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Index　　�T　　�U　　�V　　�W　　�X　　�Y　　�Z

　勝と松平慶永（よしなが＝春嶽）をはじめ越前藩の指導的人物は、横井小楠の思想的影響を受けている点では一致していた。
　ここで小楠の思想というのは、幕府の「私政」をやめて「公共の政」をすることで、雄藩連合の思想的基盤をなしている。
　その雄藩連合構想の具体化したのが、文久三年八月十八日政変後の時局を収拾するため京都で開かれた参与会議である。
　これには、勝も陰の役割を演じたのである。
　元治元年はしめの参与会議では、越前藩の前藩主松平慶永と薩摩藩の実権者島津久光とは時局収拾の立場で同調していた。
　しかし、この参与会議もやがて、幕府を代表する一橋慶喜と島津久光をはじめ雄藩実権者との対立から解体してしまっていた。
　そこで越前藩としては勝・西郷を引きあわせるにあたって薩摩藩を引きこみ、将軍上洛を待ったうえ、内外の重要問題をもう一度雄藩会議できめることを計ったのである。
　さてこの初対面で、勝は開口一番、得意の弁舌で幕府の内情をあばき、姑息因循な幕吏をののしった。
　やがて西郷がおもむろに口を開いて、外国公使が艦隊をひきいて大阪湾に進出し、天皇の条約承認を要求する場合の対策を聞いた。
　すると、勝はすぐ「現在、外国人は幕吏をあなどっているから、幕吏が談判したのではとても相手にはすまい。
　このさい、賢明な大名四、五人が会合し、すじを立てて、外国人と談判し、すっきりとした形で条約を結ぶならば、外国人はかえってわがほうの道理に服して、将来国家の方針も定まるであろう。
　そこでいよいよそのような方向にきまるなら、賢明な大名が出そろうまで、外国人のことは、この勝が受けあって引きとめておこう」と自信満々、その対策を披露している。
　西郷はすっかりこの勝の対策に感服してしまった。
　そして、ひとたび勝の披露した対策をとった以上「共和政治」をやりとおさなければならないという決意を表明している。
　西郷が「共和政治」といっているのは、列藩会議のことである。
　勝は、西郷の内心考えていることを、機先を制してはっきりいってしまったといえよう。
　西郷は「どれだけか智略の有るやら知れぬ」「実に驚き入り候人物」として、一目みた勝にすっかりほれこんでしまった。
　俊敏な江戸ッ子の勝は、この初対面で、薩摩ッポの西郷を完全に圧倒したのである。
　さて、勝・西郷の初対面にさきだつ九月七日、駐日イギリス公使オールコックは、江戸における老中たちとの会談で、幕府の朝廷にたいする条約承認要求に呼応して、外国代表が艦隊をひきいて大阪湾におもむき、背後から朝廷に圧力を加える方策を幕府に提案したことがあった。
　この提案がそのまま早くも勝や西郷の耳に入っていたかどうかはわからない。
　しかし、そうした外国側の動きが、すでに両人によってとらえられていたからこそ、その対策が勝・西郷の初対面の席で問題となったのである。

オールコックの対日政策覚書
　ここでオールコックが幕府側にさきの提案をしたより以上にもっと重大な問題は、八月二十二日に、彼が下関攻撃成功後における新事態に対処するため、わが内政の変革を含むような対日政策についての覚書を起草していたことである。
　この覚書のなかで彼はまず、下関攻撃の結果獲得すべき最大の成果は、対外政策における天皇と将軍との不一致の解消であり、そのために将軍はただちに京都におもむいて、天皇の条約承認を獲得すべきである、という。
　しかし天皇が条約を承認する代償として、将軍は天皇および有力な大名に大きな譲歩を提供することが必要である。
　かかる譲歩として、貧乏な天皇に関税収入の一部を分配して貿易の有利なことを知らせることと、諸大名に自由に貿易をやらせること、の二つがあげられているほか、現行条約の規定でも、大名がその領内の港で外国貿易をする権利があるかどうかの問題を検討し、それが可能な場合、新しい開港場の候補地として、薩摩領内の鹿児島、長州領内の下関があげられている。
　そのうえオールコックは、条約の根本的改訂を提案する。
　それは、日本人と外国人との自由な交際にたいする諸制限を公然と廃止し、大名が外国人を領内に招待したり居住させたりすることにたいする制限を撤去し、さらに日本人の海外渡航の禁を完全に解くことなどを含むものであった。
　そしてこの条約改訂の手続きとしてオールコックの提案しているところは、条約改訂そのものよりもずっと重大である。
　それは、「大名会議」を開催し（その開催の場所は京都よりむしろ大阪が望ましい、と彼はいう）、それには四国（英・米・仏・蘭〔オランダ〕）代表も参加して、老中や大名階級の指導的メンバーと条約改訂の内容について討議する、というのである。
　彼は、その結果、天皇や諸大名が現条約を承認し、将軍も将来の外交・貿易政策のプログラムを承認し、それによって対外関係が友好的になり、結局、内乱・革命または外戦が避けられることを期待したのであった。

覚書の意味
　さてこのオールコックの覚書で、もっとも注目されるのは、条約の根本的改訂が、たんなる外交問題としてでなく、同時に日本の国内問題として論じられていることである。
　条約改訂を討議するのは、幕吏ではなく、大名の会議なのであり、しかもその条約は、日本の最高権威としての天皇によって承認されなければならないからである。
　この条約改訂の国内的手続きから、将来の日本の政治形態として、従来の幕府独裁に代る、王政復古のもとにおける列藩会議という構想が浮びあがってくる。
　しかもこの会議で発言権をもつのは、「大名階級の指導的メンバー」なのだから、それは事実上雄藩会議ということになる。
　さらにこの重大な「大名会議」には、艦隊の威力を背景にした外国代表も加わるのは注目してよいことである。
　オールコックが、会議の開催地として大阪を望んでいることは、京都よりも大阪のほうが、外国艦隊の停泊地として外圧を受けやすいからであろう。
　オールコックが、イギリス・ブルジョアジーの有能な代表として、日本の市場を拡大しようとすれば、従来のままの幕藩体制はそのさまたげとなる。
　しかし同時に動乱の過程をへて幕藩体制が破壊されることを好まない彼は、改革が上から漸進的に行なわれることを待望した。
　日本国内における支配階級の間の対立の調整を意図して立てられた、以上の改革案によって、内乱・革命ないし外戦はすべて回避され、「衝突の危険、中断の冒険なく新市場を確保する」「マンチェスターの夢」が実現されるのである。

