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六　征韓論から西南戦争へ

　　1　世界のなかの日本

　�@世界と肩をならべる
　維新政府は、成立とともに外国とは開国和親の方針をとることを明らかにしました。
　そして旧幕府のむすんだ諸条約をそのままひきつぐことにしました。
　幕末には、すでに十一か国と通商条約がむすばれていましたが、新政府もまたスウェーデン・ノルウェー・スペイン・ドイツ北部連邦・オーストリア・ハンガリー・ハワイなどの国々とも条約を結びました。
　これらの諸条約は、治外法権や最恵国条項を相手の国だけにみとめ、日本の関税自主権もない不平等なものでしたから、いろいろな不利なことがおこりました。
　政府の指導者たちが、これをあらためようと考えたのは、当然です。
　ところで、そのころよく「万国対時（たいじ）」とか「海外雄飛（しゆう）」とかいう言葉が、これら政府の指導者の間でつかわれています。
　万国対峙とは、世界の国々と肩をならべ、いきおいをくらべあうこと、海外雄飛とは、こちらから海外へおしわたって、日本の国の力を見せてやろう、ということです。
　そこで、日本はまず、てぢかな朝鮮や中国などのアジア諸国に目をむけます。
　朝鮮についてはあとでみますから、ここでは中国、つまり当時の清国に対する日本の態度をみましょう。

　こうした考え方は、その後、ながく日本のアジアへの姿勢になったようです。

　ところで、一行がいざ交渉の会談をはじめようとすると、アメリカ側から天皇の委任状をもとめられました。
　日本側はもっていません。あわてて大久保と伊藤が、日本までとりにかえるしまつです。
　ふたりが委任状をとって、ふたたびワシントンについたときには、岩倉たちは、改正の談判をほうりだしていました。
　これでは、条約改正の交渉を、本当にするつもりでいったのかどうか、わかったものではありません。
　結局、使節団はヨーロッパをまわり、そのすすんだ制度・文物を見学することを主として、一八七三年（明治六年）九月に、二年ちかい歳月と百万円の国費をつかって帰国しました。
　この欧米めぐりで、政府の中心的な人々が、不平等な条約を改正するためには、どんなことをしてもはやく日本の国内をととのえなければならない、と強く感じたことは、いうまでもありません。

　　2　征韓諭をめぐって　top

　�@朝鮮と新政府
　江戸時代、幕府と朝鮮との外交は、対馬藩宗氏をとおして行われていました。
　幕末になって外国の圧力が日本にせまってくると、この外国の圧力によってうばわれたものを、朝鮮や満州へのりだしておぎなおう、という意見が生まれました。
　吉田松陰なども、そういう論者の一人でした。
　そのころ、朝鮮も、諸外国に対して攘夷主義をとり、なかでも実権をにぎっていた大院君は、鎖国排外主義をとりました。
　ですから、旧幕府にかわった新政府が、対馬藩をとおして、政府の新しくなったことを通知しても、朝鮮ではうけつけようともしません。
　そこで日本の新政府の中から、朝鮮の「無礼」をとがめ、いざというときには朝鮮を攻めよう、という意見がでてきました。
　そうすれば、人々の目を外にむげることができ、加えて国内の人心を一致させることができる、という考えがだされました。
　木戸孝允などがそうです。また、朝鮮を占領してロシアの南下をふせげ、という考えもありました。
　もちろん、征韓への反対論もありました。
　一八七〇年（明治三年）、薩摩藩士の横山正太郎（森有礼の兄）が、当時の政府のあり方を批判した文を、集議院（一八六九年、公議所が改称されたもので、のちの衆議院ではない）の門前にかかげて自殺しま
した。そのなかで、彼は、朝鮮を小国とあなどってみだりに兵をおこし、もし失敗したら、
　「天下ノ億兆（おくちょう＝一般の国民）何ト云ワン」といっています。
　この横山をかわいがっていた西郷隆盛は、自分からすすんで、そのとむらいの文を書いています。
　それを見ると、そのころの西郷は、さほど征韓には賛成でなかったのかもしれません。
　しかし数年後には、そのようすは、がらりと変ってしまいます。

