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第二章 近代日本と海外移民

 「にっぽん丸」がサントスに到着した三月下旬は、南半球のブラジルは秋の季節だった。
 だが、青空に白雲が湧き、日本の真夏を思わせた。
 強い日差しのなかで、たくましい港湾労働者たちが、忙しそうに荷役作業をしていた。
 サントス港は、世界有数のコーヒー積出港として世界的に知られている。
 が、もう一つの顔をもっていた。海外からの移民の受入港である。
 一九〇八(明治四一)年六月一八日、第一回ブラジル日本人移民を乗せた「笠戸丸」(かさどまる)が入港して以来、ブラジル日本人移民(一部のアマゾン河流域への移民をのぞき)が、このサントスに降り立った。
 ブラジルは、世界の移住者を受け入れてきた「移民国家」である。
 南米の先住民であるインディオの祖先は、北米と同じくベーリング海峡をへてやってきたアジアのモンゴロイド系とされている。
 一五〇〇年、ポルトガル人ペードロ・アルバレス・カプラルが、ブラジルを発見した。
 が、征服者たちが求める金銀・香料は少なかった。ポルトガル人により、サンビセンテ(サントスの隣接地)に植民地が建設されたのは、発見から三一年後であった。
 ブラジルは一八二二年、独立を果たすが、その一〇年前の一八一二年、官立植民地が創設され、ドイツ人移民を導入し、一八一四年には、王朝名で「ブラジルは全ヨーロッパ諸国からの移民を歓迎する」と宣言している。
 時代、時代を反映しながら、ブラジルには世界各国から移民が集まり、「移民国家」を建設してきたのである。
 人類の歴史は、「定住」と「移動」の繰返しの歴史でもある。
 移動の要因は、自然の変化、環境の悪化、争い、未知の土地への憧れ、人口増加、政治、経済、宗教、社会的な問題などさまざまだが、文明の発達は、その要因をいっそう複雑化し、また活発にしたのである。
 一九世紀にはいり、ヨーロッパからはじまった大量移住は、まさに地球規模のものとなった。
 日本は一四世紀から一七世紀にかけ、東南アジア地域に、貿易の拠点をつくり、各地に「日本町」が誕生したが、徳川幕府の鎖国令(一六三五年)により移住は断絶した。
 しかし、鎖国令が消滅し、近代化が進むなか日本は、インドや中国などとともにアジア有数の移民送り出し国となっていった。
 近代における日本人移民の主な受入国が、もっとも遠く離れたブラジルであった。日本の近代移民の幕開けとブラジルへの移民の道のりをたどってみたい。

 1 出稼ぎ移民 top

 「開国」の嵐が吹き荒ぶ一八六〇(万延元)年、幕府は遣米使節を送った。
 幕末には、後日の明治政府の指導者たちが、次々欧米に留学し、鎖国令は、すでに効力を失っていた。
 幕府は一八六六(慶応二)年、海外渡航禁止を解いた。
 一八六八年、幕府に代わった明治新政府は、西欧近代化の道を選んだ。
 鎖国で封印されていた日本民族の海外進出熱は高まっていた。
 また幕末期、人口の八割以上が農民であった。が、農村の生産性は低く、農民は貧しく、日本の海外への移民の要因はととのっていた。
 日本人が集団で、初めて海外に出稼ぎに行ったのは、政権が幕府から明治政府へ移る一八六八(慶応四)年である。
 横浜に住み、ハワイ王国領事をかねるアメリカ人商人ユージン・M・ブァン・リードは、幕府から出稼ぎ人の海外渡航の許可をえたが、新たに政権を握った政府は、「移民は奴隷売買と同じ行為だ」と、幕府発給旅券を認めなかった。
 ブァン・リードは、新政府に抗議する一方で、一八六八(慶応四)年五月、グアム島とハワイに国への二組の集団出稼ぎ移民(通称「元年者=がんねんもの」)を、無許可のまま強行した。
 その翌年には、会津藩(福島県)出身者の一団四〇人が、元江戸プロシャ(ドイツ)領事通訳官ヘンリー・スネルに率(ひき)いられ米国西海岸の一角エル・ドラードに「ワカマツ植民地」の建設を手がけた。


