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異端の副大統領ヘンリー・Ａ・ウォーレス――ポスト冷戦時代の視点から――
（立命館国際研究19巻（2006年度）3号、安藤次男著、p197-213）

　下の二つの写真はルーズベルトが大統領の三選、四選された時のもので、副大統領がウォーレスからトルーマンに代わっています。アメリカの大統領は二期で代るのが慣例ですが、第二次大戦中であったため、ルーズベルトは四回も大統領に選ばれたのです。
　元々アメリカは共産主義が嫌いでしたが、ナチス・ドイツを打ち破るにはソ連とも一緒に戦う必要がありました。
　そのために米英ソ中の連合国をつくって日独伊の枢軸国を打ち破ったのです。
　そしてルーズベルト大統領とウォーレス副大統領は、共産主義のソ連国を認め、武器供与の援助もしてスターリンと一緒に仲良く戦ったのです。
　スターリンから見ればルーズベルトとウォーレスを信頼して戦ってきたのに、戦いも終りに近ずいた中でルーズベルトが急死し、新たなトルーマンが大統領になれば、戦後の世界がどうなるのかわからなくなってしまいます。
　そして再びトルーマン大統領以下のアメリカは、共産主義嫌いとなって戦後の米ソの冷戦となりました。
　筆者の安藤次男教授は、この点に注目してウォーレスを通してのアメリカの戦後政治をまとめたのが、以下の論文です。

1940/4-6、独軍イギリスを除くヨーロッパ全土を支配 1940/11、ルーズベルト（左）三選時の副大統領ウォーレス（右） 1941/6、独軍のソ連攻撃開始、 1941/12、日本軍真珠湾攻撃→米国、日独伊に宣戦布告 1943/9、米英軍イタリア上陸→イタリア降伏 （写真は『アメリカ自由主義とニューディル』安藤次男著の表紙より）

1944/6、米英軍ノルマンディに上陸 1944/11、ルーズベルト（左）四選時の副大統領トルーマン（中央）と商務長官へ格下げのウォーレス（右） 1945/4/12、ルーズベルト急死、トルーマン大統領に昇格 1945/4-5、ヒトラー自殺→ソ連軍ベルリン占領→ドイツ降伏 1945/8、日本降伏 （写真は『フランクリン・ルーズベルト伝』ＮＴＴ出版、p223より)

　　　　　　　　　　　　　　　　　　はじめに　top　　（�@、�A、�B……は注釈で末尾に示す）

　20世紀末に冷戦構造が崩壊すると、ポスト冷戦の世界秩序をめぐる論議が起こった。
　しかし新世界秩序は、9・11事件とイラク載争を経た現在でもなお見えてきていない。
　ブッシュ政権の単独行動主義のもとで「アメリカ一極体制化」が進んだが、他方では、イラク戦争時のフランスの抵抗に見られる「大国間の対立」の側面が露わになり、しかもアメリカの2006年中間選挙での共和党の敗北もあって、ネオコン勢力の退潮が急速に進むと見られている。
　一極体制から、「大国間の協調による平和」という意味での「多極世界化」が進み始めていると言っても良い。
　大国間の経済摩擦の激化を調整するために第一回会議が1975年にフランスのランブイユで開かれたサミット（先進国首脳会議）は、アメリカ一国による国際公共財の提供から西側の先進諸大国による共同負担へ移行させることを志向したものであり、1980年代以降は、平和の課題にも取り組むことによって「共同覇権体制」（パクス・コンソーシアム）を生み出した。
　冷戦崩壊以降は、アメリカの主導権の強化や仏独の独自外交などもあってサミットの形骸化が顕著になったが、21世紀に入って、テロとの戦いの課題の重大化、アメリカ一国主義の後退、ロシアの参加、フランスの独自外交などの新しい条件のもとで、サミットが再び大国間の協調による平和を志向するパクス・コンソーシャムの方向へ傾斜する可能性が高い。
　冷戦がイデオロギー優先の世界秩序形成を強要したところから、ポスト冷戦時代には国益の復活現象が生じると見られていた。
　したがって、イデオロギー的色彩をまとったファシズム対民主主義の戦いであると位置づけられた「第二次大戦モデル」�@ではなくて、国益に基づく帝国主義時代の頂点を画した「第一次大戦モデル」の中にこそ次の時代を見通す作業の手がかりがあると考えられてきた。
