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Index　序章　一章　二章　三章　四章　五章　六章

六章　祖国に生きる

　仕事についていえば、中国での長年の経験、積みかさねが通用しないのではないか。技術水準もちがう。
　中国で頭脳労働をしていた人も肉体労働者になる。
　言葉や動作のちがいなどで差別を受けないか、仕事の条件はどうなのか。
　それぞれの個性や能力を生かす道はあるのだろうか。
　生活で気になるのは老後のこと。私は中国で三十数年働いてきた。
　定年（六〇歳）になれば現在の収入の八〇パーセントが保障される。
　だが私たちの年齢を考えると、日本では退職金が出るほど長くは勤められない。
　年とっても安心して暮らせるのか、みな心配している。
　家族のことも気がかりだ。残留孤児が外国である中国で生きてきたことに家族は同情的で、子供も帰国に賛成してくれているが、帰国するとき二十数歳では、十代の子のようには日本語や習慣を覚えられまい。
　私の子は大学生だが、日本では資格が認められるのか、技師志望の子供の将来はどうなるのか。
　さらに結婚も切実な問題。貧乏な生活をするであろう私たちのところに来てくれる人などいるだろうか……。
　「私たちの耳に届く情報は、日本政府がちゃんとやってくれる、やってくれない、の二通りです。
　そこから判断して、もようながめ、軽々しく帰国の決心はできないというのが私たちの気持です。
　大部分は冷静に考えています。中国政府は私たちが中国に留まることを希望しています。
　しかし“日本人”として名のりをあげてしまった以上、今後、政治の流れが変わって、昔のように日本帝国主義打倒がむしかえされるようになったら恐いという人もいます……」
　小さいときから日本人だと自覚していた楊さんは、新中国の教育で中国共産党を敬愛することを学んだが、少年期には「小日本人」（シャオリーペン）「日本鬼子」（リーペンクイズ）とののしられた経験をもつ。
　楊少年にとって日本は、中国に災難の戦争をしかけた軍国主義、侵略主義の国だった。
　同時に心の底では日本にいる親に思いをはせていた。
　「私たちは好きで中国に残ったのではありません。
　残留孤児をつくった責任は当時の日本政府にあるのだから、いまの政府にしっかり責任をとってほしい。
　さもなければ、日本人だから日本に帰りたいという孤児の願いはかなえられません。
　私たちが安心して帰国できるよう、どうか世論を大きくしてください」
　私たちの目をみつめてせつせつと訴えた楊さんは、一〇日後、肉親の名のり出のないまま、大きく手を振って別れをつげ、中国に帰っていった。