戦後も海外移住政策は推し進められてきた。
移住の呼びかけは日本全国で行われた

 元年者が「出稼ぎ移民」なら、植民地建設者は「永住移民」である。日本の移民の主流は、出稼ぎであった。
 明治政府は、かたくなに海外移民を認めようとはしなかった。
 ハワイに渡った移民(元年者)が、農場主の虐待と救済を訴えると、明治政府は特使を送り、ハワイ政府と交渉。
 帰国希望者四三人をつれもどし、残留希望者については待遇の改善を求める一方、密出国者である元年者を移民として認めたのである。
 明治政府は、その救済に七〇〇〇ドルという多額の費用を使っている。
 政府は、グアム移民についても救済措置をとった。
 明治政府は、外国から労働力として、移民を求められても拒否しつづけていた。
 だが個人的に、海外に出稼ぎに行く日本人の数は、増加の一途をたどった。
 近代化を急ぐ明治政府のスローガンは「富国強兵」で、工業振興と軍隊の強化は不可欠であった。
 実現には、膨大な費用を必要とした。
 地租(土地税)をたよりにしていた国家財政は、農民に大きな負担を強いたのである。。
 一八八三(明治一六)年から一八九〇年まで、地租を滞納して強制処分を受けた人は三六万七〇〇〇人にも達していた。
 一八八四年から一八八六年にかけて、日本の全農地の七分の一が、負債の抵当として流れ、これまでの農村形態は崩壊していった。
 農民は、工場労働者として都市へ流れたが、不景気に見舞われると、たちまち失業者であふれた。
まだ農村の過剰労働力を吸収する産業も発達していなかった。
 凶作や不況は、海外への出稼ぎ者である移民を生み出していた。
 明治政府は、経済が緊迫化するなか、ついに一八八三(明治一六)年、オーストラリア行きの真珠貝採集の潜水夫を移民の資格で出国を認めた。
 また、ハワイ王国からの移民の求めにも応じ「移民協定」を結び、政府の管理下で移民を送ることにした。
 このハワイ移民を「官約(かんやく)移民」と呼ぶ。
 当時の明治政府は、移民を奨励することはなかったが、一八八五(明治一八)年の第一回官約ハワイ移民六〇〇人の募集に、約二万八〇〇〇人もの申込者が殺到した。
 そのうち九四四人が選ばれ、ハワイのサトウキビ農場へ渡った。
 移民が外国で働いて日本に送る金は、日本政府にとっては貴重な外貨である。
 政府は、本国送金のため役人を派遣した。
 日本人移民は、ハワイを足場にして、よりいい稼ぎを求めてアメリカに渡った。
 アメリカやカナダに直接渡る日本人も増えていた。
 一八九一(明治二四)年、日本郵船社長吉川泰二郎と秀英舎(しゅうえいしゃ)社長佐久間貞一によって、本格的な移民会社「日本吉佐移民合名会社」が設立された。
 同社はニューカレドニア、オーストラリア、フィジーなど各方面に移民を送りだし、海外移民の間口を広げると同時に、日本郵船は航路を問設した。
 移民会社が、次々に生まれた。
