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5 無条約時代、超戦艦の建造

　「大和」設計のリーダーシップをとった、平賀の戦艦設計思想を知るために、まず昭和四年の「金剛代艦」平賀案について、もういちど調べてみよう。

1 「金剛代艦」平賀設計案 　このデザインについては、平賀自身の書いたラフ・スケッチと説明か残されている。 　計画要領の初めに「速力を多少犠牲として、攻撃力と防禦を重視した三万五〇〇〇トン型戦艦である」として高速不用論が主張されている。 　第二の特徴は、バイタル・パートの設計にある。 　つまり、機関室は船幅いっぱいにとり艦の首尾方向を短縮し、弾火薬庫は船幅方向を短縮した。 　これでバイタルーパートは、徹底して小さくなっている。 　そして、細部にわたり多くのアイディアを提案しているが、反面、みずから、このような方式では艦の幅が広くなり、船体強度に無理が加わったりして船体強度材料が相当多くなるため、多くの改良が必要である、と結論づけている。

　その部分を引用する。

　《船殼重量は、浸水防禦用諸仕切の増加、主砲ブラスト（爆風除け）をうける甲板面の増加、バイタル・パート長の減少にともなう船体構造物の縦強力材の増加、甲板の増加、甲鈑取付構造物の背材の強固より生ずる重量の増加など、いずれも、従来艦に比し重量の増加大となる。
　しかるに、これ（船殼重量）を一万トンで仕上げることは、はなはだ難事で、これを断行するには構造材料の配置、材料の改良、材料接合法の改良によらざるべからず》

　つまり、平賀自身、いまの工作技術のままでは、この案の艦は造れませんよ、と説明している。
　そして、さらにこう説明する。

　《熔接は、いまだ衝撃を受くる部分、甲鉄背材、爆風を受くるところ、ならびに縱強力を受くるシームなどに用うることについては充分研究されていないから、危険である。今後、充分の研究を要するものなり》

　この約一〇年後の「大和」建造のとき、平賀が同じ発想で、熔接の採用に大幅なブレーキをかけている。

　《甲鉄の背材を除去したる結果、その取り付けには充分の配意を要す。
　タップなどにて堅固に取り付くる時は、反動のため鋲切断され、これに反し弱き取り付けは甲鈑落下の恐れあり。
　要するに、その取付法には充分の留意を要す》

　つまり、しっかり造って欲しい、と強調している。
　なお、後年の「大和」では、この平賀の思想により甲鈑が取り付けられたが、取り付け方法の不備から一本の魚雷が命中しただけで、甲鈑がずれて三〇〇〇トンもの大量浸水を発生してしまった。
　後に「大和」型三番艦を改造した空母「信濃」が一発の魚雷で沈没した原因は、すでに「大和」の設計思想の中に芽生えていたのである。

　次に兵装の面を見てみよう。
　主砲は四〇センチ砲一〇門、これを平賀の得意とする異種砲塔混載により、連装、三連装各二基の四砲七として計画している。
　しかし、日本の海軍には、戦艦主砲を連装砲塔、三連装砲塔と、同時に二種設計試作し製造する能力がないことは、大正七年の「加賀」設計のとき山本から教わっている平賀であるが、どういうわけか、この時も、そして昭和十年の「大和」設計の時も、この案を持ち出してくる。
　約二〇年間も自説を主張する、技術者としての根性は立派なものであり、造船技術理論からくる彼の主張には同調者も多かったようだ。
　副砲は一五センチ連装砲塔を両舷に各二基、その前後に各舷四門のケースメート式一二センチ砲であった。
　このデザインは、ケースメート式副砲は水平時か停泊中しか射撃できず、高速航行中は使えないこと、近代戦艦では、高速航行中の駆逐艦の襲撃に備えて副砲を装備するように、戦略思想が変わっていることが理解されていない点、さらに副砲単一化に進んでいることが忘れられている点から、酷評を受けている。
　つまり、極言すれば、アイディアは豊富ではあるが、実際に艦を造るためのデザイン決定会議で俎上に乗せるには、まだ未成熟の部分が多すぎるデザインであり、一種の思いつき提案の範囲を出ていなかった、と判断できる。
　要するに、数年間の建造工程を、しっかりと決めて実行にかかることができるまでに、煮つめられていなかったのだ。
　当時の造船部長・永村清の言うように、平賀としては当然、会議以前に藤本に意見を述べるべきであり、技術会議の席上で突然、こうした案を発表するということは、一種の暴挙であったと言うべきだろう。