　�A西郷隆盛と征韓論
　一八七三年（明治六年）、岩倉大使の帰国にさきだって、大久保や木戸が日本に帰ってきたときには、政府は朝鮮の日本に対する行動を口実に、西郷隆盛を全権大使としてさしむけることを決定していました。
　それは、軍事行動をおこすきっかけをつくるためです。
　もう、そのころには、西郷は征韓論の先頭に立っていたのです。
　数年まえには、それほど積極的でなかった西郷が、どうしてかわってしまったのでしょうか。
　版籍奉還（はんせきほうかん）・廃藩置県（はいはんちけん）と、大久保や木戸たちと一緒にやってきた西郷がめざしていたのは、士族を中心とした政治の仕組を新しくつくることでした。
　ところが、その後の政府の中心であった大久保たちのやり方をみると、これとは全く逆です。
　むしろ士族はのけ者にされ、だんだん解体されるような道をとっています。
　徴兵令ひとつをとってみても、士族にかわって、一般民衆から新しい軍隊をつくろうというのです。
　士族の不平不満は大きく、西郷もまた、おもしろくありません。
　そして、西郷は、征韓の軍でもおこさないと、士族たちの不満がいつ爆発するかもしれない、と考えたのです。
　意見はそれぞれちがってはいたものの、この西郷の征韓論に賛成した人々に、板垣退助・江藤新平・副島種臣（たねおみ）・後藤象二郎たちがあります。

　ただ、この分裂によって、幕末の倒幕運動からのち、いちおう同じ歩調をとってきた政治勢力が、政府内部に藩閥政府をになう官僚派をのこし、のちに士族反乱と民権運動をおこす士族派・民権派を野にくだして、これと対立するようになったわけです。

　また、これを機会に、できたら台湾を日本の領土にしようという期待もあったようです。
　征韓論のときとはちがって、台湾の場合ならば、それほど外国からの口だしをうけないだろうという考えもありました。
　いや、それどころか、はじめはアメリカも日本の台湾出兵のあとおしをしていたのです。

　日本の台湾出兵は、やむをえなかったものだ、と清国にみとめさせて、遭難者への見舞金や戦費として五十万テール（当時の日本の金で六十七万円）を、清国に支払わせました。
　このまえの年に、征韓にあれほど反対した大久保利通が、この台湾出兵を積極的にすすめていることを、見おとしてはなりません。
　木戸はこの征台には反対しますが、つぎにみる江華島事件には、大久保とともに朝鮮に対して強硬論をとなえています。
　さきに見た、彼らの征韓論反対がなんのためであったか、けっして征韓そのものに反対ではなかったことが、わかるるというものです。

　六隻の軍艦と、色をぬりかえて軍艦のようにみせかけた運送船からなる艦隊をひきつれて、江華島にむかったのです。
　このように、軍艦や大砲の威力をちらつかせて、朝鮮へ開国をせまるやり方は、たしかに日本の幕府が、だれかにおそわったはずのものでした。
　事実、当時の外務卿寺島宗則は、アメリカ公使ビンガムに、この軍艦派遣のねらいを説明して、
　「あなたの国のペリーが、下田にやってきたのと同じようなやり方をとって、平和のうちに、朝鮮と条約を結ぶためです」
といっています。
　朝鮮に対しては、日本はアメリカ気どりだったようです。
　一八七六年（明治九年）に、朝鮮との間にむすばれた日鮮修好条規（江華条約）には、まず、朝鮮は「自主ノ邦（くに）」だとわざわざ書いてあります。
　これは、朝鮮が清国の属国ではなく、独立の国であるということを明らかにし、日本の朝鮮進出をたやすくする手がかりをつくるためでした。
　また、治外法権も、一方的に獲得しました。
　ヨーロッパやアメリカの諸国に対しては、条約改正をもとめてやまない日本も、アジアの隣国朝鮮に対しては、さきにみた中国のばちいと同じように、不平等条約をおしつけたのです。
　こういう欧米とアジアに対して、全くちがった二つの顔をもつ日本の外交姿勢は、単に明治のころのことだといってすませないものが、今もあるのではないでしょうか。

