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Index　　�T　　�U　　�V　　�W　　�X　　�Y　　�Z

　彼はまず、薩摩もその他の大名も一様に、たんにそれが外国人であるという理由で、外国人との交際に反対しているのではなく、幕府が貿易の利益を独占するのに反対するものである、と前提して、これを阻止する対策をつぎのようにのべた。

　これは、条約批准権を将軍から雄藩会議に移すことによって、政権を幕府から雄藩連合に移す方法である。
　京都における雄藩会議の議題ぱ、当然、諸藩の貿易参加を自由にするような条約の改訂であろう。
　このような条約改訂が議決されて、はじめて大名は条約を承認する。
　しかし、雄藩会議と批准交換との間に相当の期間をあげておくというのは、対外問題における現在の幕藩関係に変化を加えるような、条約改訂について協議するためである。
　こうして大名の委員と外国公使による批准交換の段取となり、すべては完結する。
　大名会議の招集が外国のイニシアティブによっているところに、この改革の外力依存的性格があり、また条約批准権の移動を通して、政権が移動することになっているところに、この改革の「平和革命」的性格がある。
　しかもこのような改革がなされずに、幕領内の新しい港（兵庫）が開かれる場合、大名の武力闘争による内乱が起るとして、兵庫開港以前に、この改革を断行することを希望しているのである。

松木提案の系列
　松木が外相クラレンドンに提案したこの改革の線は、下関遠征後、元治元年（一八六四）八月二十二日、オールコックが対日政策についての覚書で提示したものにまでさかのぼることができる。
　それは、条約改訂を協議するための大名会議を通じての政権の移動という線で同じであり、批准交換が大阪で行なわれることになっているのも、オールコックが大名会議は大阪で開催されるべきであるとしているのと関係がないとはいえない。
　このオールコックが提示した線は、勝が西郷に教示した、外艦の兵庫沖渡来のさいの時局収拾策としての「賢侯会議」と同じ構想であり、「賢侯会議」はまっすぐに、四国代表の兵庫沖進出のさい在京の薩摩藩士が策謀した雄藩会議招集と結びつく。
　松木がはじめてクラレンドンと会見したのは、一八六六年三月二十日ごろ（慶応二年二月のはじめ）と想像されるから、彼は、国もとから以上の薩摩藩士の策謀を知らされたうえ、彼の外交的知識でその策謀を体系化したのが、クラレンドンへの提案となったのであろう。

『英国策論』における情勢認識
　ここで転して、サトウの『英国策論』をみると非常におもしろい。
　『英国策論』というのは、当時イギリス横浜領事館付通訳であったサトウが、横浜で発行されている英字新聞『ジャパン・タイムズ』に発表した論説の和訳を、のちに日本の書店が、もちろんサトウとはなんの関係もなく勝手に、こうした名をつけて刊行したものである。
　サトウが、『英国策論』で展開している条約改訂論の根拠としている二つの大きな事実は、将軍の権力の実体と諸大名の貿易要望である。
　将軍の権力の実体については、大君（将軍）は、日本を統一する君主であるように、はじめ条約締結のさいにいったが、彼はたんに「諸侯連合の首席」で、日本の一部分しかもっていないのに、みずから「大君」という一国の統治者たる称号をとなえるのは非常な僭越であり、日本で「大君」の袮をもつことのできるのはひとり天皇だけである、と彼はきめつける。
　このことから、彼は日本の政治形態を諸侯連合とみなしていたことがわかる。
　つぎに諸侯の貿易要望について、サトウは重大な関心をもっており、元来、『策論』を書くきっかけとなったのも、横浜へ入港した薩摩藩の船が、積荷を外国人に売ろうとしたところ、幕吏がこれを許可しなかったという事実なのであった。
　大名は元来、貿易を好まないわけではないが、幕府はすべて彼らに相談しないで条約を結んだので、彼らは条約を承認せず、また将軍および外国人を敵視するにいたった、と彼はみている。
　ところがその後、大名は武器を買入れるばかりでなく、武器の代償として領内の産物をも売ろうとするが、現条約では武器は幕府のみが買入れる規定になっているから、諸侯の貿易を幕府が監視するのも、現行条約ではいかんともしがたい。
　また現在では、諸大名がその領内の港を開きたいという意向が明らかにみえるが、これに対応するには、大名領内における一、二の貿易にもっとも便利な場所を開けばよいわけである。
　このような情勢において、日本の大名すべてとでなく、ただ将軍とだけ結んだ条約を実施しようとしてもできないことで、この点からも現行条約の改訂を必要とする、と彼は説く。

