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第六章 核戦略家が考えること
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1 考えられない計算 top
私たちはみんな知能の高い人間がなぜ平気で、核戦略家たちがやっているような計算ができるのか、ほとんど想像することさえできません。
あの恐ろしいメガデス・メンタリティ（一〇〇万人単位の死を平気で考える精神状態）は早くも一九六〇年に、ハーマン・カーンの『熱核戦争論』という本の中に顔をのぞかせています。
カーンはこの本の中で米国の五〇もの大都市や町の破壊や、米国の人口の三分の一が死亡するといったようなことを取上げて、核戦争における勝者は常に、その程度の損害を覚悟しなければならないなどと書いているのです。
私たちはまたこの本の中で初めて、「第一撃（ファースト・ストライク）」とか「対兵力（カウンタ・フォース）」といった戦略用語にお目にかかるとともに、核戦争というものが核戦略家にとっては、単なるチェスゲームのようなものに過ぎないことにも気付き始めるのです。
『熱核戦争論』から二五年たったいまもなおゲームは続いていて、新型の高命中精度のミサイルの登場が、第一撃や対兵力戦略を魅力的な選択にしています。
計算によると全面的な核戦争が起こって、世界の核兵器庫の大部分が空になったとしても、米ソの人口の三分の一から半分が核戦争の直接の影響から生残るとされています。
生残るのはもちろん第一にほかならぬこれらの核戦略家たちで、彼らは核爆弾の直撃を受けたとしても安全な地下深くの司令部の中にいるのです。
核の冬が登場するまでの計算では、核戦略家たちは地下に数週間濳んでいるだけでよく、放射能が「安全」なレベルに下がるのを待って外にでて戦後の社会を組織し、核兵器庫の再建に着手することができたのです。
2 軍産複合体 top
米国でアイゼンハワー元大統領がホワイトハウスを去るに当たって、兵器メーカーとその軍の顧客からなる強力なロビーが形成されつつあることに対して警告を発したのは、一九六一年のことでした。
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軍産複合体（ミリタリ・インダストリアル・コンプレックス）があまりにも幅広くかつ強大になってきたので、一時的に登場するに過ぎない政治家の手ではもはや、ほとんど手に負えなくなってきたのです。
現在超大国の核兵器庫の中にある核爆弾や、それを目標に向けて運搬するミサイル、爆撃機、艦船、潜水艦の数を目の当たりにする時、私たちの頭の中にすぐに浮かんでくるのが、それらの兵器を建造し、維持するのに必要な膨大な工業力についてです。
核戦略を維持し、軍備競争のエスカレーション（拡大）を続けることに利益を見出す既得権益は、動かし難いもののようにみえます。
核の冬の計算を何としても受け入れたくないと思っているのも、実はそうした既得権益なのです。
彼らは疑いもなく計算に含まれる不確実性の幅を利用し、影響の最も少ない部分に着目して、自分たちにとって最も都合のいい計算をしようとすることでしょう。
それによって兵器庫を削減し、核戦賂から離れようとする努力に対して、最後まで抵抗するのです。
米国の国防総省が、核戦争の気候への影響についての全米研究評議会（ＮＲＣ）の報告に対して示した反応も、まさにそうでした。
米国の国防長官は一九八五年に議会に提出した報告の中で、核戦争のあとに厳しい気候変化が起こる可能性があることは認めています。
しかし長官が強調したのはむしろ、核の冬の計算に含まれる不確実性の方だったのです。
そうすることによって、何ら政策を変える必要はないと主張したのです。
国防当局のそうした姿勢にもかかわらず、政治家や防衛問題の専門家、軍事戦略家たちは、核の冬の予測をきわめて深刻に受取っています。
レーガン大統領自身も一九八四年に、核戦争が大気に及ぼす影響を研究するのに、五〇〇〇万ドルを支出する用意があると発表しています。
私たちは今や米国で、数多くの科学者や有力な計算施設がこの研究に着手し始めていることを知っていますし、ソ連においてもまじめな研究が行われていることは明らかです。
英国ではしかしマイケル・へーゼルタイン国防相が、核の冬現象などは重要でなく、むしろ核抑止の力を強めるだけだとみていると伝えられています。
核戦争時の民間防衛についての英国の内務省の決定や、核戦略についての国防省の見解に接する時、私たちは英国が実際に核保有国としての資格があるのかとうかを、深く疑わざるを得ないのです。
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英国が保有する核兵器だけでも都市に対して使った場合、核の冬を起こすのにすでに十分なことを考える時、特にそうだといえるのです（英国の場合のような小規模の核戦力は、都市に向ける以外にどこに向け得るでしょうか）。