2 日本での生活、根をおろせるか top

　「中国帰国孤児定着促進モンターレ埼玉県所沢市並木六−四−二）国費で帰国した孤児とその家族は、それぞれの落ちつき先に行く前に、ここで四ヵ月をすごす。
　建物はまだ新しい。開所は一九八四年二月。
　国有地に国費（三億五子万円）で建てられ、管理運営は中国残留孤児援護基金（財団法人）があたっている。
　事務室、食堂などの棟の奥に、二階建の居住棟（教室一〇室、居室三〇室）がある。
　居室は、小さな板の間つきの六畳ひと間。隅に二段ベッド。
　家族五人までは一室、六人以上は二室になる。
　八六年六月現在の入居者は、第一五期生（八六年四月入所の人たち）の一一世帯四九名、第一六期生（六月入所）の一二世帯四九名である。
　入所期間中に日本語教育が行われる。
　挨拶、買物、交通機関の利用のしかた、近隣、職場での人間関係、住宅、医療、教育などの制度のほか、日常生活に必要な知識が、日本語授業のなかで習得されるように組み立てられている。
　起床は六時半。朝食は共同自炊（昼食と夕食は給食）。授業は九時半から午後三時まで六時限。
　年齢その他でクラス分けされたどの教室も活気にみちている。先生は一人ひとりの生徒に話しかけ、ノートをのぞきこみ、黒板にもどり、踊るような授業ぶりである。
　生徒たちも、うまく答えられたといっては歓声をあげ、答えにまごつけばまわりが励ます。
　教える側にも教えられる側にも熱がこもる授業風景は、夜間中学の日本語教室などとも共通している。
　ここでの成果がただちに今後の生活にひびいてくるのを、みんな知っているからだ。
　しかし、問題はある。教師、生徒の熱意にもかかわらず、四ヵ月という期間はあまりに短い。
　せめて六ヵ月、あるいは一年に延長すべきだ、と関係者は一様に指摘する。
　しかもこうした施設は現在（八六年六月）、全国でこの所沢一ヵ所しかない。
　「定着センターにも行きましたが、永住帰国の決心はつかなかった。定着センターがあの程度では……。
　まだ千人と帰国希望者がいるというのに」――八六年六月、第一一次訪日調査団の袁玉珍（えん　ぎょくちん）第一班団長は、離日の記者会見でこう語った。
　「私は神戸の兄のところへ」「私たちは福島の叔父を頼って」。
　入居者はそれぞれの落ちつき先を答えてくれるが、答える表情にちらりと不安の影が走る。
　センターを出たら、あとの生活はすべて、帰国者自身とその周辺の人々の努力、地方自治体の対策にまかされるからである。
　現入居者の落ちつき先は、都、道、二府、三〇県にわかれているが、どれだけの世帯がそこに生活の根をおろせるのか。
　帰国者のＵターンと呼ばれる現象がある。
　東京から全国の故郷へちらばって行った帰国者が、しばらくすると、東京や大阪など大都市に転出してくるのである。
　帰国者たちが居住先の社会にとけこんでいくためには、日本語の継続的な学習、就職（そのための職業訓練）、日常生活上の相談や指導が必要だが、地方ではそうした機会にめぐまれない。
　愛媛県郡部の伯父のもとに身を寄せたある一家は、日ならずして東京に舞い戻った。
　人口一万人くらいのその町にはもちろん、近辺の大きな町にも日本語教室はなく、中国語の通訳をしてくれる生活指導員は、隣の郡から半月に一回、きてくれただけ、という。
　このような情況に対し、孤児や関係者の強い要望がくり返された結果、ようやく所沢センター増設（八六年一一月完成予定）のほか、サブセンター設置の方針が打ちだされたのだが、問題が帰国直後のセンター研修だけで終わらないことは、右の事例が示している。
　「今回の方針はけっこうだが、さらに国費帰国、私費帰国を問わず、希望する人全員がすぐ入れるようにしてほしい。
　既存の建物利用でできることなのだから。
そして日本語学習、職業訓練・就職斡旋、生活指導など、総合的援護が居住地で受けられるよう、第一次センター修了者も対象にした第二次センターを各県庁所在地につくってほしい」。
関係者の数年ごしの要望が、早期に実現することを望みたい。