条約改訂の提案
　このような事実をふまえて、サトウは条約改訂の重大な提案をする。

　ここでサトウは、中心的論点をもっぱら条約の改訂に集中しているが、その前提は、将軍が日本の統一的君主でなく、一人の大名にすぎないということであるから、かの条約改訂論は必然的に、将軍が一大封建領主としての本来の地位に退き、天皇の主権のもとに諸大名の合議体をつくって、いままでの将軍の地位に代るべきである、という日本の政治形態変革の主張にまでみちびかれるものであった。
　むしろかの条約改訂は、このような政治形態変革の手段であると考えられるのである。

『英国策論』と松木提案の類似性
　ここまでくると、『策論』におけるサトウの提案と、さきにあげた松木のクラレンドン外相への提案は、不思議にまで類似していることに気がつくであろう。
　松木は、条約改訂がなされずに、兵庫が開港される場合、日本は内乱の危機にみまわれることを説いているが、サトウも兵庫開港の期日までに条約改訂のため適当な処置をしなければ、流血をみずに外国人の兵庫居住は不可能になるであろう、といっている。
　両者ともに、条約改訂の期限を、あるいはむしろ改訂の機会を、兵庫開港においていることにおいて一致する。
　また松木の場合、大名会議に参加するのは御三家・国持などの大きな大名であるが、サトウの場合にも条約改訂について協議の対象としているのは「大君とひとしく日本の責任ある統治者である諸大名」、すなわち国持大名なのである。
　それから松木が、締約諸国が天皇に大名会議の招集を要求することを希望しているとしているのにたいして、サトウは、条約改訂のため有力な大名との協議を、締約諸国の公使に提案している。
　サトウの論説（『英国策論』）の最初の部分が『ジャパン・タイムズ』紙上に掲載されたのが一八六六年三月十六日（慶応二年一月三十日）、これにたいして松木がクラレンドン外相とはじめて会見したのは、三月二十日ごろと推定される。
　これによるとサトウ論説の発表は、松木提案よりもわずか数日早いことになるので、当時の通信状況からすると、両者が直接の関係をもっていたとする想定は、成立の余地がない。
　しかも両者は酷似しているのだから、ある共通の源泉から出たものと推定しなければならない。
　そうすると共通の源泉は、さきにあげた元治元年八月のオールコック覚書以外には考えられない。
　この覚書では、条約の根本的改訂を目的とする諸侯会議、および同時に、外国代表の老中や指導的諸侯との自由討議が提案されているが、そのような外交問題を通しての国内改革方式は『英国策論』および松木提案に共通するところである。
　しかし、オールコック覚書がまっすぐに『英国策論』または松木提案となったのではなく、そこに媒介項を設ける必要がある。
　それは、慶応元年九−十月兵庫で薩摩藩士らが展開した策謀である。
　当時薩摩藩士らは、条約勅許・兵庫開港のような外交問題を雄藩会議によって決定させようとしていた。すなわち、外交問題の処理方式を通じて、政権を幕府から雄藩連合へ移そうとたくらんでいたのである。
　この策謀は、勝が西郷に示した「賢侯会議」論の流れをひくものと想像される。
　当時、サトウをはじめイギリス公使館員と薩摩藩士との接触は頻繁に行なわれたとみられるので、同藩士の策謀はすぐイギリス側に知られたであろう。
　兵庫開港はついに勅許を得なかったので、薩摩藩にはなお、兵庫開港問題にこの策謀を用いる余地が残された。
　このようにしてオールコック覚書を源泉としながら、それが薩摩藩士の策謀を経過した共通の基盤の上に、『英国策論』と松木提案が生まれたものと想像される。

