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2　九五式大攻の計画と開発

　一九三〇年（昭和五年）といえば、この年の一月から四月にかけて行なわれたロンドン軍縮会議を思い浮かべる人が多いだろう。
　そして、この不平等条約による日本海軍の主力艦制限が、日本海軍航空兵力の飛躍をうながす直接の原因となった、といわれることも――しかし、私はそれより先に、この年の前後に起った日・米海軍航空の、より小さな、しかし重要な事実に目を向けてみたい。

　Ｐはパトロール（哨戒）の略で、沿岸基地から作戦し、洋上の船舶などの捜索、攻撃などを行なう機種にあたえられる呼称で、従来は飛行艇や大型水上機であったのが本機から陸上機が加わったことになる。
　陸上型は航続力では飛行艇に劣るが、機動性にまさり、雷爆撃能力がすぐれているという点で、飛行艇と併用する意味がある。
　アメリカ海軍のＰシリーズ陸上機は第二次大戦を経て、現在わが海上自衛隊が使用しているロッキードＰ-2「ネプミューン」から、近く装備するＰ-3「オライオン」へと続いており、これがアメリカ海軍における“陸攻”に相当する機種である、といえる。
　ただ当時のアメリカ海軍では、その戦略的立場上、米本土沿岸やカリブ海などで作戦する敵潜水艦にたいする捜索・攻撃が主任務となるため、仕様が日本海軍の陸攻と違っていたわけである。
　アメリカ海軍当局が、成功作ＴＤ-1の後継機をダグラス社に発注するにあたって、何故双発大型艦上雷撃機の仕様を作成したか、という理由を推測すると、従来の単発雷撃機の搭載量と航続距離の不満を解決するため、「サラトガ」級大型空母の就役を機会に、双発大型雷撃機の艦載機としての実用性をテストしようと計画したのである。
　しかし、やはり艦上からの作戦は無理とわかり、“陸攻”に転用したわけであろう。
　ところが、海をへだてた日本海軍でも、はとんど時を同じくして、ほとんど同じ計画を開発していたのである。

2 九三式“陸攻”の誕生 top

　昭和四年（一九二九年）十二月二十日、海軍は三菱航空機にたいして、四〇〇〜五〇〇馬力級エンジンの双発で、魚雷または爆弾一トンを搭載する新しい大型艦上攻撃機の設計を要求した。
　この意図は、新大型空母「赤城」「加賀」の就役にそなえ、従来の単発艦攻よりも大幅に性能向上をはがるために、双発大型艦攻に可能性を求めたものであった。
　これは日本海軍当局としては画期的な大胆な計画のようにもいわれているが、まえに述べたように、すでに一九二五年にアメリカ海軍が試作発注し、二六年夏に完成したダグラスＸＴ2Ｄと類似の飛行機であり、また米海軍におけるその評価結果もすでに決定していて、従来の単発機にかわりうるほどの新機種にはなりえないことが判明していたはずである。
　それにもかかわらず、どうしてわざわざ前車の轍を踏むような機種を計画、発注したのか、よくわからない。
　一九二五年の米海軍要求と、二九年の日本海軍要求を突き合せて検討すれば、あるいは日本海軍独自の構想が明らかに浮かびあがるかもしれないが、資料がないので何ともいえないのが残念である。
　当時、三菱は一三式艦攻にかわる新艦攻（注1）の開発中であったが、実は、この新艦攻（社内名“カ三”）は三菱が自社の一〇式、一三式艦攻の伝統を他社に絶対に奪われるな、という至上命令（日本的表現によれば“死守”）から、イギリスのブラックバーン社のペティ技師に設計を依頼したもので（注2）、その一号機はイギリスのブラックバーン社で完成、テストの末、昭和五年そうそうに設計者ペティ技師とともに日本に着くことになっていた。
　（注1＝のちの八九式艦攻、昭和三年二月に競争設計指示、同十二月に審査決定）
　（注2＝ほかにハンドレーページ社、および一〇式、一三式の設計者スミス技師にも同一要求で設計を依頼していた。
　　　　　つまり競争設計に参加した三菱が、さらにイギリスの三社に“下請け競争設計”をさせたわけである）

