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7 より大きな戦争のなかへ
7.1 「次期国際転機」に備える top
武漢作戦が終った一九三八（昭和13）年秋には、大本営はもはやこれ以上、中国大陸の奥地に攻め入ることはせず、事変の解決は汪兆銘工作のような「謀略及び政略」にまかせ、軍事的にも「長期持久の態勢」に移行するという方針を決めていた。
この時期になると、国民政府を追って重慶まで攻め入ることなどは、動員や補給の面からみても極めて困難となっていたが、軍指導部の意識のなかでは、持久戦への移行は、次の戦争の準備という面から捉えられているのであった。
もちろんそれは、これまでみてきたような、対ソ戦準備という観点の延長上にあるものであったが、この時期になるとそのうえさらに、第二次大戦に向う国際情勢の推移への関心が重ね合されてきていた。
三八年秋頃から、軍の方針のなかに「次期国際転機に備えるため」という表現があらわれてくるようになるが、その「国際転機」とは、次の世界大戦の勃発を指しているのであった。
たとえば、一九三九（昭和14）年四月一日、年度はじめの各軍参謀長との懇談の席上で、中島鉄蔵参謀次長は、
「最近ヨーロッパの情勢は急転回しつつあるが、ドイツが真に対外攻勢の実力を備えるのは、昭和一六、七年頃と判断され、また英米の軍備の建設も昭和一六年頃を目標としてすすめられているから、昭和一七年前後において世界的一大転機が予想される」と述べ、「支那事変処理と次期国際転機に応ずる戦争準備」が「二大任務」となっていることを強調したのであった。
それはちょうど、ナチス・ドイツがチェッコスロバキアを解体し、ボヘミア、モラビア地方を保護領とした直後のことであった。
そして、早くもこの五ヵ月後の九月一日ドイツ軍はポーランド進撃を開始し、九月三日にはイギリス、フランスはドイツに宣戦を布告するに至っているのである。
こうした国際情勢の転回の速さは、日本側指導者の予想を上まわるものであったが、ともかくも三九年の戦争指導は、「次期国際転機に備えるために」、占領地域の拡大をはかることなく、作戦地域を限定し、兵力を節減しながら治安の回復と資源の獲得をはかることを目的としたものとなっていた。
7.2 治安地域と作戦地域 top
すなわち具体的には、治安地域と作戦地域とを区分し、治安地域における経済開発と、作戦地域における軍事的圧力との組合せで、持久戦体制を組立てようというのであった。
そして治安地域には、警備専用の新設師団（後方部隊が少なく機動性に乏しい）を派遣し、常設・特設師団を交代・帰還させて、次の戦争に備えようとしたのであった。
結局、一九三九年の作戦は、
①蒙疆・華北・華中東部（上海・杭州・南京）では、治安の回復・維持、
②武漢・九江方面では、国民政府中央軍の抗戦企図の撃破、
③華南では補給路の遮断といった区分を柱としておこなわれた。
まず①に関しては、駐蒙軍、北支那方面軍、第一軍、新編の第二一軍などによってさまざまな作戦がおこなわれているが、すでに日本軍の背後にまで根拠地をつくって遊撃戦を展開している八路軍を捕捉することは容易ではなかった。
たとえば、三九年五、六月に実施された山西省五台付近の作戦では、八路軍の指導による「空室清野」（家財・食料などをかくす）戦術がおこなわれたため、敵情はわからず、住民の姿さえ見えないことも多かったといわれる。
結局のところ、度重なる作戦にもかかわらず、日本軍は兵力を分散配置した「点と線」を支配しただけに止まっていた。
②の方針にもとづく作戦としては、二月から三月にわたる南昌攻略作戦、五月の漢口西北方の襄東（じょうとう）作戦、九月の洞庭湖・岳州方面のカン湘作戦などがおこなわれているが、いずれも反攻のため集結した中国軍に打撃を加えて原駐屯地に帰ってくる形の作戦であり、これによって、重慶政府を屈伏させるというわけのものではなかった。
そこで、重慶政権への打撃という面では、③の補給路遮断作戦がしだいに大きな比重で考えられるようになっていた。
さきにふれた広東攻略も、香港に通ずる補給路を断つというねらいを持つものであったが、三九年二月には、「航空作戦および封鎖作戦のための基地設定」を目的とする海南島攻略が実施されるに至っている。