イギリスの対日政策
　サトウの論説が『英国策論』という名で翻訳・刊行されると、それは、イギリスの対日政策を示すものとして全国に流布された。
　たしかに『英国策論』は、オールコック覚書の流れをひいているかぎり、イギリスの対日政策を反映してぱいるが、どこまでもサトウ個人の意見であって、それがそのまま、パークスの対日政策を代弁しているとみるのは誤りである。
　慶応二年四月、パークスは、松木提案に接すると、外国代表の天皇にたいする大名会議招集の要請を、幕府が喜ばないであろうことを予想し、天皇・将軍および大名は、外国の干渉を受けることなしに、自主的にその勢力関係を調整するのが望ましい、としている。
　松木提案が『英国策論』と本質的にひとしいことからすると、彼は、『英国策論』に表現されているようなサトウの意見にはむしろ批判的であったことがわかる。
　サトウの意見は、オールコックのそれから出ているのであって、パークスの対日政策は、オールコックのそれにくらべて慎重だったのである。
　ついで五月初めから半ばにかけて、パークスは、イギリスの対日政策を示す重要訓令を受取った。
　最初のものは、一八六六年四月九日（慶応二年二月二十三日）付のクラレンドン外相の訓令で、薩長が連合して反幕的行動をとっているというパークスの報告にたいして発せられたものである。
　それは、
　�@　内戦にたいする厳正中立の順守、
　�A　日本において政治的勢力を求めないで、貿易の発展のみを求めること、
　�B　幕府の貿易独占の廃棄を軸とする国内諸勢力関係の調整、の三つの要項から成っている。
　しかし、国内諸勢力間の調整をするということになると、�@の厳正中立の順守という原則との間に、微妙なずれが出てくる。
　そこで、四月二十六日（三月二日）付の外務次官ハモンドからパークスにあてた私信の形で出された第二の訓令は、最初の外相訓令を補完するという意味で注目される。
　その私信ではまず、かの松木提案にふれて、日本における諸勢力の関係を調整するには、天皇・大君・大名の三者すべての利益になるように、貿易を極度に発展させる最善の手段を確保することをめざして、三者の間ですべての問題を自由に討議するのがよい、という。
　ところが厳正中立を保つという原則から、三者の間の討議を促進するにさいして、「外国人は積極的または表面的な役割を演じるべきではない」とされている。
　そこで、いま討議を望んでいるのは大名で、幕府はそれを望んでいないことから、パークスが幕閣との会談の席を利用して、ふと貿易の独占を放棄するのがよいということを「示唆」するような方法を提示するのである。
　そして最後にハモンドは、「日本の国内問題にたいするあまりに熱心な干渉」をいましめ、「日本における体制の変化は日本人だけから出るような外観を呈しなくてはならず、どこまでも日本的性格をもっているという印象を与えるようなものでなければならない」と結んでいる。
　以上二つの重要訓令は、日本国内の対立がいよいよ激化するなかで、パークスのとる行動を規定した。
　厳正中立を保ちながら、しかも国内諸勢力間の調整をやっていくには、「示唆」という方法が用いられた。
　これはもちろんパークスもやるが、パークスの有能な助手として、諸藩側にたいしてしきりに「示唆」を展開するのがサトウである。

　　　　2　パークスの鹿児島訪問 top

仲介者グラバー
　パークスがさきの重要訓令に接する前後の五月十三日、江戸協約（改税約書）が調印された。
　パークス以下四国代表の日本への要求には、条約勅許・兵庫開港のほかに、輸入税率の軽減があった。
　税率軽減の問題は幕府が単独でこれを引受け、慶応元年十一月下旬（一八六六年一月）から江戸で交渉が開始された。
　パークスは、成立したばかりの横浜商業会議所――そこでは当然イギリス商人が指導権をにぎっていた――の意見を聞いたうえ、みずから原案を作成し、これを幕府に押しつけた。
　この江戸協約によって、輸出入関税は原則的には、過去四年間の平均価格の五％を基準とする従量税（商品の数量に応じて課する税）となり、ここに、イギリスが久しく待望していた中国なみの税率をかちとることができた。
　そしてこのほか、通商条約ではその原則がうたわれながらも、容易に実施されなかった貿易の自由、貿易にたいする制限の撤廃の実施が具体的に規定され、日本人の海外渡航も公認されるにいたった。
　江戸協約の調印は、イギリス・ブルジョアジーの代表者としてのパークスの大きな功績であった。
　江戸協約が調印されてからわずか五日しかたたない五月十八日、パークスは横浜を船出して薩摩訪問の途についた。
　パークスはすでに第二回の訓令（ハモンド書簡）にも接していたので、かの訓令の精神を実行に移す最初の機会である。
　パークスの鹿児島訪問の話は急にはじまったわけではない。
　すでに慶応元年十二月、長崎で家老岩下ら薩摩藩士がガワー・グラバーと会見したさい、薩摩藩主との会見を切望するむねのパークスの意向が、薩摩側に伝えられた。
　その後、慶応二年二月、グラバーは鹿児島におもむいて藩主島津茂久（もちひさ＝忠義）と会見した。
　そのさい、パークスを招待する藩の意向がグラバーに伝えられた。
　そして三月になって、グラバーは横浜におもむき、パークスに薩摩藩の意向を伝えた。
　そこでパークスは、すぐグラバーとともに江戸にいって、岩下と会見し、ここにパークスの薩摩訪問が正式に決定したのである。
　以上の経過からも知られるとおり、パークスの鹿児島訪問にあたって、仲介者としてもっとも重要な役割を演じたのは、実にグラバーであった。
　彼は、薩摩をはじめ西南諸藩を大きな取引先としていたので、その利害関係から、かねて西南諸藩にたいする支持をパークスに説いていた。
　パークスの鹿児島訪問において演じたグラバーの仲介的役割は、グラバーの直接の利害関係から出たのである。

