まさに、野生動物の楽園のおもむきである。
　カラウィット島は、パラワン島とミンドロ島の間に点在するカラミアン諸島のひとつ。面積は約四千ヘクタール。
　住民は十八世紀以来、定住していると言われる海洋民族、クユニン族だ。
　ところが、いまや二百家族ぐらいの彼らは「不法居住民」扱いで、「カラウィット帰島運動（ＢＣＭ）」という住民組織をつくって、島への定住の合法化を求める裁判闘争を続けている。
　サンゴ礁に囲まれた小島は、元々は半農半漁ののどかなムラだった。
　しかし、人口密度が薄く、野生動物がすみやすい自然条件をそろえていたことが、島民に災いをもたらす結果となった。
　「不法居住民」の一人で、ＢＣＭ議長のフィデル・モンドラゴン（36）が、島の悲劇の歴史を私に語ってくれた。
　マルコスはこの島を訪れてすっかり気に入り、七六年、島全体を「野生動物の聖域」に指定した。
　翌年からキリン、シマウマ、レイヨウなど八種、百四頭の草食動物をアフリカから輸入し、島に放った。
　一方、約千人を数えた住民は全員、対岸のブスアンガ島の海岸に強制移住させられた。
　当時は戒厳令時代で、政府に歯向かう者は「共産主義者」「反政府破壊分子」のレッテルをはって、容赦なく逮捕していた。
　島の住民は政府の言いなりになるしかなかった。
　「聖域の島」ではその後、草食動物が順調に繁殖し、移入八種のうち絶滅したガゼル｛カモシカの一種）を除く七種はどんどん増えた。
　ここには、アフリカのように天敵がいないからだ。大統領の長男、フェルディナンド・マルコス・ジュニア（愛仰ボンボン）は友人と一緒に島を訪れて狩猟を楽しむなど、マルコス一族にとっては「サファリの島」になった。
　一方、住民の移住地は不毛な荒れ地で、農業も、近海漁業もまともに営めなかった。
　マルコス政権が崩壊し、アキノ政権が誕生した八六年以降、住民たちは「これでもう、島に安心して住める」と思い込み、カラウィット島への引き揚げを開始した。
　ところが、アキノ政権は、住民の期待を裏切り、帰島を容認しなかった。
　島を管理する資源保護管理財団の理事にフィデル・ラモス国防相（のちの大統領）や、パラワン島出身のラモン・ミトラ下院議員（当時）らアキノ政権の要人が名をつらね、利権ががらんでいたからとも言われる。
　アキノ大統領は退任直前、この島を訪れ、「動物のためにも、住民の帰島は許さない方がいい」と発言し、島民たちを大いに失望させた。
　アキノ政権時代、国軍は、海兵隊一個小隊を島に配備し、住民が帰島しないよう監視したこともある。
　モンドラゴンは「軍が民家を焼くなど、立ち退き拒否の住民に様々な嫌がらせがあった」という。
　ラモス政権になっても、方針に変わりはなかった。
　アフリカ動物は島の環境にすっかり適応し、移入から十七年間で五倍に増えた。
　資源保護管理財団は、近くのリゾート、クラブ・パラダイスなどからやって来る観光客に有料のサファリ・ツアーを提供し、アフリカ動物を「カラウィット観光」の目玉にし始めた。
　フィリピン政府は「不法居住」の住民を相手取って立ち退き訴訟を起こし、パラワン地裁は九四年二月、政府により良好な移住地の確保を命じる一方、帰島住民に立ち退きを命じた。住民側はもちろん控訴した。
　この第一審判決を最も喜んだのは、アフリカの動物たちではなかったか。
　繁殖力旺盛な動物たちは、これまで通り「聖域」を謳歌している。
　民家の敷地、田畑にも自由に出入りし、作物をたいらげている。
　それでも、住民たちは保護動物に危害を加えることはできないし、番犬も飼えない。
　帰島住民の一人、レブカト・ロクイブは自分の稲田の周辺に高さ二メートルほどの木の柵を設け、草食動物が侵入しないようにした。
　それでも、シマウマなどは柵をやすやすと飛び越え、田をエサ場にする始末だ。
　ロクイブは「うちの田では通常だと、例年二千五百キログラムのコメの収穫があるが、去年は五十キログラムしかとれなかった」と嘆いてやまない。