この作戦は、海軍が早くから主張していたものであり、二月上旬に台湾混成旅団が海口など北部を制圧、ついで海軍陸戦隊が南部の三亜地区を占領して、基地設営に着手しているが、仏印（仏領印度支那＝ベトナム）に接近したこの作戦については、英・仏大使より、占領の目的・期間・性質などについて抗議的質問がもたらされるなど、国際的にも大きな反響をよんでいた。
海南島攻略につづいて六月には、華南第二の大港である汕頭の攻略が、また八月には九竜半島のイギリス租借地との接点をなす深センの占領がおこなわれているが、これらの作戦の実施は、日本の戦争指導の方向が、内陸への進攻から、外周での包囲の完成へと転換されつつあることを示すものであった。
それは当時の用語でいえば「援蒋（蒋介石援助）ルート」の問題であるが、この問題は、国際情勢への対応のなかから拡がってきた反英意識の高まりとも連動するものであった。
7.3 反英意識の高まりと天津疎開封鎖事件 top
イギリスに対する問題は、すでに三八年の夏から、日本側の呼び方でいえば、「防共協定強化」という形で、具体的に論議されてきていた。
すなわち、ヨーロッパでイギリス、フランスとの対立を深めていたドイツは、日本との防共協定（三六年一一月調印、三七年一一月イタリアが参加）を、ソ連のみでなく、イギリスやフランスをも対象とする軍事同盟に改定することを提議してきており、三八年七月一九日の五相会議では、陸軍側からの提議により、日独伊防共協定を強化する方向で研究するとの方針が決定されていた。
そしてこの際陸軍側には、ドイツの提議を日中戦争と関連させて捉えようとする動きがおこっていた。
たとえば、徐州作戦から帰国して陸相に就任（六月三日）したばかりの板垣征四郎中将は、六月一七日近衛首相に提出した「支那事変指導に関する説明」と題する文書のなかで、「今次事変は事実上、在支欧米勢力打倒の端緒」であると性格づけるとともに、さらに「防共協定の強化と対米善処とに依り、蘇（＝ソ連）英を牽制し支那抗日政権の欧米依存政策を打破するを要す」と述べているが、その基底になっているのは、ソ連やイギリスは蒋介石を援助して、日本の戦争遂行を妨害しているという見方であった。
防共協定改定問題をめぐってはドイツの提案に賛成する陸軍と、ヨーロッパでのドイツと英仏との戦争に自動的にまき込まれることを避けようとする海軍・外務当局との対立が次の平沼内閣までえんえんと続いた。
そしてそのあげく、三九年八月二三日ドイツがポーランド侵略のために、敵であるはずのソ連と不可侵条約を締結すると、驚いた平沼内閣はドイツとの交渉を打切り、「欧州の天地は複雑怪奇」という有名な首相談話を残して総辞職してしまった。
このときちょうど、ソ満国境ノモンハン付近では、国境線をめぐって五月から展開されていた関東軍とソ連軍との大規模な戦闘が、関東軍の敗北のうちに収拾されつつあったが（九月一五日モスクワで停戦協定調印）、この時期の戦争指導の動向からいえば、ソ連との対決をめざすこのノモンハン事件は、むしろ中央の意図からはずれた関東軍の独走であり、六月の北支那方面軍による天津のイギリス租界封鎖事件の方が重要であった。
この事件の発端は、三九年四月九日、天津のイギリス租界のなかで、中国連合準備銀行天津分行経理・天津海関監督の地位にあった程錫庚（ていしゃくこう）が暗殺されるという事件がおこったが、この事件の容疑者の引渡しを求める現地軍の要求を、英租界当局が証拠不十分として拒否したということであり、これをきっかけに、現地軍はイギリスへの不満を爆発させたのであった。
日本側の不満は、直接には英租界が抗日分子の活動の拠点になっているというものであったが、より根本的には、イギリスが日本の華北金融支配に協力しないという点に向けられていた。
すでにみたように、日本は華北占領後、中国連合準備銀行を設立し、連銀券を発行して国民政府の法幣（ほうへい＝蒋介石発行紙幣）の流通を禁止したのであるが、イギリスはこの政策に協力せず、天津英租界では法幣が堂々と流通し、租界内の金融機関も連銀への現銀拠出に応じようとはしなかった。
日本側はこのイギリスのやり方を「援蒋（蒋介石援助）行為」とみていたのであり、現地軍は六月一四日、英租界の周囲に鉄条網をはりめぐらし、検問所を設けるという租界封鎖の強硬策をとると同時に、これらの要求を一挙にイギリス側にぶつけてきたのであった。