パークス鹿児島にきたる
　さて横浜を出帆したパークスは途中、下関に寄航した。高杉・伊藤が英艦におもむいてパークスと会見し、帰途藩主と正式会見することにして、パークスはそのまま長崎に向った。
　これよりさき長州藩でも、幕府とフランスとの交際が日を追うて親しくなるのに対抗して、イギリスとの接近に躍起となり、四月はじめには、高杉・伊藤の意見により、藩主とパークスとの会見の藩議が決定していたのであった。
　その後パークスは、しばらく長崎に滞在して情勢をさぐったのち、ここで先発したキング中将指揮下の艦隊と合流し、かのグラバーも一行に加わり、三隻の軍艦に護られて六月十六日、鹿児島湾にいかりをおろした。
　おりから陸上と海上とから一斉にわき起る礼砲のとどろきは、南国の天地にこだました。
　ちょうど三年まえに、荒れ狂う風波のもと、砲煙弾雨のなかで両者が相まみえたのにくらべると、何という変りようであろう。
　この日の午後、パークス夫妻・キングらの一行は、上陸して鹿児島市中を見物し、翌日には、まず藩主島津茂久およびその父で藩の実権者久光らが、プリンセス・ロイヤル号上にパークスやキングをたずねた。
　「藩主は身体長大、骨格強壮で、おのずから君公の威光を備えている。
　久光は藩主より身体短小肥大で、その挙動は藩主のごとく威儀正しくないとはいえ、勇武で君主の風がある」というのが、イギリス人のみた藩主父子のすがたであった。
　それからパークス・キングらの一行は上陸して、島津家の磯（いそ）邸をおとずれた。
　藩主父子は、パークスとキングに通訳のシーボルトだけを奥座敷に通し、「過去のことは水に流して、将来はおたがいに仲よく交わりたい」と挨拶した。
　やがて洋風の会場で盛大な宴会が開かれ、一同歓をきわめること五時間におよんだという。