 ヨーロッパの事情にくわしい榎本武揚(えのもとたけあき)は、外務大臣をやめると一八九三(明治二六)年、海外移民をうながすための「殖民協会」をつくった。
 日本人を海外に移すことにより、過剰人口の問題を解決し、海外に送った日本人たちによって日本と世界の国々との交流や貿易をさかんにする。
 さらに日本人が海外を知ることにより、日本をもっと開かれた国に変えようというものであった。
 政府によるハワイ官約移民は一八九四(明治二七)年、二六回の送り出しで終わった。
 この間に二万九一三二人の移民がハワイに渡った。
 日本は同年、アジアの大国「清国」(中国)に宣戦布告し、日清戦争に突入した。
 多忙な政府は、移民の業務を民間に移したのである。
 翌年、日本の勝利で日清戦争は終わった。しかし、国民を待っていたのは戦後の不況であった。
 日本人移民がハワイや北米へ押しかけた。
 一方、移民会社は増えつづけ一九〇〇年代にはいると六〇社近くになっていた。
 移民会社ははげしい競争をしていた。
 移民を食い物にする悪質な会社も出現し、甘い言葉にだまされる移民も数えきれなかった。
 当時、日本人移民の目的は、出稼ぎであった。
 金を稼ぎ、一日でも早く帰国することが目的だった。そのためにはどんな過酷な仕事にもたえた。
 日本人移民にとっては高賃金でも、現地の労働者にとってはそうではなかった。
 現地の労働者たちは、低賃金のアジア(中国、日本、朝鮮)人労働者によって、仕事がうばわれる結果となった。
 利害対立は、アジア人排斥、排日運動へと発展していった。
 一九〇五(明治三八)年、米国カリフォルニア州の州議会は、大統領と国務長官に対し、日本人移民の入国制限の条約締結を講じるよう議決した。
 世論にルーズベルト大統領(エルドア、日露戦争の和平交渉を斡旋した人)も、対策を打ち出さなければならなかった。
 ハワイ、メキシコ、カナダからのアメリカへの再移住を禁じる処置をとった。
 だが、アメリカへの日本人移民は一九〇六(明治三九)年には約一万四〇〇〇人、一九〇七年には約三万一〇〇〇人を数えた。
 日本人移民が増加するアメリカとカナダでの排日運動は深刻化した。
 一九〇七年八月にはカナダのバンクーバーでは「アジア人排斥会」が結成された。
 九月、同会のデモ隊の一部が暴徒化し、中国人街と日本人街を襲った。
 一〇月、カナダのローリエ首相はルドルフ・レミュー労働大臣を日本に派遣して、移民を制限するよう日本政府と交渉を開始し、「レミュー協約」が一九〇八年一月に成立。
 日本からカナダへの移民は年間四〇〇人に制限された。
 同年十一月には、アメリカ政府と日本政府は、
 「再渡航者ならびにアメリカ本土在住者の両親および妻子を除くほか、いっさいの労働者に対し、アメリカ本土行きの旅券を発給しない」とする、アメリカへの移民の禁止に等しい「日米紳士協約」を締結した。
 両協約により、長年、日本人移民の主流となっていた北米移民の道が閉ざされた