　この作業は、同時に、冷戦構造の特質をめぐる定義論争と結びついている。
　社会主義ソ連時代のロシアの外交資料の公開という新たな事情を背景にして、スターリン外交に共産主義的要因よりも「ロシア民族主義的要因」の方をより強く見るメルヴイン・レフラーらの業績が注目される�A。
　冷戦の中核をなすものとされてきたイデオロギー的要因の位置づけに新しい解釈が提起されるとするならば、「冷戦不可避論」の再検討も含めた新たな冷戦研究の視点が必要になるだろう。
　このようにポスト冷戦の視点から冷戦時代を再検討する場合に、欠かせない検討対象の一人が、アメリカ政府の冷戦政策形成期に対ソ強硬政策に反対して異端の政治家と呼ばれたヘンリー・Ａ・ウォーレス（1888-1965)である（ウォーレスの家系には、ヘンリーという名前が多いので、以下で単にウォーレスと表記したときには、ヘンリー・Ａ・ウォーレスを指すものとする）。
　ウォーレスは、永らく、異端の政治家として歴史の舞台から消えていた。
　いや、今も消えていると言った方が適当だろう。時代錯誤の政治家という意味で、［ドン・キホーテ的な十字軍の政治家］とも呼ばれた。�B
　冷戦以後の時代状況を踏まえて、対外政策に関するウォーレスの歴史的評価の問題を提起した数少ない業績が、グラハム・ホワイトとジョン・メイズが1995年に公刊した共著である。
　本稿は、彼らの著作に触れながら冷戦史におけるウォーレスの意味を再検討しようとするものである。
　ホワイトらは、主要にコロンビア大学のオーラル・ヒストリーに依拠して、次のように問題提起する。
　ウォーレスの生涯は、アメリカ現代史さらには世界の歴史においてきわめて重要な選択の道を指し示すものだった。
　国内経済では、利己主義に反対して現実主義的な利他主義を主張し、国際問題では、孤立主義に反対して自由貿易と国際協力を主張したのである。
　ＦＤＲ（フランクリン・Ｄ・ルースベルト大統領）が死去したときにトルーマンではなくてウォーレスが後継の大統領になっていたら、トルーマン宣言に反対してソ連との協調を説いたウォーレスの路線が、40年にわたる冷戦から世界を觧き放っていたかもしれない。
　世界の実相と同様にウォーレスの人柄も複雑だった。
　実践的で、経験的で、科学的な思想を持つ一方では、人間の完璧さという神秘主義的で神知的な観念にとらわれていて、それは、国際主義を生み出しただけでなく、ドン・キホーテ的な時代錯誤の冒険主義にもなるという矛盾した二つの面をもっていた。
　ロシアの歴史資料が公開され始めたいま、いろいろな問題を考えねばならない。
　ウォーレスがソ連との建設的な協調は可能だと考えたのは正しかったのか。
　冷戦を主導した人々は、武器に不必要な出費をし、恐怖と嫌悪で国際関係を悪化させて40年間を無駄にしてしまったのか。
　アメリカ外交がソ連封じ込めのために独裁体制を奨励することになると批判したウォーレスが正しかったのか。
　断固とした態度こそがソ連に侵略的な冒険主義はムダだと悟らせることができると言った冷戦主導派が正しかったのか。ウォーレスの経済に関する見通しには、現実的な根拠があったのか、それとも宗教的な信条からたまたま生まれたものにすぎなかったのか。
　ウォーレスの言によれば、彼の政治哲学は人は生まれながらに自由で平等だとする独立宣言と同様のものであり、人がウォーレスを危険人物と見た理由は、彼がその原理を白人中産階級だけでなくて人類すべてに適用しようとしたからだった。
　ウォーレスが考えた戦後世界の秩序とは、経済的国益を正義だとする大国の志向する国際警察力の構想とは無縁だった。
　ウォーレスが実現しようとしたのは、自由貿易、技術開発協力、国際経済協力によって不平等がなくなり、戦争の原因となってきた貪欲が時代遅れになる、そのような世界だった。
　ウォーレスの戦後構想の中に冷戦とは異なる時代の可能性を見出そうとするホワイトとメイズの視点は、冷戦史研究に新たな一石を投ずるものと言える。
　しかし、その論証とくにウォーレスの対外構想の分析は従来の研究の到達点を越えるものではない。
　したがって、新しい解釈を提起するには至っていないと言わざるを得ない。