　その内容は次のようなものである。
　排水量は六万二〇〇〇トン、水線長九五〇フィート、全幅二三・三フィート、出力二〇万馬力で、ほとんど江崎案と同じであるが、例のごとく速力は一ノット低く三二ノットとなっている。
　航続力は一八ノットで一万浬と、全く軍令部の希望に忠実であるが、機関はすべてをディーゼルとせず、在来のタービンとディーゼルを半分ずつ搭載している。
　防禦では在来の説をまもり、機関室の防禦をやや強化している。
　数値から言えば、弾火薬庫の防禦を軽んじたのではなく、弾火薬庫以上に機関室の防禦を強化した、と言うべきであろう。
　主砲四六センチ三連装砲塔は、平賀デザインでは唯一の前部集中型である。副砲は二〇センチ三連装砲塔三基を、中心線上後部に配置している。
　つまり、平賀としては、せめてここで、前後のバランスを考えてデザインを決める、という主張を出している。
　この副砲が中心線上におかれたことは、平賀の自慢の一つであったろうが、これではバイタル・パートの短縮には効果がない。
　高角砲は「金剛代艦」平賀案のときと同じように、艦橋のまわりに集中し、特にやや高い位置に配置してある。
　だが、これでは、前檣楼上部に爆風対策の重量が必要になる。
　「金剛代艦」平賀案の時もそうであったが、この「大和」平賀素案でも、後檣が省略されていることが両案共通の特徴である。
　バイタル・パートを極端に短縮したため、後檣のスペースがなくなってしまったのだ。
　軍艦の後檣には、前檣楼の砲戦指揮装置が破壊されたときの、予備の射撃指揮所などがある。
　そして、この指揮所は二方向の敵に砲火を分火する時には、第二目標に対する射撃指揮をとるという、重要な機能を持っている。
　従って、平賀デザイン艦が、そのまま建造されたとすると、またまた戦争に使えない、という結果になってしまう。
　藤本のデザインでは「利根」のように、後甲板に飛行機搭載設備を持つことが特徴であった。
　その点、平賀案は二番、三番砲塔の上にカタパルトを搭載している。
　これも昭和初年までのデザインであり、藤本も「扶桑」改造のとき、このスタイルを用いたが、実用上不便なため中止してしまった。
　平賀案の三番砲塔上のカタパルトは、二番砲の爆風で破壊されてしまうであろう。
　なお、このデザインの副砲が一五・五センチ砲でなく、巡洋艦用に準備していた二〇センチ砲である点からみると、改装された「最上」型の一五・五センチ砲をそのまま流用するという藤本の本音（第一章）を聞かされてはいなかったと思われる。

3 Ａ一四〇設計開始 top

　昭和九年末になると、艦政本部の階段の下のこぢんまりした目立たない部屋が、新任の「大和」設計補助者・松本喜太郎の個室と決まり、密かに新戦艦の設計が始まった。
　日本海軍では、自ら設計した軍艦の船体線図に、造船部内だけで通用する、基本計画番号がつけられている。
　戦艦はＡ、巡洋戦艦はＢ、巡洋艦はＣ、航空母艦はＧ、Ｅが小型軍艦でＦが駆逐艦などである。
　これは明治三十年代からのことであるらしく、国産主力艦第一号の「薩摩」の原案らしき明治三十六年の案に、Ａ9とついている。
　そして、前に説明した七大戦艦の「長門」はＡ一〇二、改良型の「加賀」はＡ一二七、そして「大和」はＡ一四〇と呼ばれた。
　なお、昭和十七年度計画の「大和」の改良型は、Ａ一五〇と呼ばれていたそうだ。