勝の構想
　勝・西郷の初対面にさいして両人の間で意見の一致をみたところの、勝の賢明な大名の会議、西郷の「共和政治」は、オールコックの覚書にいう「大名会議」とまったく同じ構想である。
　ただオールコックは、外からの圧力でこれを実現させようとしており、勝は、外からの圧力を受けとめ、内から主体的に実行しようとしているところにちがいがあるだけである。
　賢明な大名の会議という勝の構想は、まえにふれておいた横井小楠の思想から出ている。
　だからそれは、オールコックの覚書にあらわれているイギリス側の政治構想から出たとはいえないが、結論においてはまさに一致していた。
　この勝の構想は、かの参与会議の線の復活でもあった。
　参与会議は、幕府と薩摩藩の不一致で解体してしまったのだから、いま勝がこれを復活しようとすれば、それはいきおい、幕薩連合の線をとるものでなければならない。
　この意味において、勝・西郷の初対面で、両者の意見が完全に一致したことは、たしかに幕薩連合の動きを象徴するのにふさわしい事件であった。

イギリスの幕府支持
　オールコックが雄藩連合の構想をもつようになったことは、たしかにわが政局に与える影響からみても重大である。
　すると彼は、どうしてそうなったのであろうか。
　オールコックは、最初の日本駐在イギリス公使として、安政六年（一八五九）日本に来てから文久二年（一八六二）二月、帰国するまでは、完全な幕府の支持者であった。
　各国が条約を締結した相手である幕府を正当の「日本政府」として承認していたことからも、これは当然のことである。
　オールコックは、幕府を日本の封建支配者のうちの「最良」のものとみており、内外の強圧によって板ばさみとなっている幕府の苦境に同情し、幕府が両港（兵庫・新潟）・両都（江戸・大阪）の開港開市延期を各国に要請するのを、沈みかかっている船が積荷を海中に投げこむのになぞらえた。
　こうして彼は、幕府の要請にたいして、外相を説くことを幕府当局に約束して、文久二年二月、帰国の途についた。
　その結果、彼の努力がみのって、同年五月イギリス政府は、現在の開港場における条約の完全な履行や外国人との交通・貿易にたいする諸制限の撤廃などを条件にして、幕府に反対派を鎮圧できるだげの時間をかせがせるため、両港・両都の開港・開市を一八六三年一月一日から五ヵ年間延期することを承認する、ロンドン覚書に調印した。
　それは「イギリス政府が日本を内乱にまきこむならば、イギリスが日本でもっている大きな貿易が失われるであろう」ことを恐れた結果であった。
　オールコックが帰国している間、代理公使をつとめたニールも、幕府を条約の保護者とみなした。
　したがって文久二年以来急速に進行する幕府の危機は、彼にとっては、同時に対外関係の危機でもあった。
　生麦（なまむぎ）事件後、幕府が償金支払いその他、イギリス側の要求に応じえないのを、反対派の圧迫による幕府の無力化の結果であるとみたニールは、文久三年（一八六三）三月、フランス公使ル・ベルクールと協議のうえ、両国提督列席のもとに、敵対的諸大名に対抗するため、幕府にたいする海軍力の援助を提案した。
　幕府側には、内心これを欲しているものもあったが、国内の反対が強まり幕府がいよいよ危機に追いこまれるのを恐れて、両国の好意に深謝の意を表しつつ、いまはその時機でないとして、これを謝絶した。

薩摩藩、親英開国へ
　生麦事件にたいするイギリスの要求を貫徹するため、文久三年七月、イギリス艦隊は鹿児島湾に進攻して、薩英戦争が行なわれた。
　ニールは、この排外派の巨頭をこらしめ、間接的に幕府を支援しようとしたのである。
　ところが薩英戦争の結果、この「敵対的」な薩摩藩は、大きく親英・開国の方向へ傾いていくことになった。
　しかし薩英戦争以前から薩摩藩にも、開国的方向がなかったわけではない。
　いや十分にあったのである。
　生麦事件の一ヵ月まえの文久二年（一八六二）七月、薩摩藩は、琉球援助を名目にして、琉球から持渡るすべての唐物（とうぶつ）の自由貿易を許されたい、と幕府に願い出た。
　実は、琉球持渡りの唐物だけではなく、一般に外国船を領内の港に入れて貿易をくわだてようとしたのである。
　幕府ではもちろんこの真意を見破って、大名の領内へ外国船をよびよせることは許さないという方針から、この願意を拒否した。
　薩摩藩がこの願書を出してから一ヵ月後には、薩摩藩の代理人が、横浜のジャーディン・マゼソン商会の支配人ガワーのもとに来て、外国人と直接通商関係を結ぶことを熱望し、そのため外国と協定を作る意図を表明したらしい事実も報告されている。
　薩摩藩が、諸藩のうちでもっとも早く直接外国と貿易を開始したいとの意向を表明するにいたったのには、十分な前歴がある。
　薩摩藩は、鎖国制度のもとでも、その属領である琉球を通して、「琉球進貢」の名目で、中国との貿易をつづけてきた。幕府は、琉球持渡りの唐物を領内で販売することを認めたが、領外に販売することにはきびしい制限を加えたので、藩はこれに大きな不満をもっていた。
　そこで開港場で一般に自由貿易が許されるようになった大勢に乗じて、唐物の自由貿易を幕府に願い出ることになったのである。
　薩英戦争では、イギリス艦隊は薩摩側の予想外の抵抗と荒天にさまたげられて、その行動をたくましくすることができずに、引きあげたのであったが、アームストロング砲の大きな破壊力は、薩摩側に戦争再開の不利なことをさとらせた。
　それで藩内に和平論が強まり、薩英会談が横浜で開かれることになる。
　第一回の会談で、薩摩の代表は「条約のもとでは、幕府ばかりでなく、薩摩も貿易の利益にあずかれる権利がある。
　薩摩侯は、はじめから戦争には反対であった」という、きわめて重要な声明をした。
　イギリス代理公使ニールもこれにまったく賛成した。
　このような戦争以前とは打って変ったなごやかな空気のうちに、薩英間の交渉は妥結した。
　文久三年十一月一日、正式に成立した薩英講和の条件として、薩摩藩は、犯人の処罰、償金の支払いなどイギリス側の要求をいれる代りに、ニールは、薩摩藩のために軍艦購入の周旋をすることを約束している。
　これから翌元治元年（一八六四）のはじめにかけて、軍艦買入の問題に関連して、薩摩藩の代表とニールとの間には頻繁な接触が行なわれるようになった。
　薩摩の代表はニールに、薩英戦争の結果、薩摩藩は開国論に転換したこと、京都で開催される大名会議で薩摩藩は開国論を主張し、朝廷や幕府をその方向に動かすために尽力すること、などをのべ、また藩が幕府の貿易独占を破ってそれに割りこもうとする意図を表明した。
　当時、ニールは、諸大名のうち領内の港を開くことを欲するものがあれば、そのために大名と協定を結ぶことは、なんらさしつかえない、という外相ラッセル（哲学者パートランド・ラッセルの祖父）の訓令を受取っていた。
　この訓令は、イギリスが、幕府にかかわりなく、大名との直接交渉を認めたものとして、きわめて重要である。
　しかもニールは、薩摩藩との接触の機会を利用して、この訓令を幕府よりもさきに、薩摩の代表に伝えたのであった。
　こうして幕府が横浜における生糸貿易の制限を強化したり、横浜鎖港を提唱したりすることによって、イギリスとの関係をますます気まずくしていくのにひきかえて、薩英関係はいよいよ密接になっていった。