交渉は結局東京に移され、まず七月一五日から有田八郎外相とクレーギー英大使との間で一般問題を協議し、ついで現地代表を中心として具体的問題を検討することとされたが、この間、日本国内では、六月にはすでに右翼団体が反英宣伝にのり出しており、七月に入ると各地でイギリスを非難する市民大会やデモ行進が組織され、市議会での決議もあいつぐという有様となった。
警察の集計でも七月中に三七八件の市民大会（参加人員約八五万名）が開かれ、街頭デモ行進には四〇万名を上まわる参加者があったとされている。
これらの動きは多分に陸軍の煽動により、警察も公認するという官製運動の性格の強いものであったと思われるが、七月一五日には朝日・毎日・読売などの新聞社に同盟通信社を加えた計一〇社が、イギリスは「援蒋の策動」をあえてしているという共同宣言を発表して、この動きに呼応していた。
こうした圧力のもとで開かれた有田・クレーギー会談では、結局イギリス側が譲歩し、七月二二日、イギリス政府は中国における日本軍の治安維持、利敵行為排除のための行動を妨害する意思を持たないとの原則的覚え書に調印、それは二四日に公表された。
つづいて現地代表による具体的問題の交渉が始まると、日本側は治安問題八ヵ条、経済問題四ヵ条の要求を提起したが、そのなかの最大の問題はやはり法幣の流通禁止問題であり、ここで交渉は完全に行き詰ってしまった。そしてこのときイギリスの立場を支えるべく、アメリカが乗り出してきたのであった。
7.4 アメリカ、対日強硬策に踏切る top
すなわち、日英現地代表交渉が開始された二日後の七月二六日、アメリカ政府は日米通商条約を破棄すると日本政府に通告した。
アメリカは満州事変以来、日本の対中国政策に批判的態度をとりつづけてきたが、現実的効果のある政策を打出しだのは、これがはじめてのことであった。
いわば、日中戦争を外側から処理するために、イギリスを圧迫するという政策は、ついにアメリカを敵対的な関係の当事者に引き出してしまったのであった。
イギリスもこのアメリカの支援に応えて、法幣問題のいきさつをアメリカ、フランス両国政府に通告、八月一日両国大使は有田外相に対して、租界における法幣の流通を禁止しようとする日本の政策に反対である旨の申入れをおこなった。
これにより法幣問題についてのイギリスの態度は一層強化され、結局、交渉は打切られたのであった。
しかし日本にとって、日米通商条約の破棄は、租界における法幣問題などとはくらべものにならないような重大事であった。
条約の規定によれば、六ヵ月後の一九四〇（昭和15）年一月二六日に条約は自動的に廃棄されることになるのであり、そうなれば、アメリカ政府は、日本への戦略物資の輸出を制限したり、禁止したりすることも自由になるはずであった。
しかも、前にもふれたように、アメリカの条約廃棄通告のひと月後には、独ソ不可侵条約が締結され、九月には、ドイツと英・仏は戦争状態にはいった。
そして翌四〇年四月まで、西部戦線では、双方が積極的な攻撃を仕掛けない、という奇妙な状態がつづいていたが、情勢はいつ動き出すかわからなかった。
明らかに、日本の戦争指導は「次期国際転機」に立ちおくれたのであり、態勢を立て直すためには、当面アメリカとの関係を修復しながら、日中戦争の早期解決をはかることが必要であった。
アメリカとの交渉は、平沼内閣に代る阿部内閣の成立によって、新たに外相に就任（九月二五日）した野村吉三郎と、グルー駐日米大使との間で一一月四日から始められた。
日米交渉といっても、これまでの経緯からも明らかなように、その主題は中国問題であった。
グルーは、日本軍によるアメリカ人の財産・権益の侵害を数字をあげて追及するとともに、軍事的必要を理由とする中国における外国貿易の制限は、日本が貿易を独占するための口実にすぎないと非難した。
これに対して野村は、軍と折衝して、軍が封鎖中の揚子江のうち南京から下流を開放する諒解をとりつけ、この日本側の努力を評価して、暫定通商協定の締結に応ずるよう求めた。
しかしアメリカ政府は、一二月二二日、日本側が中国の広汎な地域にわたり、外国人の経済活動を制限し、アメリカの通商権益に対する均等待遇を不可能にするような措置が講ぜられるおそれがあるかぎり、新しい協定を結ぶことはできないとして、野村の提案を拒否した。