　昭和十年三月十日に、最初の基本設計が終わり、Ａ一四〇のデザインが決まった。
　この案は軍令部要求を入れ、速力三一ノット、機関は在来のタービン主機により二〇万馬力を発揮する。
ただし、航続力は最低線の一八ノットで八〇〇〇浬というデザインであったが、排水量が公試状態で六万九五〇〇トンという超大型艦になってしまった。
　そこで、速力を一ノットさげ三〇ノットとするが、主機の三分の一をディーゼル機関に変更し、航続力を一八ノットで九二〇〇浬に増加したＡ案と、主砲を前後に分散配置し、連装砲塔四基八門とし、出力を三分の二の一四万馬力にして全ディーゼル化を実現し、約一割がた小型の繿とする。
　ただし、速力は二七・五ノットで我慢する、というＢ案を造った。
　また一方で軍令部要求を入れ、速力をＢ案より〇・五ノット上げて二八ノットとし、主機はタービンとディーゼルそれぞれで七万馬力、合計一四万馬力とするが、航続力は一八ノットで八〇〇〇浬におさえるというＧ案を造った。
　軍艦の設計というものは、本当のところは外部の者にはわからない。
　「軍令部さんの言う通り、高速戦艦にすると、ほれこの通り、速力を〇・五ノット増加するだけのために、航続力も減り、艦の重量が四〇〇〇トンも増し（？）ますよ」
と言われては、専門家でない軍令部の当事者は黙らざるを得なかったであろう。
　この後、「大和」原案のＡ一四〇‐Ｆ五が決まるまで、約二〇種類のデザインをするが、半年間のこの多数のデザインは、すべて二四ノットから二九ノットどまりで、大半は二六、七ノット艦である。
　いくら全砲塔を艦首に集中しても、平賀方式の重防禦軍艦として設計するかぎり、最初から高速戦艦は設計できるはずはなかったのだ。
　「できれば三五ノット欲しい。
　それが無理なら、せめて三二ノット、そして、絶対に三〇ノット以下ではこまる」
という用兵者側たる軍令部作戦課の要求は、ほとんど初めから無視されてしまっている。
　平賀には、最初から作戦課の要求を退ける考えがあってのことだろう。
　そうでなければ、このように、頭から軍令部の高速化条件を無視してデザインを進めることは、できなかったと思われる。
　この二十数種の案は下表に要約しておき、ここで記号について説明しておこう。
　Ｇの次にでてくるＦは、福田案である。
　そして、このＦ案の数回の改良案が「大和」原案となる。
　これは主砲はＢ案と同じ八門だが、連装と三連装砲塔の混載とし、平賀の意見に同調しながら前部二砲塔五門、後部一砲塔三門の配置とする。
　だが、この八門艦は福田啓二のダミー設計、いわば当て馬であったのだ。
　彼は一ヵ月後に、三連装三砲塔のＦ一型を設計する。
　Ｋ案は四六センチ砲八門を、そのまま前部に集中配置し、弾丸数や速力を低下させた小型設計であり、主たる検討からは、はずされている。
　つづいてＩは、平賀案の連装・三連装混載の一〇門艦、彼の二〇年来の主張を具現したものである。
　このＩは、アルファーベットでＦＧにつづくＨ、平賀の頭文字を避けたものであろう。
　だが私には、平賀が“Ｉ”つまり自分のデザインである、と主張しているように思われる。
　つまり、全体の中で“私”を主張できる立場にあったことの象徴のようである。
　Ｊは、四〇センチ砲搭載の小型戦艦、つまりジュニアのＪである。
　昭和十年九月十日、関係者の会議で俎上にのぼったのは、いずれも二八ノットを予定した、Ｇ‐Ａ、Ｇ二-Ａ、Ｇ零‐Ａ、Ｆ一、Ｉの五種類のデザインであった。
　「大和」の、近代戦争において実用性の低い軍艦としての運命は、すでに誕生の七年前に定まっていたのである。

4 原案は主砲艦首集中型 top

　海軍部内で、国防に必要な軍艦の数や性能を決めるのは、海軍軍令部長だったが、昭和八年の海軍軍令部条例の改正で「海軍軍令部」は「軍令部」、「海軍軍令部長」は「軍令部総長」と呼称することになった。
　一方で海軍の制度、組織、人事、予算などの決定と実施の権利は、海軍大臣が持っていた。
　そして、海軍大臣を長とする事務組織は、海軍省と名づけられていた。
　海軍大臣と軍令部総長との職務分担は「省部事務互渉規程」という規則で、明治二十六年五月に定められていた。
　しかし、ロンドン会議のとき、国防のための兵力量の決定権は軍令部にあるのに、海軍大臣が外国との条約で枠をはめてしまったのは、権限逸脱である、とする意見がでて「統帥権干犯問題」という事件にまで発展したため、昭和八年に内容を改正し、名称を「省部業務互渉規程」と改めて実施された。
　「大和」建造当時は、実際には事務部門同士の摺り合わせのすんだ内容が「商議」された。
　商議というのは、軍令部総長が正式に文書で海軍大臣に要求することを指す専門用語である。
　軍艦建造手続は、まず、軍令部第一部第一課（作戦課）の担当者が、艦政本部第四部計画主任と個人的な相談をし、自分のイメージを軍艦の要目に仕上げてもらう。
　なお、軍令部内部の組織は部名、課名とも、番号で呼称されており、作戦課というのは通称である。
　ちょうど艦政本部第一部を砲熕、二部を水雷、四部を造船などと呼ぶのと同じである。
　新設計軍艦の、おおよそのデザインは、ほとんどこの段階で決まってしまう。
　次に軍令部次長から海軍次官に、次期の建艦計画について艦種・隻数・建造予算などを相談する。
　この相談を専門用語では「協議」と呼ぶ。
　以上の手続の間にも、それぞれの上司との意見の交流があるから、商議内容が大幅に変わることはない。
　戦艦「大和」の軍令部要求は、昭和九年十月に出され、その内容は、次のようなものであったという。

　主砲　四六センチ（一八インチ）砲八門以上
　副砲　一五・五センチ砲三連装四基（または二〇センチ連装四基）
　速力　三〇ノット以上
　防禦力　主砲弾に対して二万ないし三万五〇〇〇メートルの戦闘距離に耐えること
　航続距離　一八ノットで八〇〇〇浬