幕府の生糸貿易制限と薩藩
　幕府が横浜の生糸貿易に加えつつある制限は、文久三年の終りに近づくにつれて強化され、元治元年に入っていよいよはなはだしくなってきた。
　ところがかえって薩摩藩は、幕府の制限強化につけこんで、横浜の生糸貿易への積極的進出をくわだてた。生糸を横浜に送る商人たちは、はじめは一般大名の産物の名義をかりて幕府の制限を突破しようとくわだてたが、小さな大名では、到底、幕府の圧迫に抵抗しきれなくなった。
　ここに薩摩藩の登場を迎える。
　元治元年三月はじめの外字新聞は、数人の商人が、薩摩の保護を受けて生糸を売出しているが、薩摩は商人から手数料をとっている、と報告した。
　薩摩のこのような行為は、この後も継続されていた。六月から約三ヶ月の間、横浜への生糸入荷はほとんど途絶状態におちいったが、この間、わずかに幕府の厳重な封鎖線を突破するための権威となったのは、実に丸に十の字の紋章であった。
　幕府の生糸輸出制限がその極に達していたこのとき、資金の欠乏に苦しんだ日本の商人は、しばしば横浜の外国商館から資金の前貸を受けた。
　これら日本商人は外国商館の手先になって、生糸を買いつけ、それを横浜へ密輸した。
　その場合の密貿易の保護者が薩摩藩なのである。薩摩藩がこうした役割をになって登場したのは、鎖国時代における唐船との密貿易という前歴が大きく物をいっているのかもしれない。
　いまや外国側、とくに日本の貿易の圧倒的部分を保有するイギリス側からすれば、薩摩藩は、幕府の制限を突破して密貿易を強行しようとする勇敢な商人の保護者であり、自由貿易を保証する条約の擁護者である。
　これにひきかえ、もっとも重要な輸出品である生糸の輸出を停止状態におとしいれ、事実上の横浜鎖港へもっていこうとする幕府は、条約の破壊者である。薩英戦争以前は、幕府が条約の保護者であり、薩摩藩は条約の破壊者の一人であるとみられたのに、いまではまったく逆の見方が行なわれるようになってきた。
　これは、薩英戦争後における薩摩藩の開国論への転換と、幕府の生糸貿易制限の強化という、時を同じうして起った二つの大きな政治的現象が生んだ、実に重大な結果であった。

オールコック薩摩藩に期待
　さて話はすこしもどるが、オールコックが帰任したのは、元治元年一月下旬で、薩摩藩の代表とニールとの数次にわたる接触によって、薩英関係がとみに緊密化しているときであった。
　しかしその一方、長州藩による下関海峡の封鎖がつづき、幕府は横浜鎖港を公言するなど、政局が攘夷的方向をとる大きな動きもみえていた。
　日本の支配勢力内で、開国派と鎖国派とがバランスを保っているという認識をもっていたオールコックは、開国派が優勢となることに政局転換のかぎをもとめていた。
　このとき彼が開国派の筆頭にあげているのは、実にほかならぬ薩摩藩である。
　当時、京都で開催されていた参与会議で、幕府側は、攘夷的な朝廷を融和することによって、自己の勢力を維持しようとして、横浜鎖港を主張したのにたいし、参与の一人島津久光は、幕府の貿易独占を破り積極的にこれに割りこもうとする、薩英戦後の薩摩藩の政策に立って、横浜鎖港に反対し、松平慶永・伊達宗城（だてむねなり）らの参与もこれに同調した。
　したがって、オールコックは、久光をはじめ開国派参与の活動に希望をかけていた。
　ところが久光らの意見はいれられず、ついに二月二十四日、将軍は横浜鎖港を天皇に誓約した。
　期待に反して攘夷派の優勢を知ったオールコ″クは、「上は帝（みかど）・大君（だいくん＝将軍）より下は両刀ざしの武士（さむらい）・浪人にいたるまでの全支配勢力」に攘夷の不可能なことを思い知らせるため、攘夷派のうち、もっとも強暴なものの要塞を攻撃するという見地から、長州藩の下関砲台破壊の方針をきめた。
　薩英戦争の実物教訓によって、薩摩藩が開国論に「改宗」したのであるから、いままた、あらたな実物教訓によって、日本の全支配者を同様に「改宗」させようというのである。
　オールコックは、この方針に米・仏・蘭三国代表を同調させ、六月十九日、「将来の協力行動の基礎として役だつ原則を定める」ため四国代表の共同覚書が調印された。
　このなかで、幕府が多数攘夷派の圧迫に抵抗するにはあまりにも無力化していることや、薩摩・越前・宇和島のような大名内の開国派は、現在その意見を実行すべき能力がないこと、などが指摘され、これに対処するため、攘夷派が開国派を打ちくだく暇がないうちに、開国派に支持を与え、攘夷派の大名に有益な教訓を与えるための強力なデモンストレーションとして、長州藩砲台の破壊という軍事行動が提示された。
　幕府の弱体・無策ぶりに失望したオールコックは、薩摩藩を中心とする開国派の強化に期待をかけていたのであった。

