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六章　イギリスの植民地主義

　まず、一九一六年五月にサイクス＝ピコ協定がイギリスとフランスを中心に締結された。
　この協定は、イギリス・フランス・イタリア・ロシアの四ヵ国間の複数の秘密協定全体を意味するものである。
　しかし現実には、地中海からペルシャ湾にかけての地域を、イギリスとフランスがどう分割するのかということに、その主眼が置かれていた。
　一方、イギリス政府は一九一五年から一九一六年にかけて、フサイン＝マクマホン書簡と呼ばれているものを交わしている。
　フサインというのは、イスラーム教徒の聖地であるメッカのシャリーフ（守護職）を務めていたフサイン・イブン・アリーのことで、マクマホンはイギリスの高官である。
　この書簡のなかで、イギリス政府はオスマン帝国の支配下で生まれたアラブ・ナショナリストたちが、オスマン帝国に対して反乱を起こす代わりに、彼らが要求している領域を、アラブの独立国家として認めるという約束をしていた。
　オスマン帝国の脆弱（ぜいじゃく）化・分裂化を図るイギリス政府にとって、オスマン帝国下でその反発を強めている、アラブ・ナショナリストたちを味方につけることは、非常に好都合だったのである。
　イギリスの植民地主義とシオニズム運動の関係を見るうえで最も重要な出来事は、一九一七年一一月一七日にアーサー・バルフォア英外相からライオネル・Ｗ・ロスチャイルド・ロンドン・ユダヤ人協会会長宛にバルフォア宣言と呼ばれるようになる公式書簡が送られたことである。
　この宣言では、イギリス政府はパレスチナの地に、ユダヤ人のためのナショナル・ホーム（民族郷土）が建設されることを好ましく思うので、そのためにイギリス政府は最善の努力をするということが、閣議で単認された旨を伝えている。
　パレスチナの地という場合、パレスチナ全土を指すのか、あるいは一部なのかという疑問があるものの、同宣言はイギリスの二枚舌外交を示す証拠の一端となった。
　すなわち、イギリス政府はアラブ・ナショナリストたちに対しては、アラブの独立国家を認めるという約束をし、ユダヤ人に対しては、パレスチナの地にユダヤ人のためのナショナル・ホームができることを支持することを約束するという矛盾した外交を行っていたのであった。
　また、同宣言により、パレスチナの住民を「非ユダヤ人」と「ユダヤ人」に二分する考え方が、パレスチナの外から持ち込まれた。
　パレスチナの住民の圧倒的多数は、アラビア語を母語とするイスラーム教徒とキリスト教徒であったが、アラビア語を母語とするアラブ系のユダヤ人（パレステナ・ユダヤ人）と、ヨーロッパから移住してきたユダヤ人も住んでいた。
　「非ユダヤ人」と「ユダヤ人」という区分がイギリスによってもたらされる前は、パレステナ・ユダヤ人たちは、ムスリムやキリスト教徒のアラブ人たちから同じアラブ人として考えられてきた。
　すなわち、イギリスの植民地主義によって、宗教による分断という考え方が、パレスチナの地にもたらされたのである。
　第一次世界大戦後の一九二〇年に、イタリアのサンレモで開催された会議において、サイクス＝ピコ秘密協定とバルフォア宣言を実施することが確認され、その結果、パレスチナ、トランスヨルダンおよびイラクがイギリスの委任統治領となり、シリアとレバノンはフランスの委任統治領となった。
　この会議の決定によって、フサイン＝マクマホン書簡は単なる空手形となり、アラブの独立国家の夢は完全に無視されることになったのである。
　この会議には日本も参加し、イギリスとフランスの取決めをそのまま受入れたということを考えると、両国のアラブ地域における植民地主義・政策に日本が無関係であるとは言えない。
　イギリスの委任統治規則の中には、パレスチナの地にユダヤ人国家が建設されることが明記されていた。
　ユダヤ系イギリス人である初代高等弁務官のハーバード・サミュエルは委任統治の開始と共に、ユダヤ人の移民と入植を支える政策を次々と取入れていった。