　これは元造船官グループから発表されている。
　しかし、これには、次の疑問がある。
　昭和九年十月という時点は、藤本・江崎グループの時代である。
　そして、上に記したような表現は、担当者間の相談の時ではなく、少なくも協議、ニュアンスとしては商議段階でのものである。
　そうすると「全主砲艦首集中型」「ディーゼル主機」という、担当者同士の相談事項が入っていないのは、おかしい。
　もし、それらのことが口頭で希望事項として説明されたものであるならば「主砲配列および主機種類については口述する」という注記がなければならない。
　そこで、この軍令部要求のルーツを探ぐってみたが、発見できなかった。
　加えて、昭和二十四年に雑誌「自然」に連載された松本喜太郎氏の論文「戦艦大和」では、この軍令部要求については記述されていない。
　だが、松本氏所蔵の約一七ページにわたる、昭和十年十月の海軍高等技術会議資料、つまり俗に言う一般計画要領書試案にあたるものでは、このポイントが明らかになっている。
　それは第一ページの主力艦計画経過要領である。
　ここに昭和十年三月から十月までに検討された基本計画が、二二種類も示されている。
　第一行目が計画符号Ａ一四〇である。
　主砲欄に主砲配列の項目が特別に用意されており、三連装砲塔三基は、すべて艦首に集中されている。

6 “不沈艦”を造ろう top

　平賀が「大和」設計の方針としたものは“不沈戦艦”の建造であった。
　姿あるものは、かならず滅す。軍艦は必ず沈む。しかし超戦艦には不死身を与えよう。
　この方針の実施のため、平賀があみだした手法は、弾火薬庫と機関部という艦の生命部分、つまりバイタル・パートをガッチリとした鋼鉄の箱に築き上げることだった。
　同じバイタル・パートという名前ではあっても、「金剛」から「長門」までの時代は、水線部分を中心とした鋼鉄の帯であった。
　それが「加賀」「天城」では、船底まで届く舷側装甲と、甲板を覆う甲鈑が追加された。
　ちょうど細長い海苔の四角な缶の蓋をとって、裏がえしにして海に浮かべたようなものであった。
　だが「大和」では、特に前後の弾火薬庫の部分では、船底からかなり離れたところに、第二の装甲鈑による防禦底を設けている。
　これは、平賀の発想によるものらしいが、「金剛代艦」のデザイン、藤本・江崎ラインでの試案、それらのものが発見されないかぎり断言はできない。
　バイタル・パートの長さは「長門」が全長の六三パーセントで四四三フィート、「加賀」が五五パーセントの四一八フィートであったのに対して「大和」では、徹底してこれを短縮し五二・八パーセント、四二八フィートにおさえている。
　それでいて全重量の中に占める防禦重量は「長門」の三〇・六パーセント、「加賀」の三五・九パーセントに対して、「大和」では三七・二パーセントに増している。

　なお「大和」の初期計画には、水上攻撃機の搭載も予定されていたが、これは飛行機の発達が間に合わず中止されている。
　しかし、時代との関係を離れて、飛行機の威力が無視できる時代の、砲撃戦を主体とした海戦用の戦艦として「大和」を見ると、このように思い切ってバイタル・パートを短縮し、その防禦力を在来艦の二倍にまで高めた設計・建造技術は、まことにすばらしいものであった。
　今日、「大和」が高く評価されているのは、この点にある。

　「大和」では、この外に第二主砲の後方の第一副砲から、第三主砲の前方の第四副砲までの間に中央電線通路が、もう一組用意されていて、ループ回路が破壊されても、電力供給に不自由しないようになっていた。
　だが、この通路は重要な主防水隔壁を貫通している部分もあるため、バイタル・パートが破損したあとでは、艦内各所への浸水の原因となった可能性が強い。

　「大和」の生命であった直接防禦では、最も多くの工夫がこらされている。
　まず装甲の種類については、在来の甲鈑焼入れが、表面から二〇〜二五パーセント程度の厚さまでであったのに対し、三三パーセント以上にもこの焼入れ部分を増加したＶＨ甲鉄を開発した。
　また、ＭＮＣ甲鉄、ＣＮＣ甲鉄なども、その部分の要求に最適の甲鉄が開発された。
　「大和」の特徴の一つに、舷側甲鉄に下にゆくほど薄い装甲を用いた点がある。
　これまでは、同じ厚さに鍛造した甲鉄を機械加工によって、このような傾斜甲鉄を製造した。
　大量の堅い甲鉄を、機械加工で傾斜甲鉄に仕上げることは、大変な作業である。
　そこで呉工廠では、鍛造とロール加工で、この傾斜甲鉄を概成することを工夫した。