　だから三菱としては当然、この単発新艦攻と同系の技術手法によって双発艦攻を開発することになり、昭和五年初めからペティ技師の指導下に松原、由比両技師の担当によって設計を開始した。
　この双発艦攻（社内名“カ四”）は、設計中に海軍から再三にわたって要求の追加や変更が出され、会社側はそのたびに計画をやりなおすという始末で、最終的な設計案がまとまり試作に入ったのは昭和七年（一九三二年）になってしまった。
　この機体が七試双発艦攻と呼ばれるゆえんである。
　前例のない新機種が、このような開発ぶりでは成功するわけがない。
　ましてアメリカ海軍でも数年前に、艦上機としては不向きと判定してＰシリーズに編入した双発複葉雷撃機という難物を、これまでろくな双発軍用機を作ったことがないブラックバーン社の技術でこなせというのが、最初から無理であった。

　これによって、ワシントン条約制限内でも新戦艦の建造は一九三六年まで行なわないこと、日、英、米の現有戦艦各数隻（日本は「比叡」）を処分すること、基準排水量一万トン以下で口径六・一インチ以上の砲を装備するものは、制限トン数内でも建造してはいけないこと、基準排水量二〇〇〇トン以上または口径五・一インチ以上の砲を搭載する潜水艦を建造しないこと、などが規定されたほか、特に日、英、米の間に主力艦、航空母艦以外の艦船は一九三六年十二月三十一日現在、次の総計トン数以内にとどめる誓約がなされた。

　これがロンドン条約であり、当時の国内世論はおおむね好意的で、全権団一行の帰国も盛大な歓迎ぶりであった。
　しかし海軍部内は、もちろん大反対で、政府の軟弱外交を痛憤し、全権団の一員だった財部（たからべ）海軍大臣の帰国を待たずに軍令部長・加藤大将が辞任する一幕もあった。
　この条約によると、日本はアメリカ、イギリスにたいして、主力艦（戦艦）と航空母艦の保有率は各六〇パーセント、重巡洋艦は対米六〇パーセント、対英八一パーセント、軽巡洋艦は対米七〇パーセント、対英五二パーセント、駆逐艦は七〇パーセント、潜水艦は同じとなる。
　これは公平に見て国力相応の妥当な線であろう。というより、一九二○年代末から三〇年代にかけて世界的に空前の経済的大不況が到来しており、各国とも軍事費の節減に苦慮していたので、ワシントン条約は確かに日本の国力伸長をおさえ、アジアの政情を安定させる目的であったけれども、ロンドン条約は対日策というより、彼ら自身の軍縮の理由づけとして、日本をいわば“まきぞえ”にしたと見ることもできよう。
　事実、ロンドン条約成立までに討議された米・英案の中には、潜水艦を一九三五年までに全廃するとか、航空母艦の保有量をワシントン条約よりさらに制限して米・英各一〇万トン、日本六万トンとする、という極端な案が含まれており、彼らの維済的不況がいかに深刻であったかがわかる。
　しかし日本の立場とすれば、この世界的不況下に米英の金融ひきしめと保護貿易の強化の影響をまともに受けたうえ、国内は異常気象による冷害が続き、国民のあいだには海外に資源を求めて進出するほかには解決の道なし、とする気運が高まっていた。
　しかも、ワシントン条約、対支九ヵ国条約、太平洋四ヵ国条約などによって海外進出が牽制されているのに加え、今度は“持てる国”米・英の軍縮のあおりを食って海外進出の先鋒となるべき海軍力を、防衛戦力のみに限定されては、日本は坐して衰亡を待つほかはない、とする憂国論者も一部に強い支持をえつつあった。