西郷・パークス会談
　その後十八日から二十一日まで、ぎっしりつまったプログラムのもとに薩英の交歓はつづいた。
　しかしこの盛大な交歓の舞台裏で、西郷とパークスとの間に行なわれたプリンセス・ロイヤル号上での十八日の会談はきわめて注目すべきものがあった。
　この会談には、重大な使命をはたして帰国したばかりの松木弘安も列席した。
　まず西郷は、
　「兵庫の開港は、上は天子より下は万民までをあざむいて外国と協定したので、世界一般に通用する取決めといいがたい」と幕府を責めたが、これにたいしパークスは、
　「日本国内の紛争は決して外国人の干渉すべきことではなく、もちろん勅許ということも望んでいない」などと主張した。
　西郷によると、パークスには、
　「余程幕臭これあり」とみられ、交渉決裂の形勢にもなろうとしたという。
　これは、松木提案にもみられるような薩摩藩のパークスにたいする過大な期待とパークスの「中立」政策のずれを端的に示すものであった。
　そこで西郷が一歩引き下って日本の情勢をくわしく説明し、大いに幕府の失体を説くようになってから、会談は軌道に乗ってきた。
　それから話題は、昨年パークスら四国代表が兵庫沖へ渡来したときのことに転じた。
　パークスは、そのとき薩摩藩が勅使を外国代表のもとに差向けようとした目的をたずねた。
　西郷は、薩摩藩士が勅使に随行して外国船に乗りこみ、外国側から回答の期日を延期させておいて、その間に諸大名を京都へ集会させ、条約勅許や兵庫開港などの外交問題を幕府の手から切り離し、朝廷の処置にふりかえようとたくらんでいた、と答えた。
　つづいてパークスはこの薩摩藩の企図が失敗した理由をきいた。
　西郷は、「幕府の猛烈な反対で、ついに勅使派遣も取止めとなり、見込がすっかりはずれてしまって、まことに残念なことでした」といった。
　パークスは、「いやはや何とも残念な次第です」と応じつつも、かねて公家が世界の大勢に暗いのをよく知っていたので、外交問題が朝廷の処置となったさい、幕吏の代りに公家衆の談判となってはかなわぬと思い、実際の処置を西郷に問いただした。

　西郷の意見は、初対面のさい、勝から提示された「賢侯」四、五人の会合の線である。
　これにたいしてパークスは、慎重に内政干渉の非難を受けるようなことを避けつつ、王政復古の必要を示唆した。
　いまやかえって西郷が守勢に立たされた。

　西郷との会談におけるパークスの言動は、彼が出発直前に受取った訓令（ハモンド書簡）の線の忠実な実践であった。
　つまり、日本の国内問題への発言は「示唆」にとどめ、日本における改革は日本人のみから出るようにみさせるよう、つとめて留意したのである。
　パークス一行は、滞在一週間で、また長崎に向けて出帆した。
　パークスが別れを告げると、久光は固くパークスの手をとって別離を惜しみ、航路の安全を祈り、再会を期した。
　薩摩藩は、パークス一行の接待費に二万両または三万両をついやしたといわれるほどの大歓待ぶりであったという。

　　　　3　フランスの幕府援助すすむ top

日仏組合商法結成の計画
　パークスが、いままさに幕府と戦端を開いた長州藩と同盟関係にある薩摩藩の歓待を受けているとき、彼のライバル、ロッシュはどんな動きをしていたであろうか。
　幕府の長州再征強行の決意がロッシュの援助を頼りとしたものであることは、すでにのべたが、その後彼の努力による幕府とフランスとの緊密な関係はいよいよ強められた。
　幕府とフランスとの経済関係の緊密化を体系化しようとする企図もすすんだ。
　慶応元年（一八六五）八月、小栗忠順ら勘定奉行はかねてロッシュから小栗へ提案されたところにもとづいて、両国商人の「組合商法」結成計画について、幕府に建議した。開港場における密貿易の弊害を除き輸出入貿易にたいする統制を強化するため、「組合商法」を設けようというのが、その目的である。
　たとえば、わが巨商数人とフランスの巨商数人とて「交易組合」を設立し、その代理人として日本人一人をパリに、フランス人一人を横浜に在留させ、時々の相場をたがいに通報しあい、利益のある商品を彼我の「交易組合」で出金して輸出入し、損益とも平等に割合うというのであった。
　幕府は、やがて小栗らの建議を承認したので、小栗忠順および外国奉行星野千之（備中守）から、パリのフリュリ・エラールにあてて書簡を送り、日仏両国間の貿易を盛んにする意図から、両国商人の間でコンパニー（「組合商法」）を結ぶため、その方法をよく知っている人物の派遣を請うた。
　またこの書簡によると、フランスからの製鉄所建設用資材の購入と、これに対応してわが国からの生糸の輸出が考えられており、元治元年十二月、ロッシュが老中に示した構想の線がつらぬかれている。
　慶応元年二月、ウィンチェスターらが抗議した幕府の企図は、いよいよ実現の第一歩へふみ出したわけである。
　ここに出てくるフリュリ・エラールというのは、パリの銀行家で、かねてフランス政府から幕府への物資供給の仲介をつとめており、のちロッシュの進言により、慶応二年（一八六六）一月、幕府は、彼をフランスの幕府にたいする武器・軍需品の支給を仲介する資本家としての資格で、日本名誉総領事に任命した。
　したがってこの彼が、「組合商法」結成計画において、幕府側から依頼を受けるのは当然であった。