　　　　　　　　　　　　　　　　　一章　異端の政治家　top

　ヘンリー・Ａ・ウォーレスは、アイオワ州の農業に根ざしたウォーレス家の一員である。祖父のヘンリー・ウォーレス（通称、Uncle Henry)はセオドア・ルーズベルト政権で農業関係委員会を主宰し、父のヘンリー・Ｃ・ウォーレス（通称、Harry Wallace)はハーディング政権とクーリッジ政権で、農務長官を務めた（1921-1924年）。
　代々、共和党員だったが、祖父が創刊した“Wallace's Farmer”誌は、超党派的な立場に立っており、1920年にハーディングの選挙戦を支持してハリー・ウォーレスが運動した際には、「農業は党派的な問題ではない。
　何が農民の具体的利益になるか、だけが問題なのだ」と主張していた（Lord、215)。
　ウォーレスは1933年に民主党の大統領ＦＤＲに農務長官に任命されたあと、共和党の孤立主義的な国際経済政策を批判して民主党へ変わっている。
　ウォーレスは、アイオワ州立大学で農業を修めたあと、1921年から父のワシントン転勤（農務長官への就任）のあとを受けで“Wallace's Farmer”誌の編集人となった。
　ウォーレスが主導しＡＡＡ （1933年農業調整法）を基幹法として展開された農業におけるニューディール政策は、政府、農業団体、農民の三者協議を踏まえた「作付け制限協定制度」における「協定締結の任意性」が持つ民主主義的性格を誇った。
　それは、ウォーレスが恐慌を契機にした農業構造の民主化という他のニューディール政治家にはあまり見られなかった「改革志向」を強く持っていたからである。
　恐慌の深刻さとヨーロッパでの戦争の切迫とがＦＤＲの三選をもたらした1940年選挙で、ＦＤＲは改革派のウォーレスを副大統領に指名したが、率直な言動と宗教的な色彩に民主党内の懸念が広がった。
　宗教的な指導者（グールー）との往復書簡の内容が公表されて、理解しがたい政治家というイメージが形成された。
　戦争中に総司令官を交代させるわけには行かないとする国民の意思を背景に4選を実現した1944年選挙で、ＦＤＲは、ウォーレスでは勝利が難しいとする民主党内の保守派に妥協して副大統領をハリー・Ｓ・トルーマンに差し替えたが、その代わりにウォーレスを商務長官として処遇した。
　1945年発足の第4期ＦＤＲ政権では、ウォーレスのほかにも、ハロルド・イッキース内務長官、ヘンリー・スチムソン財務長官、フランシス・ハーキンズ労働長官など、強固なリベラル派（いわゆるニューディール派）の閣僚が人っており、2月のヤルタ会談で米ソ協調路線を作り出した勢力が対外政策に関してもかなり大きな影響力を持っていた。
　すでにポーランド問題などの処理に関して齟齬（そご）をきたし始めていた米ソ関係は、1946年に入ると、原子力管理問題とドイツ問題をめぐって緊張が高まった。
　ウォーレスは、1946年7月23日、商務長官という立場を超えて、バーンズ国務長官の管轄する対外政策に異議を申し立てる書簡を大統領へ送った。
　大要は次の通りである。
　「平和を確保する唯一の道は力の優位だと言う者がいるが、原爆の時代にそれはありえない。
　バルーク案のような原子力の国際管理案は、ソ連を事実上排除するものであり、それでは、ソ連は原爆開発を急ぎ、自国の安全保障地帯を拡大しようとするだろう。だからロシア人の不安や恐怖を取り除くことが必要である」（Wallace�A、1-15)。
　書簡を手渡した際に、トルーマン大統領がそれを読んで［了承した］と理解したウォーレスは、秋の州知事選挙と上院議員選挙で民主党系候補の当選を目指してＮＣＰＡＣ（全米市民政治行動委員会）とＩＣＣＡＳＰ （芸術科学専門職独立市民委員会、フランク・シナトラやオーソン・ウェルズが会員）が共催した9月12日のマジソンスクウェアガーデン集会で、対ソ強硬致策に反対して、
　「わが国が強硬になればロシアも強硬になるだけだ。ロシアは、我々の目的がイギリス帝国を助けることでもなく、近東の石油を買うことでもないと知れば、我々に協力するだろう」（Blum, 661-669)
　と対ソ協調政策を繰り返した。
　しかし、バーンズ国務長官はすでに9月6日のシュトットガルト演説で、ドイツの脅威を強調するソ連やフランスの意向を無視して米軍の長期駐留によってドイツ問題をアメリカ主導で解決する方向を表明していた。
　バーンズから抗議されたトルーマンは、9月20日にウォーレスを辞任させて事態を収めた。
　トルーマンは、それまで対外政策の基本について明確な意思表明をしていﾐなかったが、このあと対ソ強硬政策路線で一貫するようになる。�C
　この演説は、アメリカの政府内からヤルタ路線を継承するニューディール左派（リベラル左派＝社会リベラル）が追放されて、対ソ強硬政策で一本化されて行く重要な契機となった。�D
　1945から1946年の間に、かつてＦＤＲとともにニューディールを推進し第二次大戦を戦った次のような進歩派が政府の枢要なポストから退いていた。
　エックルス連邦準備制度理事会理事長、イッキーズ内務長官、モーゲンソー財務長官、ワイヤット住宅局長など。
　替わって多くの財界保守派が登用されていった。
　フォレスタル国防長官（ジロン・リード商会会長）、サイミントン空軍長官（エマーソン電力会社社長）、スナイダー財務長官（ファーストナショナルバンク副頭取）など。
　トルーマン民主党政権のもとで、反共リベラル（リベラル右派＝冷戦リベラル）が主導権を握って対ソ強硬政策を完成させたのであるが、対外政策に関する完全な一致が政府レベルで生まれるのは、朝鮮戦争勃発後のことであって、それまでは封じ込め政策やＮＡＴＯをめぐって反共リベラルの内部でさえ不一致が存在していた（McAu�VTe、76-77)。
　11月の中間選挙では、リベラル派の退潮がはっきりした。
　民主党内リベラル派を代表する労働組合のＣＩＯが支持した候補318人中当選はわずか73人、ネーション誌がリベラル度80％以上と評価した下院議員77人のうち当選したのは36人しかいなかった（Gillon, p15）。
　トルーマンの路線転換と中間選挙でのリベラル派の退潮は、リベラル派の分裂を生んだ。