　　　3　北海道と沖縄　top

　�A屯田兵（とんでんへい）

　ところで、征韓論に反対した岩倉や大久保のいい分のひとつは、樺太問題も重大というのです。
　そしてその解決をはかるためにとられたのが、一八七五年（明治八年）の樺太・千島交換条約の締結です。
　日本からは、全権榎本武揚がロシアのペテルスブルグにおもむき、ゴルチャコフとの間で、この条約を結びました。
　樺太をロシア領とするかわりに、ウルップ島から北のロシア領千島を日本領とする、というものです。
　これによって、北方問題は、いちおう解決しました。

　�C小笠原諸島の問題
　ここで、小笠原諸島についてのべておきましょう。
　小笠原諸島は、十六世紀のすえ、小笠原貞頼がここへきて調べたので、この名前があるといわれます。
　ながい間、無人島だったので、外国人は、これをなまって「ボニン島」とよびました。
　はじめ、イギリス人やアメリカ人などが住みついていましたが、日本でも八丈島から住民を移住させたりしました。
　ここも、幕末に、アメリカやイギリスなどが目をつけ、ペリーが占領する計画をもっていたことは、この本のはじめに、ふれたとおりです。
　一八二七年（文政十年）ごろから、アメリカやイギリスの間で領有問題がおこり、幕府もいちじ開拓にのりだしました。
　やがて明治政府になってから、一八七五年（明治八年）アメリカのあとおしによってようやく日本の主権（領土権）がみとめられました。
　当時、アメリカは、イギリスとの対抗上、日本のあとおしをしたわけです。
　だから、幕末のペリーの占領宣言もみとめないという態度をとったのです。
　小笠原は一八八〇年（明治十三年）、伊豆諸島とともに、東京府の管轄となりました。

　一八七四年（明治七年）、日本が台湾に出兵したことはさきにのべました。
　そのときのきっかけは、沖縄の宮古島の住民が、台湾の原住民にころされたことでしたが、この台湾出兵をめぐっての清国との交渉で、清国は琉球が日本に属することを、一応みとめる結果となりました。

その後も、琉球問題はくすぶっていましたが、日清戦争の結果、日本が台湾をも領有することになったので、自然に日本領ということになりました。 　参考までに、日本の本土と沖縄の制度実施のおくれを、 右に表にしてかかげておきましょう。 　これは、ただ清国への配慮や沖縄の特別な事情に理由があるのではなく、むしろ、明治政府はこういう遅れたところから、しぼれるだけしぼって、いちおうの領土権を確保しておけばよい、と考えたからです。 　第二次大戦後の沖縄に対する日本政府の考え方に、なにかそれと似たようなものを、私たちは感じないでしょうか。

　�A大阪会議
　このようすをみてとった大久保利通は、一八七五年のはじめ、木戸孝允や板垣退助らと大阪であい、相談しました。
　当時、木戸は、台湾の出兵に反対して、郷里の山口県へ帰っていました。
　板垣もさきにのべたように、下野していました。
　大久保・木戸・板垣会談のなかだちをしたのは、伊藤博文や井上馨たちでした。
 この会談は、大阪会議といわれています。
　この会議で、木戸も板垣も、もう一度参議にもどることを約束します。
　そしてそこで三人の意見が一致したことは、これからだんだんと政治の仕組を立憲主義にあらためよう、ということでした。
　立憲主義とは憲法をさだめ、それにもとづいて政治をすることです。
　その年「漸次ニ国家立憲ノ政体」をつくるという詔勅をだしたのは、この会議の決定によるものです。

