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明治維新の舞台裏――パークスとロッシュの対決
（『明治維新の舞台裏』石井孝著　岩波新書　1975年刊）

　私がこの小著を『明治維新の舞台裏』と名づけた理由について、旧版の「はしがき」から引用しておこう。
　政局の裏側では、日本人だけでなく、外国人が大きく策動して、日本人をあやつろうとしている。
　そうした外国人の動きを明らかにすることこそ、何よりもまず、この書物の叙述における最大の重点なのである。
　これとともに私は、反幕府側と幕府側とを問わず、志士といわれ豪傑といわれる指導者が、権力の獲得や維持をめざしていかに狂奔しているかを、外国側の策動とも関連させながら、明るみに出そうとくわだてた。
　古い維新史のもとでは、大義名分観念ででっちあげられた維新史の「表側」しか知らされていなかった。
　しかも今日なお、「新しい」維新史にあっても、その傾向は変った形で保持されているようにみえる。
　これにたいして私は、いまここにその「裏側」を明らかにしようとこころみたのである。
　このような著作の動機は、もちろん新版においても変っていない。
　しかし旧版は、一九五七年刊行の拙著『明治維新の国際的環境』（吉川弘文館）に依拠していた。
　その段階では、とくに慶応二年（一八六六）以降における外国側の動きをさぐるべき事実を明らかにできなかったことが多く、空白の部分を相当大胆な推理でうめなければならなかった。
　ところがその後、外国側の原資料に接してみると、かって大胆な推理をあえてしたもののうち、誤りであったりまたは妥当性を欠いたりしていたものが数多く発見された。
　一九六六年、私はあらたにみることができた外国側の原資料にもとづき、さきの『明治維新の国際的環境』を大幅に改訂・増補して、増訂版を刊行した。
　したがって本書もそれにつづいて、速やかに改版されるべきであったのに、今日まで十年近くものびのびになってしまったのは、ひとえに著者の怠慢のいたすところである。
　さてまえにのべた大胆な推理の結果、旧版では、とくに叙述の重点をおいた「外国人が大きく策動して、日本人をあやつろうとしている」事実に、しばしばオーバーな表現をしており、それはことに、�Vと�Wにおいて著しかった。
　したがって以上の点を是正した新版は、全体として旧版にくらべると、国内的な動きと国際的な動きとの交流関係のなかで、前者の評価が高まっている傾向がある。
　本書の叙述を江戸城明渡しで終えないで、彰義隊討伐まで引きのばしたのも、国内的な動きを正しく評価しようとするためである。
　このほか大政奉還の評価も、旧版とは大きく変った。このようにして新版は、いくつかの重要な事実の歴史的評価において、旧版にくらべて質的変化をとげていると思う。
　なお本書にのべられている史実について、さらに深く知りたいと思う方は、前掲『明治維新の国際的環境』につかれることを希望するが、このほか手ごろの書物として、拙著『戊辰戦争論』（吉川弘文館）をもあげておきたい。

　　　　はじめに top

　十八世紀の終りには、世界史的にみて重大な事件が相ついで発生した。
　一七八三年（天明三）にはアメリカ合衆国が独立し、一七八九年（寛政元）には、フランス大革命が起った。
　そしてそのすこしまえに、イギリスでは産業革命がはじまった。
　十九世紀になると、ヨーロッパ、アメリカの先進諸国では産業革命がすすみ、この世紀の前半には、イギリスを中心にして、世界的規模での資本主義が成立した。
　この資本主義はたえず拡大する生産に応ずるため、市場を世界に求め、武力に訴えても市場にたいする制限の突破をくわだてるようになる。
　従来このような世界の動きからたちきられていた日本でも、十九世紀のはじめになると、封建社会の土台をゆるがすような動きがめだってきた。
　先進地帯では、農民の商品生産がすすみ、そうしたなかから上昇してきた農民などによるマニュファクチュア経営も生まれつつあった。
　この下からのブルジョア的発展は、幕藩体制をあらたな危機へおいやった。
　天保年間（一八三〇−四三年）は、そうした危機が表面にあらわれた時期であった。
　民衆の封建権力に反抗する闘争は、量的に増加したばかりでなく、質的にいわゆる世直し一揆といわれる闘争形態にすすんでいった。
