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五章　華僑たち

　　　1　“人種性引火物” top

　華僑商店に対する投石や、車の焼き打ちが、二日間にわたって続いた。
　次に、日本人にとって忘れられない一九七四年一月のジャカルタ大暴動。
　このときは、当時の田中首相の訪問に抗議する学生たちの反日デモが、騒然たる状況を首都につくりだした。
　しかし、暴動はそのデモが通過した直後、大統領宮殿の北側を走る華僑街のジュワンダ通りで、やはり華僑商店に対する投石、略奪から始まっている。
　死者一一人を出したこの大篆動では、日本大使館の国旗が引きずり下ろされ、日本企業のシンボルとしてトヨタ・アストラの社屋が焼かれた。
　しかし、結局は巻き添えにされた華僑の方が大きな被害を受けていた。
　パッサール・スネンで、当時ジャカルタでは最大だった五階建ての華僑マーケットが焼き払われたのをはじめ、自動車の損害八〇七台、家屋の焼き打ち一四四戸、投石などによる家屋の損壊五万戸という、暴動の被害の大部分は華僑のものだったのである。
　首都ジャカルタの暴動としては最も新しいこの二つの例を見てわかる事は、暴動の原因が華僑になくても、その累は華僑に及ぶということである。
　ひき続いて、最近の反華僑暴動の事例をもう少し見てみよう。
　八〇年四月、スラウェシのウジュンパンダン、がってのマカッサルで、私の滞在中唯一の反華僑暴動か起きた。
　事件は、華僑の商店に雇われていたインドネシア人少女が、急死したことに始まる。
　少女の死亡が街に伝わるうち、それはいつの間にか「商店主が暴行を加え虐殺した」という噂に変った。
　たちまち華僑街全体に対する投石、略奪、暴動は二日間続き、遂に軍隊が出動して治安に当たる一方、少女の遺体を解剖して死因を究明する騒ぎになった。
　その結果は単なる病死と判明、一件落着することになるが、そのとき事件はすでに二五〇〇キロも離れたスマトラのメダンに飛び火して、インドネシア人の学生が華僑街に押し寄せたり、大学構内から中国系の学生や教授を締め出したりする騒ぎになっていた。
　この年は一一月にも、中部ジャワのソロで暴動が発生した。
　このときは、インドネシア人の学生かバイクで下校中、華僑の青年の肩があたり喧嘩になったのが発端。
　暴動のさなか、「インドネシア人の青年が死亡した」という流言が伝えられて、暴動はさらに激化し、周辺のスマラン、マディウン、クディリなどの都市に飛び火。
　一〇日以上も騒ぎが続いて、遂に政府は暴動関係の報道を禁止するに至っている。
　反華僑暴動は、翌八一年も、スマトラのバンダ・アチェやマルク諸島のテルナテで相次いだ。
　このうちテルナテの事件は、華僑の商店主がイスラムを特集した新聞紙で商品を包んで売ったのが原因である。
　インドネシア人同士であれば、せいぜいが単なるけんかで片づきそうなささいな原因、根も葉もない噂。
　それが、いったん華僑がらみとなると、いとも簡単に集団暴力に短絡する。そして連鎖反応的に飛び火してゆく。
　原因が自らにあろうとなかろうと、いやおうなく暴動に巻き込まれてゆく華僑。
　それはインドネシア社会にあって、わずかな火の気があれば、たちまち引火する危険なガソリンにも似た存在に見える。

