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Index　　序章　　一章　　二章　　三章　　四章　　五章

序章　はじめに

　　　1 悲劇の発端 top

1.1 枢軸国と呼ばれる国々

　不戦条約、それは素晴らしい条約であった。
　その第一条には国際紛争解決のため戦争に訴えることを非とし、また国家の政策の手段としての戦争を放棄することが謳われていたのである。
　第一次世界大戦（一九一四〜一九一八年）後の国内的・国際的動揺を経て、世界の平和を望む諸国民はこのパリ不戦条約を歓迎した。
　成立は一九二八年八月。当時、米英仏独伊日など一五国が加わり、のちソ連を含めて参加国六〇余を数えた。
　しかしそれは空しい条約でもあった。
　一九三一（昭和六）年、日本が起こした満州事変、傀儡国家の満州国建設――この不戦条約違反などに対して、アメリカは不承認宣言を発したが、種々の事情で、これ以上のことをなし得なかった。
　不戦条約にしても、違反に関する制裁規定が無かったのである。
　中国をめぐる日米対立はすでにここに始まった。
　またこのとき国際連盟（一九二〇年成立）も日本の主張を認めず、日本はこれを脱退、国際平和機構の権威を傷つけた。
　日本だけではなかった。
　第一次世界大戦後の混乱のうちにファシズムが台頭してきた。
　イタリアでは早くも一九二〇年代から、ムソリーニの国家ファシスト党独裁が展開していた。
　さらに世界恐慌を経て、ドイツでは一九三三年からヒトラーのナチス独裁が強化されていった。
　そして第一次世界大戦に敗北して領土を失い、軍備を制限されたドイツは、再軍備やヨーロッパ地図の改変を試み、イタリアは宿望の植民地帝国をめざした。
　たとえばイタリアは三六年五月、エチオピア征服を果たし、ドイツはオーストリア合邦をくわだてた（実現は三八年三月）。
　また両国は共に国際連盟から脱退した。
　一方、満州から華北への進出をもくろむ日本は、一九三七年七月、さらに宣戦布告なき日華事変を起こしたが、予想外の中国（中華民国）の民族的抵抗によって全面的な戦争となった。
　そして日本も独伊と共通してファシズム的全体主義体制を固めつつ、これら三国は国粋主義、軍国主義のもとに帝国主義的侵略政策を推進する事態であった。
　いや、三国のみならず、一般的にファシズムの風潮が広まってきた。どのように対処すべきか。
　ロシア革命（一九一七年）後、一九一九年三月、いわば共産主義勢力の国際組織として、共産主義インターナショナル、略称コミンテルンが創設されていた。
　三五年夏、その第七回大会において、従来の世界革命などの方針にかえて、いわゆる人民戦線戦術が採択され、デモクラシーを守り、ファシズムに対抗することとなった。
　こうして三六年二月、まずスペインに、次いで六月、フランスに、左翼・民主諸勢力による人民戦線政府が成立した。
　一九三六年七月、このスペイン人民戦線政府に対し、フランコ将軍を中心とする反政府右翼・保守勢力は内戦を起こした。ソ連は前者を、独伊は後者を援助し、一種のデモクラシー対ファシズムの戦いが、三七年、三八年と国際的規模で展開するに至った。
　この間、一九三六年一一月、日独防共協定、三七年一一月、日独伊防共協定が成立し、また「ベルリン・ローマ・東京枢軸」という名称が生じ、日独伊は枢軸国と呼ばれた。枢軸とはムソリーニがある演説中で、独伊関係について使った語句である。
　なお防共協定は前記のコミンテルンの活動に対応するものであるが、日独の場合にはソ連対象の秘密付属協定を伴っていた。ここに反共連合が形成された。
　ソ連の存在は枢軸国側を有利とした。
　ソ連を警戒する他の資本主義国は枢軸国の反共性に注目するのあまり、その侵略性をなおざりにした嫌いが無きにしもあらずであろう。
　スペイン内戦を傍らに、東西における枢軸国、とくに日独の侵略政策は直接に関連はないが、期せずして第二次世界大戦への道を開いていった。
　そして大戦はまずヨーロッパ戦争として、「ヒトラーの戦争」として始まった。
　こういう呼称にふさわしく、そこではヒトラーという個性が大きな役割を演じている――。