3 立ちはだかる日本語の壁 top

　「いっぶん（一分）、にふん（二分）、さんぶん（三分）」
　「ひとり（一人）、ふたり（二人）、さんにん（三人）」――
　先生が手づくりの教材をしめしながら、数の呼び方を教えている。
　東京・墨田区曵舟中学校夜間部の日本語学級の授業風景である。
　「日本語の勉強はおもしろいですか」。休み時間に鞠万仁（きく　まんじん）さん（六六歳）にきいた。
　「むづかしいね。中国では何でも一個、二個ですむのに」。
　鞠さんは中国人、妻が残留婦人で二年前に来日した。曵舟中に入学してから一年ほどだという。
　たしかに、数え方でも何通りもの呼び方があり、男言葉、女言葉があり、文字も漢字、ひらがな、力タ力ナと入りみだれる日本語は、世界の言語でもむつかしい部類に入り、学習は容易ではない。
　授業は午後五時半から九時まで。六時一五分からの給食をはさんで、四〇分四時限。初歩、初級、中級の三クラス。
　第一時限がはじまってからも、一人、二人と教室に入ってくる。
　他区からの通学者が半数くらいで、一時間以上かけてやってくる人もいるからだ。
　生徒のなかに年輩者の姿がめだつ。
　事実、最近の生徒には高齢者、しかも中国での義務教育不就学、未修了者がふえているという。
　生徒たちは熱心ではあるが、まる三年間通学できる人は少ないし、出席率もいいとはいえない。
　仕事や病気や家庭の都合で、学校に来れないことがままあるからだ。
　　「教える側としては、年齢、学歴、生活歴のそれぞれにちがう生徒一人ひとりに、ゆきとどいた指導ができる体制を国の責任で整えてほしい」――関本保孝教諭はこう語る。
　関本さんは中央大学卒業後、ただちに曵舟中に着任した。
　日本語学級の担任を命じられてから、講座通いと独習で中国語をおぼえた。
　関本さんの日常は忙しい。授業だけではなく、帰国者につき添って区役所に行く。
　病院の心配をし、医療保護の手続きで福祉事務所へ行く。
　眼鏡屋につきあうこともあるし、卒業生の就職先もさがす。学級担任の先生たちはみんな同じ活動スタイルだ。
　「私たちがやらなきゃだれがやってくれる？　ということで、結局やっちゃいます。
　帰国早々の人たちが、一番最初に親しくなる日本人は、私たち日本語教師ですからね」
　それだけに日本語教育、生活援護の要望には熱がこもる。

　その後、全社恊（全国社会福祉協議会）の日本語教室（八三年より東社協が運営。都が公費助成）、東京・江東区の日本語教室の開設（八二年）があり、さらに全国各地に民間団体（日中学院、紅卍会、ボランティア団体など）の日本語教室ができた。
　いま、これらの機関で学習している人は、四〇都府県、二五〇〇〜三〇〇〇人と推定されている。
　各地の教室や講座は、いずれも関係者の熱意と努力でやっと支えられている、といっていい。
　全社協の文書（「中国帰国者の現状と課題」84・8）はいっている。
　「いわば専門家教師の善意に支えられた教室であるので、過渡期が過ぎて、いつまでも継続できるか不安定な状態にある」
　「公の責任による、専任教師による、帰国者の真のニーズに適合した日本語教育機関の開設が強く望まれる」
　経営の不安定、教室の絶対塾不足、地域偏在、上中級教室の皆無、日本語教授法や教材の研究・向上、教師の養成・研修、生徒の学費、学習期間中の生活保障など、解決を要する問題は山積している。
　なお、厚生省の帰国孤児実態調査（八六年）によれば、「買物に不自由しない程度の会話ができる」のは、わずか四分の一にすぎず、就職できない理由に「日本語が十分できない」をあげた人は四割をこえている。
　善意の人々の努力にもかかわらず、帰国者の実態にきびしいといわねばならない。

　大森教諭のクラスの帰国生徒（女子）も、いじめの対象になっていた。
　同教諭はクラスの子供たちに、中国残留孤児がどうしてできたのか、旧敵国の孤児たちを育ててくれたのがほかならぬ中国人であったことを話してきかせ、「学級通信」をつうじて父母たちにも訴えた。やがてその帰国生徒は、明るさを取戻した、という。
　ほかにも明るい話題がないわけではない。たとえば、一人の帰国生徒（男子）のために担任教師は補習を行い、ボランティアは英語を教え、級友たちは単語帳をつくってあげた。
　表にカラフルなイラスト、裏に日中両文というものである。
　帰国生徒は冬休み中に単語帳をマスターして日本語が上達し、他の学科もどんどん進歩した、という（東京・渋谷区、鉢山中での例）。
　では、このような教師や級友たちの積極的な支援がないままに放置されたら、どうなるか。
　言葉が不自由だから、友だちができない。授業についていけない。
　そのことがいじめを呼ぶ。そこで登校拒否になり、あげくはノイローゼになる子も少なくない。
　現在の学校教育休制すべてにかかわる受入れ態勢の問題なのだ。
　「あのころの日記はみじめになるから燃やしちゃった」という東京の中学生Ａ子さん（帰国した中国残留婦人の孫）に、いまの気持を書いてもらった。