「大和」の特徴のすぺてを示す好写真。とくに前檣樓がよく判る。最上部にある艦幅の半分もの長さの両横への 張り出しが有名な15メートル三重測距儀､その上の中央の円筒型は砲術長と射手のいる射撃指揮所であり、 内部に九八式射撃指揮装置が装備されていた。なお、両側の4角い枠状のものは昭和17年後半に装備された 21号電探、なお、電探の空中線用枠をこのように2枚に分割して精度を向上したのは「大和」型搭載のものだけであった。

8 熔接とディーゼル機関 top

　船体重量の軽減には、鋲打ちより電気熔接がすぐれていることが、定説になってきた。
　藤本計画主任のよき理解により、日本海軍では熔接の専門家福田烈の意見が入れられ、敷設艦「八重山」、潜水母艦「大鯨」、そして巡洋艦「最上」と、次々に大艦に熔接工法が採用された。
　その過程には多くのドラマがあり、予想外の困難もあったが、関係者は、その困難を乗り越えて、着実に熔接工法のノーハウを積み上げていった。
　「大和」も初めの予定では、船体構造の大半を熔接で仕上げる計画になっていた。
　ところが、昭和十年秋、例の「第四艦隊事件」が起こったのである。
　これは、平賀と藤本の設計した軍艦が、北太平洋の大暴風雨のため、船体に亀裂を生じるという大事件だった。
　船体損傷の程度は、特に、藤本デザインの艦に多かった。
　しかし、熔接工法が鋲打ち工法に劣るという結果にはならなかったが、平賀の主張により「大和」への熔接の採用は大幅に後退し、船体の首尾方向の強度を受け持つ構造材の結合には、一切熔接の使用が禁止された。
　それでも、在来の軍艦にくらべれば、補助的部分とは言え「大和」での熔接の使用は、広範囲におよんでいる。
　ディーゼルの採用では、もっと大変な問題が起ってきた。
　藤本・江崎ラインでは、新戦艦「大和」は二〇万馬力の全ディーゼルの計画だった。
　これは、石油産出量のほとんどない日本では、重要な条件であった。
　しかし、平賀・福田にバトン・タッチすると、すぐ在来のタービン主機の二〇万馬力に変更され、やがて機関設計部門の要請によりディーゼル・タービン混載で設計が進められた。
　しかし、大型ディーゼル機関の開発は、ひどく難航した。
　エンジンの開発では、試行錯誤を何回か試みたかが、決め手になる。
　開発技術者はテストにより、設計と実地のずれを即座に判断できるから、テスト結果の不成績は、あまり驚かない。
　しかし、周囲の人々には、その原因の程度を判断する力がないから、不安感が先に立つ。
　特に、平賀のように六十歳前後の老人になると、保守的な受けとめ方となるのは、やむを得ない。
　その上、平賀の年齢では、海軍のトップとの交渉も多いので、その影響力は大きかった。
　「『大和』は重防禦艦である。主機不調のときは改装に一年や二年は必要だ。
　対米戦争生起の抑止力たる『大和』が主機不調では国防上、重大な不安がある。
　ここは、使いなれたタービンに変更し、ディーゼルの搭載を中止すべきだ」
　平賀の、こうした説得により、軍令部総長や海軍大臣までが、ディーゼル搭載反対にまわり、昭和十二年三月、起工直前に全タービン艦にするという、基本計画の大変更か行なわれた。
　運動性能や兵装をそのままにし、ディーゼル主機を、出力伝達の効率の低いタービン主機に変更するためには、全出力一三万五〇〇〇馬力を、一五万馬力に増加しなければならなかった。
　そのため船体関係の重量も増加し、機械と燃料の増加重量九八二トンに対して、最終的には、その三倍の三〇〇〇トンの増加になってしまった。
　これで、八八パーセントもあった予備浮力が、約五パーセント小さくなった。
　日本海軍の造艦技術が、独創性を発揮するまでに成長したのは、藤本の時代であった。
　技術発達の常として、模倣から独創に入れば、予期しない多くの事故が発生するものだ。
　日本海軍にとって不運だったことは、独創の時代に入ったためのつまずきとなった「友鶴」事件、第四艦隊事件の最中に、リーダーの藤本が急死し、その後のリーダーシップが、藤本の遺志を継ぐ者たちの手から奪い去られたことであった。
　そして、老年の平賀が、在来の技術成果の枠からはみ出さない方針によって、二大トラブルを解決し、その後の造艦技術のリーダーシップを握ってしまったことである。

