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二章　大崩壊

　　1　地鳴り top

　1.1 七五年新春

　この解放の日から四ヵ月さかのぼる一九七五年の元旦は、まことに忙しい仕事はじめだった。
　サイゴンの東北百二十キロのフォックロン省の省都が総攻撃を受け、サイゴンではカトリックの青年達の反政府デモがあった。
　プレスクラブでは、チュー大統領を批判した記事のため発行禁止処分を受け、職を失った新聞ジャーナリスト達を救援するため、米の施しがあった。
　このため支局恆例のシャンパンの乾杯は、午前十時の予定がひるになった。
　この日のサイゴンのある新聞は、新しい年の情勢を次のように書いていた。
　「情勢は依然として悲観的である。ニクソンの後継者は、引きつづきニクソンと同じ政策をとっている。
　パリ和平協定にもとづく民族の和解による自由と幸福の実現について、トンネルの先にかすかな光が見えないことはない。
　しかしこれもチュー大統領の進退次第であり、見通しは暗いと言わざるを得ない。」
　この年の秋の大統領選挙に、チュー大統領に対抗して出馬が確実視されていた第三勢力の指導者、ズオン・バン・ミン将軍は、このあと旧正月のメッセージで次のように述べた。
　一九七五年は、（チューの）暴政が後退して民族和解政府ができるか、すべてが崩壊して和解が不可能となるかの別れ道となる決定的な年となろう。」
　もはやサイゴン政権が、軍事的優位を維持できる時期は終っていた。
　民族和解政府、つまりサイゴン政権、革命政府に第三勢力が加わった連合政府をつくり、戦争を終結することが、残された希望であった。
　しかし最大の障害とみなされていたチュー大統領は、前の年の秋以来の反政府運動の高まりにもかかわらず、権力をもつ者の強さを示していた。
　ちょうどその頃、前の年の十二月中旬から一月八日まで、ハノイの最高意志決定機関であるベトナム労働党の政治局会議が、三週間にわたって開かれていたことは、サイゴンでは誰も知らなかった。
　ボー・グェン・ザップ国防相につぐ地位にあるベトナム人民軍のバン・ティン・ズン総参謀長（政治局員）が七六年春になってはじめて明らかにしたところによると、この政治局会議は、七五年と七六年の二年がかりで南ベトナム全土を最終的に武力解放するという野心的な決定を採択した。
　チュー大統領が二年前に結ばれたパリ協定を自分の都合のよいように利用して権力にしがみついていたのに対し、ハノイはパリ協定体制に見切りをつけ、革命戦争を強化し、南ベトナムを力で解放することに踏み切ったのである。
　チュー政権は、このハノイの歴史的な決定は知らないながらも、何らかの攻勢を予測して「狼がくる、狼がくる」と警告し、将兵の旧正月（テト）休暇をとり消したが、情勢は小康状態をつづけた。
　政府軍が入りこめない解放区の村々からは、テトを祝う派手で無気味な爆竹の音がきこえてきた。
　「農村が都市を包囲する時期は終った。今のうちにテトを十分楽しむように」という指令が出ているとのことだった。
　指令は、本格的な都市攻撃が近いことを示唆していた。
　旧正月が終ったあ亘俔おそく、サイゴン市内および周辺の数百の槓を警戒するためとりつけられている照明が一斉に消えるという事件があった。
　これらの照明には、六八年一月のテト攻勢のときの経験から、地下に埋没した専用線がひかれており、郊外の発電所近くでの破壊活動で、その元線が偶然切断されたため停電したことがあとでわかった。
　しかし、当時この状況がわからないままあわてふためいた首都防炎司令部は、緊急配備を指令、チュー大統領に対するクーデターに備えた。
　つまりこの専用線の存在は、軍事機密に属し、解放側は知らないはずだから、停電は、この存在を知っている反チュー派の軍首脳が、軍隊を移動させるため起こしたのではないかと判断したのである。
　チュー政権は弱いものには強かったが、アメリカの援助削減で、政府罩はガソリンと弾薬が不足し、士気は急速に低下して強いものには罔くなっていた。
　この停電事件は、チューの軍内部における影響力にもかげりがみえはじめ、疑心暗鬼に陥っていることを象徴する事件であった。
　石油文明の申し子のように、機動力でどうにか持ちこたえてきた政府軍部、ガソリンの節約で動きがとれなくなっている時、ハノイは南ベトナム南部に至る道路とパイプラインを完成させ、圧倒的な兵力の急速な展開による大攻勢の準備に大童（おおわらわ）だった。