　　2　パンチョラン top

　バタビヤの面影を残す古い街並みが続く、ジャカルタの旧市街コク。
　その目抜き通りをやや西へそれたところに、廃屋寸前の中国風の建物が点在する一角がある。
　真中を真黒に汚れた川が一本。この川に交錯するように何本も走る大小の道路。その道路にぎっしり軒を並べる古びた無数の華僑の店。
　このうす汚れた一角が、夜明けとともに、インドネシアで最も多忙な街へと一変する。
　朝日が照らし始めた大通りを、地方へ向けて、間断なく発着するトラック。
　そのトラックと商店の間を、小路を抜けて幾度となく往復する手押し車と人々の群れ。
　その雑踏に平然と割り込む小型トラック。渋滞、口論、警笛、呼び合う声、そして汗の臭い。
　大通りの端には食い物の屋台が立ち並び、早朝から働く人々が于早く冐袋を満たしていく。
　その先の路上には、マンゴー、ランブータン、ドクターなど、折々の果物をはじめ、野菜、ニワトリで干し魚と道いっぱいに青空市場が広がり、これまた買物客で足の踏み場もない。
　ここがパンチョラン。インドネシア華僑の最大の拠点であり、同時にインドネシア流通経済の中枢である。
　夜明けとともに始まる、その活気に満ちた雑踏は、午前八時過ぎにはピークを越え、オフィス街が仕事を始める頃には一段落をつけていた。
　インドネシアの華僑人口は約四〇〇万人。
　インドネシア総人口のわずか三パーセントで、この国の流通経済の七〇パーセントを支配しているとされているが、この国の経済事情に詳しい人の中には、九〇パーセント以上ではないですかと言い切る人のいた。
　中国人がインドネシアに渡来し始めたのは、かなり古い時代に遡るが、いわゆる華僑として大量に流入し始めたのは一七世紀初め、オランダの植民地経営の必要からである。
　都市建設や農園、あるいは金、スズ鉱山での肉体労働が、最初彼らに与えられた仕事であった。
　しかし、しだいに持ち前の商才を発揮し、茶、砂糖、胡椒などの農産物の集荷業や、土産物品の販売を手始めに、オランダ人と大多数が農業に従事していたインドネシア人との間に中間層を形成していった。
　第二次大戦前には、卸業、仲買業、小売業など流通機構の大半を、すでに華僑が掌握していたという。
　そして、第一次、第二次大戦では、オランダの植民資本が停滞した間隙をぬって、商業・流通部門から生産部門へと進出した。
　資本の蓄積というものがほとんどなかったインドネシア人にかわって、いわば土着資本として、植民資本にかわったのである。
　いずれにしろ、その経済力は自他ともに認めるところで、好むと好まざるとにかかわらず、インドネシア経済は華僑によって支えられている。
　かなり以前のことだが、インドネシアの輸入業者が行った、次のようなアピールがある。
　�@インドネシア人は農作業は上手だが、生産物の販売は下手である。
　　　農民は水田を所有しているが、大きな利益をあげる精米所や米屋は華僑の手にある。
　�A農民はタバコを栽培するが、タバコ工場は華僑のものである。
　�Bインドネシア人の漁民は命がけで漁をするが、魚を売って利益をあげるのは華僑である。
　�Cインドネシア入はジャワサラサをつくるが、大きな織物の商店は華僑の手にある。
　�Dインドネシア人は映画をつくるが、映画館は華僑のものである。
　�Eバスも船も、運輸業は鉄道を除いて、貨客ともに華僑の手にある。
　�Fインドネシア人がベチャで稼いでも、金持になるのは華僑の雇い主である、等々。
　アピールは一二項目にわたって、インドネシア入と華僑との実力の相違を、連綿と述べたてているが、その調子には恨みめいたものさえ感じられる。

　　3　ベトナム難民 top

　私の在任中の大きな事件のひとつに、ベトナムからの難民の大量脱出があった。
　タイやマレーシアほどではなかったが、インドネシアの島々にも、数万にのぽるボート・ピープルが漂着し、大きな政治問題になった。
　人道にかかわる事件の性質上、近隣の各国はいったんは難民を受け入れたが、その後経済上の理由をあげて、強硬に難民のひきとりを先進国に迫った。