井上・伊藤、外遊より帰る
　四国代表の共同覚書は、ただちに実行に移されるべきであった。
　ところがこのとき突然一つの事件が起った。
　文久三年（一八六三）九月以来、イギリスに留学中であった井上聞多（ぶんた＝馨）・伊藤俊輔（しゅんすけ＝博文）の二人の青年長州藩士が、藩を開国論に転換させようとして横浜に帰ってきた。
　二人の留学した最初の意図は、海軍の技術を学んで攘夷の手段とするにあったが、もちろん攘夷の初一念のごときは、したしく西洋の文明に接触するとともに太陽のまえの朝霧のように消えうせた。
　彼らが横浜を船出してからロンドンにおちつくまで、ずっと世話をしてくれたのは、極東におけるイギリス最大の商会であるジャーティン・マゼソン商会であった。
　すなわち、横浜を出帆するときに世話をしたのは同商会の支配人ガワー、上海で世話をしたのは同商会の支店長ケスウィック、ロンドンに着いてから世話をしたのは同商会の社長ヒュー・マゼソンである。
　自由貿易を旗印として市場を広げようとするこの商会が、将来の長州藩をせおって立つものとみて、その政策の線にそって彼らの啓発をくわだてたであろうことは、十分に想像できる。
　井上・伊藤は横浜に帰ると、出発のとき世話になったガワーに頼って、公使館の通訳サトウにあい、さらにその紹介でオールコックと会見し、藩論を一変させようとする意向を表明した。
　オールコックにしても、武力を行使せずに、二人の努力で長州藩を開国論に転換させることができれば、これに越したことはない。
　彼は、共同覚書に調印した他の三国代表と協議のうえ、二人を藩に送りかえすことにし、その結果をみるまで、一時、武力行使を延期することにした。
　そのさいオールコックは、両人を通じて長州藩主ヘーつの覚書を送った。

オールコックの長州藩へのよびかけ
　薩摩藩が薩英戦争後、開国論へ転向したことは、諸藩の排外主義の根源が、幕府の貿易独占にたいするねたみにあることを、日本にあるイギリスの代表者に確信させた。
　オールコックの長州藩へのよびかけも、この見地からなされたのである。彼は、長州藩が攘夷派の先頭に立つかぎり、これを最悪の敵とみなしたが、これとともに、条約に違反して貿易を制限・独占し、諸藩の攘夷の源泉を養っている幕府の政策にも、多大の不満をもっていた。
　そこでこの覚書では、条約がひとたび締結された以上、締約諸国はこれが廃棄を容認しえない、と一本クギをさし、いざというときは、兵を京都にすすめる決意がある、と攘夷派への強い態度を表明するが、それとともに
　「正当かつ唯一の主権者として大君（将軍）を支持する意志は毛頭なく、いわんや、現在のような大君の貿易独占を少しも支持しようとは欲しない。
　いなかえって、これは条約の精神・目的に違反している。
　諸外国は、大名も農民もすべて同様に貿易に参加することを望む」と断言する。
　そしてさらに、支配階級の存在が外交・貿易と一致するかぎり、その存在を否認しようとは思わないし、外交・貿易の発展に望ましいような目的を達成するためならば、政府の形態や条約の改訂にはあえて反対もしないし、そのかぎり内政に干渉しようとする意志は少しもない、とまで、オールコックは、この覚書で説いている。
　尊攘派の指導者長州藩を開国論に転向させるためには、外交・貿易の発展と一致するかぎり、条約の改訂、さらに転じて政治形態の変化さえも支持する用意があることを、彼は匂わせている。
　幕府の無力・無能にまったく失望しつくしたオールコックは、薩摩藩を中心とする開国派雄藩の登場に期待をかけた。
　薩英戦争後における薩摩藩の「改宗」に自信をえた彼は、いまや長州藩をもこれにならわせようとして、平和攻勢を展開したのであった。
　そしてこの場合、これら諸藩と幕府との対立を調整するかぎは、実に諸藩の貿易への自由な参加であった。
　井上・伊藤は、この覚書に示されるようなオールコックの政策を実現するため、英艦バロッサ号に乗せられて、藩内に送りこまれた。
　しかし藩の攘夷論は、二人の青年藩士の力で転換させるには、あまりにも強烈であった。
　七月十一日、バロッサ号は二人を山口に残したまま、むなしく横浜に帰ってきた。