3 核の冬が核戦略に及ぼす影響
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核の冬が起こるという予測が核戦略に及ぼす影響は、一体どんなものになるでしょうか。私たちとしてはもちろん超大国が、それによっていますぐ政策を「転換」することは期待できないのですが、それにもかかわらず核の冬の予側が彼らの思考に及ぼす影響は、きわめて大きいものとみていいでしょう。
影響はヨーロッパ諸国にとっては、そう大きいものではありません。
というのも全面的な核戦争が起これは、ヨーロッパ諸国がたちまち膨大な死傷者を出すことは、はっきりしているからです。
ヨーロッパの大部分ではまた温度の低下があったとしても、米国やソ連の内陸部に比べてずっと少ないと予測されています。
ですから核の冬が起こったとしても、すでにすさまじい核戦争の結果が、それ以上にちょっと悪くなるだけだともいえるのです。
大ロンドン市議会の議員で英国のＳＡＮＡ（核軍備に反対する科学者）のメンバーであるトニー・ハートもいうように「核の冬については、私たちが死んでしまったあとで何が起ころうと、関係はない」というわけです。
超大国の場合はしかし、事情は全く違っています。
超大国はそれによって突如として、ヨーロッパが過去何十年もの間さらされてきた恐怖、つまり人口の大部分が絶滅してしまうという恐怖に直面することになったのです。
核戦略家たち自身でさえ、極端な核の冬のシナリオのもとでは、生残れないかもしれないのです。
核の冬の脅威をなくそうとする場合、彼らが愛する核兵器庫を削減すること以外に、何かできることはあるのでしょうか。
ちょっと見たところ現在の核兵器小型化の傾向は、核の冬の脅威を減らす方向に向っての動きであるようにみえます。
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高々度に吹上げられるちりの量が、大いに減るからです。
しかし核の冬現象は、主として都市の火災によって発生する煙によっています。
ですから小威力の核兵器の数が増えることは、大火を引起す上でたぶん、現在の兵器よりももっと効果的なのです。
核兵器を都市に対して使うのを禁止することは必要なことですが、主要な軍事目標が都市地域やその周辺に集中していることを考えると、非現実的で、絶望的だといわねばなりません。
またカール・セーガンも指摘しているように。超大国は、互いに相手のミサイルの数を検証する方法についてさえ合意できないでいるのですから、ましてやミサイルのなかの小さなシリコンチップ上に記憶させたミサイルの目標を検証する方法などは、存在しないのです。
セーガンが一九八四年六月の『フォーリン・アフェアーズ』誌上で取上げているもう一つの可能な戦略としては、敷居値以下の第一撃（つまり核の冬を招かない範囲内での第一撃）があります。
この戦略のもとでは犠牲者側が、核の冬の発生を恐れて、あえて反撃してこないことが期待されるわけです（しかしこの戦略では。相手側の陸上基地ミサイルを「一掃」できそうにはありませんし、潜水艦に対しては無効です）。
もう一つが高命中精度、低威力の地中貫徹型の弾頭への移行です。
後者はみたところ、放射性降下物中核の冬を引起すことなく、地下の軍事施設や指揮壕を「一掃」するのに理想的なようにみえます。
しかしこの戦略もまた、潜水艦に対しては役立たないのです。
核の冬の危険をなくすために、超大国が直ちにとるべきいくつかの措置としては、次のようなものをあげることができます。
（ⅰ） 双方が最初に核兵器を使用する意志がないことを宣言することによって、偶発的に核戦争が起こる可能性を低減すること。
中でも重要なのはＮＡＴＯが、ワルシャワ条約諸国からの通常兵器による攻撃に対して、戦術核兵器によって第一撃をかける可能性を残すという戦略を放棄することです。
（ⅱ）「警報発射（ローンチ・オン・ウォーニング）」の戦略へ移行する意図を一切放棄すること。
この戦略のもとではコンピューターが早期警戒レーダー・システムでミサイル攻撃を探知するやいなや、直ちに核による反撃を開始するようにプログラムされる危険が現実のものになるわけです。
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（ⅲ） 核兵器庫を直ちに現在の水準に凍結すること。
（ⅳ） 核兵器庫の大幅削減に向けて前進し、核の冬発生の敷居値以下にまで減らすこと。
核抑止のためには一メガトン爆弾が一〇ないし五〇個あれば十分で、超大国がそれぞれその五〇〇〇個分もの核をもつのは、正気の沙汰とはいえない。
以上のような措置がとられないと、人類の将来はまことに希望のないものになります。
核兵器の究極的な完全禁止を期待するのは、理想主義的で、非現実的で、しかもバカげたことなのでしょうか（私にはとてもそうだとは思えないのです）。
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