　1946年12月、ＮＣＰＡＣとＩＣＣＡＳＰが中心となって、対ソ協調を重視するＰＣＡ（Progressive Citizens of America,アメリカ進歩的市民同盟）が結成された。精神的な柱はウォーレスである。
　1947年1月にＰＣＡに対抗して結成されたＡＤＡ（Americans for Democratic America、民主的行動のためのアメリカ人協会）は、ＰＣＡと異なって、共産主義者の加入を拒否し、対ソ強硬政策を支持するリベラル団体で、精神的な中心は神学者のラインホールド・ニーバーだった。
　1947年のトルーマン・ドクトリンとマーシャル・プランは、東西二つの世界の創出に大きな役割を果たして、冷戦構造への移行が明確になった。
　ウォーレスは1948年には、進歩党（Progressive Party）を結成して大統領選へ立候補したが、得票率わずか2.38％（116万票）で惨敗した。
　党綱領は、平和、自由、豊かさを柱に据え、平和については、
　「アメリカ国民は平和を欲している。
　しかし独占と軍部の指示に追従している民主・共和の両党は、平和の名で戦争の準備をしている。
　両党はソ連との対立を解決するための交渉を拒んでいる」（Porterand Donald,437)
　として、ソ連との関係改善が世界平和の鍵であることを強調していた。
　国民レベルにおける、党の対ソ協調政策路線への関心の低さに加えて、共産主義者が中心の組織だという民主・共和両党からの非難が支持を大きく減らした。
　1948年2月には、チェコで共産党によるクーデタでソ連派の政権が成立する事件が起きていたが、ウォーレスは、
　「そのような危機が生じるだろうことは、1947年3月12日のトルーマン宣言の発表のときからわかっていたことだ」（Wallace�B,3）
　として重大視しなかった。
　進歩党にはアメリカ共産党員と推定される幹部が少なくなかったことがのちに明らかになったのだが、ウォーレスは、共産主義者からの支持を受け入れたことによって政治的な立場を弱くしてしまった（Hamby、231)。
　進歩党は、選挙の後にも活動を続けたが、1950年6月に勃発した朝鮮戦争がウォーレスと、進歩党を引き裂くこととなった。
　進歩党全国委員会は、1950年7月に朝鮮戦争を朝鮮民族の解放戦争と位置づけ、アメリカの行動を侵略であると非難した。
　しかし、ウォーレスは、「いまアメリカ国民にわかっているのは、ロシアの調練した北朝鮮軍が6月22日の朝早く突然に南朝鮮に対して十分に計画を練った上で攻撃をしかけたということである。……
　私は、わが国が戦争を始め、かつ国連がそれを正当だと認めたときには、わが国と国連の側に立つ」�Eとする声明を出して、進歩党との決別を明確にして、国内で大きな反響を呼んだ。
　ウォーレスは、
　「ロシアは、北朝鮮による攻撃を止められたはずだし、また、いつでもやめさせられるはずだ」と言い、翌年には、
　「朝鮮について政府に部分的に同意したからといって政府の外交政策のすべてを支持しているわけではない」�Fと説明しているので、
　「対ソ強硬政策へ転換した」わけではないが、少なくとも、平和な世界を創出する責任をソ連にも負わせた点で、進歩党と相容れるところはなかったのである。
　ソ連批判へ転換したあと、ウォーレスは、ＮＡＴＯ支持に回り、1952年選挙では共和党のアイゼンハワーを、1960年選挙では同じく共和党のニクソンを支持したとみられている。
　ウォーレスがアメリカ政治の中心から外れていった原因は、主に、第二次大戦後の世界政策とくに対ソ政策をめぐって、1946年以降も非現実的な対ソ協調を主張し続けたことにあるのであるが、ドン・キホーテ的な政治家と呼ばれたのは、単なる政策路線の争いの評価だけにあったわけではない。
　すなわち、彼の宗教観の問題である。
　ウォーレスの宗教への深い帰依（きえ）の心は、彼の政策理念とりわけ外交理念に道徳的な要因を持ち込むことによって、彼の政治的な影響力を強めた。
　戦後に、彼は「個人生活を規律する道徳的原理が国際問題をも支配しなければならない」と述べ、
　「我々は山上の垂訓を読み、特権を持たない人々に背を向けたときにはキリスト教の教えに従っているかどうかを考えてみなければならない」と主張した（Wallace�B,8）。
　ウォーレスによれば、キリスト教的観念の核にあるのは「人間の善性への信頼」であって、その表現が民主主義政治になるものと考えられたのである。
　しかし、他方で、彼の宗教心はミステリアスで理解しがたい政治家だというイメージを生み出した。
　国民レベルでも彼の交友関係に警戒心が持たれ、それが1944年選挙で現職の副大統領が候補からはずされるという異常な事態を引き起こした。
　彼は、1920年代からロシアからの亡命者であるニコラス・ローリックを指導者（Guru）と呼んで信仰に近い感情を披瀝していた。
　ローリックは、画家、詩人、考古学者、哲学者、神秘家を自称し、美術品を保護する国際条約の締結を提唱していた人物で、1929年にはニューヨークに彼の絵画を展示する29階建てのローリック美術館を建設した。�G
　ローリックは、宗教はすべて根本的には同じものであり、人間は兄弟のようなものであり、人々が協力し合えるように変えなければならないと主張して、「平和の旗」運動を展開したが、ウォーレスはそれに共感して、1933〜1934年にはローリックをグールーと讃える手紙を何通も書き送り、後に彼の政敵がその手紙（グール・レターと名づけられた）の内容を公表した（Walker、54)。
　アメリカの政界が得体の知れない人物として警戒していたローリックヘの異様な帰依が公表されると、政治家としてのウォーレスへの信頼が低下していった。ローリックとの関係は、ウォーレスの宗教的信条と彼の外交理念との聞に密接な関連があることを示すものだった（Walk ,p53）。
　ただし、戦後アメリカの冷戦政策に批判的なマーコウイッツは、ローリックはたしかに自分を神と呼ぶようなカルト的な面を持っていたが、ローリックの主張の重点は秩序と自由、科学と宗教の共存であって、彼の神秘性はウォーレス批判派の作った作為的な面があることを指摘して、ローリックに共感したウォーレスが追及した社会の統一性は、ローリックよりももっと破壊的な封じ込めリベラルが達成したではないかと反論している（Markowitz,.336,341)。