　1.2 奇襲 top

　三月五日、チュー大統領はそれでも最後の得意の時期にあった。
　この日の記者会見で、私は「来年の今日、またここで会見できますか」とたずねた。
　来るべき秋の大統領選挙に三たび立候補し勝てると思っているかという意味である。
　彼は虚をつかれたように一瞬考えこんだのち、答えた。
　「それを妨げるものは何もない。」
　実はこの会見に先立って、大統領はワシントンから一つのメッセージを受けとっていた。
　二十日前、アメリカのゲイヤー太平洋軍司令官がサイゴンに飛来、危饑にひんしていたカンボジアのロン・ノル政権の救援作戦をチュー大統領と協議した。
　南ベトナム政府軍のクメール系兵士からなる部隊を北上させ、ベトナム・カンボジア国境からプノンペンに至るメコン川両岸を制圧して水上補給を再開する。
　プノンペン防衛に政府軍の空挺部隊を投入しテコ入れする。
　アメリカがチュー政権に供与した弾薬、燃料、食糧をロン・ノル政権救援に一時流用し、アメリカはあとで返済する。
　チュー政権へ約束ずみの軍事援助のほかに、Ｍ-四八戦車百台などを他の予算費目を使って供与する、といった内容だった。

　チューはアメリカに恩を売れば、大統領選挙出馬の支持をより得やすいであろうと考えていたのかも知れない。
　すでにプノンペンへの大空輸作戦は開始されており、南ベトナム政府軍を使用する救援軍事作戦を発動させる知らせがこの日届いたのだった。
　しかし、ボー・グエン・ザップ国防相が解放後明らかにしたところでは、ハノイはこの日より一日早く四日に、歴史的な乾季大攻勢をひそかに発動していた。

　「奇襲当時ルアト大佐が不在だったことや捕虜になったことを報道すれば、貴方は間違いなくサイゴンから追放されますよ。」
　私は、不在の事実だけを打電し、捕虜になったことについては、解放放送の発表を待つことにした。
　山岳民族の手引きの状況を報道したフランスのＡＦＰ通信のポール・レアンドリ記者が、国警本部の出入国管理局に召喚され、構内で射殺されたのはこの四日後のことである。
　サイゴンがベトナム南部の中心地、カントがメコンデルタの中心地であるのと同じ重みで、バンメトートは中部高原の中心地である。
　その失陥は中部高原全体に重大な影響を及ぼすことは明らかである。
　どうしてこれほど易々とこの豊かな町を失ってしまったのであろうか。
　半年ばかり前の七四年九月初め、外務省アジア局の大森参事官（当時）を団長とする日本政府の調査団がバンメトートを訪れた。
　山岳民族の難民に対する援助を調査するためである。
　省長ルアト大佐は、調査団に自分の専用ヘリコプターを提供し、町の川辺の高地族の難民村を自から案内した。
　ヘリコプターを使ったことについては、「時間の節約のため」と説明されたが、私達がこれらの村々をくわしく取材するため車で訪れようとすると拒否され、「山岳民族と同じ服装をして、“ホンダ”でいくなら何とかいけなくはありませんが……」と言われた。
　また調査団がバンメトートに到着する一時間前に、市内でゲリラとの間に射合いがあったが、この事件も厳しく口止めされ、調査団に知らされなかった。
　バンメトートが解放される情勢は、とっくに醸成されていたのであり、日本政府は、それを知ってか知らずか援助の実施に我々の税金を使おうとしていたのであった。