幕府に政策転換をすすめる
　この日、オールコックは、外国奉行竹本正雅（まさつね）を通じて、幕府へ長文の覚書を提出した。
　この覚書でオールコックは、まず幕府の対外政策を攻撃し、このような政策の強行が、強国との戦争を意味することを、アヘン戦争や英・仏連合軍の北京進撃の例をあげて警告する。
　それから彼は、自由貿易の利益を強調し、大名の排外思想は、幕府が貿易を独占して大名を貿易に参加させない不満から来ているとの見地に立ち、条約にしたがって大名を自由に貿易の利益へ参加させることによって、大名の不満や敵意が消滅することを予想した。
　またこれによって大名は、米穀を貯蔵してその価格を騰貴させたり、その富を非生産的な軍備に費やす代りに、同じ富を産業資源の培養と消費物資の増産に投ずるようになれば、大いに国家の富力をますであろう、と論じている。
　米穀の貯蔵から来る米価の騰貴や軍備の拡充が、人民を貧困にし、市場をせばめるのにひきかえ、殖産政策をとることは、市場を拡大することになるから、これは本国の産業資本の望むところなのである。
　しかもこれで、幕藩対立の調整と市場の拡大という、二つの大きな目的が同時に達せられることになる。
　こうして彼は最後に、日本におげるすべての党派の利益に一致する政策として、幕府はロンドン覚書によって開港を延期されている諸港（新潟・兵庫・大阪・江戸）のほか、開港を希望する大名領内の港をも開くことに同意し、そのうえ、大名が幕府領の港へ産物を自由に運搬することにたいする制限を除くこと、貿易の独占・制限をただちに取止めること、関税の一部を毎年天皇に分配すること、を勧告している。

朝・幕・藩の関係調整策
　この覚書をさきの長州藩主へあてた覚書とくらべると、重点のおき方はすこしちがうが、意図するところは、まったく同じである。
　すなわち、自由貿易原則の貫徹のうえに立って、とくに大名の貿易への自由な参加を軸とする朝廷・幕府・諸藩の関係の調整をくわだてていることである。幕府への覚書では、なんらふれられていないが、さきの長州藩主への覚書にもあるように、この調整をするためには、条約の改訂から、すすんで政治形態の改訂さえも考慮しなげればならない。
　それからこの覚書では、たんに大名の貿易への参加ばかりでなく、大名領内の開港までが提議されている。
　そのなかで、まず考慮されているのは、鹿児島と下関であろう。
　これは、幕府のもっとも好まないところであり、現在の幕府の政策のもとでは、到底実現できないものである。
　このようにオールコックが自由貿易を貫徹しようとすれば、必然的に現在の政治形態という壁を突き破らなければならなくなる。
　下関遠征決行直前における二つの覚書で、暗示されもしくは内包されている要素が、下関遠征直後、八月二十二日に書かれたオールコックの覚書ではっきりした形をとってあらわれてきた。
　すなわち、そこでは、さきにものべたように、条約の改訂と平行して、それを協議するための「大名会議」の開催という形で、政治形態の改訂が打ち出されている。
　オールコックの雄藩連合の構想は、幕府独裁の否認ではあるが、幕府の打倒ではない。
　それは、革命や内乱をへることなしに、幕府独裁を雄藩連合に転化させることである。
　すると、この雄藩連合は、現実的には幕薩連合を中核とする以外にはない。
　オールコックは、下関遠征の成功をきっかけに、この対日政策の実行を期していたのであったが、やがて外相の命令で帰国の途についた。
　しかも幕府内部で、このオールコックの構想に相応じて、西郷と時局収拾策で丁解に達していた勝も、退陣を余儀なくされるにいたって、幕薩連合のコースははばまれてしまった。

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小栗（忠順）コース
　勝の時局収拾策は、薩摩藩との提携を中心に、雄藩連合をはかるということで、たしかに幕府にとって安全度の多いコースであった。
　それは、オールコックの対日政策とも一致することになる。
　しかしこの政策は、一面、幕府に大きな譲歩を要求する。そこでこれは、幕府の権力を強めようとする一派の反発を招いた。
　元治元年（一八六四）十一月十日、勝が、その管轄する神戸海軍操練所で激徒を養成したとの嫌疑で、軍艦奉行を罷免されたことは、蟇府内で勝のコースが否認されたことを意味する。
　そしてこれから一ヵ月あまりのちの十二月十八日、小栗忠順（ただまさ＝上野介）が軍艦奉行に任命されたことは、まことに象徴的ともいうべき事件であった。というのは、小栗は、蟇府内で勝と対照的なコースを代表する人物だからである。
　小栗が、万延元年（一八六〇）に日米通商条約批准交換のため、遣米使節の一員として渡米したことは、あまねく知られている事実であるが、その後の彼はどのような途を歩んだのであろうか。
　文久二年（一八六二）九月、町奉行だった小栗は、政事総裁職の松平慶永が横井小楠らの意見に動かされて「破約攘夷」（従来の条約を破棄し、諸侯の衆議にもとづき新条約の締結を提案する）を主張したとき、敢然としてこれに反論を加えた。
　彼は「近来は朝廷や諸大名から種々の干渉があって、それがため、既定の政務に変更を加えねばならぬようになるのは、もってのほかの失体である。
　このままでは、ついに諸大名に使役されるにいたるであろう」といって、朝廷・大名の意見には耳をかさず、断然、幕府の権威をふるい起すべきことを主張した。
　小栗が幕威振興を主張したこの時代は、幕府が、朝廷をかついだ薩・長・土等諸雄藩の幕政干渉におし流されるような状態にあった。
　このとき、身をもってこの流れをせきとめようとしたのが小栗であった。
　しかし、こうした意見をもっていたのは小栗ばかりではない。このころ、外国奉行の水野忠徳も、慶永に開国の国是を定めることを切言していれられず、突然、箱館奉行に転出を命ぜられたので、憤然として辞職した。
　水野の意見は、幕府は責任をもって攘夷の勅旨撤回を迫り、もしきかれなければ、天皇の退位・配流も辞すべきでぱないという強硬なものであった。
　それから小栗が慶永の意見を反論したとき、重職にある多くの幕吏もこれに同調したというから、幕府内部には、小栗に代表されるような幕威振興論が底流となって存在していたことがわかる。