　　　　　　　　　　　　　　　2章　対ソ協調政策の構想　top

　ウォーレスの対ソ協調致策は、1945年２月にＦＤＲ大統領が行ったヤルタ会談における英米ソ三ヵ国の合意の路線であり、国民からの支持も高かった。
　ギャラップ世論調査によれば、1945年3月には、「米ソは戦後も永続的な軍事同盟を結ぶべきか」との質問に対して、賛成49％,反対36％で、1945年8月の質問「ソ連は戦後もアメリカと協力すると思うか」に対しても、信じる54％、信じない30％、と戦時中のソ連への信頼はなお高かった（Gallup、523)。
　アメリカが政府レベルで対ソ強硬政策へ転換したのは1946年秋であり、具体的な対外政策として具体化されたのが1947年3月のトルーマン宣言、反共軍事同盟の確立が1949年のＮＡＴＯ設立、そしてアメリカの戦略の基本が確認されたのが1950年5月にトルーマン大統領に提出されたＮＳＣ68号文書だった。
　ウォーレスは、先に触れた1946年7月23日の大統領宛書簡で、
　「わが国では、ロシアの安全保障地帯の拡大に反対の声があるが、東欧や中東への彼らの拡大は、本土から数千マイルも離れたグリーンランドや沖縄にわが国がもっている空軍基地に比べたら、軍事的にはわずかな変更でしかない。ロシアは歴史的に繰り返し侵略されたので、友好的な隣国によって安全を確保しようとする。
　わが国が東欧に民主主義を確立しようとすると、ロシア人には、非友好的な隣国によって包囲するものと見えるのだ。
　だから、ロシア人の不安を取り除くことが大切だ。たとえ宥和的だと言われようとも、ロシアの安全に配慮しなければならないのである」
　と述べて、協調政策の重要性を主張したのであるが、彼の対外政策は、二つの理念によって支えられていた。
　第一にロシア外交にナショナルな本質を見たこと、第二に戦争の危機の根源を共産主義ではなくて貧困問題に見出したことである。
　ウォーレスは、米ソ間の協調を確認したヤルタの合意が崩れた原因は、「歴史的に形成されてきた相互誤解」にあると考えた。
　アメリカ側から見ると、ソ連における思想的な不寛容、奴隷労働の存在、1940〜1941年に各国の共産党員がナチスドイツを支持したこと、が問題だった。
　ソ連側から米英を見ると、ロシア革命直後の干渉戦争、ドイツの矛先をソ連へ向けさせたミュンヘン協定、不凍港を確保しようとする行動を妨害してきたこと、西側が侵略の意図をもっていると思われることなどが問題だったが、ウォーレスによれば、過去の経緯はともかくとして、第二次大戦後の米ソ関係に限れば、互いの不信感には根拠が薄かった。
　アメリカ側がソ連に対して侵略の意図をもっていないことは自明のことであるが、他方で、ソ連共産主義の対外膨張に見える諸行動は「自国の安全」を確保するための［安全保障政策］の一環であって、「国益」または「ロシアの民族的利益」を守るための行動に過ぎないのだから過剰な反応をすべきでないとされた。
　「ソ連の行動の大部分は、経済上の差し迫った必要と安全保障上の不安、つまり資本主義国に包囲されるのではないかという恐れから生じた」�Hものである。
　したがって、ソ連封じ込めは得策ではない。「アメリカが、ロシア人に我々はただ貿易をしたいのだということを分からせれば、ロシア人は我々が真摯に平和を求めているのだということを信頼するようになるだろう」（Blum、562)。
　東欧圏にソ連寄りの政権を樹立させていった経過は、「友好国によってソ連を守ろうとした」（Wallace�B112）ものであり、「ソ連にとって友好国とは、社会主義政権を意味せず、ソ連に敵対せずに協力する意思をもつ国を指す」（Wallace�C、207)とされた。
　ここから、ソ連の対外行動の「ナショナルな性格」が重視された。
　「スターリンは、ロシア共産主義をナショナルなものにしようとする実際的な考慮に突き動かされた」のであって、だから彼は「古くからの多くの革命家を追放した」（Wallace�B、49)のである。
　「いまのロシアを動かしているのは新しいロシアナショナリズムであって、ロシアはますます文盲一掃や生産拡大の課題に集中するようになってきている」（Wallace�B、54)。
　そこから、「独裁は、共産主義理論の一部分ではあるが、ロシアだからこそ必然的に成長してきたものだ。
　その背景には、ツアーリズムという基礎、外部世界からのソ連への強い反発、レーニン死後のスターリンとトロツキーの暗闘、があった」（Wallace�B、53)
　として、スターリン独裁も共産主義的というよりもロシア的な本質を持つものとされた。
　だからアメリカがソ連を封じ込めようとすればするほど、ソ連は自国の安全が脅かされたと考えて国境沿いに友好国を作って自国を守ろうとするから、封じ込め政策には有効性が乏しいと批判したのである。
　中国共産党についても、その民族的な性格が強調された。
　「中国共産党員は、まず中国人であり、次に共産主義者である。……中国共産党は、親ロシアというよりも親中国なのである」（Wallace�B,96)。
　ただし、ウォーレスの外交理念は「米ソ関係」を特別に重視する「二国間主義」であったわけではない。
　ウォーレスは「国連憲章こそ我々の指針である」と主張し、ウォーレスの影響のもとで作成された進歩党の綱領は、「民主・共和の両党は、世界平和と世界の再建を推進する手段である国際連合を拒否している」（Porter and Donald、437)と非難していた。
　とりわけ軍縮と原子力の国際管理には国連の役割が強く期待されたのであり、「多国間主義」の枠組みの中で米ソの相互理解と共存を追及することが予定されていたのである。