　アフリカ動物の群れに喚声を上げるサファリ・ツアーの外国人観光客と、「害獣」に生活をおびやかされる貧しい先住民。
　その対照的な姿は、フィリピン民主主義の成熟度を問いつめている。

　3  スプラトリー諸島 top

　ミスチーフ礁占拠事件――もつれる領有紛争
　「我が国領土のカラヤアン諸島のサンゴ礁に中国が建造物を築いている。
　付近では軍用艦らしい中国の船が停泊している」
　一九九五年二月八日、ラモス大統領（当時）はマラカニアン宮殿での定例記者会見で、こんな事実を初めて明らかにした。
　カラヤアン諸島は、南シナ海に散らばる中国名「南沙諸島」のフィリピン側の呼称である。
　カラヤアンは、フィリピーノ語で「自由」を意味する。ベトナム名は「チュオンサ諸島」である。
　日本では一般に「南沙諸島」と記されるが、中国の見方に立つ印象を与える恐れもあることから、中立性を期す意味で、ここでは諸島名の表記を、英語の「スプラトリー」にしておきたい。
　面積二万四千平方キロ余り、百九十以上の小島や砂州から成るスプラトリー諸島の海域は石油や天然ガスが豊富といわれる。
　原油の埋蔵量は、中国政府の推定で三百億トン、ハワイ大学東西センターは八十億バレルと見込んでいる。
　太平洋戦争中は同諸島を日本軍が占拠、支配していた。
　戦後、日本はサンフランシスコ講和条約で領有権を放棄し、「無効財産」となった。
　その後、ベトナム、中国、フィリピン、台湾、マレーシア、ブルネイの六ヵ国・地域がそれぞれ自国の領有権を主張。
　領有紛争は、一九八八年三月にはチッグア礁近くで中国とベトナムの軍隊の武力衝突に発展、双方に百人以上の死者・行方不明者が出た。
　さらに、九二年二月には中国がこの海域全体を自国領とする領海法を制定し、他の領有主張国の強い反発を買った。
　当事者の三ヵ国（のちにベトナム加盟で四ヵ国）が加盟する東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）は九二年七月のマニラでの外相会議で、武力行使を抑正し、平和的手段による領土問題解決をうたう「南シナ海宣言」を出し、中国にもその順守を求めていた。
　その宣言の精神を無視する形で、中国が突如、環礁を占拠したことを、フィリピン政府は重大な「主権侵害」と受けとめた。
　フィリピンには、マラフの漁業会社社長、トマス・クロマが一九四七年にカラヤアン諸島を「発見」して「フリーダムランド（自由の国）」と宣言、従業員を常駐させて漁業活動にあたるなどの実効支配の歴史がある。
　中国の環礁占領は在比米軍全面撤退（九二年十一月）後の出来事でもあり、超大国が退いたあとの「力の空白」に、海軍力を増強する中国が触手をのばした事件として、フィリピンだけでなく、関係諸国に衝撃を与えた。
　中国が占拠したのは、パラワン島の西方、約二百キロにある、フィリピン名でパンガニバン礁、英語名でミスチーフ礁である。
　これまでフィリピン人の漁師らが船の停泊や休憩の場として利用していた。
　フィリピンが領有権を主張するカラヤアン諸島の中でも、比較的パラワン島近くに位置し、フィリピンの二百カイリ経済水域内にある。
　中国の海南島からは千五十キロも離れている。
　中国政府は「軍用施設ではなく、単なる漁師の避難所」と説明したが、環礁を占拠している事実は認めた。
　フィリピン政府は外交ルートを通じて中国政府に抗議した。
　フィリピン政府はさらに、報復措置として、中国が環礁付近に建てた標識を爆破した。政府や議会の間には軍備増強論が高まり、フィリピン上院は、十五年間で三千億ペソ（約一兆二千億円）を投じて軍用艇、戦闘機などの兵器近代化を進める国軍近代化法案を、全会一致で可決した。
　しかし、「南沙諸島は古来、中国の領土」を主張する中国政府は、ミスチーフ礁からの撤退要求を拒み、事態は膠着状態に陥った。

　ミスチーフを上空から見る――　一触即発の南シナ海