尊攘派打倒のクーデター計画
　文久二年から三年にかけて幕府はまったく自主性を失い、大勢におし流されるばかりであった。
　しかもこのなかにあって、さきの底流は、時あって地表にふき出す。
　文久三年四月中旬、勘定奉行・歩兵奉行兼務の小栗が中心となって、兵をひきつれて京都に上り、当時、尊攘派のとらわれもの同然の将軍家茂（いえもち）を江戸に迎えとり、和親交易の勅諚を要求する謀議が定まっていたが、この挙は下旬のはじめ、にわかに中止されたという。
　この陰謀の詳細は、よくわからないが、四月二十三日、小栗が免職されているのをみると、さきのクーデターの風説は当っているといってよかろう。
　ところが小栗は免職後も、すこしも謹慎することなく、横浜へおもむいて神奈川奉行浅野氏祐をそそのかし、江戸では、歩兵頭・大砲頭・騎兵頭などと協議し、ふたたび陰謀をくわだてていると伝えられた。
　これによると、さきのクーデター計画は、その後も根強くつづけられていたらしい。
　ここでも幕府の編成した新軍隊の幹部が大きな役割を演じていた。
　この底流がさらに大きく噴出するのが、老中格小笠原長行（ながみち）を首領にいただき、水野忠徳を謀主とする尊攘派打倒のクーデターである。
　これは先にふれた英・仏両国公使による幕府にたいする軍事援助提案に刺激されて、くわだてられたものであった。
　ボンクラな老中どもを圧倒して江戸の政権を手中におさめた小笠原一派は、幕府の船繿のほか、ニールの好意によってチャーターした二隻の英船によって、新編成の軍隊を海路、大阪に輸送し、六月のはしめ、京都に向って進撃を開始した。
　こうして彼らは京都から尊攘派を一掃しておいて、攘夷勅諚の撤回を天皇に迫り、きかれない場合は、天皇の退位・配流をも辞さない覚悟をきめていたということである。
　しかしこのクしデター計画は、この一派と連絡のなかった在京の将軍をめぐる幕府首脳部に阻止され、真夏の夜の夢と化しさった。
　失敗に終ったこの計画は、親外派の幕吏と新軍隊の幹部を中心とし、のちの「徳川絶対主義」構想につながる幕府権力の強化をめざすものであった。
　そしてこのクーデターの失敗後、幕府は、しばらくの間、なんらの自主性をももつことができず、時勢の動きにおし流されるばかりであった。
　この尊攘派打倒のクーデター計画の段階では、英・仏両国公使ばかりでなく、すべての外国代表が、幕府を条約の保護者として支持する態度をとっていた。

ロッシュの着任
　ところが元治元年下関戦争後に、幕権振興派が進出してくるとき、このうしろだてとなっだのはフランス公使ロッシュであった。
　ロッシュがわが国に着任したのは元治元年三月下旬で、オールコックが帰任してから二ヵ月後のことである。
　彼は、一八三二年（天保三）以来、北アフリカにあること三十余年、植民地征服戦争で活躍をし、ついにチュニス総領事の地位をかちえた人である。
　日本に着任したときは、すでに五十五歳、まことに千軍万馬の老練な外交官であった。
　ロッシュの前任者ル・ベルクールは着任以来、ずっとイギリス公使に追随・協力してきた。
　ところがいまや、第二帝政下における、とくに一八六〇年英仏通商条約締結以来の、フランスにおける産業革命の進展と産業構造の近代化は、極東市場へのあらたな割りこみを要求した。
　ロッシュは、このような情況のもとでボナパルティズムの極東政策の選手として、駐日公使に送りこまれたのであった。

幕府権力の強化を望む
　したがってロッシュの着任以来、ル・ベルクール時代の対英協調とは打って変って、フランスの対日政策に独自性が出てくるのは必然である。
　ロッシュが着任して、まず当面した重大な外交問題は下関攻撃であった。
　アメリカ公使やオランダ総領事が、いずれもオールコックに全面的に同調したのにたいして、ロッシュは、他の三国代表が参加する共同行為に物質的支持を与えるのをさしひかえ、たんに道義的支持を与える、という冷淡な態度をとっていた。
　しかし結局、ロッシュはオールコックの主唱する下関攻撃に「物質的」に参加した。
　それはつぎのような事情からであった。
　老中の命令でロッシュに会見にきた外国奉行竹本正雅は、幕府は長州を屈服させる武力をもたず、天皇の攘夷令によって行動している長州を討伐することも道義的にはできない、と告白した。
　それと同時に、竹本は朝廷の攘夷令にたいする唯一の回答として、長州の懲罰が必要であり、さらにイギリスがこの機会を利用して、日本の戦略的要地を占領しはしまいかと恐れている、とのべ、つづけて、
　「もしもフランス公使が、この点について幕府側を安心させる言明をしてくれるならば、幕府は条約を結んでいる諸国の下関遠征計画に暗黙の同意をする」と言明した。
　つまり、イギリスが下関付近を占領する心配さえなくなれば、自力では手におえぬ長州の処置を外国の武力に一任するというのである。
　竹本を通じて伝えられた、幕府のロッシュによせた大きな信頼は、ロッシュを大きく動かした。
　彼は、条約が、それに調印した将軍の権威のもとに保たれるとの見地から、長州侯の懲罰は、将軍の権威を確保し、全日本に外国人追放計画のむだなことを証明するものである、として、断然、下関遠征に参加する意図を表明したのであった。
　そしてイギリスの下関占領の野心のほか、ロッシュが警戒していたのは、薩摩藩が、領内で開港しようとして、イギリス公使と接触していること、および、下関遠征成功後、イギリスが長州藩と接近する可能性のあること、であった。
　幕府側を通じて伝えられた、イギリスの下関占拠の野望は、おそらく事実でないと思うが、薩摩藩の対英接近はまぎれもない事実であり、またオールコックが長州との接近をめざしていたことも、すでにのべておいたとおりである。
　ロッシュは、そうしたオールコックの意向をみずから知っていたであろうし、また竹本を通じて聞いたであろう。
　オールコックの独走を牽制するため、ロッシュは共同行動への「物質的」参加を決意した。
　すなわち、ロッシュをして下関遠征参加を決意させたのは、下関遠征がもっぱら幕府の権力確保となることを保証するためであった。
　オールコックが、すでに条約の保護者としての幕府の無能にあいそをつかし、新しい実力者として開国派諸藩に目を向けていたのにたいして、ロッシュは、依然、将軍の権威のなかに条約によって保証される権利の確保をめざしていたのである。
　下関遠征の直前において、幕府の権威確保を軸にして結ばれた幕府とフランスとの関係は、遠征以後、いよいよ密接となり、あらたな展開を迎えることになる。