　　　　　　　　　　　　　　　　　三章　勢力圏の構想　top

　ウォーレスの米ソ協調政策を支えた重要な構想が「勢力圏の相互承認」だった。
　ウォーレスは、1946年9月の演説で、次のように述べた。
　「現在平和のための条約をもっとも必要としているのは、米ソである。
　アメリカ人は、ロシア人がラテンアメリカ、西ヨーロッパ、アメリカ合衆国の政治問題に関与する資格がないのと同様に、自分たちも東ヨーロッパの政治問題に関与する資格がないことを認めなければならない。
　たしかに我々は、ロシアが東ヨーロッパでやっていることを好きにはなれない。
　ロシアが行っているような土地改革、産業の収用、基本的自由の抑圧は、アメリカ合衆国の国民の大多数には我慢ならない。
　しかし、我々が好むと好まざるとに関わらず、ロシア人は、我々がわが国の勢力圏を民主化するのと同様に、自らの勢力圏を社会主義化するだろう。
　このことはドイツと日本にも当てはまる。
　我々は、日本およびドイツの中の我々側の占領地域を民主化するべく努力しているし、ロシアはドイツの東側地域を社会主義化しようとしている。……
　中国についても東欧についてもわが国の貿易に対してドアが閉ざされるのを容認はできない。
　しかし同時に、バルカン諸国はわが国よりもロシアに近いのだから、ロシアとしては英米がこの地域を政治的に支配するのを許せないことも認めざるをえない」（Blum,665-666）。
　ウォーレスにおける勢力圏構想の真の意味は、「勢力圏への世界の分割」ではなくて、「勢力圏の相互承認」であった。
　勢力圏とは「政治的」な意味をもつものであり、すなわち「安全保障圏」を指していた。
　国家の安全と領土の保全のために周辺に友好国を形成しようとするのは、主権国家の当然の行為として是認された。
　ウォーレスにとって、国家の存在の根底にあるのは、安全と経済的な安寧だった。
　したがって、政治的に区分された勢力圏を相互に尊重した場合でも、貿易や金融などの経済活動は国境を超えて自由に行われなければならない。
　その意味で、ウォーレスは「二つの勢力圏」と「一つの世界」を構想したのであり、封じ込め政策が「一つの世界」を不可能にすることは受け入れられなかった。
　封じ込め政策が世界を二つに分割して、アメリカの商品と資本の輸出先を狭めることは、理念的にも実際的にも好ましくなかった。
　ソ連の勢力圏を承認することは。経済的な門戸開放を条件としてはじめて可能になるものだったと言ってよい。
　経済的に一つの世界とは、通商関係によって結ばれた世界であり、平和のためには通商が必要だという意味で［平和のための通商］の構想だったが、ウォーレスにおいては、それは「通商のための平和」の構想と表裏の関係にあり、勢力圏構想は国内経済改革（ニューディールの再開）構想と結びついていた。
　ウォーレスらニューディール左派（リベラル左派）は、戦時中に巨大化したアメリカの生産力は、戦後にはドルの欠乏する世界各国に輸出市場を確保できなくて、再び恐慌と大量失業を招くのではないかと恐れ、ニューディール型の経済民主化の取り組みを再開して、国内での有効需要の拡大すなわち「国内市場の拡大」を図ることが必要だと見通していた。�I
　経済的民主主義とは、「種々の経済グループが同等の交渉力を持ち、かつ、一般福祉に貢献すること」（Wallace�D、30)を意味したのであり、すでにニューディール初期の1934年に、
　「（大恐慌という）トラブルが所得の不平等な配分に拠るものだということは明白だ。ニューディールは、国内の購買力の向上によって市場の崩壊を救おうとするものだ」（Wallace�E、30)と主張していた。
　ウォーレスは、農務長官在任中もそれ以後も、「貿易拡大と経済的な世界協力を重視したのだが、外国貿易をアメリカ経済不況克服の万能薬と考えたわけではなかった。
　外国貿易と並んで国内購買力を拡大することで外国市場への依存を減らす方策を採っていた」（Walker、p46)のである。
　ウォーレスは、「国際協力と国内経済の結合こそ、この惑星が住民を維持する上で最善の道だと考えた」（Schapsmeier、284)。
　戦後アメリカで6000万人分の仕事を確保するには、内外のニューフロンティアを拡大する必要があり、「世界の農工業の開発は、アメリカの投資と労働に無限の新しいチャンスを作り出す」（Wallace�D、52）と考えられた。
　ニューフロンティアの基調は協力であり、それは個人主義的な競争を基調とするオールドフロンティアとは異なっていた（Wallace�@、274)。
　結果的に、戦後のアメリカが経験した経済的課題は不況ではなくてインフレとなり、ウォーレスらの予測は外れた。
　ウォーレスがイギリス外交を批判した際に、「鉄のカーテンを引いたのはスターリンではなくてチャーチルだ」（Wallace�B、58)と述べたことは、まったく荒唐無稽な認識というわけではない。
　ウォーレスはチャーチルの諸行動がその原因だとして、1919年の行為、第二戦線をバルカン諸国で作ろうとしたこと、ギリシャ政策、の三つを指摘した。
　1919年の問題とは、ロシアへの干渉戦争であり、第二戦線問題とは、ソ連がドイツからの軍事的圧力を減らすために要請していた連合軍のフランス上陸作戦を後回しにしてイギリスの権益の擁護に直結するバルカン攻撃（実際にはイタリア上陸作戦になった）を強行したことを指す。
　戦後世界を東西二つの勢力圏に分けた源泉は、通常、ヤルタに求められるが、第二次大戦後の勢力圏構想は、もともと1944年10月の「英ソ協定」に由来するものであった。
　そこでは、英ソの勢力圏として、ギリシャでは英が90％の優位、ルーマニアではソ連が90％、ブルガリアではソ連が75％、ユーゴとハンガリーでは英ソが50％ずつ、とすることが確認された。
　アメリカは、戦争終結までの過渡的な任務分担ならばかまわないとしてやむなく容認したが、それが占領政策の時期に限られずに、戦後の地域的な勢力圏の形成に影響することは当然に予想できたことであった。
　戦後には、「政治的には二つの勢力圏、経済的には一つの勢力圏」と考えていたウォーレスの勢力圏構想は、「政治的にも経済的にも二つの勢力圏」に変質してしまった。
　この観点からは、ヤルタで米英ソ首脳が合意した勢力圏構想が「東西両陣営への世界の分割」へと変質していったことに対するイギリス外交の責任は否定できないだろう。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　おわりに　top

　ウォーレスの対外政策観には、「一貫性がある」（Walker、4)。
　その一貫した論理とそこに含まれる意味を明らかにするために、以上の分析をふまえて、4点を検討する必要がある。