　島内での行動は比較的自由で、中には島のインドネシア人を相手に、持物を売ったり農作物を買付けたりして早速商売を始めるものもいた。
　キャンプの中でも必需品の私設売店が見かけられ、華僑ならではのたくましさ、勤勉さを遺憾なく発揮していたのである。
　一方、難民の中には、むろん着のみ着のままという者もいたが、かなり多くの者が、金の延べ板などを隠し持っていた。こうなると彼らは並のインドネシア人などより、遙かに金持である。
　こうした事実がマスコミによって伝えられると、世論はいっせいに反発した。
　「インドネシアは、金持の難民に金を使うほどの余裕はない」
　華僑の強さ、勤勉さを証明する事例は、ほかにもたくさんある。
　たとえば、日本大使館で開いていた日本語教室の生徒は、ほとんどが華僑の子弟であった。
　試験で選抜するとこうなってしまうというのである。大学や高校の受験でも同様である。
　ある華僑は、日本でいえば東大にあたるインドネシア大学が、華僑は定員の二パーセントで足切りをすると不満を述べていたが、そうでもしなければ華僑に大学を占領されてしまうというのが、私の友人であるインドネシア人の反論であった。
　ここに紹介するのは、「企業の公正な取り扱いについて」と題する八〇年三月二一日づけのビジネスニュース誌の記事の一部である。
　「華僑は約四〇〇万人しかいないが、彼らの中から企業家、支配人、芸術家、新聞記者、スポーツマンなどが輩出しており、一億四千万人のインドネシア人の中から、彼らに匹敵する者を出すのは容易ではない。
　企業の公正な取り扱いということで、華僑系企業にも民族系企業と同様に、優遇措置を与えるというのは考えものである」
　こうまであっさりカブトを脱いでしまうのは、どうかとも思う。
　しかし、中国との国交回復をめぐる議論の中でも、もし国交が回復され、華僑の立場が改善されたら、今でも手に負えないのにどうなることかと本気で心配するインドネシア人が多いのは事実である。

　　4　旧中国大使館 top

　パンチョランでも、パッサールスネンでも、ジャカルタの華僑街を歩くとき、ほかの東南アジアのチャイナ・タウンとは、どことなく違う雰囲気に気付かれるに違いない。
　ひとつは、すべての華僑の店の入口に取り付けられた、頑丈なシャッターである。
　いうまでもなく暴動に備えたものであり、不穏な情報が流れるとこのシャッターはすぐ閉じられる。
　その反応は、ときに過敏過ぎるほどで、そのたびに経済活動が停滞するため政府の不興をこうむることもあった。
　もうひとつは、街の中に漢字というものがないことだ。商店の看板も広告も、すべてインドネシア語である。
　華僑が大好きな香港製空手映画の看板も、インドネシア語と英語のチャンポンで、シンガポールあたりで見かける看板と比べると迫力を欠いた。
　インドネシアではただひとつの中国語の新聞、ハリアン・インドネシア紙（印度尼西亜目報）も、中国語の記事にインドネシア語の併記が義務づけられている。
　パンチョランの一角にある小さな社屋を訪れると、そこで植字工が拾っている漢字の活字は、なんと終戦時まで日本人が発行していた爪畦日報の使い古しであった。
　この新聞の発行部数は約五万部、記事の内容については、毎日政府機関のチェックを受けているということであった。