　この封建制の危機に対応するために幕府や諸藩では、「改革」を行なった。
　しかし、幕府の天保の改革は大失敗に終った。大阪周辺をはじめ幕府の直領では農民の商品生産がすすんで、下からのブルジョア的発展がみられ、これを上から掌握することがむずかしかったからである。
　これにひきかえ諸藩、とくに薩摩・長州・土佐・肥前などの西南諸藩では、この時期の改革に一応の成功をおさめて、幕末期における活動の出発点をつくった。
　これら成功した藩政改革の特質は、藩によっていろいろのニュアンスのちがいはあるが、一言でいえば、商品経済を藩の権力で掌握したことである。
　幕藩体制のもとでぱ、幕府は一面、最大の藩でありながら、中央権力として他の藩とことなった特質をもっていた。
　徳川幕府が中央権力でありえたのは、領地が他の藩にくらべて量的にずばぬけて大きいだけではなく、直轄大都市の特権商人を通じて全国内市場を掌握できたからである。
　いわゆる鎖国も、幕府が独占的に国外市場を掌握する体制として、幕藩体制の不可欠の一環をなしていた。
　ところが諸藩が領内の商品経済を掌握して、大阪という中央市場に進出すると、幕府が全国の市場を掌握する体制にひびが入り、諸藩が幕府から離れていく傾向を生んでくる。
　このようにして幕府と諸藩、とくに西南諸藩の間の勢力関係にアンバランスが生じつつあるときに、開国を迎えることとなったのである。
　世界資本主義の中心であるイギリスが、アヘン戦争によって、中国をその市場として開いたのは、わが国の天保末年のことであった。
　しかし、イギリスはその余勢をかって日本の門戸を開こうとすれば、決して不可能なことではなかったのに、それをあえてしなかった。
　それは、イギリスが市場として中国を重視し、日本を大して問題にしていなかったからである。
　その間に、アメリカが東からわが国に迫ってきた。
　アメリカにおいても、十九世紀前半には資本主義の発展がめざましく、四〇年代から中国は、とくにアメリカ綿製品の重要な市場として期待された。
　十九世紀なかばに、アメリカが太平洋岸に進出してから、アメリカと中国の市場を結ぶ太平洋横断汽船航路の開設が問題になり、そのための寄航地として日本列島がマークされた。
　そのほか、北太平洋上に出漁する捕鯨船のための補給・避泊港を必要とする問題もあった。
　こうして西から来るイギリスがクリミヤ戦争（一八五三−五六年）にまきこまれ、また中国でその権益を拡大するために紛争を起しているとき、東から来るアメリカは資本主義の発展では、イギリスよりずっとおくれているにもかかわらず、鎖国日本への一番乗りをやってのけたのである。
　わが国の鎖国を破った和親条約も、わが国を世界資本主義の市場と化した通商条約も、まずアメリカによってかちとられた。
　あたかもアメリカが通商条約を獲得したとき、中国における紛争を解決したイギリスが、日本にも本格的に進出してくる段取となった。
　ところがアメリカは一八六一年から南北戦争に入り、外国に進出する余裕をもてなくなった。
　ロシアはクリミヤ戦争で手痛い打撃を受けたばかりであり、その後進性からいって、資本主義的な意味での進出は問題にならなかった。ただ北辺への軍事的進出が警戒されただけである。
　フランスは、ヨーロッパではイギリスにつぐ資本主義国家であったが、到底イギリスの敵ではなく、極東ではインドシナの侵略に重点をおき、中国や日本では、イギリスに追随していた。
　このようなわけで、幕末期にわが国との外交や通商を支配したのはイギリスであった。
　さて開国という事態は、幕府と諸藩の間の勢力のアンバランスを暴露し、かつ促進した。
　ここに西南雄藩の進出がみられるのである。当時、民衆の闘争を組織して幕府に対決するような反封建的政治勢力は出現していなかったので、幕府と対抗すべき政治勢力は雄藩以外にはなかった。
　安政元年（一八五四）日米和親条約の締結によって、開国の第一歩が踏み出されて以来しばらく、幕府は、時勢の動きにもっともよく対応できる人々によって指導された。
　このとき幕府には、改革的な雄藩と連合して中央権力を形成する機会があった。
　しかし安政五年（一八五八）井伊直弼（いいなおすけ）が登場し、逆コースをとってから、政局の混迷がはじまる。