　例えば、一九二五年にパレスチナ国籍法が制定されたが、同法によると移民したユダヤ人はパレスチナに二年以上在住し、ヘブライ語（英語・アフビア語と並んで委任統治下で公用語となった）能力を身につければ自動的に国籍を取得できることになっていた。
　一方、同法が制定されたときに、パレスチナの外にいたアラブ人の住人は国籍を取得することができず、最初からアラブ人は不平等な扱いを受けていた。
　次にパレスチナの人口と土地購入について見ていくことにしよう。
　イギリスの委任統治となったパレスチナの全住民のわずか一〇％を占めるにすぎなかったユダヤ人の人口は、一九二〇年代に、ヨーロッパ出身のユダヤ人がパレスチナに押し寄せてきたことにより、急激に増加した。
　最初にやってきた移民たちは、「労働シオニスト」と呼ばれる、ロシアや旧東ヨーロッパ諸国（とくにポーランド）出身の社会主義者や理想主義者たちで、移住先のパレスチナでキブツやモシャブや労働組合などを組織し、労働者の理想の地を作ろうとしていた。
　一九三〇年代になると、ナチス・ドイツによって虐（しいた）げられたオーストリアやドイツ出身のユダヤ人がパレスチナに逃げてくるようになった。
　迫害されているヨーロッパのユダヤ人を難民として受入れる国ははとんどなく、逃げることができる土地はパレスチナ以外にはなかったのである。
　一九四○年代には、ユダヤ人口は、全住民の三分の一を占めるまでになった。
　移民してきたユダヤ人たちは、都市に住んでいるアラブ人の不在地主から、土地の購入を大規模に行うことによって、ユダヤ人所有地を増加させていった。
　購人後は、アラブ人に払い戻すことはせず、またアラブ人がそこで働くことも認めないという徹底した対策を行った。
　ユダヤ人による土地の買占めを促進したものに、委任統治政府によって制定された土地譲渡に関する一九二〇年法がある。
　同法は、土地の買収者をパレスチナ在住者に限定し、購入規模の上限を決め（三○○○ポンド以下）、売却地に住んでいる小作農民の家族に、生活が維持できるだけの土地を補償することなどが定められていた。
　しかし、委任統治政府の高等弁務官の自由裁量も認めていたために、弁務官の許可さえあれば上限以上の土地を購入することができた。
　翌年の一九二一年にさらに改悪され、売却地に住んでいる小作農民の保護に関する規定以外には、土地売買の制限が撤廃された。
　すなわち、さらなる土地の大規模な買収が可能となったのである。
　一九二九年に二一年法が廃止され、代わりに一九二九年土地法令が制定された。同法の制定により、売却地に住んでいる小作農民に対する保護規定もなくなり（ただし、五年以上住んでいる小作農民に対しては、土地への投資をしてきたものに補償金を出す義務がある）、立ち退きには一年前に事前通告するだけでよい、という土地の買収者にとって非常に都合のよい条件が整った。
　不在地主の土地で働いてきたアラブ人の小作農民たちは、委任統治政府によって支えられたユダヤ人による土地の買収と地主の身勝手な売り渡しによって、日々の生活を育んできた土地から立ち退きを余儀なくされ、次々とアラブ人の村が消えていったのである。
　一方、イギリスの委任統治下にあるパレスチナに住むアラブ人たちが、ユダヤ人による土地の買い占めや、委任統治下における様々な制限を、そのまま黙って受入れていたわけではなかった。
　委任統治政策そのものや土地の買い占めに反対する、あるいはアラブ人の独立国家を求める闘争が、一九三六年から三年間にわたって行われた。
　同年四月に、パレスチナ全土で六ヵ月にもおよぶゼネラル・ストライキが組織された。
　アラブ人による抵抗が始まったことを受け、イギリス政府は王立調査委員会を現地に派遣することによって、その原因を迫究しようとした。
　その結果、一九三七年に出されたビール報告書の中で、イギリス政府は、自らの委任統治の失敗を認めざるを得なくなった。