　経済力では圧倒的な華僑であるが、社会的、政治的な立場となると極めて弱いのであった。
　インドネシアの独立後、華僑はオランダの植民資本の活動停止で空白となった生産業に、いったんは急速な進出をとげるが、やがて独立達成で高揚したナショナリズムの矢面に立たされることになった。
　一九五九年には、主要な華僑系企業や銀行などが閉鎖、没収された。
　その中のひとつ、精糖工場やゴム工場、銀行など十数企業を傘下におさめ、当時で資産一億ドルといわれたインドネシア最大の「建源」グループの財産没収は、華僑の置かれた立場を象徴的に示すものである。
　ついで六〇年には「外国人小売商法禁止法」が制定され、流通機構を独占していた華僑は手ひどい打撃を受けた。
　そして一九六五年の九・三〇事件を迎えるのである。
　この事件では、ク上アターを企てたインドネシア共産党を中国政府が支援したとされ、華僑はいわば敵性国人視される形となった。
　まず、五五年に結ばれた「二重国籍協定」が廃棄された。
　そして、華僑商店や学校、一般住居に対する襲撃、暴力事件がインドネシア全土で続発する中で、スマトラの華僑商人の追放、スラバヤ、メダン、ウジュンパンダンなど各地の中国領事館や通商事務所の閉鎖が相次いだ。
　こうした中には下校中の華僑の児童に、トラックでやってきた軍隊が機銃掃射を浴びせるという痛ましい事件もあった。
　また、中国政府とつながりがあったと見られた華僑は狙い撃ちされ、あるものは逮捕された。
　インドネシア政府が、漢字の使用を禁じたのも、中国語の新聞の発行を禁じたのもこのときである。
　政府は同時に、全国一千余りの華僑学校を閉鎖し、中国語での教育を禁じた。
　その後、中国語を教科として教える特別小・中学校を認可したが、七五年にはこの制度も廃止し、学校教育は現在小学校から大学まで、すべてインドネシア語で行われている。
　九・三〇事件を契機に、インドネシア政府は同化政策を一段と強め、外国人としての華僑の立場は決定的に弱められたのであった。
　一方、中国との国交は、こうした険悪な情勢の中でも、六七年までは何とか保たれて来た。
　しかしこの年の四月、スパイ容疑で逮捕されていた華僑の一人が、ジャカルタの獄中で死亡して事態が変った。死因について、インドネシア側は自殺と発表した。
　しかし、中国系の華僑たちはこれに納得せず、治外法権の中国大使館の構内で集会を開いて、人道を無視した虐待の結果であると抗議した。
　こうした行為が、反感をつのらせているインドネシア人の目に挑発とうつらないはずがない。
　遂には、学生や労働者がトラックで門を破り、中国大使館構内に乱入して流血の事件となった。
　この事件のあと間もなく大使館は閉鎖され、続いて国交も凍結状態に入るのである。
　もともとインドネシアと台湾政府の間には国交はない。
　したがって、この時からインドネシアの華僑は祖国の後ろだてというものを全く失ったのであった。
　コタの目抜き通り、ジャラン・ピントウ・ブッサールにエカリヤという中国料理店がある。
　この店に行くたび、その筋向かいにある有刺鉄線とトタンで囲われた、中国風の異様な建物が目についた。
　車で通るときは、街路に立ち並んだ露店にさえぎられて、この建物に気がつかないが、ビルの二階にあるこの店に上がると荒れ果てたこの建物の様子がよく見えたのである。
　これが旧中国大使館であった。この建物はいま、ルーマニア人使館が管理しており取材を申し込んだが、構内への立ち入りは拒否された。
　正門にまわると、ところどころに残った鉄柵の中には、事件の名残か、大きく折れ曲がったものが今も残っている。
　囲いの破れから中をのぞくと、草むした庭に、ヒモが一本切れたブランコが見えた。
　建物の窓ガラスは大部分が破れ、壁にはインドネシア語の落書きに混じって、“人民”“打倒”という漢字が躍っている。
　この混乱期には、華僑の内部にも深刻な分裂が起こり、時には反共系の華僑が華僑いじめの先頭に立つこともあったという。
　この漢字も、あるいはこうした反共系華僑の手になるものかも知れない。
　エカリヤに行くたび、私の目には、インドネシア華僑の立場の不安定さが、荒廃した旧中国大使館の建物にだぶって見えた。

　　5　もうひとつの側面 top

　コタのガジャマダ通りで雑貨商を営む、リー・ザイ・フォアは一六歳のとき、着のみ着のままで中部ジャブのスマランに渡ってきた。
　郷里は中国大陸の潮州、五〇年以上も昔のことである。
　雑貨商を営んでいた同郷の華僑から商品と多少の金を借りて、近くの村へ行商に行った。
　毎日食うものといえばカユばかり。それでも一〇キロ以上の荷物をかつぎ、明けても暮れても村の中を歩きまわった。
　ただ売るだけでなく、掛け売りや金貸しもした。
　侮辱されたり、意地悪されたりはしょっちゅうで、ときには石を投げつけられたりもした。
　こんな生活が三年近く続いて街の中にようやく小さな家をもったが、毎日がカユばかりの生活はまだ続いた。

　「我々はこのように刻苦精励してきたのだ」というのが、「守銭奴」とか、「インドネシア民衆から搾取している」という非難に対する華僑の言い分である。
　しかし、インドネシア大衆の耳にはこうした言い分けが届かない。
　あるいは、そんな言い分に耳を貸す余裕もないほどインドネシアの大衆は貧しいといった方が正しいかもしれない。