　そして文久年間（一八六一−六三）になると、混迷はその極に達した。
　この混迷から政局を脱却させる契機となるのが、二つの対外戦争、すなわち文久三年の薩英戦争と翌元治元年（一八六四）の四国連合艦隊による下関砲台攻撃である。
　この二つの戦争からの実物教訓によって薩長両藩は、資本主義列強の軍事力に抵抗することができないのを知った。
　ここにこれら諸藩は、開国を必然的な事態として受けとめ、外国貿易への進出を通じて、藩の富強化を計る途をとっていく。
　それは、幕府による外国貿易の独占という、幕藩体制下における固有の体制を突き破るということから、これら諸藩の幕府から離反していく傾向をいよいよ決定的にすることにもなる。
　ここに、幕末の歴史は、新しい段階を迎えるのである。
　このとき、幕府にとっては、とるべきコースが二つはあった。
　一つは、雄藩に最大限の譲歩をして、幕府みずからすすんで自己を雄藩連合政権に改組することであり、もう一つは、時代の流れにさからって幕府の権力をいっそう強めることであった。

　　　　おわりに top

　元治元年（一八六四）八月の四国艦隊下関攻撃を契機とする政策の転換は、幕府の側でも、幕府に対抗する雄藩の側でも、ほとんど時を同じうしてあらわれた。
　幕府は、雄藩連合（実は幕府・諸藩の障壁を撤した改革勢力の全国的連合）の途を選ばず、フランスからの援助を頼りに「徳川絶対主義」をめざした。
　これにたいして薩長両藩はいずれも、「割拠」の名のもとに「一藩絶対主義」の途をつきすすんだ。
　このようにして両藩の「割拠」コースが、幕府の「徳川絶対主義」コースと対立するとき、両藩ははじめて、客観的に倒幕勢力となることができた。
　そして慶応二年（一八六六）、薩長両藩が幕府にたいし同盟を結ぶにいたって、全国的な規模で倒幕勢力が結成され、日本の政治地図は大きく塗りかえられるのである。
　薩長両藩の「割拠」、幕府からの独立化が、諸国、とくにイギリスとの直接的関係の発生によって大いに促進・助長されたことは、疑うべくもない事実である。
　しかしこのことから、イギリスの対日政策が倒幕勢力への積極的支持にあったということはできないと思う。
　はじめイギリスは、日本という市場を確保し拡大するため、日本の中央政府として承認した幕府（「大君政府」）を支持する方針をとっていた。
　ところが文久三年（一八六三）の薩英戦争を契機として、諸藩の幕府への反感が幕府の貿易独占にたいするねたみから来ていることを認識し、対日貿易を拡大するためにも、雄藩へ接近する態勢を示した。
　そして下関遠征をへて、この態勢はさらに強まる。
　下関遠征の直後、オールコックが起草した対日政策の覚書は、イギリスの対日政策の変化を示す記念碑ともいうべきである。
　ここでオールコックは、幕府支配に代る雄藩連合政権を構想している。
　しかし、彼が雄藩連合を支持したことは、雄藩が武力に訴えても、幕府を打倒するのを支持したことを意味しない。
　オールコックの雄藩連合政権構想は、雄藩の貿易参加への支持と表裏をなしている。
　したがって彼は、互譲・妥協によって内乱ないしは外戦を避けつつ、幕府が政権を雄藩連合に移譲すること、いやむしろ幕府が雄藩連合のなかにとけこむこと、を日本における政治的改革の理想的形態とした。
　これが、幕府の貿易独占に由来する国内紛争を避け、日本という市場をもっともよく拡大できる途であると信じられたからである。
　しかし幕府が雄藩連合の途を棄てて、「徳川絶対主義」への途を直進するとき、オールコックによる日本改革の理想像は到底、実現さるべくもなかった。
　オールコックは、新しい対日政策を立てただけで、やがて帰国の途についた。
　彼の後任として駐日公使になったパークスは、前任者にくらべると、対日政策において慎重であった。
　パークスの有能な助手サトウの筆になる『英国策論』が、パークスの対日政策を代弁するとみるのは誤りで、それはむしろ、オールコックの対日政策の展開とみるべきであろう。
　薩長同盟の成立によって、幕府と倒幕勢力との対決が鮮明になったとき、イギリス外相クラレンドンがパークスに発した訓令は、まことに微妙なものであった。
　予想される日本の内紛には中立を厳守すべきであるが、対日貿易を発展させるには、幕府と諸藩の間の調整が必要であるとされている。