　この報告書は、委任統治しているイギリスが、ユダヤ人とアラブ人を調停するのではなく、むしろパレスチナの地をユダヤ人国家、アラブ人国家、イギリスの委任統治領（エルサレムやヤーファーなど）に分割することを勧告するものであった。

　同白書は、ユダヤ人の移民や土地の売買を制限したという点において、従来の政策を大幅に転換するものとなった。
　当然のことながら、シオニストたちがこれらの白書を支持するはずもなく、反イギリス闘争を開始した。
　一方で二転三転する政策を打ち出してきたイギリス政府は、アラブ人からの信頼も失っており、委任統治の失敗は明らかだった。
　第二次世界大戦が終了すると、六〇〇万人ものユダヤ人がヨーロッパの強制収容所でホロコーストの犠牲となったことが明るみとなり、パレスチナのユダヤ人社会は大きな衝撃を受けた。
　また、ホロコーストをかろうじて生き残ったユダヤ人たちが、ヨーロッパで難民となってさまよっていることを知ると、パレスチナの地に「ユダヤ人」国家を即時建国することを求める気運が盛り上がった。これを支持したのがアメリカのトルーマン大統領だった。
　一九四五年八月に、トルーマン大統領がイギリスにヨーロッパのユダヤ人一〇万人を、パレスチナの地に受入れるよう要請したことを受け、同年一一月に英米調査委員会が設置された。
　同委員会が提出した報告書は、イギリス委任統治政府に対して、一〇万人のユダヤ人難民の受入れ、パレスチナ白書の撤回、ユダヤ人の移民と土地の購入に関する制限をなくすことなどを勧告していた。
　イギリス委任統治政府が、同勧告を受入れたために、事態はユダヤ人国家建設の方向に動きだしたのである。
　冷戦下の二大超大国であるソビエト連邦は、ロシア革命以降、一貫してシオニズムに反対する立場をとってきたが、一九四七年五月一四日の国連総会の演説において、その立場の変更を発表した。
　国連でパレスチナ分割案が議論されている最中も、民族の自決という意味で、分割はユダヤ人、アラブ人双方の利益にかなった解決方法であると主張し続けた。
　それだけでなく、ソ連は、世界で初めてイスラエルに法的な承認を与え、その後の第一次中東戦争中は、イスラエルに武器まで供与するという政策を取り続けた。
　翌年の一九四八年五月一四日に、イギリス政府はパレスチナ委任統治の終了を宣言し、パレスチナから撤退した。

2 パレスチナ・イギリス・アメリカ・日本のつながり top

　イギリスの植民地主義・政策（第二次大戦後、イギリスの植民地だったパレスチナにユダヤ人の国家を創ることを認めた）がもたらした功罪を問うパレスチナ人の声を、何度か耳にしたことがある。
　私が、二〇〇二年七月から一一月まで滞在していたナーブルス近郊のパラーダ難民キャンプや、同キャンプに滞在中、何度か訪問したことがある、トゥバス近郊のファラ難民キャンプに住む友人たちが、難民としての生活を強いられている主な原因の一つは、イギリスの植民地主義にあるのだと言及していた。
　彼らの一人が「イスラエルを支援しているアメリカを批判する人が多いけれど、元（もと）をただせばイギリスの植民地主義が問題なのだから、自分はイギリス政府に対するイメージが非常に悪いし、ここのキャンプでもそう言っている人が結構いるよ」と言っていたのを覚えている。
　また、二〇〇一年一月にガザ南部を案内してくれたパレスチナ人の男性が、同じようなことを電子メールに書いて送ってきたこともある。
　パレスチナ人たちが歩んできた苦難の道を考えると、イギリスの植民地主義を筆頭に、その植民地主義体制に関与してきたヨーロッパの列強国、反ユダヤ主義の土壌となってきたヨーロッパ、そしてイスラエル建国を支持した、冷戦下の二大超大国ソビエト連邦とアメリカの功罪はあまりにも大きい。
　しかしながら、イギリス政府や一般のイギリス人は、イギリスの植民地主義がパレスチナ人の苦難の歴史におおいに関係しているということに対して、あまりにも自覚がないように思えて仕方がない。この傾向は、各種の反戦活動に参加している人々のなかでさえも見られる。
　イギリス滞在中、ロンドンで行われた大規模な反戦デモに何度か参加したことがある。