　　2　自壊 top

　2.1 中部放棄

　バンメトートに対する空しい奪回作戦に失敗すると、チュー大統領は中部高原の拠点ブレーク、コンツムからの全面撤退をひそかに命令した。
　三月十五日始まった撤退は、軍事常識からは考えられないほど衝動的、無計画なものだった。
　もちろん他国によってつくられた歴史の浅い軍隊に、秩序ある戦略的撤退を期待すること自体無理とも言えるが、その唐突さの故に、また誰もが納得できる説明がない故に、皆、わが目わが耳を疑った。
　私自身情勢をどう解釈するか、途方にくれた。
　それは、南ベトナムでこれまで想像もできなかったことが起きていることを示していた。
　中部高原の要衝ブレーク基地といえば、ベトナム戦争に関心をもった人なら知らない人のいない基地だったが、この基地を撤退した政府軍の空軍機が、きのうまで自分たちのものだった基地にナパーム弾を落として破壊炎上させた。
　ブレークから中部海岸のニャチャンまで、千台以上の車を連ねて雪崩れのように避難する軍と民衆の姿が、二百五十キロにわたってつづいた。
　撤退の命令が出るのに先立って、戦わずに後方にさがってくる部隊が各地で相ついでいた。
　一体何か起こっているのか、政府や軍のスポークスマンは説明することができず困惑しきっていた。
　それがまた、もっと深刻な事態が起こるのではないかという不安をかきたて、北部の旧王都ユエからも避難が始まった。

　第二に、中部高原の放棄は南ベトナムの民衆に、政府はいつ自分達の土地を放棄するかわからないという不信感、不安感を広く深く植えつけて避難にはずみをつけていた。
　はっきりしたのは、チュー政権の基盤が、はじめて音をたてて自壊作用を起こしていることだった。
　この雪崩れ現象がどこまで発展するのか、サイゴン
が第二のプノンペンとなる日がやってくるのか、この段階ではわがらなかったが、そのようなかげりがこれまでになく見えはじめたことだけは確かだった。
　チュー大統領は当時、アメリカ大使館の高官と余人を交えずに一人で会うことが多く、どのような状況のもとにこの決断を下したのか、彼自身の証言を求めなければ解けない部分がある。
　しかし、いずれにしても、彼の慎重な性格からして、アメリカの軍事的なテコ人れの約束や、撤退にもとづく政治解決への条件づくりといった将来への何らかの展望なしに、この決断を下したとは考えられなかった。
　この前の年、一九七四年の秋。
　フォード大統領、キッシンジャー国務長官が、日本訪問のあとペキンを訪れた際、アメリカ側は中国側に対して、南ベトナム政府軍が孤立している中部高原などの飛び地を放棄させることによって停戦ラインを画定し、効果的な停戦を実現して、パリ協定による政治解決を促進する構想を示して、中国政府の理解とあっせんを求めたといわれる。
　このアメリカ構想は、中国側からフランス政府に伝えられ、サイゴン駐在のフランス大使からチュー大統領に遠まわりをして通報され、チューを不快にさせたが、同時に何らかの形でハノイに伝えられたものと思われ、ハノイはこのような米中主導型の交渉による南ベトナム分割案よりは、全面解放を選んで、政治局会議で大攻勢を決定したものとみられる。
　しかしチューとしては、この構想を知ったときの反応はともかく、大攻勢に直面して、アメリカの示唆もあり、一方的な撤退と戦闘の縮小によって、残りの中部海岸からサイゴン周辺、メコンデルタ一帯を確保し、交渉に備えようとしたのであろう。
　これに対してハノイは、しばらくの間チューの大撤退の意図がわからず戸惑ったが、やがてその戦略的意味あいを覚ると、直ちに追撃を開始し、チューに息つぐいとまを与えなかった。
　チュー大統領は三月十九日午後、この撤退を説明するため、いつもながらの警備陣に守られてサイゴンＴＶ局にいきビデオどりをすませた。
　しかしその頃ハノイの指令で解放側の大部隊は北部のクアンチ省のタクハン川を渡河して南下を開始、一日でグアンテ省を奪い、旧王都ユエ市内への砲撃をはじめた。
　またチューの放送内容に、アメリカの援助が十分でないことへの強い非難が盛り込まれていたため、マーチン大使が削除を要求したこともあって、放送を一日延期してビデオのとり直しをせざるを得ない破目になった。
　中部でも、敗走する政府軍が追い越され、海岸地帯の各省も奪われて、南ベトナムは、南北に分断されていった。
　パリ協定の枠の中でベトナム問題を平和的、政治的に解決しようとするしくみに基本的な変化か起きたのであった。
　主導権はハノイのものとなり、しかもハノイの真意はつかめなかった。