　第一は、ソ連外交が自国の安全を最優先する「安全保障外交」であり、したがってスターリン外交は共産主義外交ではなくて「ロシア外交」だったとする評価について。
　たしかに、スターリンが、共産主義の輸出よりもソ連の「国益」を優先させたと見られる事例は多かった。
　ギリシャの内戦状況の中で、スターリンが王政復古に強く反対して反政府組織に働きかけたという事実は確認されていない。
　1945年2月のヤルタ会談で、対日参戦の見返りに日本の千島列島の引渡しや中国の権益の獲得の約束を英米から得た際に、スターリンはＦＤＲの求めに応じて中国の国民党政権との友好条約の締結を約束し、日本の降伏の一日前の8月14日に蒋介石政権と中ソ友好同盟条約を結んで、結果的に毛沢東率いる中国共産党を裏切る形になった。
　スターリンか、中国共産党による共産主義革命でなく、第三次国共合作（連立政権）の中国でも良いと考えたからだと推定される。
　このような諸事実は、スターリンが戦後世界において共産主義の輸出よりもソ連の国益を優先させたとする解釈によく合致する。
　ウォーレスも、「スターリンは、戦時中にチャーチルと抜け目なく取引して、その見返りとして、ギリシャはイギリスが統治したらよいと了承を与えていた」（Wallace�B、97)ことを指摘している。
　だとしたら戦争の危機はどこから生じるのか。ウォーレスは、戦争は根本的には共産主義ではなくて「貧困」から生まれるものだと考えた。
　「真の世界危機とは、数百万の人々が、家がなく、空腹で、病に冒され、永年の戦いに疲弊しているということだ」（New Republic,1947.3.24)。
　「欠乏、人種差別、搾取のあるところではどこでも、共産主義は成長する」のだから、「共産主義と資本主義のどちらがより多くの物と精神的な安寧を提供できるかを平和的に競争したらよい」（Wallace�B、14)。
　このようなウォーレスの主張は、アメリカ資本主義を民主的進歩的資本主義に変えることによってソ連共産主義に勝利できるという自信に裏付けられていた。
　民主的進歩的資本主義とは、「不況と戦争なしに庶民（コモンマン）を豊かにするもの」（Wallace�B,p14）とされた。
　第二は、勢力圏の相互承認という主張について。
　勢力圏構想は、1944年の英ソ協定が典型的に示すように、「大国間の協調による平和」であり、民族主権の尊重とは論理的には相容れない、その意味で帝国主義の論理だとする解釈もありうる。
　勢力圏をひとつにまとめる力は、中心である大国の力である。「国際公共財の提供による統合」という覇権安定論的な説明も可能であるが、その場合でも、植民地や中小の国々の主権は理論的には尊重されにくい。
　しかし、ウォーレスにおいては、ソ連共産主義との競争において勝利を展望する観点から、民族主権の尊重が文言としては組み込まれていた。
　1947年1月にマーシャル国務長官に宛てた公開書簡では、
　「我々は、ロシア人が植民地の人々の前を、帝国主義の唯一の敵として行進するのを許してきた。……
　空腹と戦争に対する唯一の保護者は我々ではなくてロシア人だと彼らには思えたからだ」�J
　と、植民地主義反対の必要性を強調していた。
　また、政治的な勢力圏と経済的な門戸開放の結合というウォーレスの構想に、現実的な可能性があったことは否定できないだろう。
　ウォーレスがソ連の勢力圏を容認できたのは、それをソ連の安全保障圏とみなしたからだった。

　第三は、反英主義について。
　上の分析では十分に触れられなかったが、ウォーレスの対外政策構想は、イギリスによって遂行されている帝国主義と勢力均衡政治への反発を基礎に置いている。
　1946年9月の演説では、「私は、個人としてはイギリス人が好きだが、イギリスをわが国の外交の手本とするのは馬鹿げている。
　アメリカが戦争をするかしないか、またいつするか、というようなことをイギリスの勢力均衡論が決定するようなことがあってはならない。
　中東でのイギリスの帝国主義政策とそれに対するソ連の報復がアメリカを戦争に巻き込んでしまう恐れがある」（Blum、pp661-669)と主張して、アメリカの独自外交の必要を説いた。
　彼の批判するイギリス帝国主義とは、アメリカの商品と資本を排除している特恵関税体制を指している。
　イギリスの勢力均衡政策への批判は、第一次大戦に英仏を支援する立場で参戦したアメリカが戦後に念願とした門戸開放を得られなかったことから、1930年代に孤立主義外交へ走ったアメリカ国民の意識を反映している。
　ウォーレス自身は、ＦＤＲと同様に1930年代の早い時期からヨーロッパの紛争への介入の必要を主張した政治家であったが、第二次大戦後には、イギリスが世界に広がるイギリス帝国の権益を確保するためにアメリカをソ連との対決に引き込もうとしていると警戒心を高めたのである。
　ウォーレスにおける帝国主義批判は、その意味で、アメリカの伝統的な「反英主義」の発現と見たほうがよい。