9 「大和」では戦争はできない top

　すでに述べたように昭和九年十月、軍令部は新戦艦の必要性能についての要求を、艦政本部に提出した。
　速力は三〇ノット以上、航続距離は一八ノットで八〇〇〇浬。
　このときの、軍令部第一部第一課首席部員は、海兵四三期の中沢佑中佐であった。
　この第一課は、別名を作戦課と呼ぶ、日本海軍の“頭脳”である。
　中沢が三月に作戦課に着任した時には、四四期の松田千秋中佐、四五期の富岡定悛中佐らが在籍しており、新戦艦について研究をかさねていた。
　着任後の中沢中佐は、日本海軍の特殊性や、列国の情勢を考えて、将来、無条約時代になるとともに生起すると思われる軍備競争に対処できるように、速力と砲力に最重点をおくことに決めた。
　当時、作戦課では、戦艦「大和」と一万トン巡洋艦、それに航空母艦を組み合わせた機動部隊を編成し、洋上機動作戦を行なうことを考えていた。
　そのため、艦政本部との下交渉では藤本らに対して、三五ノットの高速戦艦の建造を要求したが、大艦に対してそのような高速を求めることは、造艦技術上不可能である、と回答されて、この要求はあきらめた。
　しかし、どうしても三二ノットは欲しい、少なくとも三〇ノット以下は、絶対に容認できない、との信念をかためていた。
　ところが「友鶴」事件、第四艦隊事件と事故が続発し、艦政本部側の設計陣も、メンバーが変わってしまった。
　そして、ついに海軍省・軍令部首脳の折衝にうつり、Ａ一四〇‐Ｆ五型に最終決定した。
　砲力については希望が通り、一八インチ砲九門となったが、速力は大幅に低下して二七ノット、航続距離は一六ノットで七二〇〇浬という低機動力の艦型に決まってしまったのである。
　作戦課では、この「大和」の二七ノットという低速で、どのような作戦が可能かについて熟慮検討したが、従来の作戦方針の軸であった洋上機動作戦は困難であり、国防の重責を果たすことはできない、と判断した。
　中沢は辞職を決意し、同意見の富岡部員と二人で辞表をポケットに、中村亀三郎作戦部長のもとに再交渉にでかけたが結局、再考するように説得されてしまった。
　この中村部長は、八月一日から十二月二日までの四ヵ月間だけ、作戦部長であった。
　このように作戦部長が腰掛け的に短期間しか在職しなかったのは、めずらしいことだ。
　中村部長の経歴を調べると、砲術と水雷を専攻した艦隊決戦の正統派であった。
　当時、作戦課は徹底して高速戦艦を主張し続けてきたから、二七ノットのＡ一四〇の艦型では承知しないことが、予想されていた。
　そこで、その中沢たちの説得のために中村が急に作戦部長に補されたものであろう。
　中沢佑は後年、自伝に、こう記している。

　《私は第二次大戦の経過より判断し、もし「大和」型戦艦が、当初、軍令部の要求した速力を実現しておったならば、その用法は大いに異なり、太平洋上における作戦の推移も変わっていたものがあったと確信し遺憾千万に思う》

　ここで「長門」型の増速計画について触れておこう。
　まず、その可能性については、重量一トン当たりの発生軸馬力を調べてみると、「長門」は一九一馬力であるが近代化の完了した「扶桑」は二三五馬力、「金剛」は三四九馬力を発揮しており、タービン換装による増馬力の可能性がある。
　藤本の考えとしては、昭和十〜十一年度の近代化では、缶のみを新型に改め、スペースを生み出しておく。
そして、これは実行された。
　次に無条約時代に入るとともに、「大和」型戦艦の建造状況をにらみながら機関を更新、高速化を実現する予定であったと思われる。
　こうすれば「大和」「武蔵」の竣工した昭和十七年には、日本海軍は一個戦隊分、四隻の高速戦艦を保有することができるからだ。
　だが、「大和」が二七ノットでは、戦艦を含む空母機動作戦は、夢でしかなくなったのである。