　2.2 雪崩れ top

　情勢は、当然のことながら、チュー大統領が頸の中で考えたようにコントロールされていなかった。
　そしてコントロールしようのない大混乱へと発展していった。
　政府や軍が事熊を掌握できない時、民衆や兵士達は、生活の知恵のありったけを働かせて、自分とその家族の安全をはかろうとする。
　それは、各地に無政府状態が出現することを意味した。
　その意味で中部高原の放棄のあと南ベトナム全土でみられたあの大混乱は、各人が情勢が悪くなった場合について、意識的あるいは無意識的に考えていた行動パターンがそのまま実行に移されたものといってよいであろう。
　もっともその兆しは、実ははるか前から感じられていた。

　ユエの人々にとって、あるいは他の地域の人々にとって、事態は遅かれ早かれやってくるものだったのである。
　チューをはじめ上層部は自分達がどう逃げるかはよく準備し、心得ていたが、民衆がその時どうするかというマクロの反応は読めなかった。
　三月下旬から四月にかけて、大攻勢が南下するに従って、ユエから、ダナンから、中部海岸のクイニョンから、ニャチャンから、中部の保養地ダラトから、雪崩れのような脱出が始まった。
　アメリカは、バッメトートの奇襲で現地の要員を救出できず抑留された経験から、早目早目にアメリカ人を避難させ、これを見たその地域の要人、有力者が争って後を追った。
　ダラトでは、サイゴン市長が別荘に貯えてあった財宝を引き揚げたことから混乱が始まった。
　民衆は、預金の引出しに銀行をとりまき、市外電話は情報集めと脱出の打合わせのための申込みが殺到し、通話時間を二分に制限するほどになった。
　それは、アメリカの傘のもとに、サイゴンの大統領官邸を頂点としてつくりあげられていた、みせかけの体制が崩れ去っていく姿だった。
　三月二十六日午前六時に、ユエの旧王城に解放旗がひるがえったとき、解放戦線とひそかに関係をもっていた、支局の日本語通訳のニュットさんがこう言った。
　「この大攻勢をきっかけにどうも平和加古そうな気がします。
　それまでに家族にさらに犠牲がでてもかまいません。今度は本物の平和のようです。」
　わずか二ヵ月前に、一九七五年が民族和解か解放かの決定的な年になると予言した第三勢力のズオン・バン・ミン将軍は、「これですべては終った」と側近に語った。
　反チューの仏教徒急進派の指導者チークアン師は、ミン将軍に「無条件降伏で流血を少なくするのが貴方の役目です」と伝えた。
　二年がかりで南ベトナム全土を解放する計画で始まった大攻勢が、誰しも想像しなかった速度で進むのをみたハノイは、三月下旬、サイゴン総攻撃を雨季に入る前の四月下旬に急拠くり上げる準備指令を出した。

　2.3 難民 top

　チュー政権は、敗走してきた政府軍の再編成と難民への「人道的」援助に必死となっていた。
　しかし一旦敗走し殲滅（せんめつ）された軍隊は、たとえ新たな武器を与えても当分使いものにならないことは、どこの国の軍隊でも同じである。
　ましてアメリカ製の軍隊、いやいや徴募された兵士達では情勢の改善に何の意味もなかった。