　デモの途中や集会で「占領反対！　パレスチナ解放！」というスローガンや演説を数え切れないはど耳にしたけれども、その中で、イギリスの殖民地主義を問う声はほとんど聞かされなかった。
　イギリスのパレスチナ支援活動は、日本に比べるとその規模ははるかに大きい。
　それは歴史的なつながりの中で、在イギリスパレスチナ人協会が設置れているほど、イギリス在往のパレスチナ人が多いということもあるし、歴史的にも、地理的な距離にしても、日本に比べるとはるかに関係が深いからだろう。
　しかし、パレスチナ人が置かれている現状と、イギリスの植民地主義との関係性を考えることなく「パレスチナ解放」というスローガンを唱えたところで、パレスチナ人の苦境を真に自分たちの問題としてとらえることができるのかどうか、私には疑問である。
　留学していたイングランド北部の工業都市ブラッドフォードで、地元の反戦グループが主催した、パレスチナに関する報告会に参加した時のことである。
　報告者は、パレスチナを訪問して、帰ってきたばかりの女性だった。
　彼女は、彼女の目を通して実際に見てきたパレスチナ人に対する人権侵害について話をしてくれたが、話を聞いている時に、彼女の話が、聞き手である自分の胸に響いてこないことに気がついた。
　話を聞いているその空間、すなわちブラッドフォードのある地域センターの会議室と、パレスチナで現実的に行われている日々の出来事との間を結ぶものを、彼女の話からは全く見出すことができなかったからだ。
　あたかも他人事について話しているかのように思える報告に、私は失望していた。「どこか他所の地で独立して起きている出来事」なのではなく、あたかも異なる空間で起きているように見えても、それぞれが関連しているのである。
　問題の本質を「ここ」「そこ」と分けて考えることがあってはならない。
　イギリスだけではない。日本も同じ問題を抱えている。日本は、自らが多くのアジア諸国で犯してきた植民地主義の問題を直視せず、占領された人々に耳を傾けようとしてこなかった。
　一方、日本は第二次世界大戦以後、沖縄に在留するアノリカ軍に、何ら法的根拠がないにもかかわらず「思いやり予算」として多額のお金を供与してきた。
　アメリカは、イスラエル政府・軍に多額の支援を行っている。
　すなわち、アメリカが提供した武器が、パレスチナ人の殺害に直接つながっているということなる。
　武器の供与を指摘する声は、多くのパレスチナ人々イスラエル人の活動家、あるいは占領反対の活動にかかわっているアメリカ人やイギリス人からたびたび聞かされてきた。
　「自分の国がイスラエルを支援することによって、パレスチナ人に対する抑圧にかかわっていることに耐えられなくなった。
　現地で何が起きているのかを自分の目で見て、占領に反対する活動をしようと思った」と言いながら、パレスチナを訪問しているアメリカ人に何度も出会ったことがある。
　二〇〇三年三月一六日に、ガザ南部のラフアでパレスチナ人の家に対する破壊行為に抗議している時に、巨大な軍用ブルドーザーにひき殺されたレイチェル・コリーも、そんなアメリカ人の一人だった。
　パレスチナ人が置かれている状況に、日本がかかわっていないとはたして言うことができるだろうか。
　イスラエルに軍事支援・財政援助をしているアメリカにお金を提供することは、日本自身がイスラエルを間接的に支援していることにほかならない。
　二〇〇一年四月一目にベツレヘム近郊にあるベイト・ジャラという街で、国際連帯運動のメンバーとして占領に反対するデモに参加していた私は、イスラエル軍の発砲により負傷した。
　自分が日本政府に支払った税金が、アメリカに渡り、それがイスラエル軍の武器に代ったかもしれない。
　パレスチナ人に対ずる抑圧の構造にかかわリ、それが負傷という形で目分自身に戻ってきた。
　極論を言えば自業自得（じごうじとく）なのかもしれない。
　あの時、デモに参加していた私たちに発砲し続けたイスラエル兵と私との間に何か違いがあっただろうか。
　そう問わずにはいられなかった。