4 七試特種攻撃機計画 top

　ロンドン条約調印を軟弱外交と痛憤した海軍軍令部は、水上艦艇の劣勢を補うため条約に制限されない航空兵力の大拡充をはかり、翌昭和六年の第一次軍備補充計画で飛行隊を一四隊から三一隊と一挙に倍以上に増強し、翌七年四月には横須賀に海軍航空廠を設立して海軍航空技術の中核とした。
　初代廠長には前原謙治少将が任命され、七試（昭和七年度試作）と呼ばれる一連の試作機計画を立案、実現に乗り出した。
　七試の内容は艦戦（三菱、中島）、艦攻（三菱、中島）、三座水偵（愛知、川西）の民間発注機のほか、航空本部長・松山中将自身の発案になる海軍最初の陸上を基地とする長距離攻撃機「試作七試特種攻撃機」の設計・試作が広海軍工廠に下命された。
　広工廠は昭和二年にドイツのロールバッハ社の技術を導入して全金属製単葉双発飛行艇を試作していらい、金属製大型飛行艇の開発・製作にあたり、この種の機体にかんしては豊富な経験と資料をもっていたために選ばれたものであった。
　松山航空本部長の構想は
　「軍縮条約によって航空母艦の保有量が制限されたことは、艦隊とともに作戦できる飛行機の使用を制限されたことになる。
　これを補うために、陸上から出発して艦隊作戦に協力できる有力な飛行機はできないか」
ということで、その研究を命じられたのが時の航空本部技術部長・山本五十六少将（のちの連合艦隊司令長官、元帥）だった。
　これまで海軍では、沿岸基地から長距離洋上作戦を行なう機種は飛行艇であり、その性質上、任務は哨戒、索敵、水平爆撃にかぎられて、その性能も巡航速度八〇〜一〇〇ノット（一五〇〜一八五キロ／時）、航続距離一〇〇〇〜一二〇〇カイリ（一八五〇〜二二〇〇キロ）、爆弾搭載量一トン程度にすぎなかった。
　アメリカ海軍のＰシリーズ陸上哨戒機、たとえばダグラスＰ2‐Ｄなども、ほとんどこれら飛行艇と似た性能を持ち、ただ航続性能はやや短いかわりに飛行艇より軽快で、雷撃による船舶攻撃も可能であったが、その作戦はあくまで沿岸防衛にかぎられていた。
　しかし、航空本部が考えた新しい陸上攻撃機は、主力艦隊の海上決戦に空母の艦載機の劣勢の助っ人として陸上基地から長駆参加し、敵主力艦撃滅に雷爆撃を以て協力する、というのが目標であるから、その性格はかなり違ってきて、その性能要求は極めて複雑高度となってくる。
　当時の航空本部がこの点、オペレーション・リサーチをどこまで検討したかはよくわからないが、とにかく空母の劣勢を補うために、南太平洋に散在する日本の委任統治領の諸島を“不沈空母”として利用して、ここに艦上攻撃機ならぬ陸上攻撃機を配置するというアイディアは、軍縮条約による艦隊航空勢力の対米劣勢が頭にきている海軍当局としては、まさに天来の妙案と思われたに違いない。
　広廠七試特種攻撃機は、そのうえに「試作」という字がついているように、まず、このような機種の可能性を検討するために発注されたものと思われる。
試作が、民間会社でなく海軍部門で行なわれたのも、そのあらわれであろう。

　付記――このの資料については、これまで発表されたものの中に日付、データその他に相当の混乱と矛盾がある。
　たとえば九五式陸上攻撃機の広工廠における製作機数は、一一機説と六機説と四機説があり、正式な製作記録が敗戦によって失われた現在では、いかんともしがたいが本書では最も妥当と思われる六機（総生産数八機）説をとった。
　また、海軍が陸上攻撃機にあたえた機種記号Ｇナンバーのうち、最初のＧ1Ｍ1（Ｍは三菱の略）と呼ばれる機体を九三式陸攻とする資料と、八試中攻（八試特偵の改称）にあたえられたとする資料とがある。
　Ｇ2Ｈ1（Ｈは広工廠の略）は九五式陸攻であることは確実だが、普通ナンバーは、試作発注年度順にあたえられるのが慣例なので、Ｇ2が八試だから、Ｇ1は七試双発艦攻である九三式陸攻とするのが妥当のようにみえる。
　しかし、実はこの機種記号は昭和十、十一年ころに制定され一般化されたもので、それ以前の機種については、さかのぼって付けられたことを考えれば、ちょうどその時期は八試中攻（特偵）の完成、九五式陸攻の制式化、九試中攻の完成がほとんどあい前後した時期にあたる。
　従って当局が、この新機種にＧナンバーをあたえるにあたって、昭和九年に完成した八試中攻をＧ1、十年に制式化した九五式大攻をＧ2、十一年に制式化した九六式中攻をＧ3とし、元来は艦攻であり真の意味での陸攻とはいえなかった九三式を除外したことも、十分にうなずけることである。
　Ｇ1を九三式とするのは海軍関係の資料のようだが、本書ではこれらすべての機体に関係した三菱系の資料により、Ｇ1を八試中攻とした。