　日本の友だちへ………Ａ・Ｓ

　私は一五歳。五年前、家族と一緒に日本に来た。
　帰国後、一週間で学校に行った。建物がりっぱでおどろいた。
　日本語クラスで勉強するのは楽しかったけど、学級の人にはいじめられた。
　最初は日本語がぜんぜんわがらなかったが、何か悪いことを言われているらしいと思った。
　顔をみないでヒソヒソ言うのが嫌だった。
　ある日の放課後、「バカ、シネ、アホ、中国」とみんなが言うから、くやしくて「バカ、シネ、アホ」と言い返した。
　そしたら、日本語でペラペラ言った。
　私にはよくわからなかった。言い返せないのがくやしくて、涙が出た。
　泣いたらもっと言うから、中国語で「中国人のどこが悪いんだ。同じ人間じゃないか」とにらんで言い返したら、みんながどっと笑った。
　くやしくて頭にきて、イスを投げてやった。
　私は日本に来て初めて、生きるということが、いかに難しいか知ったような気がする。
　生の地獄、それは後になれば何でもないことになるけど、味わう時は本当の地獄よりも苦しくつらい！
　両親も大変だから、だれにも言わなかった。中国の友だちをなつかしく思った。私は運命というものがこわかった。
　五年たった今はいじめられなくなった。大変だった国語もわかるようになった。
　でも、どうして中国人だけいじめるの？
　いじめられている時は
　「私が何をした。この国に来ただけなのに……。日本が悪いんじゃないの。
　中国に戦争をしかけたくせに。弱い者をいじめて、強い者には頭があがらないくせに。
　そういうやつは人間じゃないよ。このヤロー！！」
って思っていた。
　戦争で向こう（中国）にとり残されて、向こうの習慣や言葉を身につけているだけで、心はやっぱり自分の祖国“日本”を求めている！
　一日も早く自分を“日本人”と認めてほしいと願っているのです。
　もしあなたが中国残留孤児になっていたら、と考えてみれば、必ずその気持がわかるはずです。
　どうか私たちの気持をわかってください。そして孤独に生きている人の友になってやってください。

5 立ち遅れる帰国子女教育 top

　ところが帰国子女を対象にした特別授業（個別指導や補習など）を実施している学校は、一五都道府県の七〇校、全国のわずか六・八パーセントにすぎない。
　また文部省や都道府県教委の判断で、指導教員を特別に配置している学校は二三校にとどまる。
　在校帰国生徒は一〜四人という学校が多い（全体の九割）実情によるものだろうが、いかに少数の生徒であろうと、“何の対策もなし”は子供の人権（教育を受ける権利）侵害であろう。
　実態を知った文部省は、指導手引書、テープ教材の作成・配布、特別指導教員の巡回派遣などの対策を発表したが（八六年春）、これだけの対策で事態は改善できるだろうか。
　いま行われている特別授業にしても、まだまだ不十分である。特別授業を大別すると、つぎのとおり。
�@とり出し授業――　一校の中で、中国語ができる教師が国語、社会など特定課目の授業を行う。
�A訪問授業――中国語ができる教員が数校かけもちで指導にいく。
�B通級――　一校に特別クラスを設け、放課後、他校からも通わせる。
�C日本語学級――帰国生徒だけでクラスを編成、生徒は普通学級に在籍しながら、特別授業を集中的に受ける。