　しかもその調整にさいして、外国人は表立った役割を演じるべきではなく、たんなる「示唆」にとどめ、日本における改革は、もっぱら日本人から出るように見せかけるべきだ、という。
　そこでは、オールコックの対日政策やサトウの『英国策論』にみられるような、内政干渉の印象を与える正式の提議が押えられている。
　この訓令が、この後パークスの対日政策となるのである。
　ところが薩摩藩は、サトウの『英国策論』をそのまま、イギリスの対日政策と信じこんで、パークスによる天皇との間における条約締結の提議を合図に、外圧を利用する政治的術策によって、幕府を倒そうとたくらんでいた。
　『英国策論』の線を実践できると思っていた薩摩藩の誤算に乗じて、徳川慶喜は、兵庫開港を外国側に公約し、兵庫開港の勅許を獲得することによって、薩摩藩の「切札」を取返してしまった。
　ここに薩摩藩は、政治的術策による「平和的」倒幕から、「挙兵討幕」へと戦術を切りかえることになる。
　つまりパークスの対日政策は、薩摩藩を「挙兵討幕」という、いっそう自主的な倒幕戦術に向かわせたのである。
　しかしそれにもかかわらず、パークスが日本における改革の路線として望んだのは、「挙兵討幕」ではなく、公議政体論であった。
　こうした意味で彼は、互譲・妥協による政権の平和的移譲というオールコックの政策を忠実に継承しているといえよう。
　ところが「挙兵討幕」の路線に乗って天皇政府が成立してから、同政府が対外友好の政策をとり、かつその政策を実行する能力をもっているのをみると、パークスは、いよいよそれを支持する決意を固めた。
　ただ天皇政府が討幕の帰結として江戸に攻撃を加えようとするにおよんで、パークスは内乱の拡大が日本の市場を、生糸の産地というそのもっとも重要な地帯において荒廃させるのを憂慮して、政府軍の行動に制約を加えようとした。
　俊敏な勝海舟は、パークスの天皇政府にたいする影響力をフルに活用し、政府側の無条件降伏の要求を緩和させ、諸侯の筆頭として徳川氏の勢力を保存しようとくわだてた。
　しかしこのような勝の企図も、政府軍の彰義隊討伐できえうせ、徳川氏の駿府移封によって、結局、「挙兵討幕」の路線が貫徹されるのである。
　このように明治維新の政局が相対的に自主的な展開をとげたのは、まずさきにあげたイギリスの対日政策によるところが大きいと思う。
　当時、「世界の工場」を誇ったイギリスは、自由貿易主義を貫徹することによって、もっぱら商品の力で世界を支配するのを理想とした。
　そして産業資本の利潤を減らすことになる軍事費や植民地経営費は、できるだけ削減する方針がとられた。
　このようなイギリスの世界政策がもっともよく展開されたのは、一八六〇年代の後半から七〇年代の前半である。
　その時期はあたかも、明治維新の動きがクライマックスに達した時期と重なることに注目しておきたい。
　このほか、東アジアにおける資本主義列強の圧力は、市場価値の大きい中国に集中され、市場価値においては中国の比ではないとみられた日本では、中国にくらべて外圧が緩和されていたという事情も考えなければならない。
　とにかく以上のような国際的条件のもとに、中国では、国内の動きが外国の動きによって規制されてしまったのに、日本では、明治維新の過程でもみられるように、外国の動きによって規制されながらも、なおある程度、国内の動きは独自性を保つことができたのである。
　しかしこのことは、さらにその後における両国の行きかたをもかえてしまった。
　半植民地化した中国では、民族のすべての抵抗のエネルギーが帝国主義列強とそれに従属する国内の買弁的勢力に向けられ、ついに新民主主義革命となって結実した。
　これにひきかえ、資本主義列強と結んだ脱アジア的近代化から帝国主義国に上昇する途をたどった日本では、天皇制国家権力は、植民地の保有とその拡大によって、ある種の幻想といくらかのおこぽれを国民の一部に与え、自己に向けられるべき抵抗のエネルギーを弱めたり分裂させたりすることに成功した。
　しかもその遺産は、なお今日にまでおよんでいるようにみえる。
　中国の新民主主義革命から四分の一世紀をへて、ベトナムが完全に解放されたいま、私はつくづくその感を深くするのである。

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