ちょうどこのとき、日本側は汪兆銘に対して、中国の全面管理を可能にするような「日支新関係調整方針」（6.10参照）を押しつけているところであった。
年があけた一月二六日から、日米関係は、無条約状態となったが、日本側からこの状態を打破する見通しは立たなかった。
7.5 南寧作戦と中国の冬季大反攻 top
しかし見通しの立たないことでは、日中戦争の方も同様であった。
ヨーロッパで、第二次大戦が開始された直後の九月二三日、大本営はこれまでの北支那方面軍、中支那派遊軍の二本立ての体制を改め、中支那派遣軍司令部を廃止して、中国大陸の全陸軍を統合する「支那派遣軍総司令部」を南京に新設することとした。
この措置は、すでに述べたような、臨時政府・維新政府を吸収する形で進められている汪政権樹立工作に対応して、日本側の作戦指導を一元化する意味を持つものであったが、もはや汪政権を成立させてみたところで、それで日中戦争が解決されるものでないことは、日本側でも明らかであった。
支那派遣軍への最初の命令には、「大本営は支那事変の迅速なる処理を企図す、之が為、敵継戦企図の破砕に努むると共に、速に情勢の変化に応ずる対第三国戦備を補強す」と述べられているが、この時期には作戦の主要な関心が、「援蒋ルート遮断」に向けられていたことは前述したとおりである。
そして、この観点から支那派遣軍設置後の最初の大作戦として、占領したばかりの海南島を基地とする南寧作戦が計画されたのであり、この作戦はさきの野村・クルー会談を不調に終らせる一つの原因になったともみられた。
当時日本側では、香港・広東ルートを遮断したあとでは、仏印を通ずるものが援蒋ルートの最大のものと捉えていた。
すなわち、ハイフォン港から陸揚げされた物資は、ハノイを経て昆明に至る雲南鉄道と、ハノイから分かれる鉄道で国境まで行き、そこから自動車で南寧に出る二つのルートによって重慶政権側に渡っているというのである。
そしてこの物資は、主としてアメリカからの輸出品であった。
南寧作戦は、まずこの南寧ルートを切断すると同時に、航空基地を設けて、雲南鉄道など奥地への爆撃を加えることを意図したものであり、大本営はさらに仏印への直接の働きかけも考慮していた。
使用兵力は第五師団と台湾混成旅団であり、両兵団は海南島三亜港に集結したのち、一一月一五日より上陸を開始し、二四日には南寧を占領、一部兵力をもって仏印国境、竜州方面に向かわせた。
ところが一二月一七日になって、中国軍は大規模な反撃に転じ、先頭部隊を完全に包囲された日本軍は、二五日ようやくその救出に成功したものの、多大の損害を蒙って後退を余儀なくされた。
日本側は、広東にある第二一軍より増援部隊を送り、四〇年二月になって、中国軍を撃退しているが、この強力な中国軍の攻撃は、一一月三〇日に蒋介石が命令した冬季大攻勢の一環であった。
中国軍は、北は内蒙古の包頭から南は南寧に至るまで、ほぼ全戦線で攻勢に転じており、南寧をはじめ多くの戦線で日本軍は苦戦を強いられ、蕪湖－九江間では一時揚子江航行が遮断されるという事態もおこっていた。
とくに激しい攻撃がおこなわれたのは、武漢を中心とした第一一軍（司令官・岡村寧次中将）に対してであり、もしこの方面の中国軍が、南寧作戦への反撃にさかれなかったならば、第一一軍は大変な危機におちいったであろうとみられている。
同軍の報告書は、「敵未だ健在の感を深くす」と記していた。
7.6 「南方を含む新秩序」 top
この冬季大攻勢は、日本軍が武漢作戦以来、中原での攻撃的な大作戦をおこなわずにいた一年の間に、国民政府軍の立て直しがすすみ、その戦意も決しておとろえていないことを示すものであり、それはいいかえれば、日本側のいう持久戦体制など、とうてい実現しえないことを意味するものでもあった。
実際五、六月には、この国民政府中央軍に一撃を加えるため、より奥地の宜昌への進攻がおこなわれているし、八月には今度は一一五団（連隊）四〇万の中共軍が華北全般にわたっていっせいに蜂起した、いわゆる「百団大戦」が展開され、以後、治安確保のためにも、より大きな兵力が必要とされるに至っている。