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　ただし、全国で東京・江戸川区の葛西小学校、葛西中学校の二校しかない（八五年度）。
　このような授業のあり方の中で、日本語学級方式がもっとも理想的である。だから、葛西小・中への入学希望者は絶えないのだが、定員の問題があって、八三年度より他区からの通学は認めないこととなっている。
　五九人の子女が二七校に分故している東京・足立区では、いままで訪問授業で対処してきたが、十分指導ができず、関係者・ボラビアイアのたびかさなる運動の結果、八六年秋期から通級制に移行することになった。
　関係者は一歩前進とよろこびながら、さらに日本語学級の設置を要望している。
　帰国子女の進学問題も深刻である。
　八五年三月一日、公立高校を受験した四〇人近くの帰国生徒のうち、一七人前後が不合格となった。
　日本語がまだ不自由で、日本史や地理の学習は初めてという帰国生徒が、一般生徒にくらべて不利であることはいうまでもない。
　こうした事態を憂慮した東京弁護士会が、試験前の二月、入試における帰国子女への特別配慮を要望していたところであった。
　事態の改善を求めて、葛西小・中の日本語学級の先生たちは都庁前でビラをまき、ボランティア団体は都当局に申し入れを行った。
　要請の結果、第二次試験（同年三月一六日）において、中国帰国子女に対しては、試験問題にふりがなをつける、試験時間を延長する、面接を加えるなどの措置がとられ、一七人全員が合格した。
　八六年度になって、都教委は八六年度入試における特別措置を実施、深川高校と一ツ橋高校に特別学級（各一クラス）を設置した。
　海外各国駐在員などの帰国子女受入れについては、東京都では七七年から特別措置がとられ、他府県でも同様の例がみられたのに、中国帰国子女に対しては、なんの対策もたてられていなかったのである。
　教育は「待つたなし」である。
　言葉や習慣に通じていないからこそ、より手厚い配慮が必要なこの子供たちの未来を保障するために、一日も早い、文部省・教育委員会の対策を望まずにはおれない。

6 働きたい、自立したい top

　「一二月五日。中国人のＣさんが奥さんとともに就職相談で来所。
　息子と二人中国から来たので生活が大変になり、就職を急いでいたが、日本語ができないので就職が難しいなど、大変困っている様子であった」
　「六日。早速ケース会議を開き、求人開拓の検討を行い、受入れてくれる事業所を探すことにした。
　中華料理店や商品管理、雑役などの求人事業所にねらいをつけて、電話開拓をしたが、日本語がわからないという理由で、ことごとく断られてしまった。
　訪問開拓もうまくいかず、来所求人者の協力も得られず、時が過ぎ、開拓の難しさを痛感する。
　さらにデッド求人票に探りを入れ、目ぼしい求人票を手にして開拓に出る」
　「一一日。Ｓ商店を訪問。幸い社長に面会できたので、中国引揚者が仕事につけず困っていること、大企業の水産会社で販売主任をしていたこと、奥さんは日本人であること……などを説明し、すがる思いでお願いをする」
　ある職業安定所の職業指導官の日記である（『職業安定広報』82・6・21）。
　数年前のものだが、このような帰国者とその家族の就職の困難さは、今日なおいっこうに改善されない。
　厚生省の帰国孤児世帯調査（八六年）によれば、男性孤児の三一パーセントが無職であり、うち二二パーセントは「全く就職したことがない」のである（無職と答えた女性孤児は五一％）。
　その理由の第一は、「日本語が十分できない」ためである（四一％）。
　就職がむずかしいし、職があっても収入の多い仕事にはめぐり合えない。
　生活保護を受けている世帯が一〇一世帯（四三％）、このうち二一世帯は五年以上受給している。
　平均月収は一五万三千円、一般家庭の四二万八千円（実額、『邵国民生活白書』）とくらべると、その生活のきびしさが想像できよう。
　中国帰国者の採用を企業がしぶる理由としては、日本語の不自由があげられるが、必ずしもそれだけではなさそうだ。
　東京都立の商業高校をトップクラスで卒業した二人の女生徒（八二年度、八三年度）は、いずれも日本語会話には問題がなかったが、試験ののち不採用。
　理由は、年齢超過だった。二人とも日本語学習のため実際より二年下の学年に入ったため、卒業時の年齢は二十歳であった。
　担任教師は、「理由は単に年齢だけとは思えない。
　企業や社会に異質なもの、やっかいなものを受入れたくないという閉鎖的、保守的な体質が残っているように見える。
　中国帰国子女たちへの偏見、差別としか言いようがない」と語っていた（『毎日』85・9・9）。