1.2 「ミュンヘン」

　一九三九年のあるとき、五〇歳の総統アドルフ・ヒトラーは言った、「戦争をするならばこの歳で、五五、六〇歳では荷が重すぎる」と。
　その一九三九（昭和一四）年九月一日早暁、ドイツ軍は宣戦布告もなくポーランドへ侵入を開始した。
　九月三日、イギリスおよびフランスはドイツに宣戦布告、ここに第二次世界大戦が始まった。
　この戦争に関連して、常に論及されるのが宥和政策である。
　一九三〇年代、たとえば、相次いで国際秩序を侵害するドイツに対してイギリス、フランスは戦争を避けるため妥協、譲歩を続けた。
　こうして英仏が宥和政策をとったことは、かえってドイツの侵略を助長する結果となった。
　一九三八年九月末、ドイツのミュンヘンにおける会談は対独宥和の最高潮として、この都市名をこの政策の代名詞として史上にとどめた。
　そしてネビル・チェンパレン――　一九三七年五月から四〇年五月まで、大戦の勃発をはさんで、イギリス首相であった人物の名が「ミュンヘン」と深い関係を持っている。
　一九三八年の当時、チェコスロバキアの一部ズデーテン地域は、軍事・産業上の重要な地帯であり、そこには多くのドイツ人が住んでいた。
　彼らズデーテン・ドイツ人はヒトラーの支援を受けつつ、ドイツへの帰属を求めるに至った。
　しかしチェコスロバキア政府はこれを許さず、ヒトラーは戦争を睹しても、その実現をめざした。
　そしてすでにチェコスロバキアがフランスおよびソ連と相互援助条約を、フランスとソ連が同様な条約を、それぞれ結んでいたとすれば、ヨーロッパに大戦の危機が迫ったことは想像するに難くない。

　チェコスロバキアは代表も会談に招かれず、協定を承認せざるを得なかったことは、大国の利己主義に対する小国の悲哀を示すものであろう。
　その大国の一つ、戦争を恐れるフランスはイギリスに追随して、ソ連やチェコスロバキアとの条約関係など、ドイツに対する安全保障体制をみすがら壊してしまった。
　フランスは一九三〇年代、世界恐慌による経済混乱のうえに、左右両勢力の対立による政局の不安定に悩み、人民戦線政府もついに安定政権となり得ず、外に事を構える余裕がないままに、外交上の主導権をイギリスに譲っていた。
　英仏の宥和に対するチェコスロバキアの恨みはいうまでもないが、これに大きな疑惑を抱いたのは、やはりミュンヘンに招かれなかったソ連である。
　あの要地ズデーテンをみすみすドイツに割譲するとは、英仏はドイツに東進を許して、やがて独ソの衝突を待つのではあるまいか。
　ズデーテン問題の発生以来、ソ連は強い関心を示し、有事の際にはチェコスロバキアを援助することを表明していただけに、ソ連の英仏に対する不信感は強くなった。
　イギリスにもフランスにも、反ソ反共の保守勢力は少なくない。
　チェンバレン自身もそのなかに入るだろう。
　ソ連の疑惑はともかく、チェンバレンは確かにソ連をヨーロッパの問題に介入させることを嫌った。
　またこの首相の脳裡には、英独が戦った場合、荒廃したヨーロッパの共産化という恐るべき影像が去来していた。
　そうであれば戦争を避けて、反共防壁としてのドイツをある程度、強大化することもむしろ必要であった。
　さらにイギリス独自のヨーロッパ勢力均衡策が、独仏の釣合いの保持を求めていた。
　当時、日独の動きに刺激されつつあるアメリカ合衆国は、ヨーロッパの紛糾に関心を示しているが、チェンバレンはこれにも応じなかった。