経済使節クーレーの渡来
　この「組合商法」結成計画は、ロッシュからも外相ドルーアン・ル・リュイスに報告されたが、もちろん外相はただちに承認し、農商相ベイクもこの計画に支持を約した。
　その結果、フランスの資本家連合は、両相の保護のもとに、フランス帝国郵船会社の重役クーレーを日本へ派遣することになった。
　クーレーが日本に到着したのは、おそらく慶応二年五月の終りか六月のはじめであろうと想像される。
　さて当時フランスでは、ソシエテ・ジェネラールという大銀行の出資で極東貿易への進出を目的とする「フランス輸出入会社」の設立が計画されていた。
　クーレーは、政府後援のもとに、「フランス輸出入会社」の創立準備委員会からその代表として、すなわち、「日本商人との協定の基礎を定め、日本政府と特殊なある種の事項を協議するため」の全権を与えられた経済使節として、日本に派遣されたのである。
　クーレーの渡来によって、幕府とフランスとの結合関係は新しい段階に達した。
　おそらくクーレーが渡来する直前の五月二十八日、勝海舟が老中の命によって久しぶりに登城すると、小栗忠順らは、
　「政府、仏郎西（フランス）に託して金幣若干、軍艦幾隻を求む。
　到着次第一時に長州を追討すべく、薩摩もまた時宜に応じ是を討ん。
　然して後、邦内また口を容るる大諸侯なし。
　更に其勢に乗じ悉く諸侯を削小（さくしょう）して、郡県の制に改めんとす」
　という「最秘密の議」を打ち明けられたという。
　まず長州を征伐し、そののち薩摩におよび、最後には徳川を中心とする廃藩を行なうという、「徳川絶対主義」のプランである。
　しかもこのような壮大なプランはフランスからの財政的・軍事的援助が得られるという期待にささえられていた。
　これについて当時、幕府内における勝の同志であった大久保忠寛（一翁＝いちおう）は、
　「随一の知者といわれている小栗などは、長州征伐の完遂まで、入費はどれほどでもやりくりする、といっているが、実にすさまじいことだ」と批評している。
　フランスの援助にささえられる「徳川絶対主義」建設というすさまじい計画の第一歩が長州再征の決行であった。

ロッシュのパークス非難
　パークスが西海の旅につくと、彼が反幕的な西南諸侯と交渉に入ることを察知した老中は、これら諸侯の悪意ある言動がパークスの精神に悪影響を与えることを恐れる、といって、ロッシュにパークスを追っかけていくよう懇請した。
　老中は、ロッシュが西南諸侯に示す言動によって、これら諸侯に威圧を加えることを希望していた。
　当時ロッシュは、パークスとまったく相いれない対日認識をもっていた。
　彼は、将軍を「条約に調印しそれを実施する意志が認められる君主」とみなす一方、大名を依然、条約の破壊者とみる態度を固執した。
　したがって条約は、将軍の権力のもとにのみ保護されるのであり、その権力の倒壊は、外国人をふたたび、条約を否認する勢力に直面させるものである、と彼は考えた。
　またロッシュは、諸藩が幕府の貿易独占を攻撃するのは、幕府から独立するがための策謀であるとして、その誠意を否認するのみでなく、このような諸藩の離反傾向をもって、日本をふたたび戦国の昔にかえそうとする反動的なものであるとみた。
　したがって彼は、パークスが「大君のもっとも危険な敵」薩長と直接関係をもつことをもって、「大君にたいして困難を作り出し、その逆臣を励ます」行為として鋭く攻撃している。
　彼は、「大名領との直接貿易で利益を得ることを商人にくどかれて、諸大名に好意を示しつつある同僚たちの傾向と毎日のように戦っている」と、パークスとの対決に闘志をもやす。
　このように対日政策において相反する両人の対決は、幕長間の決戦が開始されようとするおりもおり、それに接近する西日本において展開されようとする。