　残るは、難民のＰＲによってアメリカから援助を少しでもかちとりながら、何とか交渉へのきっかけをつかむことだった。
　ダナン地区やニャチャン地区にそれぞれ百万人の難民がいると発表され、難民達の写真が大々的に伝えられた。
　アメリカは、ベトナム戦争孤児の本国引きとりを開始し。大型輸送機が、政府軍へのテコ入れの一○五ミリ砲や弾薬をおろしては、数百人の幼児を積んでタン・ソン・ニュット空港を飛びたっていった。
　子供達をのせたＣ-五大型輸送機が墜落し二百人が死亡する痛ましい事故もあった。
　ひとえにベトナム戦争にあきたアメリカ議会に、ベトナム援助予算を承認させようとするフォード大統領の苦しまぎれの演出であったが、孤児を送り出しだのは、キリスト教関係の施設に多く、反政府系の仏教徒が経営する孤児院を管理する僧は、「ベトナムの子供は、ベトナムで育てるのが、子供達に一番よいのです」と言い切った。
　こうしてアメリカに渡った知人の少年に、これから一年あまりして、私が帰国したあと電話してみた。
　レストランで働きながらハイスクールに通っているということで、家族の消息をたずねると、雇主に気がねしているのか「仕事中なので、失礼します」と向こうから電話を切ってしまった。
　ダナンやニャチャンなどの解放によって、それぞれの地域の難民は、故郷に帰らざるを得ないことになり、地方の難民問題は“解決”した。
　しかしサイゴンでは、アメリカ政府が居留民の引揚げを開始する一方、アメリカのベトナム介入に関与した人々の避難を受け入れる方針を明らかにしたことから、出入国管理局やアメリカ大使館に「脱出族」が押しかけ、大変な騒ぎとなった。
　旅券を手に入れるのに数千ドルの賄賂を使う者もあり、出国が必要だというサインを乱発しては巨額の金をせしめ、最後に逃げた閣僚もあった。
　サイゴンの先が見えてきた中で、脱出が急ピッチで進んだ。
　アメリカ大使館周辺の混雑加ひどくなり車が衝突してもそれまでのように運転者同士ののしり合うこともなく、警察に届けることもなく、あわただしく別れていった。
　何故これほど多くの人々が、生れ故郷を離れ、祖国を捨てなければならなかったのであろうか。
　彼らは本当に脱出を必要としていたのであろうか、どうしても理解できなかった。
　四月下旬に入って、チュー大統領が引き下ろされて。老チャン・バン・フォン副大統鯔が昇格し、さらにズオン・バン・ミン将軍がかつぎ出されようとしている中で、この騒ぎは大きくなるばかりだった。
　中央郵便局のテレックス・センターで働いている技術者が別れを告げにきたので、
　「ミン将軍が大統領になれば、やがて戦争が終るからサイゴンに留まってもよいでしょう」ときくと、
　「いやミン将軍だから、どうせサイゴンはとられてしまう。早く逃げなければなりません」と答えた。
　「日本への入国ビザがとれないだろうか」ときかれたり「子供を養子にしてもらえないか」と頼まれたりした。
　父親が大統領になったというのに、チャン・バン・フォンの長男は、秘書官の地位を利用して老大統領をおいてきぼりにして逃げてしまった。
　解放後の報復への恐怖、共産主義体制への嫌悪、付和雷同などが原因としてあげられよう。
　留まっていれば処刑されると大真面目に思いつめて、逃げ出した。小者″も多かった。
　しかし、それだけでは、十数万人もの国外脱出を説明することはできないだろう。
　フランスやアメリカの支配のもとにある間に、ベトナム南部の一部の人々が身につけた体質、つまり彼らは、祖国を捨てるというほどの祖国という観念をもたず、ひたすら他国に甘える性質が脱出に走らせたものと思われる。
　まして国外の立ち寄る先々、落着き先で、いろいろな国に迷惑をかけるなどという配慮はしない、目的のためには手段を選ばない“太い”神経の持主達であった。
　そういう太い神経をつくりあげるほど、無責任な反共教育、宣伝が行なわれたという事情もあった。
　この“太い”神経こそ、サイゴン政権の内部で要職についたり、要人にとり入って利益をあげたり、徴兵逃れに血道をあげて、ベトナム戦争の中で一家のみの平和と利益を購ない、戦争の終了を目前に“難破船”から去っていくことのできた源泉であった。
　アメリカも日本も、とんだ連中に金を出しつづけたものであった。
　「自由」のための脱出というよりは、自由を戦いとらない者のための“脱出”であった。
　サイゴンへの危機が近づく中で、チューからフォンへ、フォンからミンヘと大統領を取替えて、政治解決への土俵をつくる試みがつづいたが、実はその基礎となる社会が大した攻撃もなしに自壊しつつあった。
　この政治工作をすすめたアメリカもフランスもそれに気づいていなかった。
　大脱出は、アメリカ人の引揚げによって、南ベトナムの非アメリカ化が進行する一方、ベトナム人の中の非ベトナム分子が離脱する過程であった。
　もしもこの脱出に何か意味があったとすれば、それは脱出への可能性が最後まで残されていたために、これらの非ベトナム分子が追いつめられたあげくの抵抗に走らず、エネルギーが脱出に費やされ、政府および軍の機構の自壊を早めたために、双方の犠牲が少なくてすんだことであろう。