結局中国大陸における兵力削減という持久戦構想の眼目はほとんど実現できずに終ったのであった。
このような日中戦争を正面から解決する見通しは立たず、アメリカとの関係も悪化するばかりという状況のなかで、この二つの問題に同時に対処できる方策としてとりあげられたのが、東南アジア問題であり、ヨーロッパにおいて、ドイツが電撃的勝利を収めると、それは一挙に戦争政策の中心に押しあげられることになった。
すでに、野村・グルー会談が不調に終った直後、一九三九（昭和14）年一二月二八日に、陸・海・外三相が署名した「対外施策方針要綱」には「南方を含む東亜新秩序」という新しい問題が出されていた。
それは「事変解決」のための新秩序は、南方まで含まなくては成り立たなくなったということであろう。
ここで出されている南方政策の構想は仏印における援蒋行為の停止と、蘭印（オランダ領印度＝インドネシア）からの重要物資の獲得とを軸とし、その中間にある、当時の東南アジア唯一の独立国タイと提携してゆくというものであった。
蘭印への関心はいうまでもなく、アメリカに代る戦略物資の獲得先としてであるが、この関心が強まるに従って、仏印への関心も、北の重慶向きから、南の蘭印向きへと転換されてゆくのであった。
そしてそのきっかけとなったのは、これら植民地本国の敗北であった。
開戦以来のヨーロッパ戦線の停滞は、四〇年四月九日のドイツ軍のデンマーク、ノールウェー進攻で破られ、ついで五月一〇日、ドイツ軍機甲部隊は、中立を唱えていたオランダ、ベルギー、ルクセンブルクから、一気にフランスになだれ込んでいった。
蘭印の本国では、オランダ政府は、一三日にイギリスに亡命、オランダ軍は一五日、五日間の抵抗で降伏したし、仏印の本国フランスでは、六月一四日パリを占領され、一六日にはペダン内閣は休戦を申入れている。
ドイツ軍の勝利は「電撃的」と評され、イギリス本国への上陸作戦がおこなわれるのは、時間の問題とみられた。
そしてそれは、それら敗戦国の植民地の多い東南アジア進出の好機と考えられたのであった。
五月一八日、陸軍省と参謀本部の間で、昭和一五年末になっても重慶政府が屈伏しない場合には、中国戦線の収縮をはかるという、三八年秋と同様の発想による方針が決定されているが、その時と異るのは、二年前は対ソ戦準備が目的であったのに対して、ここでは、東南アジアへの武力行使が考えられはじめていることであった。
7.7 世界再分割と大東亜共栄圏 top
しかもこのとき、ドイツの勝利に酔った日本の戦争指導者の眼には、国際情勢は世界再分割の方向に動いているとみえてきているのであり、そこから日中戦争も、東南アジア問題も、この世界再分割の動きに加わることによって、そのなかで解決してゆこうとする考え方が生まれてくるのであった。
軍部はこのような方向の国策化を準備しつつ、新体制運動にのり出してきた近衛文麿をかつぎあげて、政治の雰囲気までも転換させたのであった。
一九四〇年七月二二日に成立した第二次近衛内閣は、二六日の閣議で「基本国策要綱」、翌二七日の大本営・政府連絡会議で「世界情勢の推移に伴う時局処理要綱」と、あいついで軍部が用意していた国策案を決定していった。
このうち「基本国策要綱」は、「八紘一宇（はっこういちう＝世界は一家）」、「肇国（ちょうこく＝建国）の大精神」などの神がかり的観念を持ち出し、さきの「南方を含む新秩序」を改めて、「大東亜新秩序」の建設を説いているのであるが、同時に、今や世界は「数個の国家群の生成発展を基調とする方向」に大転換しようとしているとして、大東亜新秩序をもこのなかに位置づけている点を特徴とするものであった。
この大東亜新秩序は、すぐ松岡洋右外相によって、「大東亜共栄圈」といいなおされ、日本の支配性をかくすこの表現が一般的スローガンとされるにいたるのであるが、しかし新秩序の方が、ここでの問題の性格を端的にあらわしていたと思われる。
つまり、大東亜新秩序とは、たんに東亜新秩序を南に拡大するというだけではなく、ドイツ、イタリアの侵略をも新秩序の建設という点で共通するものと捉え、さらにこの日独伊の新秩序にソ連をも協力させて、世界新秩序をつくり出そうというのであった。
さきの「時局処理要綱」が、「速に独伊との政治的結果を強化し、対ソ国交の飛躍的調整を図る」と述べているのは、そのような方向をめざすものであった。