10 抑止力にならなかった巨大戦艦 top

　戦艦「大和」の建造が決定した当時、日本海軍には「新戦艦は、見かけだけ立派であればよい。
　作戦課の考えているような、徹底した実戦向きの軍艦に造り上げなくてもよいのだ」という意見が、広く行なわれていたらしい。
　いま考えると、ずいぶん奇妙な思想である。
　このような考え方が生まれてきたのは、前にも述べたようにワシントン軍縮会議、そして満州事変当時の危機を、日本海軍の充実した軍備によって戦争を回避できたからだ。
　当時の海軍の「大和」建造方針の根底に、このような「大和は“張り子の虎”でよい」という考え方があったことを教えてくれたのは『建艦秘話』の著者、海軍技術中将・庭田尚三氏であった。
　同氏は昭和十四年十一月、「大和」建造中の呉工廠に造船部長として着任、「大和」の進水から竣工までを見守っていた人だ。
　それは昭和五十年頃のことだった。何回かの文通により古い資料ノートなどを送っていただいたが、その時の私信の中で、この説を紹介され、「文芸春秋」の巻頭随筆に寄稿する予定である、ということだったが、この一文は陽の目を見ることはなかったらしい。
　また、前出の中沢佑氏は、その回顧録で、次のような意見を述べている。
　《私はなが年にわたり軍備制限条約下において、不脅威、不侵略を方針として海軍兵力整備に努めた。
　即ち、戦争抑止に有効な条約所定兵力と、想定敵国（米国）の軍備とを勘案して、乏しき国力を以て許容最大兵力の整備に努力してきた。
　従ってわが海軍の兵力は、実際の戦闘に応ぜんとするものよりも、戦争抑止を主とする兵力であったのである。
　然るに海軍一般は、その真意を知らずして、その兵力（軍備）を以て直に戦って必勝を期せんと苦心していたのである。
　換言すれば戦備には、その目的に抑止と実戦の差があって然るべしと確信する。
　昭和十六年におけるように、日米の国交緊迫を告げ、実力の行使を決意する場合の戦備は（航空軍備を徹底的に優先し充実するという）、実戦即応の戦備に転換すべきであったと思う》
　「大和」では戦争はできない、と辞令をポケットに入れ作戦部長に迫った若き日の中沢佑を説得した思想こそ、この「軍備は実戦的であるよりも、戦争抑止に目的をおけ」という意見であった。
　従って「大和」は、高速でなくても、巨大で堂々としていればよいのだった。
　昭和十五年のある日、海軍大臣以下が集まり時局対策につき協議したことがあった。
　このとき、対策の一つとして、戦艦「大和」の性能を発表し、これをもって戦争抑止力にしようとする件が、真剣に討議された。
　だが、当時、すでにヨーロッパでは第二次大戦が始まっていたし、未完成の「大和」「武蔵」について発表しても、アメリカの対日戦略を変更させることはできないだろう、という結論になった。
　本当に戦争になるのなら、秘密にしておいた方がよい、というのであった。
　日本海軍が、部内に「大和」の性能を発表したのは、昭和十七年二月頃のことである。
　だが、その内容は実際と、かなりかけはなれたものであった。
　次に、これを示してみよう。

　この時代の日本は、軍艦の建造を秘密にしていたので、昭和十二年以後の『ジェーン海軍年鑑』には
　《日本は四隻の新戦艦を建造する計画であるらしい。　その第一艦は「日進」ではないか》
　などという記事が見られ、戦争が終るまで、日本の新戦艦は四万六〇〇〇トン、四〇センチ砲九門と信じられていたようだ。
　だが、皮肉なことに、日本があんなに秘密にしていた機動力については、一六万馬力で三〇ノットを出す、と評価されていた。

11 徹底した機密保持 top

　「大和」は四六センチ砲の搭載が生命である。
　アメリカ海軍が、この巨砲搭載の秘密に気づいた日が「大和」の建造目的の終焉の日である。
　徹底して「大和」型超戦艦の建造は、秘密にしなければならない。
　一番艦は呉、三番艦は横須賀という海軍部内の造船施設で建造するから、秘密保持を厳重にすることもできるが、二番艦は長崎の三菱造船所で建造する。
　また、横須賀のドック拡張工事が間に合わなかった時は、船体工事の大半を神戸の川崎造船所に頼まねばならない。
　特に長崎は地形上、近くの山にのぼれば造船所の内部がまる見えである。
　それに古くから日本の門戸として外国に開放していた土地がらだけに、市内に居住する外国人も多数いる。
　ここで約三〇〇メートルの巨艦を建造しようというのだ。
　造船台の上にある船体を見れば、その船の全長がわかってしまう。
　全長がわかれば大砲の長さが推算できる。
　そこで、造船台で建造中の二年間は、外部から船台の上を見えないようにしなければならない。
　三〇〇メートルという長さを身近のもので考えていただきたい。
　国電が一両二〇メートルだから一五両分、私鉄は一七メートルだから一八両分、こんな大きな建造物に覆いをかけようというのだから、これは大変な仕事である。
　シュロ綱のスダレをつくり造船台の横にたらしたり、一部に屋根を造ったり、また、進水式当日は防空演習と称して、警官や憲兵を要所要所に配置し、市民の目から進水中の船体をかくすなどの努力がなされた。
　（これらの経緯については吉村昭氏の『戦艦武蔵』〔新潮社刊〕に詳しいので参照されたい）
　図面の取り扱いの厳重さ、図面を徹底して分割したこと、関係者の宣誓など「大和」「武蔵」の建造秘匿のためのエピソードは多い。
　このような大艦では、巨大な船体を海に浮かべる作業、つまり進水が最も大変である。
　特に長崎のように狭い海の時は、家庭の風呂に手桶を入れたときのように、水面に大きな波ができる。
　「武蔵」進水の時も、長崎港内には最大波高五八センチの津波が起り、その波が三〇分つづいて船台の対岸の浪の平海岸では、この津波のため海水により床上浸水した民家もでたそうだ。
　戦後、二番艦「武蔵」の建造を当時の関係者に取材した吉村昭氏の『戦艦武蔵ノート』には進水当日、対岸で偶然、進水後の「武蔵」を目撃した老人が、戦後二〇年もたっているというのに、禁を破るわけにはいかないから、その艦影を見たと話したことを秘密にして欲しい、と吉村さんに懇願した話が紹介されている。
　ただ大きいだけが、ただ巨砲を搭載したことだけが取り柄だったために「大和」「武蔵」、そして「信濃」の建造と秘密保持に泣かされた人々が、いかに多かったことであろうか。