　　　　4　下関海峡のロッシュとパークス top

両人、下関海峡にあらわれる
　ロッシュが長崎に到着したのは、パークスが鹿児島に着いたよりも一日おくれた六月十七日であった。
　やがてパークスが長崎にあらわれると、待ち受けていたロッシュは早速パークスと会見した。
　ロッシュは、現在のような事態で、イギリスの代表が将軍のもっとも強大な敵とみられている大名を訪問するようなことは、幕府を苦しめるものである、とパークスの行動を非難した。
　しかしこうしたことで、両人の見解が一致するはずはない。
　そこで両人は、長州問題が外国貿易に損害をおよぼしている事態について協議した結果、協力して幕長紛争の平和的解決をはかるため、下関におもむくことになった。
　しかし当面の目的は同じでも、終極の意図はまったくちがう。パークスが、長州藩と幕府を対等な条件で講和させたのち、雄藩連合政権の方向へもっていこうとしたのにたいし、幕府になお長州を圧倒する力がないとみていたロッシュは、当面、寛大な条件で長州を降伏させ、その間に幕府に実力を養わせようとしていた。
　こうして両人は、二十四日、戦雲たれこめる下関海峡にあらわれ、個別的に長州側と接触し、和平問題を打診した。
　しかし長州側は、将軍と対等の条件で交渉しようとしており、かつ長州征伐について幕府の弁明を要求する権利がある、ときわめて強硬な態度をとっていた。
　このたのロッシュは、長州にたいし幕府との和解を説得することを断念しなければならなかった。
　これでロッシュが下関を訪うた目的も終ったわけであるが、それから両人は小倉で九州方面の幕府軍指揮官である老中小笠原長行と会見することになった。
　小笠原は、文久三年のクーデターの首領で、当時のもっとも有能な老中である。
　ロッシュは、パークスの鹿児島訪問によって幕府に与えた悪影響をいくらかでもやわらげようとして、パークスに小笠原を訪問させることにしたのである。この両人の小笠原との会見の情景はまことに対照的であった。

ロッシュ・小笠原会談
　翌二十五日、ロッシュは小笠原に、長州藩主に降伏を説くために、パークスと同道でやってきたが、パークスひとりで来ては、どんなことを話すか心配なので、一緒に来た、とのべた。
　しかし長州が降伏しないのは明らかだったので、話題は攻撃の方法におよんだ。
　ロッシュは、不二（ふじ）・翔鶴（しょうかく）二艦を下関海峡に回航させ、不二をもって東方を砲撃し、翔鶴をもって引島を攻撃・占領し、兵一万人をもってこれを守備させることを説き、さらに外国船による武器の密売を防止し、要所に砲台を建設することを指示し、大島からでなく小倉から下関に進攻することを勧め、また
　「下関付近を速やかに占領することがまず必要である。
　そうでないと、外国船が勝手に海峡を通るようになる。
　すると長州を助けるなどとの風説も起ろう」といった。
　下関海峡は、長州藩への武器輸送ルートとして、同藩の抗戦力培養にきわめて大きな役割を演じている。
　ロッシュはさきに、同地の密貿易禁圧のための国際的協定を成立させるのに尽力してきたことでもあるから、長州攻撃にさいしては、まずこの急所を押えよ、との指示はまったく当然のことであった。
　けれど幕府側として、長州征伐を完遂しようとすれば、さらに多くの軍艦や武器が必要であった。
　小笠原は、軍艦や大砲の買入についてフリュリ・エラールが周旋してくれるよう、ロッシュに依頼した。
　それにしても小笠原には、そのため莫大な経費を一時に支弁しなければならぬことが心配であった。
　ロッシュは、現在なお極秘に付されているが、日本と西洋とでたがいに「組合融通の規約」をとりきめることになっており、その方法もほどなく成立することと思われるので、横浜で金銭の貸借がどれほどでもできる、とのべた。
　ここに「組合融通の規約」というのは、当時、経済使節クーレーと小栗との間で交渉がすすめられている借款問題のことをさしている。
　会談はさらに長州処分問題に転換する。ロッシュは、長州が降伏したばあいの幕府の処置をたずねた。
　小笠原は、第一次長州征伐のときの裁決では十万石減封・隠居・蟄居（ちっきょ）などの罪であったが、現在では長州がさきの裁決にそむき再征となったので、まえの裁決ではすまされない、といった。
　ロッシュは、沿海の領地をすべて没収し、藩主敬親の孫を藩主にもりたて、敬親を追放すべきである、と処分の方法を示した。
　ついで小笠原が、敬親よりも頑強な世継の広封（ひろあつ＝元徳）にたいする処分方法をたずねたのにたいし、ロッシュは、広封が服罪しないとすれば、死罪にするよりほかはない、と答えている。
　一年あまりまえに、ロッシュは、幕府側の諮問に答えて、刃に血ぬらずして長州を屈服させる方法を教えた。
　そしていよいよ開戦となったいま、戦後の処分方法までロッシュにたずねている。
　ロッシュは幕府の最高顧問になりきっていた。