　2.4 日本人 top

　サイゴンを中心とする南ベトナムには、当時大きく二つのグループに分けられる日本人がいた。
　一つは、個人的な立場、心情は別にして、アメリカのベトナム政策におおむね追随するのが日本の国益につながると考えて、チュー政柄を支持してきた日本政府の立場を、忠実に実行してきた大使館員、チュー政桁への援助実施を中心に甘い汁を分けあってきた商社、企業の社員、それに若干の“一旗組”である。
　もう一つは、ベトナムの婦人と結婚するなどして、ベトナム社会にどっぶりつかってしまった元日本兵を中心とする人々だった。
　元日本兵の中には、敗戦後ベトナムに留まって、当時の民族独立運動の組織ペトナムに加わり、草分け時代の闘士たちに軍事訓練をほどこした人々もあったが、時代は変り、日本商社の現地雇員などで生計をたてていた。
　ベトナムの政治勢力の一つにすぎないチュー政権と日本政府の特別の関係なしには存在し得ない点では同じだった。
　フォード政権が、南ベトナムを見棄てようとし、チュー政権の要人自体が続々と逃亡していく中で、邦人の選択し得る道は一つしかなかった。
　やはり引揚げである。
　この引揚げは、迫ってくる危険から逃れるためだけのものではなく、わが国のこれまでのベトナム政策の失敗を認め、新しいベトナムとの関係をつくるためのものであるべきはずだった。
　しかし、そうした自覚はみられなかった。例えば四月二十四日、日本大使館から出された避難勧告には、次のような無原則な表現がある。
　「アメリカ人が全面引揚げに至る場合には、当大使館としても、退避のやむなきに至ることも考えられ、その場合には、在留邦人保護の任務は、実際問題として遂行できない状態になると考えられます。」
　しかも邦人保護のために危険を察知する情報収集も十分でなかった。
　四月一日、サイゴンの東四百キロのニャチャンにある政府軍第二軍管区司令部が撤退し、町は放棄されたという情報を政府軍筋から得た。
　重大な発展であるが、政府軍は敗北の公式発表を意識的に遅らせている。日本大使館の領事部に電話してこの情報を知らせた。
　「ニャチャンが落ちたよ。」
　「そんなことはないでしょう。政務の話では、ニャチャンとの無線連絡は依然保たれていると武官（防衛駐在官）が報告しているそうです。」
　「無線がつながっているのは、ニャチャン沖の軍艦との回だよ。第二軍管区司令部は、町を放棄して軍艦に乗り移り連絡をとっているだけなんだ。」
　「それは初耳です。」
　「邦人はどうするの。」
　「政務がまだニャチャンは落ちないといっているのですから、領事部は動きようがありません。」
　大使館は、その三日前の三月二十八日、チュー政権に対して九十億円の借款を供与する協定を結んだばかりだった。
　この時期にこのような協定を結ぶべきだったかどうかという根本問題もあるが、すっかり傾いたのれんに対しても、金は律義にばらまくのだが、重要な情報は一向にもらえないという、まことにお粗末な一幕であった。