それは、松岡外相のリードのもとに、九月二七日の日独伊三国同盟の締結にいたるのであるが、そこでの松岡の構想は、
①第二次大戦後の世界は「東亜・ソ連・欧州・米州の四大分野」に分かれるとし、
②独伊の生存圈としてヨーロッパ、アフリカを認める代りに、日本は東アジアを獲得する、
③中間にあるソ連にはペルシャ湾方面に進出させ、場合によってはインドをその生存圈と認めることもありうる、
④そしてアメリカには、南北アメリカを与えて、こうした再分割に介入させないようにする、というわけであった。
主要な敵は、かつてのソ連からイギリスへと完全に転換されていた。
三国同盟において、大東亜と欧州新秩序の建設を相互に承認・援助する約束を独伊からとりつけた松岡が、翌四一年四月日ソ中立条約を成立させたのは、このような構想によるものであった。
7.8 主力を南方へ top
この構想からいえば、蒋介石政権は、ヨーロッパからアジアにいたる新秩序のなかに閉じこめられ、窒息死するはずであった。
したがって、日中戦争を解決するためには、この新秩序をつくり出せばよいということになるわけであり、日中戦争は現状のまま凍結して、戦争政策の方向は東南アジアへの進出に向けかえられることになるのであった。
「時局処理要綱」においても、当面の課題として「支那事変の解決を促進すること」と「好機を捕捉し対南方問題を解決する」という二つの問題が並列的に記されてはいるか、その力点は明らかに後者にかけられていた。
すなわち、「支那事変処理」に関しては「第三国の援蒋行為を絶滅する等凡ゆる手段を尽して」と記されているにとどまるのに対して、「南方問題」に関しては「武力行使」の問題が提起されるに至っているのである。
すなわち、「支那事変処理概ね終了せる場合」には「好機を捕捉し武力を行使」する、「支那事変の処理未だ終らざる場合」には、「第三国と開戦に至らざる限度に於て施策するも」、「情勢特に有利に進展するに至らば」「武力を行使することあり」というのであり、要するに「支那事変処理」は、「対南方武力行使」の条件の地位におとしめられているのであった。 そしてさらに、武力行使にあたっては、戦争の相手を極力「英国のみに局限」することに努めるが、しかし「対米開戦」を避けられない場合もあり得るとして、はじめて、アメリカとの戦争に言及してきているのである。
もはや明らかに、戦争指導者たちの関心は、中国との戦争から離れて、イギリスとの戦争に向けられているのであった。
この時点でなお、「支那事変」がおおむね終了する場合が想定されているのは、前述の「桐工作」になお期待がかけられていたからであり、それが打切られたあとも、松岡外相が、中国交通銀行総経理銭永銘（せんえいめい）を通ずる重慶政府との交渉を試みていたが、それも見込のないことがわかると、四〇年一一月三〇日、ついに汪兆銘政権を正式の中国政府として承認したのであった。
三八年一月の「対手とせず」声明の補足声明のなかに、「元来国際法上よりいえば、国民政府を否認するためには、新政権を承認すればその目的を達するのである」という一節があるが、今やそのやり方で、重慶政府を否認したわけであり、それはさきの「時局処理要綱」がかかげた二つの課題のうち、「支那事変処理」はそのままにして、「対南方問題の解決」の方に主力をそそぐという選択をしたことを意味するものであった。
7.9 全面撤兵か対米戦争か top
しかし、それは、対南方政策が松岡外相の構想のままに、順調に実現されたということではなかった。
対南方武力行使は、四〇年九月の北部仏印進駐からはじまったが、それはただちにアメリカの反撃を引きおこすことになった。
ハル国務長官は、強迫による仏印の現状変更は認められないと声明し、同時に、屑鉄の対日輸出禁止という実際的措置に踏み切ったのであった。
以後、日独伊三国同盟締結、汪兆銘政権承認と、日本の政策が一つ進むごとに、アメリカの対応もそれだけ強硬なものとなってきた。
アメリカと切り離して、イギリスとだけ戦争し、アメリカを枠外において世界新秩序をつくり、東亜新秩序のなかに日中戦争を解消するという構想が、現実に通用しないことは、たちまちのうちに明らかになりつつあった。