 2 ブラジル移民への道 top

 日本の海外移民の渡行先が、北米中心だった一八九三(明治二六)年、「殖民協会」(榎本武揚会長)の根本正代議士は、日本人植民地をもとめて中米メキシコと南米ペルーを視察した。
 その翌年の一八九四年四月、ブラジルの「ブラドー・ジョルダン商会」(サンパウロ市)代表チャールズ・アレキサンダー・カーライルが訪日し、移民会社「日本吉佐移民合名会社」と日本人移民導入の交渉を行った。
 一八八八年に奴隷を解放したブラジルは、それに代わる労働力を移民にたよらなければならなかった。
 両社は、移民輸送契約を結んだが、当時、日本とブラジルには国交がなかったため、移民の送出ができず、実現にはいたらなかった。


日本首相(田中角栄)を迎えるカルボン・ブエノ街(1974年)

世界でもっとも多い日系人が住むサンパウロ市


サンパウロ州グァタパラの子供たち

 一八九四年七月、日本外務省は「殖民協会」の根本正代議士にブラジル視察を依頼した。
 約一ヵ月間滞在した根本代議士は、ブラジルが日本移殖民地として有望なこと、とくにサンパウロ州とミナス・ジェライス州が適地であることを報告した。
 しかし、まだ当時、「海外移民」といえばハワイと北米が中心の時代で、遠く離れた「未知の国ブラジル」への関心はうすかった。
 しかも日清戦争の勃発で、政府は移民どころではなく、この報告書が注目されることはなかった。
 一八九五(明治二八)年十一月、パリにおいて日本・ブラジル両国は「修好通商航海条約」に調印した。初代弁理公使となった珍田捨己(のちのドイツ、米国、英国大使、侍従長)は、「ブラジルは蛮地(未開地)で、日本人の移住には不適」という報告をした。
 東洋移民会社(元「日本吉佐移民合名会社」)は一八九七(明治三〇)年一月、社員青木忠橘(ただきち)をブラジルに派遣した。
 同社はこの年、ハワイへ送った移民が上陸を拒否されていた。
 早速、プラトー・ジョルダン商会と農業労働移民二〇〇〇人の移民輸送契約を結んだ。
 ブラジル行き日本人移民約一五〇〇人を乗せた「土佐丸」(日本郵船会社所属)は、出航日の八月一五日を神戸港で待っていた。
 ところが出港四日前に、プラトー・ジョルダン商会から「コーヒー暴落のため、約束の移民の引受けができない」という電報がとどいた。
 またしてもブラジル行き移民は「幻の移民」となってしまった。
 ブラジル行き移民がなかなか実現しないなか、南米諸国でもっとも早く日本と国交(一八七三年八月)を結んだペルーが、南米最初の日本人移民を受入れた。
 ハワイに移民を送っていた移民会社「森岡商会」(一八九六年創立)の代表森岡真は、「ペルーが有望」との田中貞吉の報告でペルー行き移民に着手した。
 一八九九(明治三二)年二月二九日、第一回ペルー移民七九〇人が、「佐倉丸」(日本郵船会社所属)で横浜を出港。
 四月三〇日にカヤオに入港し、ペルー各港に寄港しながら、それぞれのサトウキビ農場に移民を送り込んだ。
 だが、この第一回移民は、過酷な労働と病により、惨澹たる結果となった。
 カニエテ地方のカサブランカ、サンタバルバラ両農場に入った二二六人のうち、二ヵ月後に働けるものはわずか五〇〜六〇人となっていた。
 一年後の死者は一四〇人にものぼった。ペルー移民の成績は不振だった。
 奴隷が解放されたブラジルでは、コーヒー農場を支える労働力を、イタリアを中心としたヨーロッパ移民にたよってきた。
 だが、イタリア政府は、移民への待遇の悪さを理由に移民の送り出しを中止していた。
 一八九九年に着任した二代目駐ブラジル公使の大越成徳は、このイタリア政府の処置からも、ブラジルに日本人移民を送ることに反対。
 彼は「移民会社のブラジル宣伝には極力、警戒を要す」と、本省に報告した。
 一方、日本駐在のブラジル代理公使をつとめたオリペイラ・リマは、一九〇二(明治三五)年に帰国すると、移民としての日本人の適性について、
 「日本人は中国人ほど柔和ではない。とくに自負心が強く、少しでも傷つけられると決起して反抗する。
 もし、耕主が日本人に、ヨーロッパ移民と同じ待遇をあたえなければ、非常にふんがいするだろう。
 日本人はいくつかの美点を持ってはいるか、ブラジル移民としては歓迎したくない。
 また、日本人も環境がいちじるしく違うブラジルでは、幸福を感じないだろう」
と報告している。
 移民の輸送は、船会社の発展につながった。
 東洋汽船会社取締役白石元次郎は、南米航路を開くために南米移民の送り出しを外務省に働きかけていた。
 が、当時の外務省は移民促進論者と反対論者で勢力を張り合っていた。