親仏派の形成
　ロッシュは一面、アヘン戦争の例を引いて反英宣伝を展開するとともに、「正義を愛する国」としてフランスの偉大さを強調した。
　ロッシュの影響は日に日に幕府内部にしみとおってきた。
　老中のもっとも有力な一人は「フランスは強きを挫き弱きを助ける。フランスは世界を照らす」と、フランスに最大級の賛辞をささげたという。
　こうして幕府内部には、「親仏派」が形成され、それが幕政の主導権をにぎるような勢いとなってきた。
　私は、「親仏派」の典型的な一人として目付の栗本鯤（こん、鋤雲＝じょうん）をあげておこう。
　彼は、幕府医官の家に生まれたが、箱館にいたとき、フランス人メルメ・ル・カションと知りあいになり、それに日本語を教えたことがあった。
　カションはこのころ公使館の書記官となり、栗本も幕府の要職についていたので、栗本はカションとの親交を利用して、ロッシュとの交渉における重要な任務に従事するようになった。
　栗本は、老中の命を受けてロッシュに兵器廠創立について最初の提議をした機会に、横浜のフランス軍施設を案内してもらった。
　栗本は、かの施設に至ると、その完成をほめたたえたのち、フランス軍の横浜駐屯を永遠に保証するような建築物の創立を大いに喜んでいる、ときわめて感動的な言葉でのべた。
　そして彼は、丘のうえに立つ英軍のキャンプをロッシュに指さしながら、つぎのようにいった。

　将軍の権力が確立するその日まで、愛国心は棚あげにするというのである。
　栗本らにとっては、幕府の権威を保つためには国家の独立も犠牲にされなければならない。
　幕府に代って長州というやっかいものを始末してくれた、下関戦争の偉大な教訓からしても、将軍の権威を反対派から守るためには、外国軍隊の駐屯は絶対に必要なのである。
　しかしひとしく外国といっても、商工業を拡大するために、しばしば外国領土の占領をも辞さないといと、ロッシュによって宣伝されてきたイギリスは、まことに油断のならない国である。
　そのイギリスが横浜に大きなキャンプをもち、そこに千数百人の兵をおいている。
　そこで栗本は、イギリス軍に対抗してわがほうに有利なバランスを保つため、イギリス兵と同数ではないにせよ、フランス兵の増加を希望する、とロッシュに告げた。
　ロッシュは、この栗本の告白をもって、極東におけるイギリスがやった先例と、最近、内海の一地点をイギリスが占領しようと欲したことを恐れて、幕府が、国家の安全のための保証として、日本駐屯フランス軍の増加を希望しているものである、としている。
　すなわち、幕府の権力確立のための保証をフランスの軍事力に求めるというのが、「親仏派」の考えかたであった。
　そしてイギリスが薩長など雄藩へ接近しようとくわだてつつあったとき、これは幕府側にとってきわめて重大な動きであったということができる。

横須賀製鉄所建設計画
　栗本がロッシュに兵器廠（へいきりょう＝幕府では製鉄所という）創立について最初の提議をしたのは、元治元年（一八六四）十一月上旬のことと思われる。
　しかも幕府内における製鉄所建設の主唱者は、実に勘定奉行小栗忠順であった。
　小栗が、文久年間以来幕府の権威衰退の大勢に抗し一貫して幕権振興を主張してきた人物であったことは、すでにのべておいたとおりである。
　小栗こそ、親仏派の中心人物であり、製鉄所建設は、フランスとの結合による幕権確立政策の最初の大きな企図として、小栗と栗本のコンビによってすすめられた。
　こうして両人の手で下打合わせもすんだので、十一月十日、老中は正式にロッシュにたいして、製鉄所建設のための技術者の推薦を依頼した。この十一月十日は、あたかも勝が軍艦奉行を罷免された日にあたる。
　さてロッシュは、幕府側の依頼に応して、ジョーレス提督とも相談のうえ、当時、中国の寧波（ニンポー）にあって造船工場の設立、砲艦の建造に従事していた若い海軍技師ベルニーを、製鉄所建設の主任技師として推薦した。やがてベルニーが横浜にやってきた。
　彼は、横浜に近い横須賀に製鉄所建設に適当な土地を選定し、かつ建設費の見積りをしたが、それは幕府側か予定していた金額のなかばを越えなかった。
　これによって、彼は大いに幕府当局の信頼を得た。慶応元年（一八六五）一月二十九日、老中水野忠精（ただきよ）・若年寄酒井忠（ただます）は連名で、製鉄所建設の契約書をロッシュにわたした。
　それは、諸工場・付属建物を四ヵ年で落成し、経費一ヵ年六十万ドル、四ヵ年合計二百四十万ドルとすること、横須賀湾の地勢がフランスのツーロン湾に似ているので、ツーロン軍港をモデルとして、横四百五十間、縱二百間の規模とすること、などであった。
　これが、のちの横須賀軍港の起りである。

幕府への軍事援助を外相にすすめる
　これよりさき、元治元年十二月八日、幕府は、軍艦セミラミス号搭載のもにとおなじ砲十六門を、至急フランス政府に注文するよう、ロッシュに依頼した。
　これもすでに、栗本を通じて申入れていたのであった。
　ロッシュは、幕府が長州征伐をめざして準備をすすめつつあるにもかかわらず、そのテンポがおそいのは、幕府が戦争をやれる状態にないことを示しているとして、この情勢のもとで大名を屈服させうるのは、もっぱら軍備の優越にかかっていることを認めた。
　こうした情勢認識のもとで、彼は、幕府が国内の大きな封建領主の反対を打倒するために主として頼りにされるのは、フランスの忠実な協力である、と強調し、製鉄所建設のほか大砲の注文にも承認を与えるよう、外相ドルーアン・ル・リュイスに要請している。
　外相はこれを全面的に承認したが、たださきに栗本から申入れのあった横浜への増兵だけには承認をためらった。
　注文したカノン砲十六門は慶応元年五月、フランスの運送船によって横浜にもたらされた。
　それは将軍が長州征伐のためまさに江戸を「進発」しようとしていた直前のことであったから、幕府は幸先がよいといって、大へん喜んだ。
　それとともに幕府側を喜ばせたのは、いままで外国側が暴利をむさぼったのにくらべて、原価そのままという安さであったことである。
　こうして幕府とフランスとの関係は日ましに密接の度を加えていく。