　この当時、私はマニラをベースに活動する外国報道機関の記者、カメラマンらでつくる「フィリピン外国大特派員協会（ＦＯＣＡＰ）」の会長をしていた。
　フィリピン政府はそれまで「カラヤアン諸島は紛争地域」とし、再三にわたるＦＯＣＡＰの現地取材の要望を拒み続けてきた。
　だが、今度の占拠事件で、フィリピン政府は「中国の非道」を国際社会に訴えたいはず。
　そう思った私は、ＦＯＣＡＰのスタッフと共にレナト・デビリア国防相（当時）に直談判し、ミスチーフ礁の現場取材を強く求めた。
　この要望は閣僚会議ではかられた結果、ラモス大統領の決断で「ゴー」となった。
　ただし、報道関係者を乗せて現地に向かう海軍船の乗船人員は限られ、ＦＯＣＡＰはクジ引きで代表者を選ぶプール取材にした。
　他にフィリピン国内のメディアやＦＯＣＡＰ以外の一部外国メディアも加わり、総勢三十九人の報道関係者がツアーに参加した。
　日本人は、クジにあたった毎日新聞特派員の私と、世界日報マニラ特派員の二人が加わった。
　このプレス・ツアーは事前に中国政府の知るところとなり、在比中国大使館は「問題を複雑化させる」と中止を申し入れた。
　しかし、フィリピン政府は「わが国には報道の自由がある」（ドミンゴ・シアソン外相）と突っぱね、ツアーを強行した。
　仕掛け役の私は、「してやったり」の心境だった。
　スプラトリー・ツアーは、九五年五月十一日から十六日にかけて行われた。
　マニラから民間機でパラワン島に向かい、翌早朝、島西岸のウルガン港で国軍がチャーターした民間のダイブ・ボートに乗船。我々の船の前方では国軍の揚陸艇、後方では巡視艇が護衛した。
　この海域を航海してわかったが、中国やベトナムなど、フィリピン以外の漁船などの船舶が付近を絶えず行き来している。
　彼らに、明確な国境の意識はないのだろう。
　翌朝、報道陣は全員、ダイブ・ボートから揚陸艇に乗り移りを命じられた。
　艇は、ミスチーフ礁から十三キロの海域まで接近した。
　そこから、中国側に撃墜されないように後尾に「ＰＲＥＳＳ」の文字を白テープで張りつけた軍用ヘリコプター一機が、揚陸艇から繰り返しミスチーフ礁に向けて発進した。
　私も乗ったが、扉のない吹き抜けのヘリで、上空では風圧がすごい。
　急旋回で機が傾くと、足元の真下は深い海。締まりの悪いシートベルトが何かの拍子ではずれ、海に落下しはしないかという恐怖感を抑えるのに必死だった。

　ヘリの低空飛行に驚いたのか、八角形の建物から男性が外に飛び出してきた。
　ストライプのＴシャツを着た男がこちらにカメラのレンズを向けている。
　他にＴシャツ姿の男二人がヘリを見上げている。
　ヘリの上から私が手を振ると、男の一人が手を振り返した。
　建造物一ヵ所に男ばかり三人から五人はいるようだ。
　建造物とつながる形で木造の小屋がある箇所もある。
　ヤグラの組まれた四ヵ所とも、三軒から五軒の八角形の建物、パラボラアンテナ、中国国旗、離れの小屋と、同じような造りと建物配置で、計画的にシステマチックに建造されている。
　建造物近くの環礁内には、漁船と見られる木造の小舟二隻が浮かぶ。舟には二、三人の人影が見える。
　一方、環礁の外には、五星紅旗をはためかすフリゲート艦が二隻見える。
　中国は軍民一体となって、ミスチーフ環礁を占拠、防衛している、との印象だ。
　報道陣と共にヘリで上空から視察したカルロス・タニエガ国軍西部方面司令官（当時）は同乗のフィリピン人記者に「建造物にいる中国人は民間人というより、軍人のように見える。銃座も見えた」と述べている。
　中国のフリゲート艦は、当時、上空を旋回していたフィリピン国軍の偵察機からの報告で、ミスチーフ礁の南西約百三十キロに位置し、中国軍の拠点と言われる近くのジョンソン環礁から向かったものであることがのちに判明した。
　同艦は、フィリピン軍の揚陸艇に、最短二十キロ余りまで近づいた。
　その後、現場海域にいた中国旗を掲げる中型船舶二隻が揚陸艇に急接近してきた。