　そして、昭和十一年四月十七日、軍令部第一課で立案した国防所要兵力整備予定案では、昭和十二年から十五年までの前期計画で二隻、十四年から十九年までの後期計画で二隻、合計四隻の六万トン型主力艦を新造する予定であった。
　なお、この六万トンは基準排水量であるから、Ａ一四〇原案の公試排水量に改めると六万六〇〇〇トンから六万七〇〇〇トン程度となる。
　昭和十二年からの新建艦計画には、昭和十二年度海軍補充計画（通称�B計画）という名称が付され「大和」「武蔵」の二戦艦が組み込まれた。
　この�B計画は、予算上は昭和十七年三月末までの五年間であるが、戦艦一隻の竣工予定は昭和十七年度中と定められている。

　ここで、アメリカ海軍の状況を見てみよう。
　アメリカ海軍が、軍縮条約の制限まで軍艦を建造する方針を決めたのは、昭和八年からである。
　「一九三二年の危機」に、軍備不足のため対日宣戦布告の決心ができなかったアメリカとしては、当然の方針である。
　昭和九年からのビンソン案で、補助艦艇一〇二隻を建造し、軍縮条約許容限度までの海軍拡充を達成したアメリカ海軍は、昭和十一年以後、毎年建艦予算を成立させた。
　その中から主力艦の建造予定を拾い出してみると、昭和九年三月成立のヴィンソン・トランメル法案では、昭和十六年までに六隻の戦艦建造が決まっており、昭和十三年の第二次ヴィンソン案では、さらに二隻が追加された。
　こうなると、日本海軍ものんびりしていることはできない。
　昭和十五年から二十年までの後期計画を一年繰上げて、昭和十四年から発足させた。
　�C計画と通称されるこのプランには「昭和十四年度海軍軍備充実計画」という名前がつけられた。
　在来は「軍備補充」であったのを「軍備充実」と改めたところには「さあ、これからは自主軍備時代だ。やるぞ！」という、海軍全体の決意が表われている。
　戦艦は予定どおり「榛名」「霧島」の代艦として、二隻が加えられていた。
　この�C計画算出の基礎になった、昭和十三年十一月の軍令部第一課作成の建艦予定では、昭和十九年三月末までに�C計画の二主力艦を完成させ、つづいて�D、�E計画を追加立案して、昭和二十五年三月末までに八隻の新戦艦を竣工させる予定が記されている。
　『戦史業書』中の一冊『海軍軍戦備』四九〇ぺージには、砲熕部の基本設計主任であった菱川万三郎技術中将の回想として《五号艦以後は二〇インチ砲を搭載する予定であった》と述べられている。
　�D、�E計画の四隻は六万トン、二〇インチ砲六門の計画だったのだ。
　だが、日本海軍の思惑よりも、国際情勢の変化の方が早かった。
　�C計画に着手して半年もたたないうちに、ヨーロッパでは第二次世界大戦が勃発した。
　そしてアメリカは第三次ヴィンソン案、スターク・プランと、次々に新計画を発表した。
　特にスターク・プランは、太平洋と大西洋の両方に、独立した大艦隊を一組ずつ保有しようとする大建艦計画であるため「両洋艦隊法案」と通称されている。
　日本海軍では、昭和十五年中におよその計画を決定していたが、このアメリカの大建艦に対応するため、造船設備その他を徹底的に増強し、その後に新計画を実行することに改められた。
　そのため昭和十六年一月に新一〇ヵ年計画を策定、�D計画は一年遅らせ昭和十七年度から実施することに改められた。
　本書の初めに記したこの新一〇ヵ年計画では、�D計画で三隻、�E計画で四隻の新戦艦を建造し、昭和二十年三月末には七隻、二十五年三月末には一一隻の超戦艦を竣工させる予定であった。
　年二隻ずつの新戦艦竣工の建造能力を確保するため、仮称大神海軍工廠の建設を九州地区に始める準備などにかかったが、太平洋戦争が起こり、ついに「大和」「武蔵」「信濃」の三艦竣工に止まった。