幕・仏経済関係密接化のはじまり
　製鉄所建設計画は幕府とフランスとの経済関係をも緊密にする契機となった。
　すでに元治元年十二月九日、ロッシュが老中水野忠精らと製鉄所建設についての重要会談を行なったさい、経費の多端になやむ幕府側は、建設費支弁の方法について、彼に相談をもちかけた。
　ロッシュは、生糸を現物貢租としておさめさせ、外国へ直輸出する方法があることを教えた。
　幕府側もこれには大いに意を動かし、その方法について、いろいろとロッシュに質問した。
　それにたいして、ロッシュが教えたのは、政府から政府へ送っては、疑惑も生じるので、役人を付添として派遣し、商人と直接に取引するということであった。
　けれど幕府は、現物貢租として生糸を取り立てたことがないから、輸入資材の見返り品として生糸を直輸出しようとすれば、現物貢租として生糸をおさめさせるか、または生糸を買占めるか、しなければならないことになる。
　ともかくこの方法は、生糸の集荷および輸出にたいする幕府の独占権を設定することになり、自由貿易を旗印とするイギリスの政策と鋭く対立せざるをえない。

イギリス代理公使らの抗議
　はたしてこの企図は、まもなく、オールコックの帰国後一時代理公使をつとめていたウィンチェスターの耳にはいった。
　慶応元年二月九日、ウィンチェスターはオランダ総領事ファン・ポルスブルックをかたらい、水野忠精・諏訪忠誠の両老中と会見した。
　両国代表は、幕府が船艦・武器・弾薬等の買入のため、多量の生糸・蚕種をヨーロッパの特定市場に送ろうとする計画をしているという風説があることを指摘して、その実否をただした。
　しかるに両老中は、このような計画の存在を否認しないどころか、日本は、いずれかの国と軍艦・武器その他軍需品の供給にたいして契約をし、かってオランダ政府と取引していたのと同じ方法で、国内産物の剰余品で、かかる契約にたいして支払いをするのはまったく自由だと考えている、と答えた。
　しかし両国代表は、この問題について長く論議するひまがなかったので、かねて用意しておいた共同覚書を老中に提出した。
　そのなかで彼らは、風説によると、幕府側の企図は、去年の生糸貿易制限のくりかえしで、それが一八六三−六四年の貿易制限とことなるところは、その結果、生糸が輸送される相手国のために全部的または部分的独占を生むことであり、このような計画が実現した場合の影響として、日本に住む外国商人は生糸を買うべき自由な市場を失い、かつ政府で買占める生糸の数量に応じて、その市場への供給量が減少するから、生糸の市価は騰貴する、と論じている。
　幕府権力による貿易の独占が、フランスによる貿易の独占と結びつくとき、事態はイギリスにとって一八六三−六四年の貿易制限よりも重大なものとなる。
　のち幕府が両国代表の覚書にたいして送った回答でも、さきの会談の場合における態度を変えなかった。
　幕府は、かかる風説は事実無根であると否定しながら、今後、各国政府を通じて買入れる兵器等の代価を、国内の諸産物・現物貢租やその他すべて官庫に属する物資で支払ってもさしつかえない、と主張した。
　これにたいして両国代表はまたも書簡をもって、これに反論を加えたが、幕府側はついに回答を発することなく、黙殺してしまった。
　要するに、幕府側では、武器・軍需品等の購入の代償として、生糸・蚕種をフランスに輸送するという、将来の企図についてはすこしも否定しないのみか、むしろ、そうしたことがありうることを主張してさえいるのである。
　それはたしかに、自由貿易を指導精神として、幕府の貿易独占を排除し広く大名をも貿易に参加させようとするイギリスの政策とまっこうから対立する。

生糸貿易の独占をねらう
　当時のフランスには、とくに生糸を需要するような事情があった。
　十九世紀のなかばから、フランス・イタリアを含むヨーロッパの蚕業地帯には、微粒子病という蚕の病気が流行し、フランスの養蚕業は、壊滅的打撃を受けた。そこでこれを回復するため、中国およびベンガル産の蚕種移植をくわだてたが、失敗した。
　これにひきかえ一八六四年にはじまった日本蚕種の移植は、予期以上の成功をおさめた。
　こうした特殊の事情からすれば、第二帝政下の資本主義の発展を背景とする、フランスにおけるアジア政策の積極化のなかで、そのアジア貿易の重点が生糸の直接取引の拡大におかれるのは必然であった。
　一八六四年フランス農商相ベイクは、中国にあるフランスの商会を統合して組合を結成し、すべての国内絹織物業者の注文を一手に引き受け、生糸獲得の面でも、イギリス商会に対抗して一気に優位をかちとろうとする計画を立てた。
　さきにロッシュが幕府に提案した生糸直輸出案は、このベイク構想の日本への延長であるともみられるであろう。
　また一八六五年三月十日（慶応元年二月十三日）の『ロンドン・アンド・チャイナ・エクスプレス』紙は、フランスの絹織物に消費される中国・日本産の生糸のうち、五分の一だけが直接マルセイユに送られ、あとの五分の四は、ロンドン経由で送られるので、この手数と損失を避けるため、フランス官辺では、生糸貿易の大部分をマルセイユに移そうとしている、と報じている。
　これは、ベイクの計画と関係する情報であろう。ロッシュは、このような本国政府の政策を実現するため、幕府への軍事的援助強化の代償として、生糸の直接的・独占的獲得という、対日特殊経済関係の設定に向ってすすむのである。
　こうして親仏派の主導権のもとにおかれた幕府は、一路、長州再征の冒険主義的コースをとるが、そのまえに四国連合艦隊の下関攻撃後における長州の動きに目を向けておこう。