　うち一隻は同行のフィリピンの巡視艇が航路に立ちはだかり、ブロックしたが、もう一隻は揚陸艇に五十メートルの距離まで近づいた。
　船先の船体には「中国漁政34号」の白い文字が記されている。
　デッキに出ている十数人の乗組員は紺色の制服姿で、白い水兵帽をかぶっている。
　こちらに望遠鏡を向け、観察する乗組員もいる。
　「中国政府の監視船ではないか」というのが、我々のツアーに同行したホセ・ディビナグラシア准将の見方だ。

　パグアサ島――領有権争いの最前線
　フィリピンは、スプラトリー諸島のうち、八つの島や砂州を実効支配している。このうち、国軍兵士が常駐して防衛にあたっているのが、八つの中で一番大きなパグアサ島である。
　フィリピン海軍の揚陸艇はミスチーフ礁を訪れたあと、今度はパグアサ島に我々報道陣を案内してくれた。
　パラワン島からは西に四百五十キロの距離。ウルガン港を出港してから、まる二日の船旅を経て、やっとパグアサ島に着いた。
　フィリピン政府が、外国人報道関係者多数にこの島を公開するのは初めてのことだった。
　パグアサはフィリピーノ語で「希望」を意味する。この島の面積はわずか三十二・六ヘクタール。
　島の西方には、滑走路が三百メートル以上、海に突き出している。
　揚陸艇では島に上陸ができないため、記者団は艇で軍用ヘリコプターに分乗し、島の滑走路に降り立った。
　島で目につく建造物は、木造平屋の町役場、多目的ホール、集会所、海軍の駐屯所と休憩所、高さ約二十メートルの監視塔ぐらい。
　取材団が島を訪れた一九九五年五月十四日はちょうどフィリピンの国政・地方選挙の投票日。
　パグアサ島を中心とするカラヤアン諸島は、一九七八年の大統領令で地方自治体になった。
　この日の投票を国内外の新聞やテレビに報道させ、フィリピンの主権や実効支配を国際社会にアピールするのが、政府の狙いである。
　投票所が設けられた町役場は、同島やその周辺の島に住民登録する有権者でにぎわっていた。
　この日、パラワン島のプエルト・プリンセサから小型機で飛んで来た選挙管理委員会職員の話では、島での投票は一九八九年、一九九二年に次いで三回目。
　九二年の選挙では有権者は五十四人だったが、今回は約百人に倍増。
  有権者の関心が最も高かったのは、町長選挙。
　現職のジル・ポリカルピオ（35）に、プエルト・プリンセサに住むビジネスマンと漁民の男性二人が挑戦したが、結局、ポリカルピオ町長が再選された。
　ポリカルピオは、一ヵ月のうち半分はパラワン島の自宅で、残りは島で暮らす。
　「以前はパラワン州の職員だったが、八九年から自分の意思でこの島に住んでいる。島に自宅はなく、自分のボートで寝泊まりしている」という。
　パラワン島から船で早くても二十九時間もかかる、こんな辺ぴな島に家族と離れて住みたがる人間がいるだろうか。
　国策に沿い、報酬を得て、町長をしているのだろう。
　ポリカルピオ町長は「島民は約六十人、うち女性は八人。島にある民家は二十五軒で、さらにいま建設中の十軒がまもなく完成する」という。
彼らは漁民や建設労働者などの一時滞在者で、長期定住者は一人もいないようだ。子供は一人も見あたらず、学校ももちろんない。
　町役場の裏にあるトタン葺き平屋の多目的ホールの中をのぞくと、簡易ペットが十個並べられ、建設労働者や漁民らしい男性ばかり十数人がたむろしていた。
　島には、これといった楽しみはない。
　テレビはローカル放送を受信できないので、集会所にあるビデオを見るのが、数少ない娯楽。
　電気は、自家発電機に頼っているが、稼働時間は日没から未明に限られている。

　島の周囲の海岸には、マルコス政権時代の一九七八年頃に建造された分厚いコンクリートの避難壕が九ヵ所にある。
　その脇に二十ミリ砲が設置されている壕もある。
　住民の話では、今でも毎日のように砲弾の試射が行われているという。
　避難壕と砲台を目にし、一見、のどかに見える南海の小島は、領有権紛争の最前線でもあることが初めて実感された。