　企業側の理解さえあれば、帰国者たちが職場で十分能力を発揮できることは、つぎの例が示している。
　東京・大田区、増田製作所（本社・東京江東区）羽田工場。
　本田技研工業の系列で、四輪及び二輪部品生産の中小企業（羽田工場の従業員約二〇〇人）。
　だが、現在、一二人の帰国者が働いている（延べでは一六人）。
　同製作所が帰国者を受入れるようになったのは、一九七九年、大森職安から紹介のＴさんの採用がきっかけである。
　翌八〇年、再び大森職安紹介のＫさんが入社、以後、二人の紹介で、帰国者が増えた。
　帰国者受入れに苦労がなかったわけではない。入社面接時のＴさんの日本語理解力は三〇パーセントくらい。
　筆談をまじえて普通の三倍以上の時間がかかった。
　Ｋさんは母親の通訳つきだった。作業になれるまで担当係長がＴさんにつきそって指導し、翌年入社のＫさんにはＴさんが通訳にあたった。
　「でも、担当係長が根気よく指導してくれたし、職場の人たちも自然に仲間にしてくれたから、大きな問題はありませんでした」と、加藤鐵郎総務課長は語る。
　同工場事務所と応接室の壁には、日本文の「社訓」と並べて中国語訳の額が掲げられている。
　「帰国者を積極的に受け入れる理由は？」という問いに、増田昭男社長はこう答える。
　「特別の主義主張があるわけではありません。
　ただ、私も戦争体験をもっているので、同じように戦争で苦労された人たちに、多少なりともお役に立てれば……と考えてのことです」。
　一九三二年生まれの増田氏は、千葉に学童疎開をし、戦時下、中国に赴く人たちを“万歳、万歳”で送り出した記憶があるという。
　加藤課長も疎開組だが、四五年三月の東京大空襲の惨禍を目の当たりにした体験をもつ。
　加藤さんは八〇年九月、ＮＨＫ「ニュースセンター九時」で帰国者の就職難を知り、即座に、ＮＨＫに協力したいと電話した。
　日をおかずに、帰国者のための施設・塩崎荘の八木係長（当時）に引率され、二〇数名が同工場を見学。
　うち五名が同工場への就職を希望、採用された。山本泉さんもその一人だ。
　「うちは中小企業としてはオートメ化かすすんでいるから、経験のない人でも作業になじみやすいのでしょう」と、加藤さんは語っていたが、そうだとすると、オートメ化を誇る大企業などが、帰国者受入れにもっと積極的になってもよいのではなかろうか。
　帰国者たちは、一日も早い「自立」をもとめて必死の努力をしている。

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　中華料理店などでアルバイトをしながら、ボイラー技師、歯科衛生師などの免許取得、テレビ修理技術などの習得のため専門学校に通い、その間、日本語の勉強をつづけるという多忙な毎日の人がいる。
　あるいは少しでも自立できる職を求めて、四度も五度も職業を転々とする人もいる。
　帰国者の就職が困難なのには、日本語の不自由さだけでなく、中国での資格・技術が日本で評価されないという事情もある。
　中国で医師や教員をやっていた人が皿洗いやビル清掃をやっているという例も少なくない。