　第四は、ウォーレスの外交理念の本質的な特質について。
　ウォーレスの外交観には、道義主義の色彩が強い。
　彼は、山上の垂訓演説のように、キリスト教の理念を自己の外交理念に取り入れて、しばしば聖書を引用しながら演説をした。
　イギリス外交を嫌悪するひとつの理由は、それが道義を無視する権力政治の原理に立っているからだった。
　「個人生活を規律する道徳的原理が国際問題をも支配しなければならない。
　その手始めは、自分を相手の立場においてみることだ」（Wallace�B、118)。
　ウォーレスは、権力政治を肯定するマキャベリズムは戦争と死の世界を生み出すものであるとして否定して、国際社会では強制力と欺瞞（ぎまん）ではなくてすべての人々の安寧（あんねい）という道徳律を発見すべきだと主張した（Wallace�B、119)。
　これまでの通説的な理解は、ウォーレスの外交理念が「道徳的な要素」に基づいていたがゆえに、第二次大戦後の世界の構造変化（ソ連共産主義の対外膨張とそれへの対抗）に柔軟に対応することができなくなり、そこから対ソ協調政策という「非現実的な外交政策」が主張され、ウォーレス自身も時代変化についてゆけない「ドン・キホーテ的な政治家」になってしまった、と解釈してきた。
　グールーレター事件に見られるような神秘的な宗教観がそのようなウォーレス像を強めた。
　ウォルトンの次の指摘は、一つの典型的な評価である。
　「プロテスタントの福音主義夢想家だったウォーレスは、冷戦に代えて理想主義を鼓吹（こぶ）したいと考えていたが、それは朝鮮戦争の勃発と共に消え去った」（Walton、349)。
　しかし、ウォーレスの外交観をそのような理想主義的な特質において捉える解釈は、どこまで妥当性をもつだろうか。
　ウォーレスのキリスト数的な言辞にも関わらず、上に見た彼の論理は、彼が現実の国際社会に対応した現実主義的な外交観をもっていたことをうかがわせるものである。
　安全保障圏でもある勢力圏の相互承認の構想は、伝統的な現実主義政治の理念そのものである。
　イギリス外交を勢力均衡政治と呼んで批判したが、イギリスは1944年の英ソ秘密協定にみられるように、共産主義ソ連との間でいったんは東欧圏を勢力圏へ分割することを承認したのであって、チャーチルのフルトン演説はその論理を前提に出されたものだった。
　ウォーレスのイギリス外交批判は、閉鎖的なイギリス帝国への批判であり、また、その帝国を守るためにソ連との対決にアメリカを巻き込もうとする意図への批判であって、彼が勢力均衡政策の理念そのものを拒否したわけではない。
　したがって、ウォーレスがイギリス流の権力政治観を排して、その代わりに個人的道徳的な原理をおいたと解釈することには無理がある。
　では、なぜ平和創造に対するアメリカの責任が強調されたのか。その理由は彼が朝鮮戦争に際してソ連批判へ転換した論理の中に見られる。
　道徳的原理が国際政治を普遍的に規律すべきならばソ連政治に対してもアメリカと同様に道徳的原理を持つことが要請されるべきであるが、彼はその論理は採らなかった。
　彼は先にも引用したように、
　「ロシアは北朝鮮による攻撃を止められたはずだし、また、いつでもやめさせられるはずだ」
　として、ロシアの平和に対する責任を追及した。
　ウォーレスは、1948年にはソ連は第二次大戦で疲弊したので今後5〜10年は戦争をできないだろうとみていた。
　したがって、アメリカかソ連に対して軍事的優位にあるからこそ、平和実現の主たる責任がアメリカにおかれたのであり、1950年までにソ連による原爆開発、中国における共産革命があって、ソ連が軍事的にアメリカと対等な立場になってきたことから、ソ連の責任をアメリカと同様なものとして追及した、と考えられる。
　このような分析を踏まえると、ウォーレスの外交観を現実主義的なものと理解することが適当であるという結論になる。
　それに付け加えて、「国益第一のソ連と民族主義的なスターリン」という見方が正しいとするならば、ウォーレスの外交淪は第二次大戦後の新世界秩序構築に当たって、現実に選択しうる一つの道の可能性があったということになる。
　このようにウォーレスの外交理念の核心に「リアリズム」をみるのは、ウォーレス外交をトルーマン政権の冷戦外交と本質的に違わないものであるとして総体的に批判してきたニューレフトの論理とも共通する評価である。
　ガードナーは、「極東市場の復興という点でウォーレスは、仇敵のフォレスタルらトルーマン政権の中心人物と共通の立場に立っていたのだ」と結論づけている（Gardner、162-163)�A。
　しかし、ポスト冷戦の時点から冷戦構造形成期を振り返ったとき、ウォーレスのリアリズムをトルーマンの対ソ強硬政策と同列に置くのは、冷戦とは異なる世界の選択可能性の検討を否定する論理である。
　ホワイトとメイズの分析にも見られるように、歴史的な評価としての妥当性には疑問が残ると言わざるをえない。
　ウォーレスの外交理念の検討に当たっては、
　「ウォーレスは、国（country)と国の対外政策とを区別していた」（White and Maze、289）
　というホワイトとメイズの指摘は重要である。対ソ強硬政策は批判したが、アメリカ国家の存在そのものを否定したわけではない、ということである。
　これは、言い換えれば、ウォーレスが自然的な生成物である国（nation）と人為的な創造物である国家（state)を区別する発想をもつことができたということである。
　1960年代のベトナム反戦運動や対抗文化の展開が、中産階級に「ガバナビリティの危機」という意識をもたらし、そこからガバナビリティ（統治能力）の復活を目指す1970年代以降の「保守化の時代」が生まれた。
　ニューディール以降の、とくに1960年代の「福祉自由主義」の台頭の中に「機会の平等から結果の平等への転換」あるいは「所得再配分的社会改革の構造」を見出した保守層が「ガバナピリティの危機」という激しい反応を示したのである。
　ヨーロッパでは、自由主義思想が封建階級および封建思想との戦いを遂行した「革命思想」だったのに対して、アメリカでは建国以来、自由な市民からなる同質的な社会だったことから自由主義は現存する社会を支え正当化する「保守思想」としての性格をもったとするルイス・パーツの理論枠組みには妥当性がある。
　つまり、nationとstateの区別が意識されないアメリカ社会で（そのことがアメリカ例外論という社会意識を生み出した）、現に政府が進めている戦争（ベトナム戦争）への大規模な反対運動が生じると、支配的な人々は、政府の政策が批判されただけ（stateへの批判）なのではなくて国の存在そのもの（nation）が根底から覆される恐怖を感じたのである。
　このようなアメリカ社会の意識構造の特質を考えると、ウォーレスがnationとstateを区別して対外政策を論じた方法には、優れた視点が含まれていたと言える。
　米ソは、1962年のキューバミサイル危機を契機として、部分的核実験停止条約、米ソ首脳ホットライン設置など急速に接近を深め、ベトナム戦争に関わる米ソ・米中接近を経て、1970年代には、デタント状況が生れた。
　他方では。日独などの経済的台頭を背景にして資本主義世界経済体制の国際調整が必要になってサミットが恒常的に開かれるようになる。
　この変化は、政治的な五極体制と軍事的な二極体制という構造をもった「多極化世界」への移行と見ることもできるが、他方では、米ソがそれぞれの勢力圏の統合の困難化（東欧圏でのプラハの春事件やポーランドの連帯運動、西欧でのＥＣの発展など）に対応して超大国間の共通利益を志向する「バクス・ルッソ・アメリカーナ（Pax Russo-Americana＝米ソの核独占で世界平和が保たれた時代）」へ移行したと見ることもできる。
　異端の政治家ウォーレス、忘れられた政治家ウォーレスに関する研究書が集中的に出版されたのが、まさにこの1970年代だった。
　冷戦からデタントへの移行の時代（このデタントは1979年のソ連のアフガン侵略で第二次冷戦へ変わるのだが）ではなくて、冷戦構造そのものが崩壊した1990年以降のポスト冷戦の時代においては、ウォーレスの外交理念の再検討がより歴史的意味をもったはずだった。
　歴史をひたすら「必然」と見るのではなくて、さまざまな路線選択の可能性のあるプロセスの積み重なりと見る立場に立つならば、ウォーレスが問いかけたものの再発掘の作業の中に次の時代を見通すヒントが存在すると思われるのである。

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