 反対論者は「日本が南米諳国との関係を深めることは、アメリカとの国交を害する」ことを理由の一つにあげ、南米航路の開発にも反対した。
 移民を海外に出すには内務省の許可を必要としていたが、その内務省のなかにも
 「多数の青年が外国を往来すると悪い思想を日本に持ちかえる恐れがある」としての反対論があった。
 陸軍省は「いざというとき若者が不足する」と懸念した。
 外務省の移民反対論者として知られる通産局長杉村濬(ふかし)は、白石元次郎と激論を交わしていた。
 しかし、その杉村により、ブラジル行き移民の幕が開けられた。
 杉村は、日露戦争の最中の一九〇五(明治二八)年四月、三代目駐ブラジル弁理公使として着任した。
 五月、日露戦争は日本勝利のうちに終った。
 アジアの小国「日本」が、ヨーロッパの強国「ロシア」を破ったことは、ブラジル人にとっても驚きであった。
 小国が強国を相手に戦い、しかも打ち勝ったことは、ブラジル人にとっても愉快なことであった。
 杉村のミナスジェライス州、サンパウロ州両州の視察がリオデジャネイロの新聞に報じられると、サンパウロ州の新聞は歓迎の記事をのせた。
 大統領は、その視察のための特別車を提供し、杉村は各地で大歓迎を受けた。
 ブラジル側の大歓迎に感激した杉村は、
 「ブラジルと移民関係を結ぶことは日本の利益につながる」
と報告。この報告書は、ただちに外務省で印刷されて一般にも配布され、新聞でも報じられた。
 移民反対論者として知られた杉村の現地報告だけに関心を集めた。とくに移民会社や商船会社に大きな影響をおよぼすこととなった。
 この報告書に刺激された者は多い。
 その一人に水野龍(高知県出身)がいた。
 移民促進論を唱えた福沢諭吉の慶応義塾で学び、官界、政界を目指し、さらに移民事業への進出を狙っていた。
 水野は、かねがね日露戦争が終れば、戦場から帰還した兵士に多数の失業者が出るので、この青年たちを南米移民の先鋒(せんぽう)として、日本人移民の新たな道を開くことを主張していた。
 また杉村公使は、東洋汽船会社の白石取締役をブラジルに呼び、南米航路の開設を依頼した。
 一九〇五(明治三八)年一二月、東洋汽船会社の南米西岸新航路が開かれ、第一船「グレンファーグ号」が横浜を出港した。
 同船には、ブラジル移民事業の開拓を目指す水野龍(当時四六歳)が乗船していた。
 この船には、チリに渡航する二六歳の鈴木貞次郎(山形県出身)が同船していた。
 鈴木は青山学院、早稲田大学に学び、「平民新聞」にもかかわっていた。
 水野から杉村公使の報告書を見せられ、行先をブラジルに変更した。
 水野たちは、チリのパルパライソで下船。
 ペルーに入り、ロバの背に乗ってアンデス山脈を越え、アルゼンチンへ。
 そして翌年三月、目的地のブラジルのリオデジャネイロに到着。
 早速、ペトロポリス(リオデジャネイロ州)の日本公使館に杉村公使を訪ね、その協力を求めた。
 水野と杉村は意気投合。公使館三浦荒次郎通訳の斡旋で、水野はブラジルの要人と交渉を重ねた。
 しかし、水野の滞在中に杉村公使は脳溢血で亡くなった。
 水野はいったん帰国。鈴木は日本の試験移民として、チビリッサ農場(サンパウロ州)で働くこととなった。
 一九〇七(明治四〇)年九月、再びブラジルを訪ねた水野は、内田定槌(さだつち)公使の協力のもとで、サンパウロ州政府と「日本移民輸送」に関する契約を結んだ。
 その内容の要約である。
 一、一九〇八年以降三ヵ年間、毎年一〇〇〇人ずつ輸送すること
 二、移民は農業に適した三人ないし一〇人よりなる家族単位のこと
 三、石工、大工、鍛冶職などの非農業者は、全体の五分の一まで認められること
 四、移民は毎年四・五月頃までサントス港着のこと
 さらに水野は、リオデジャネイロ州マカェー郡のサンドアントニオ耕地に、日本人を定着させるという契約も結んだ。
 翌年の一九〇八年二月、事実上、日本人移民のアメリカ入国を禁止する「日米紳士協定」が締結した。
 またカナダも「レミュー協約」により日本移民の受入れを厳しく制限した。
 困っていた移民会社と移民希望者は、新たな移民受入国ブラジルに大きな期待をもった。
 急遽、行き先をブラジルに変更する移民希望者たちだった。


「移民の父」上塚周平(左)。
第一回移民の移民会社の現地代理人として渡伯。
生涯を移民とともに歩んだ


1998(平成1O)年、日本人移民90年を記念して、
サントスに建てられた日本人移民上陸記念像

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