そのうえ、日独伊ソ四国による世界再分割の夢は、四一年六月二二日の独ソ開戦によって、あえなく消え去っていった。
前年の「時局処理要綱」の想定からいえば、「支那事変処理」は終らず、情勢は決して有利に展開していないのであるから、対南方武力行使はおこなわないということになるはずであった。
しかしそうなるためには、アメリカとの関係を、通商条約廃棄以前の状態に戻さなくてはならなかった。
そしてそれは、大東亜新秩序・大東亜共栄圈という問題のなかにかくそうとした日中戦争の問題を、ふたたび正面からとり出してくることを意味した。
しかし、アメリカとの戦争が日本にとって望ましくないとすれば、ともかくもアメリカと交渉することが必要であった。
四一年四月から始められたアメリカとの交渉の中心は、簡単にいえば、アメリカの仲介で日中戦争が解決できるか、という問題であった。
そしてさらにその焦点は、日本が中国大陸からの全面撤兵に応ずるか、どうかの問題にほかならなかった。
この交渉において、日本の指導者たちは譲歩に譲歩を重ねたつもりであった。
そしてその最後の結論は、一一月四日の野村大使宛訓令にみられるように、日本軍は華北・蒙彊の一定地域と海南島には所要期間駐屯する、というものであった。
その所要期間について質問されたならば「二五年を目途とするもの」と応酬せよ、と指示していた。
この最後の譲歩できない要求は、この時点で確認された日中戦争の「目的」とみることができる。
それは、「華北・蒙彊の一定地域」への駐兵という、まさに塘沽協定体制的要求の上に、海南島に対する海軍の要求を積み重ねたものにほかならなかった。
そして結局のところ日本の指導者たちは、この要求を守り抜くために、日中戦争の外側の大東亜共栄圈に戦争を拡大していったのであった。
七月二八日の日本軍の南部仏印進駐に、アメリカは石油の対日全面禁輸で応えるという形で決定的に悪化していた日米関係は、一二月八日の日本軍の攻撃開始によって、太平洋戦争へと突入し、日中戦争は、太平洋戦争に従属した地位におかれるに至ったのであった。
7.10 太平洋戦争と日中戦争 top
ここまでくれば、日中戦争の問題は出つくしたといってよいであろう。
日本の戦争指導者たちは、それ自体では解決できなくなった日中戦争を、世界大戦の一環としての太平洋戦争という、ひとまわり大きな戦争によって解決しようとしたのであり、したがって太平洋戦争に突入したときには、日中戦争に対する独自な積極的な解決策は全く考えられていなかった。
開戦直前の一二月三日、大本営が支那派遣軍総司令官に与えた任務は、「対敵封鎖を強化し、敵継戦企図の破砕衰亡に任ずべし」というものであり、それは、太平洋戦争における香港及びビルマの占領によって援蒋ルートを切断したうえで、中国大陸の占領地域全体で封鎖体制を強化すれば、重慶政府の方から和平を言い出してくる、という考えにもとづくものであったであろう。
この「対敵封鎖」政策は具体的には、日本軍の占領地域に「遮断線を構成」して、敵側への物資の流れを「禁絶」してしまおうというのであるが、同時に占領地における重要資源の開発・取得と、日本軍の「現地自活」体制の強化の必要をも強調するものであった。
たしかに援蒋（蒋介石援助）ルート切断を基礎としたこの封鎖政策は、重慶側の戦争能力に大きな打撃を与えた。
しかし、同時にこの封鎖の体制を維持するためには、封鎖線に配置されている日本軍の「自活」用物資を確保し、さらには、援蒋ルートを切断した太平洋戦争を維持するための物資を獲得し、日本に持ち去らねばならなかった。
そしてこの掠奪的支配は、当然占領地を疲弊させ、共産軍の浸透を許し、日本軍の戦争能力をも低下させることになるはずであった。
つまり、中国戦線における封鎖政策は、結局、日本軍のための物資の獲得と治安の維持をいかにして達成するかという問題に行きついてしまうのであり、その効果は援蒋ルート切断を補完する補助的なもの以上には期待しがたいものであった。
ところで、四一年一二月二五日の香港占領、四二年三月のビルマ占領によって、日本軍は援蒋ルート切断に成功したのであったが、しかし、それによって国民政府が屈伏しなかったのは、蒋介石の側もまた、日中戦争の解決を太平洋戦争の方にまかせてしまったからであった。