1.3 ドイツ包囲をめざして

　ヒトラーの野心はズデーテンにとどまらず、チェコスロバキア全土に及んだ。
　一九三九年三月、ドイツはこの国の内紛に乗じて、これを支配下においた。
　ズデーテンが自分の最後の要求というヒトラーの言葉は、真っ赤なうそであった。
　しかも三月、ドイツはリトアニアからメーメル地方（旧ドイツ領）を回復し、またポーランドに領土や利権上の要求を強請した。
　三月二八日、スペイン内戦は反乱側のマドリード占領によって終わった。
　英仏は独伊との衝突を恐れて、ついに人民戦線政府側を公に援助することはなかった。
　スペインではフランコ独裁政権の確立となった。四月七日、イタリアがアルバニアを併合した。
　さすがに英仏両政府も宥和政策の修正を迫られ、国論も軟弱外交の非難に転じた。
　ポーランドはドイツに対して強硬である。
　イギリスはこのポーランドに、さらにルーマニア、ギリシアに独立の保障を約し、フランスもこれにならった。
　一方、ドイツは五月、イタリアと軍事同盟を結びつつ、ポーランド攻撃の準備を進めた。
　英仏が効果的に情勢に処するためには、その対独包囲網にソ連を加える必要があった。
　もしこれが実現すれば、ドイツの動きを封ずることができるのではあるまいか。
　戦争となった場合、ドイツは東西両戦線で戦う不利を強いられるからである。
　だが一体、当時のソ連の思惑はどうであったのか。
　一九三〇年代を通じて、ソ連は東に日本、西にドイツという反ソ反共国家の進出によって、脅威にさらされていた。
　そこでソ連は国情の相違をこえて、やはりドイツと対立している英仏の側に接近し、その対独安全保障体制に加わった。
　前述のフランスなどとの相互援助条約の類（たぐ）いは、その一端を示すものである。
　では一九三九年、ソ連は従来のように英仏に接近したであろうか。
　元来、ツ連は英仏に接近したとしても、これら反ソ反共の資本主義国家に対して無警戒ではなかった。
　とくに「ミュンヘン」がソ連に与えた不信感は、以来、その外交路線に修正をもたらしていた。
　ソ連共産党書記長スターリンは一九三九年三月のある重要な演説で、英仏の宥和政策を批判し、ソ連は戦争挑発者のために「火中の栗」を拾うまいと述べた。
　一九三九年四月から本格化した英仏とソ連との交渉は、三国の相互援助条約に関する話し合いにまで進んだ。
　しかしイギリス政府はなお対独宥和の気配を示し、またモスクワへ派遣された英仏の使節団は軍事協定を結ぶ権限を持たないなど、誠意を欠いていた。
　交渉中に回答または対案に要した日数も、英仏側がソ連側の約五倍であった。
　また相手の意図に信をおけなかったとみえ、取決めの内容をめぐって、たがいの主張が相容れなかった。
　イギリス保守勢力を代表して徹底したソ連嫌いのチェンバレンは、自分の政府がそのソ連と軍事同盟まで結成するにはためらいがあった。
　そのうえ、一般にソビエト共産主義に対する恐怖感にくらべて、ソ連の国力、軍事力に寄せる信頼感は薄かった。
　一九三〇年代のスターリンのあの「大粛清」は当然、軍においても有為の材を消し去るなど、弱体化をもたらしたはずである。
　チェンバレンはソ連と交渉を続けるという圧力によって、ドイツを押さえる方向で妥協を考えていたのであろうか。
　失望したソ連は英仏との協議が長びいて決裂に終わったとき、ドイツと単独で戦わねばならぬ事態を恐れた。
　しかも日本との間に一九三八年夏、満鮮ソ国境方面で張鼓峰（ちょうこほう）事件、三九年五月から満蒙国境でノモンハン事件が生じており、ソ連は東西両面で危機感に煽（あお）られた。
　チェンバレンはドイツとの共存を望むあまり、ソ連がドイツに接近する可能性をほとんど考慮していなかったようにみえる。