　もう一つ律義なところは、ベトナム人自身が、旅券やビザを金で買って逃げていく大混乱の中で、出国ビザをとらなければ日航の特別機（結局間に合わなかったが）に乗せないと頑張って、アメリカが見棄てたチュー政権をチュー政権以上回支持していたことだった。
　これとは対照的に、諸外国の場合、アメリカがサイゴン陥落直前までの大撤収作戦で、ごく少数のアメリカ入を除いて居留民を運び切ったのは別格として、イギリス、西ドイツなどそれぞれチャーター機を入れて大使まで引き揚げていった。
　韓国は、一部は逃げそこなったが、旅券の準備ができていない関係者まで船に引き取っていった。
　邦人の引揚げのため日本航空の特別機を使う計画小検討されはじめたのは、フォックロン省が陥落した一月なかばにさかのぼる。
　これは、特別機の乗入れのタイミングを失しないようにしたいとする日航側の出足のよさによるものだったが、情勢がさし迫り日航機の必要性が増してくるにつれて大使館側の態度がおかしくなってきた。
　四月八日、大統領官邸が反乱将校によって爆撃され、翌九日サイゴンから東に六十キロのロンカン省、スアンロクの攻防戦が始まった頃になると、
　「日航機が来るか来ないかわからないのに、本省（東京の外務省）が先走ってあたかも飛ぶように言われるのは困る。特別機は来ないと考えて下さい」と言う。
　特別機の乗入れは一回限りなので、邦人をなるべく他の民間航空機で帰したいとする見えすいた苦肉の策であるが、本当に日航機を飛ばさないのなら、日航サイゴン営業所の駐在員をまず引き揚げさせればよいわけだ。
　しかし、それはやらず、日航側も、ナショナル・キャリアーとして、オフィスを閉めるわけにいかないで、乗入れの準備をすすめるという奇妙な状態がつづいた。
　一方情勢の方は、解放側に投降した旧政府軍パイロットが捕獲政府軍機に乗り込んで飛行をはじめ、二十日には中部海岸、二十二日にはサイゴンから三十キロのビエンホア上空にまで姿を見せるようになった。
　タン・ソンニュット空港上空の機種識別が困難となり、乗り入れる日航機の安全が気づかわれる状況となり、日航側は二十三日、大使館の早期決断をうながした。
　東京の防衛庁は、サイゴン防衛は二十六日が限度であるという見通しをはじきだしていたといわれるが、二十四日大使館から邦人に出された引揚げ最終勧告には、日航特別機乗入れの可能性は何もふれられていなかった。
　翌二十五日、アメリカのパン・アメリカン航空は、サイゴン便をキャンセル、エア・ベトナムを除く各航空会社もこれにならった。
　大使館は、急拠三十日に特別饑を飛来させるよう要請したが、二十六日から二十八日にかけて、サイゴン包囲網が急速にしめつけられ、大使館の屋上から戦闘の模様が見えるようになっても、準備不足のため繰上げは要請できず、日航機はマニラでサイゴン陥落をきいて引き返した。

　日本政府発行の旅券をもっているといっても、大使館が面倒をみてくれるとは限らない。
　面倒をみる能力がない場合もあると考えて、自らの判断で処する知恵と意志をもたなければならない。