　八五年同月、帰国者と家族一五人が、「飛鳥菜館」という中国食品小売会社を出発させた（横浜市磯子区。共同出費で）。
　社長の紅谷寅夫さんは中国で獣医だったが、一〇年前帰国し、工員、中華料理店勤務など、何度も職をかえた。
　大陸からの渡来人が活躍した飛鳥時代にちなみ、帰国者が日中両国の懸け橋になることを願って命名されたこの会社には、ほかに中国で医師や教員をしていた人もいる。
　同社は八六年七月、東京・墨田区に曵舟に直営の中華料理店を開設した。
　飛鳥菜館設立を援助しだのに、中国帰国者援護事業協会（八五年七月。略称・中援協、千野誠治事務局長）である。
　帰国者一二人、ボランティア一一人、中小企業家一〇人が発起人となり、現在、会員は約二〇〇人。
　将来は食品や技術の輸出入、文化事業へと幅をひろげ、帰国者の自立と、日中両国の交流の一翼を担いたい、と夢は大きい。
　中援協にしても、増田製作所の例にしても、いずれも民間の善意である。帰国者の自立、生活安定のための施策が、一日も早く確立されねばならない。
　中国での技術・資格（医師、教師、看護婦、薬剤師、技師、鍼灸など）が生かされるよう、一定の研修ののち特例試験を行って、日本での資格を認めるのも一つの方法である。
　さらに国公営機関が率先して帰国者を採用し、協力企業を募り、就職を斡旋することも必要だ。
　企業の雇用促進をはかる雇用開発助成金制度（八四年度より適用）や訓練手当、職場転換給付金（八三年度より）などの積極的運用が望まれる。
　あるいはまた、第二次センターの設置などで、安定した条件のもとで職業訓練が受けられるようにすること、現在の職業訓練については、習得できる技術の枠（したがって選択できる職業の幅）をひろげることが要望されている。
　働きたい、自立したい――帰国者の願いに対し、関係機関のばらばらの対応ではなく、国の総合的な対策が急務とされている。

　私費で帰国すると厚生省は何もしてくれないなんて、当時は知りませんでしたから、この人たちが落ちつける場所を探して、区役所に行ったり、大変な思いをしました。
　そのとき区役所の窓口で言われたのが、“これは中国からの浮浪者ですから、山谷 * （さんや）の施設に入れます”のひと言でした。
　* 当時、東京にあった日雇い労務者の住んだ地区。今はなくなった。大阪には釜ヶ崎というのがあった。これもなくなった。

　私、腹が立ちましてね。当時の国策で中国に行ってさんざん苦労し、ようやく帰国した人を役所はこんな風に扱うのかと。　とんでもない問題にぶつかったと思い、本人たちが落着いた新幸荘に毎日通いながら、自分なりに勉強をしたのです」
　こうして千野さんの多方面にわたる活動がはじまる。
　徐明さん問題にとりくみ、血液鑑定システム導入による正確な肉親判定を求める運動をすすめる。
　未判明孤児の国籍取得では弁護士とともに突破口を開き、帰国希望者への経済的援助にも着手した。