　これには、東ヨーロッパにおける独ソ勢力圏設定の秘密議定書が付属していたとされている。
　この予測できなかった条約の成立は、まさしく「青天の霹靂（へきれき）」として全世界を驚かせた。
　日本では八月二八日、平沼内閣が「欧州の天地は複雑怪奇なる新情勢を生じたので……別途の政策樹立を必要とするに至った」として総辞職を行い、「複雑怪奇」という流行語を残した。
　ウィンストン・チャーチルはその著『第二次世界大戦』（回顧録）において、この条約をめぐり、
　そのときのロシア人の政策を「冷酷だが、高度に現実的」と評し、また別の箇所で
　「ロシアの行動は謎だ、しかし謎を解く鍵はあろう、それはロシアの国家的利害だ」と述べている。
　一九三九年八月三一日、ソ連外相モロトフは演説して、
　「我々の義務はソ連邦人民の利益、ソビエト社会主義共和国の利益を考えること」であり、独ソ不可侵条約によって
　「ソ連は戦争に際してイギリスに味方してドイツと戦う義務も、ドイツに味方してイギリスと戦う義務もない」と述べた。
　また「外交関係における政治技術は……敵の数を減じ、昨日の敵を近隣の友好国に変えることである」とも論じた。
　ドイツのポーランド攻撃開始はモロトフ演説の翌日である。
　独ソ不可侵条約はヒトラーの侵略に青信号を与えた。
　八月二五日、成立した英・ポーランド相互援助条約はドイツの攻撃を数日、遅らせたにすぎなかった。
　宥和政策に失敗し、ソ連との工作に失敗したイギリス、フランスは対独安全保障体制の解体のなかで、しかも「国家的利害」と「国家的面目」を睹けて戦争にひきずりこまれた。
　ポーランドに対する攻撃停止、撤兵を求める最後通告に、ヒトラーは応ずるべくもなかった。
　このときイタリアはドイツと軍事同盟を結びながら、軍事力に自信がなく、ドイツが応じきれないことを承知のうえで多くの軍需品を要求し、これが満たされないことを理由に参戦を回避した。
　それにしてもヒトラーの通訳官の文章が伝える総統の態度は印象的である。
　これを見れば、彼は最後まで英仏の宥和政策を期待していたと思われる――「私が（イギリスの最後通告を）訳し終わったとき、寂として声一つなかった。
　ヒトラーは身動きもせず、前方を見つめていた……
　一時代とも感じられる長い合間をおいて、彼は窓際に立ちつくしたままのリッペントロップの方に向いた。
　ヒトラーは荒々しい表情で、この外相がイギリスの反応について自分を誤らせたと言わんばかりにきいた。
　『いったい、どうしたことだ？』リッベントロップは静かに答えた。
　『一時間内にフランスも最後通告を持ってきましょう』」。
　英仏がポーランドのためにドイツとの戦争を始めること、それをスターリンが計算し、そのためにドイツへの接近を果たしたかどうかは疑問である。
　しかし結果が、彼にとって最も好ましい成行きになったことは事実であろう。
　資本主義諸大国がたがいに戦い、ソ連はその局外に立って国力の充実をめざし得る事態となったのであるから。
　そしてソ連はドイツに対して経済協力をも進めるのである。
　しかしそのソ連が一年何ヵ月の後、不可侵条約を一方的に廃棄され、「近隣のの友好国」の奇襲攻撃にさらされようとは、誰がこの歴史の女神の裁量を予想したであろうか。

　　　　2 大戦の様相 top

2.1 ファシズムを敵として

　ヒトラーはその侵略政策の理論づけとして、優秀なドイツ人がこれから発展してゆくためには、現在の領土は狭小であり、したがって「生存圈」を東方に求めるべきであると主張した。
　それは具体的にはオーストリア、チェコスロバキアなどの併合を経て、共産主義ソ連の打倒、ユダヤ人の絶滅、スラブ民族の奴隷化をめざし、またドイツの自給自足経済圏成立を求めるものであった。
　そしてこのヒトラーの政策は、現実では第一次世界大戦におけるドイツの東方進出という保守的支配者層の戦争目的ともつながり、その大戦の結果、ベルサイユ条約で敗戦国ドイツが失った領土の拡大にもつながった。
　またこの領土拡大はヨーロッパの現状、すなわちベルサイユ体制の打破であった。
　こうして支配民族ドイツ人によるヨーロッパの再編成、すなわち「新秩序」の建設がめざされた。
　宿敵ドイツに対する安全保障に専念するフランスにくらべ、ベルサイユ条約が苛酷すぎたという気持ちが、イギリスでは年と共に強くなった。
　これはイギリスの宥和政策の前提ともなっていた。
　しかしドイツの勢力拡大がベルサイユ条約修正の限度をこえて、東ヨーロッパからバルカン地域に及ぼうとするとき、イギリスが外交上の失敗にもかかわらず、フランスを追随させつつ参戦したとすれば、その戦争はまず諸国の国益追求とその対立であった。
　この点、帝国主義諸国の競合が招いた第一次世界大戦に対して、第二次世界大戦はその連続とみられよう。
　ただしヒトラーのドイツには、さらにファシズム対外政策に特有の無制限な軍事的侵略主義があった。
　一九三七年七月に始まった日中の戦争は日本帝国主義の中国侵略であり、その延長に端を発した一九四一（昭和一六）年一二月からの太平洋戦争は、ヨーロッパの大戦と合体しつつ、第二次世界大戦を形成した。
　太平洋戦争は中国・東南アジアをめぐる日米戦争であると共に、日英戦争であり、日本の動向はイギリス植民地帝国を脅かすものであった。
　一方、四一年六月、ドイツによるソ連攻撃開始は諸国の勢力争いのなかでも、資本主義国による共産主義国への侵入という異例の事態であった。
　ヒトラーはとくに対ソ戦をイデオロギー戦争、人種戦争と強調し、そこでは西部戦線には見られない大略奪、大量虐殺が行われた。
　そして独ソ戦、太平洋戦争と戦火が拡大するにつれて、第二次世界大戦にはドイツ、イタリア、日本、いわゆる枢軸国が形成する国際的ファシズムに対するデモクラシーの戦いという性格が明白となった。
　さらに中国の対日抗戦は、民族解放戦争という性格を大戦にもたらした。
　その戦いの過程において体制をこえて成立した米英ソ三国の提携は、この反ファシズム戦争遂行の中心となって一九四五年の勝利に導いた。
　これこそは第一次世界大戦後における西欧デラクラシー、コミュニズム、ファシズムの角逐のすえ、前二者の連合においてファシスト独裁の非人間的暴力支配を敗北させた歴史的勝利であった。
　ファシズムに対する国際的統一戦線に連なった諸国に共通した旗じるしは、全体主義や独裁に対する「民主主義」であり、「自由」でなければならなかった。
　これらの語句に対する解釈に相違はあるとしても、荒れ狂うファシズム、軍国主義の猛威のなかで、それはいかにも鮮烈な理念であった。