　�B立憲制 * への準備

　さらに、具体的にはつぎのようなことをきめました。

　今の言葉でいえば、各県の県知事会議をひらいて、意見をきくというものです。
　いずれも、これらは、将来国会が開設され、政治を立憲制のしくみに変えるための準備なのです。
　この約束にしたがって、元老院も大審院も設けられ、地方長官会議もひらかれました。
　しかし、それは三権分立のたてまえが、きちんとつらぬかれるほど実のあるものではありませんでした。
　参議と卿との分離などは、とうとう実行されないままでした。また、新聞紙条例や讒謗律（ざんぽうりつ＝人をそしることを名目に罰し、言論を押えた法律）を出して、ぬけめなく言論をおさえる方法も考えてあります。
　思ったほど約束がまもられないので、板垣はふたたび野にくだりました。
　木戸も、ことこころざしとちがうというので、翌七六年辞職してしまいました。

　�C高まる士族の不満

　こうした政治の動きのなかで、士族のなかには官吏とか軍人、あるいは警官へと身をふりかえるものもいましたが、多くはだんだん没落していったことは、まえにのべたとおりです。
　そうすると、士族たちには、江戸時代のいろいろな特権的な生活が思いおこされ、それを思えば思うほど今の政府のやり方はなんだ、という不平不満が高まります。
　それが政府反対の挙兵となってあらわれたのが、まず一八七四年（明治七年）二月の佐賀の乱です。
　あの国会開設の建白書を、板垣らが提出した一か月のちのことです。
　建白書に署名していた一人、江藤新平が、挙兵の中心にかつぎだされていました。
　佐賀県庁をおそった江藤らは、ただちに政府の手で鎮圧されました。そして、江藤はさらし首にされてしまいました。
　このころに、まえに見た台湾への出兵や江華島事件が次々におこされるのも、こうした国内の士族の不満を外にそらそうとしたものであったことは、いうまでもありません。

　�Dあいつぐ士族の反乱
　ところが、一八七六年（明治九年）に廃刀令がだされて、これまでの、刀はさしてもささなくてもよいということから、さしてはいけないということになると、士族の不満はまたもや高まります。その年には、家禄もなくなりました。
　ついに熊本には神風連の乱がおこりました。敬神党という組織の士族たちの反乱です。

　地租の率が一〇〇分の三から一〇〇分の二・五にきりさげられたのは、農民の反対をそらして、士族の反乱と農民一揆とが結びつかないようにするための、政府のたくみな切りぬけ策だった、といえます。

　�E西南戦争

　このような不穏な空気が国内にみなぎっていたやさき、南のはて、鹿児島で、最後の士族反乱の火の手をあげたのが、西郷隆盛です。
　一八七七年（明治十年）二月のこの反乱（西南戦争、または西南の役という）は、中心人物が幕末にはもっとも活躍し、新政府内でも重要な人物であった西郷であるだけに、不平士族にはかすかな希望を、明治政府には大きな衝撃をあたえました。
　鹿児島を出発して北へ攻めのぼる西郷軍と、政府軍との激戦が、九州各地でくりかえされました。
　その結果、西郷はとうとう鹿児島の城山でたおれました。
　この西郷軍がやぶれたことは、徴兵令いらい「土百姓（どびゃくしょう）」軍と、士族からあざわらわれていた政府の軍隊と、それをおぎなった警察力の勝利を意味しました。
そして、政府に対して、どんなに武力反抗してもむだだということが、明らかにされました。
　征韓論分裂で、下野した勢力のうち、士族派といわれるものは、こうして歴史の流れのなかから、その姿をけしていったのです。
　つぎの明治十年代の歴史を新しくかざり、おしすすめていくものは、もうひとつの下野勢力であった民権派でした。
　それは、自由民権運動として、民衆をそのなかにつつみこんでいくのですが、そのことは、つぎの巻にゆずります。