　千野さん自身、多くの帰国者の身元引受人になっているが、相談を受けるそれぞれのケースは一つひとつ異なった問題を抱えているから、その都度、新たな解決法を求めて悪戦苦闘である。
　就職、住宅の世話、厚生省への要請の打ち合わせなど、話をうかがっている間にも電話が次々にはいる。
　「日本語教育、就職問題など、言いたいことはたくさんありますよ。
　中国語や中国料理など、彼らの能力・個性を生かしながら経済的自立をはかる方法をどうして政府は援助しようとしないんですかね。
　特別の援護法が無理なら、たとえば二年間、生活保護を保障して、アルバイトなどの収入分を差し引かずに蓄えを持たせる。
　そうしたらみんなずいぶん楽になりますよ。
　官公庁等での採用、大企業に対する雇用枠設定など、雇用を促進する方法はあるはずです」
　帰国者や肉親の相談にのっていて感じることは？
という質問に対して千野さんは、「帰国者といっても一人ひとりちがいますが」と前置きして話しはじめた。
　「現実に多くの帰国者を見ていますとね、肉親が見つかったからといってしあわせな生活ができるかというと必ずしもそうじゃない。
　残念なことですが、親子でうまくいっている例はほとんど聞きません。
　日本の家族だって、親子で一緒に住むのはむずかしいでしょう？
　まして四〇年の空白があって、言葉も風俗習慣も考え方もちがう。
　厚生省は見つかった肉親や身元引受人個人に生活のめんどうをすべて押しつける。
　これではうまくいかなくてあたり前です。
　社会体制のちがい、いわゆる国民性、文化のちがいは大きいです。
　たとえば中国は社会主義だから、民間という概念がわからない。ボランティアは金持か、権力をもった人に見えるらしい。
　“千野さんに言えば何でもしてもらえる”とか、肉親が持たせてくれた一時帰国のみやげを国が出してくれたとかんちがいしたり、なかには“してもらって当然”という考えの人もいて、そのへんで家族などとトラブルを起こしやすい。
　それに文化大革命の傷はとても深いと思います。何よりも人心を荒廃させました。
　日本人だというだけで本当にひどいめに合っていますから、遠くの目標を信じてコツコツ努力を積み重ねることができなくなってしまった人もいます。
　これは本人の責任ではない。
　三〇年とか四〇年とか暮らしているうちに身につけたものはなかなか変わらないものです。
　だからそれを自分で見直し、悪い部分は洗い流さなければいけないのに、あまりにも機会が少なすぎます。
　残留婦人の家族など、はじめから生活保護だけでほおり出されてしまうことが多いですからね。
　帰国者と周囲の日本人双方のしんぼう強い努力がどうしても必要ですね。
　身近に帰国者がいたら、ぜひ日本の家庭生活を見せてやってほしい、食事に招いてやってほしいと思うんです。
　日本料理や化粧の仕方とかを教えて、子供たちとも仲良くしてほしい。
　まわりの人たちが少しずつ力をかしてくれることがどれだけ大きな支えになるか――。
　とくに都会に戻って、田舎の親族と切れてしまった世帯にとってはとても重要なことです。
　中国残留日本人の問題は、いわば侵略戦争の遅すぎた戦後処理なのだから、政府は責任をもって取組むべきだというのが私の考えです。
　ところが政府は、肉親さがしはやるが、永住帰国者の受入れには熱意がみられない。
　あるいは、孤児問題には取組むけれど、孤児の数倍といわれる残留婦人問題には知らぬ顔です。
　大体、いまの政府のやっていることは、後手後手の対症療法ですよ。
　それも、ボランティア団体や孤児・関係者の運動に押されて、ようやく重い腰をあげるということの繰返しじゃないですか。
　孤児、孤児と大さわぎしていますが、いままでに永住帰国した孤児は三〇〇世帯。
　一世帯五人としても一五〇〇人ですよ。
　私費帰国者を入れても四〇〇世帯、二〇〇〇人でしょう。残留婦人の家族を入れたって一万人くらいなものです。
　各都道府県に分けると何人にもならない。他の国では難民を何万人と受入れていますよね。
　一体お前たちの政府、日本政府というのはなんという政府なんだ、たった一万人の帰国定着もできないのかっていわれますよ。
　それも自分たちが送り出した人たちの受入れ何ですから、お粗末なものです……」
　現在の時点で帰国定着、肉親さがし、受入れ体制にしっかりとした基盤をつくり、長期的総合的な施策をもうけなければ将来に必ず悔（くい）を残すという千野さんの話は、実践に裏づけられているだけに説得力があった。
　「いずれにせよ、この問題に足を踏み入れると理不尽なことが多すぎますね。
　大体、元戦犯が胸をはって軍人恩給をもらっているのに、中国からの帰国者が、役所で嫌味なんか言われながら生活保護をもらっているなんて、ひどすぎますよ。
　実は私、ボランティアと呼ばれるのはいや何です。しゃくにさわるからやっているんだって言ってるんですよ。
　まだまだやるべきことは山積みで、商売そっちのけでやっても時間が足りません。
　それにこの問題で動いている人は元満州の関係者とか、みな高齢で、私なんか若い方だといわれているんです。
　ぜひ若い人にも手伝っていただきたい。
　そして一人ひとりが日本人として、この問題をもっともっと考えていただきたいと思うのです」