2.2 人民の戦い

　反ファシズムの戦列は国際的に諸国家間で組まれただけではなかった。
　それは一国家のなかで、民族のなかで、人民のなかで形成された。
　第二次世界大戦では前線で戦う正規軍のみならず、民衆の力が反ファシズムの戦いに動員された。
　ソ連、中国、フランス、ユーゴスラビア等々において、人民が展開したゲリラ戦は直接の戦闘のみならず、占領行政、輸送、通信などの妨害、攪乱において効果的であった。
　この抵抗運動（レジスタンス）を、ヨーロッパで組織的に支援したのはイギリスである。
　さらに交戦諸国の民衆は史上空前の動員兵力としては無論のこと、種々の軍事的な勤務、武器その他膨大な軍需品の生産、宣伝・情報活動等々に徴用されて、戦争遂行に従事した。
　また諸国は科学者や技術者を動員して、電気通信機能や、原子爆弾の登場に至るまでの新技術の発展、新兵器の開発に努めた。
　しかも戦争における鏝大の犠牲者は兵士、市民、農民、つまり人民大衆であった。
　とくにこの大戦に著しい都市爆撃は、多くの非戦闘員を殺害した。
　あるドイツの大戦史によれば、この大戦では控え目に見積もって動員兵力一億一〇〇〇万、戦死者二七〇〇万、民間人の犠牲者二五〇〇万とされ、これらを前大戦にくらべると、動員兵力は二倍、戦死者は約三倍、民間人の犠牲者は約五〇倍となっている。
　とくにヒトラーの「絶滅戦争」の対象となったソ連、日本との満州事変（一九三一年）以来の「一五年戦争」に苦しんだ中国のように、これら戦勝国では敗戦国よりもはるかに多い死傷者を数えた（ソ連死者約二〇〇〇万人）。
　人口に対してヨーロッパ最大の犠牲者を出しだのはポーランドである。
　そして「アウシュビッツ」に代表される諸所の強制収容所におけるユダヤ人、その他民間人たちの運命は、第二次世界大戦の最も凄惨な一面と言うべきであろう。
　ナチスが殺害したユダヤ人は五五〇万前後を数え（最も多いのはポーランドの二六〇万人）、これに対して戦後、当時の教皇ピウス一二世や米英側が阻止を講じなかったことが批判された。