　七九年当時のジャカルタの最低賃金は一日六〇〇ルピアであった。
　しかも、政府発表では、インドネシア全土にさらに六〇〇万人に及ぶ失業者の群れがいるという。
　それにひきかえ、華僑は格段に裕福であった。
　過去の刻苦精励はともかく、プールつきの広大な家の一〇近くある部屋のことごとくに、ビデオ・セットを備え、水道の蛇口まで純金でつくった華僑がいる。
　私の家に近い、カジノ経営者の華僑の家は、二軒続きの邸宅を買い占めたもので一軒は二階の広い窓ごしに豪華なシャンデリアが見えた。
　もう一軒はギリシャ式の円柱を施した総ガラス張りの建物で、室内プールになっていた。
　もちろん華僑も様々だ。西カリマンタンには、ペチャを引く貧しい華僑さえいるか、それは全体から見ればごくわずかである。
　逆に、インドネシアの津々浦々、どんな田舎町にいっても、町の中心に店を開き、町の経済を牛耳っているのは例外なく華僑であった。
　私は地方へ取材に出かけるたび、華僑の店を見つけては気が抜ける思いをくり返し味わった。
　インドネシア人だけの社会を見たいという願いは、よほど小さな集落に入らぬかぎりかなえられず、そこも華僑がいないというだけで、その商圏から逃れているわけではなかった。
　そして、そうした華僑の強さこそがそねみを買う結果になった。
　まして、インドネシア人と華僑は人種が違う。その上宗教・習慣が大きく異なり、そうした違和感が、インドネシア人の反感を増幅している。
　その象徴的な例は“ブタ”である。片やブタなくしては食生活が成り立だない民族であるのに対して、一方はイスラム教によってブタを忌み嫌う。
　「オラン・チナ・マカン・バビ」中国人はブタを食う、というインドネシア人の言葉には、深いさげすみの感情がこめられている。
　私のアシスタントはキリスト教徒であっだのに、ブタは口にしなかった。
　こんなに栄養豊富で、繁殖力旺盛な動物を利用しないのは不合理ではないかといっても、頭では理解しながら身体の方が受けつけないらしかった。
　“ブタ”をめぐる両者の対応の違いは、ともに生活に深く根ざしているだけに、想像以上に深刻である。
　必ずしも“ブタ”だけのせいではないかもしれないが、インドネシア人と華僑の結婚は極めて少ない。
　統計上の数字は明らかでないが、華僑が本格的に渡来して、すでに三百年以上が経つというのに、いまなお水と油の不幸な仲が続いている。
　同じ東南アジアの国々の中でも、仏教国のタイと、キリスト教国のフィリピンでは華僑との混血度が高いが、インドネシアと同じイスラム国であるマレーシアでは、やはり混血度が低い。
　こうした事実にはたとえ政府が、華僑の同化政策を進めても、一朝一夕には解決できない問題がひそんでいるように思える。
　インドネシアは、東南アジアで唯一独立戦争を勝ち抜いた国である。
　そのナショナリズムの高まりの中で、貧しい大衆にも、この国が自分たちのものであり、自分たちこそが主人公であるという意識が、強烈に植えつけられた。
　しかし、主人公にしては、余りにもみじめな貧しさではないか。
　欲求不満のハケ口が、よそ者でありながら金持であり、“ブタ”を食べる軽蔑すべき華僑に向かうのはある意味では自然の成り行きというものであろう。
　まして、相手の政治的な立場が弱いとあればなおさらである。
　インドネシアの華僑が、わずかな火種でも、たちまち引火するようなガソリン的存在であるゆえんは、こうしたいくつもの要因の相乗的効果によるものだ。
　ところで、華僑のもつこうしたガソリン的性格は、ときに政治的に利用される可能性もなしとはしない。
　七四年のジャカルタ暴動では、軍隊の治安出動が一二時間も遅れたが、この背景には治安担当の最高責任者で、大統領の後継者たらんとしたスミトロ大将と、大統領側近のナンバー・ワン、ムルトポ中将（当時少将）との激烈な権力抗争があったとされている。
　また八二年三月の選挙集会暴動では、反政府系の選挙運動に介入する口実をつくるために、政府側が工作したという噂が流れた。
　さらに八〇年のウジュンパンダンの反華僑暴動でも、発生地が当時人気急上昇のユスフ国防相の出身地であったことから、これまたとかくの噂が流れた。
　反華僑暴動があるたびに、こうした政治的な噂や憶測がとびかうのは、インドネシアにおける暴動さわぎのひとつの側面を示すものである。