　2.5 ホーチミン作戦 top

　解放前のサイゴンに、こんなうわさが拡がっていった。
　「サイゴンは、五月十九日の故ホー・チ・ミン大統領の誕生日までに占領され、町の名前もホーチミン市と改められるだろう。」
　このうわさが拡がったのは、チューの辞任に先立つ四月中旬、ハノイがサイゴンを雨季前に解放する作戦を「ホーチミン作戦」と命名し、最終的な準備をすすめていた時期と符合する。
　つまり、このホーチミン作戦の終点として考えられていたのがホーチミン市の実現であった。
　この頃、サイゴン解放作戦指羆部が設立され、バン・ティン・ズン総参謀長が司令官に、これまで南部の解放闘争を指導する最高責任者だったファム・フン党政治局員、党南部委員会書記が政治委員に、チャン・バン・チャ上将が副司令官にそれぞれ任命されていた。
　しかしハノイは、サイゴン解放に先立って。この作戦名を決して公式に発表しなかった。
　それは、もしもこれが公表されれば、サイゴンを解放する作戦に党の威信をかけているハノイの真意は察知され、アメリカやサイゴン政権が、交渉による政治解決やそのための解放側に受けいれられる政権づくりに幻想をもつようなことはなく、首都防衛強化に努める恐れがあったからである。
　もっともかってアメリカですら戦場で失ったものを交渉でとり戻せなかったことは、パリ交渉の経過で明らかであり、幻想をいだいたこと自体、自壊の現われといわれても仕方がない。
　この機密保持がいかに厳しいものだったかは、解放後メコンデルタを取材したとき、ある省の党幹部に
　「貴方は、ホーチミン作戦という呼称を知らされていましたか」ときくと
　「解放後はじめて知った」と答えたことからもよくわかった。
　この状況を示すように、陥落前夜の四月二十九日になっても解放戦線サイゴン地区委員会の呼びかけには、「ホーチミン作戦」は登場せず、陥落当日の三十日になって、突然「偉大なホー・チーミンの名前をつけた戦役は終った」という「南ベトナム人民解放軍」の発表で、私ははじめて「ホーチミン作戦」にお目にかかったのであった。
　また労働党機関紙のニャンザンは、五月二日の紙面で、「かいらい政権を粉砕し、サイゴンとデルタを解放するホーチミン作戦は、実は四月二十五日午後五時から始まった」と明らかにした。
　この点で「ホーチミン作戦」を公表しなかったのは、アメリカ、サイゴン政権の外交的働きかけに対してハノイが当時すすめていた軍事的、外交的、政治的、心理的トリックの一環であった。
　ボー・グェン・ザップ国防相の論文の次の件は、当時の情勢の中で、ハノイがどう動き、サイゴン政権に対する主導権をとっていたかを明らかにしている。
　「敝は残存部隊を集め、再編成して展開し、サイゴン周辺と南部を確保しようとした。
　アメリカとかいらいは、この新防衛線で雨季まで攻撃をもちこたえ、一部の地域を奪い返してサイゴン・ジアディン、メコン防衛に有利な条件をつくろうとした。
　このためにずるかしこい政治、外交的な策略をろうして彼等の立場を救い、わが人民と軍の絶対的な勝利を限定するためよい状況をつくろうとした。」
　「わが党の革命戦争路線は、一貫した総合戦略、戦略進攻であり、軍事闘争と政治闘争をからめ、時に外交闘争を結合させ、敵味方の力を比べて歴史的なタイミングを積極的に創造し、大胆に総進攻し、短期間に完全勝利を導いた。
　敵はわが全戦略を知らず、とりわけわか攻撃時期占と兵力の集中を知らなかった」（サイゴンジャイホン紙より）
　この大方針は、意図的であったかどうかは別にして戦術面にも表われていた。

　一方解放側は、ミン将軍の就任弍の直後には、捕獲したアメリカ製Ａ-三七戦闘爆撃機による初空襲を行ない、長距離砲でタン・ソン・ニュット空港を砲撃した。
　ミン新大統領が、特使をタン・ソン・ニュットにいる解放側軍事代表団に派遣すると、門前払いせずに一晩接待した。
　三十日、万策尽きたミン大統領が停戦を呼びかけたが、バン・ティン・ズン総司令官の回顧録によると、兵士達は、
　「停戦するな！　進撃をつづけよう。千年に一度のチャンスなのだ」
　と言いながら、大統領官邸など五つの主要軍事目標に突入、占領したのだった。
　持っている力を最大限に活用した大勝利だった。
　ミン将軍の側近がのちにこう言った。
　「短命だとは覚悟していましたが、いくら何でも、わずか三日で倒れるとは思っていませんでした。」