2.3 指導者の闘い

　この戦争はまた少数の人々によって指導された戦争であった。
　ルーズベルト、チャーチル、スターリン、あるいはヒトラー、ムソリーニ……
　さらに抵抗運動においてもフランスのド・ゴール、ユーゴスラビアのチトーなどの指導者が活躍している。
　無論、いかなる戦争にも指導者は存在する。
　しかし第二次世界大戦におけるほど、政治上の最高指導者たちがそろって軍を掌握し、戦略を決定したことは稀有（けう）といえよう。
　そして戦争遂行と不即不離の関係を有する戦時外交、戦争遂行上の重要な手段である戦時外交にあっても、彼らは国務長官や外相などと共にもっぱらその衝に当たった。
　そこでは当然、彼ら指導者たちの個性が発揮され、偉大な個性が相対して虚々実々のドラマを盛りあげる。
　彼らの外交政策上の判断、決定、それに至る過程などは、大戦の命運を理解するために欠くことができないであろう。
　イギリスの史家Ａ・Ｊ・Ｐ・テイラーの著作にムソリーニ、ヒトラー、チャーチル、スターリン、ルーズベルトと、まさしく第二次世界大戦の指導者たちを論じたものがある。
　その最後の部分で、著書は日本に言及し、
　「日本を戦争に導き入れ、戦争遂行を指導し、諸決定等々を行った一人の人物はいなかった」
　と、上記の諸人物をいただいた主要交戦諸国と事情が違った点を指摘している。
　しかしこれは決して戦争責任者がいないということではなく、むしろ国民による戦犯の追及が行われなかったことは、この大戦における日本的特色であるかもしれない。
　第二次世界大戦が始まった時点で、思いつくままに指導者たちの年齢を挙げれば、チャーチル六四歳、スターリン五九歳、ルーズベルト五七歳、ムソリーニ五六歳、蒋介石五一歳、ヒトラー五〇歳、ド・ゴール四八歳、それから参考までに天皇裕仁三八歳である。
　第二次世界大戦でも当然、謀諜活動が活発であった。とくにドイツ軍部のエニグマ（謎という意）と称する暗号機から発せられた暗号を、イギリス側が解読し、それによって得られた極秘情報のことを「ウルトラ」と呼んだことは有名である。
　「ウルトラ」の詳細が判明すれば、大戦史は書き改められる必要があろうとまで言われている。
　少なくとも指導者チャーチルはこれを大いに利用することができた。

2.4 戦後のことども

　一九四五（昭和二〇）年九月二日、日本の降伏調印をもって第二次世界大戦の終わりとされる。
　この間、イタリアは四三年九月、ドイツは四五年五月にそれぞれ降伏、すでにヨーロッパの大戦は終わっている。
　そしてたとえば四五年八月一七日、インドネシア共和国が独立を、九月二日、ベトナム民主共和国が成立を宣言するなど、早くも戦後史のページが開かれた……。
　第二次世界大戦の講和条約としては、まず連合国とイタリアおよび枢軸側に与したブルガリア、ルーマニア、ハンガリー、フィンランドとの間に、一九四七年二月、パリ条約が調印された。
　しかし日独については、「冷戦」という複雑な国際情勢下に複雑な過程が展開した。
　結局、五一年九月、日本に対するサンフランシスコ講和条約がソ連、中国などを除いて成立したが、東・西ドイツに分裂した現実において、「ドイツ」に対する連合国としての講和条約はあり得ないこととなった。
　一九四九年五月、ドイツ連邦共和国（西独）、一〇月、ドイツ民主共和国（東独）が成立、それぞれ東西の勢力圏に入っていった。
　戦後、戦勝国の側から戦敗国の戦犯に対して、ニュールンベルク（ナチス党大会の地）国際軍事裁判および東京で極東国際軍事裁判（東京裁判）が行われ、戦争犯罪や平和および人道に対する罪が明らかにされたことは、この大戦の注目すべき特色であろう。
　そして第一次世界大戦が生み出した国際連盟が、無力のうちに一九四六年四月解散し、これに先立つ四五年一〇月、第二次世界大戦が国際連合を発足させたことを、銘記しておかねばならない。
　なお「第二次世界大戦」という呼称は一九四五年九月一一日、アメリカ政府によって正式に定められた。
　「太平洋戦争」もアメリカ側が日本との戦争を名づけたものであり、日本でもこれが一般的に用いられているが、この場合、一九四一年一二月以降の米英蘭との戦争、および中国との戦争を指すのが普通のようである。
　したがって日中戦争（一九三七〜四五年）の後半は、太平洋戦争に含まれることとなろう。
　最後に、大戦には六〇に近い国々が関係したが、終始、戦ったのはイギリスとその連邦諸国であったことを付記しておこう。