国民政府代表は、四二年一月一日米・英・ソ三国代表とともに、ホワイトハウスでの「連合国共同宣言」に参加し、中国は連合国の一翼を形成することになったが、しかし蒋介石は、外からの援助を断たれた状態のもとでは、自らの軍事力を温存し、米英が日本に勝利するのを待つ、という態度をとったのであった。
太平洋戦争開戦後は、国民政府軍は、三九年から四〇年にかけての冬季大攻勢のような積極的な攻撃をしかけてはこなくなった。
日中戦争が再び主題となってくるのは、日本がその外側に築きあげた対米英戦線――日本側のいい方でいえば、大東亜共栄圈が突破された時であった。
7.11 清算されない負の遺産 top
一九四五年一月、北ビルマの日本軍が撃破され、ビルマ・ルートが再開された時には、日中戦争における日本の敗北は決定的なものとなっていた。
アメリカの軍需物資は大量に中国に輸送され始め、中国軍も最新の装備と、アメリカ式訓練によって改編されていった。
制空権はすでに中国大陸に進出してきたアメリカ空軍の掌中にあり、日本軍は航空基地破壊のための進攻作戦をくり返さなくてはならなくなっていた。
しかし、ビルマ・ルート再開後には、日本軍はこうした作戦に、はっきりと敗北するようになってきた。
たとえば、一九四五年四月の老河口（湖北省西北部）、止江（しこう＝湖南省西南部）飛行場への攻撃作戦では、日本軍は大打撃を蒙っており、とくに止江作戦では、戦死一万五千名、戦傷五万名という潰滅的打撃をうけて敗走したのであった。
日中戦争がこのまま続いていたら、日本軍が態勢を立て直した中国軍に撃破されたであろうことは、この両作戦をみても明らかであった。
しかし事態がそこまで進展する前に、日本の戦争指導者は、原爆で本土を直撃され、ソ連参戦という新たな衝撃をうけて降伏してしまった。
日中戦争を解決するために、その外側で太平洋戦争をはじめたという順序を逆にたどるとすると、太平洋戦争の結着の次に、日中戦争の結着をつけてはじめて戦争が終るということになるわけであるが、日本の地理的な位置の故に、日中戦争での決戦なしに、戦争全体を終らせることが可能になったのであった。
そしてそのことから、日本の戦後が、もっぱら太平洋戦争の戦後として、日中戦争を忘れさせるような形で、展開される条件が生まれてくるのであった。
戦後の日本の出発点を性格づける条件としては、少なくとも、①実質的なアメリカの単独占領、②冷戦体制、③中国における国共内戦という三つの問題をあげなくてはならないであろう。
そしてまずアメリカの単独占領は、アメリカの仲介しない日本と第三国との直接的な関係を成り立たせなくしたし、また国共内戦は、中国の側にも日本の戦後に介入する余裕を失わせるものであった。
つまり日本は中国と隔離された形で、戦後をはじめたということになろう。
しかも、国共内戦で日中戦争の相手であった蒋介石が敗北し、台湾に逃れるという事態になると、アメリカに仲介された日中関係は、日中戦争をどう清算すべきかという観点からではなくて、台湾と北京のいずれをえらぶかという点から出発することを余儀なくされたのであった。
そしてその選択の結果として、一九五二（昭和27）年四月二八日、台湾の中華民国との間で平和条約が調印された。
それから一九七二（昭和47）年九月二九日、中華人民共和国と国交正常化の共同声明が発表されるまでに、実に二〇年を要している。
しかも、これもまた、アメリカの米中関係の回復に追随してのことであったし、それから、一九七八（昭和53）年八月一二日の平和友好条約調印までに、また六年を要したのであった。
一九三一年の柳条湖事件から、一九四五年の日本の降伏まで、足かけ一五年という計算の仕方でゆくと、それから七八年の平和友好条約まで、三四年が過ぎ去っている。
そしてこの間に、日中戦争は清算されることなく、ただ忘れられていったのではないであろうか。
日中戦争をおこした日本人の中国観や、思考や行動の様式は、どこまで確認され解体されているのであろうか。
近代日本の最大の戦争であった日中戦争は、われわれに大きな負の遺産を残しているにちがいないのであり、われわれは、現在も、それがまだ清算しきれていないことを自覚していなければならないように思われるのである。
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