パークス・小笠原（長行＝ながみち）会談
　ところが、翌日のパークスとの会談になると、まったく打って変った情景が展開された。
　もっとも大きな問題は、さきに長崎奉行から通告されていた戦争中における外国船の下関海峡通航停止のことであった。
　パークスは、開戦となっても、攻撃はわずかの時間で、たえず戦争というわけでもないから、砲撃のないうちに待ち合わせて通航すれば、さしつかえあるまい、とだめをおし、幕府側の長州征伐にたいする決意をたずねた。
　小笠原は、長州が朝廷・幕府の命令に違反したかどで、断固討伐する強硬決意をのべた。
　つぎにパークスは、長州への進入がどの方面から行なわれるか、をたずねた。
　進入の方面によっては、海峡の通航に大きな影響があるからである。
　これについて小笠原が、攻撃はどこから着手するのがよいか、と聞いたのにたいし、パークスはかえって、戦ってはならぬ場所を指摘する、といい、これに関連して、つぎのような問答が行なわれた。

　両人のはげしいやりとりから発生する険悪な空気が目にみえるようである。
　それもそのはず、前日にロッシュがまずここを押えろ、といっているように、下関は長州藩の戦闘力培養にとっては、咽喉の役割をはたしている。
　ところがパークスは、外国船通航の自由を名として、長州と戦争をする場合にも、ぜひこの急所だけははずせ、というのだから、これではまったく幕府の軍事行動にたいする妨害のほかの何ものでもなかった。
　これよりさき伊藤俊輔は、開戦となったさい、馬関（ばかん＝下関）警備は英船にやらせる策もあろう、といっているが、パークスの行動は、この長州側の期待に応ずるものであった。

その後のパークスとロッシュ
　パークスと小笠原が会見した二十六日、長州藩の使者は、パークスおよびロッシュに、山口に藩主を訪うことを勧誘しにきた。
　ただしこれには、藩主との会見のさい、将軍への降伏を説かない、という重要な条件がついていた。
　それでロッシュはもちろん、これを拒否した。
　パークスは、かねて高杉や伊藤などとも縁故のある通訳のラウダーを通して長州側との接触に当らせていた。
　ラウダーは、パークスがここへ来た目的は、幕長和平工作をはかるためではなく、友好をあつくするために、長州侯と会見することである、などとのべた。
　ラウダーを通じて知らされたこのようなパークスの態度に、長州藩当局は安心した。
　ラウダーとの応対にあたった木戸らは、「幕府との和議ができなくても、外国が幕府を援助するなどという心配は無用である。どうか諸方面とも進撃の手筈をすすめてもらいたい」と、山口の藩当局に報告した。
　しかしパークスと長州藩主との正式会見が実現しなかったのは、ロッシュに誤解されるのを防ぐためだったという。
　ここでパークスとロッシュは、たがいに今後の行動も知らせず、疑惑のうちにたもとを分った。
　パークスは二十七日、宇和島海上に姿を現わした。
　宇和島藩は十万石で、薩長にくらべると小さい藩である。
　しかし、この藩は、その産物を薩摩藩の代理人を通して長崎で輸出していた関係から、薩摩藩と親しく、また藩の実権者である前藩主伊達宗城（むねなり）は「賢侯会議」のメンバーとみられていた。
　そして今度は、家老松根図書を長崎にやって宇和島へ招請したので、パークスもこれに応じたのであった。
　藩ではパークスを宇和島城に迎え、大歓迎を行なった。七月二日、宇和島を出帆したパークスが横浜へ帰っだのは、出発以来一ヵ月半ぶりの七月四日であった。
　パークスの帰還後五日の七月九日に発行された『日本新聞』は、彼の鹿児島・宇和島訪問を報告して、南方諸藩連合を期待し、いままでの幕府による貿易の独占が一変して自由となる機会がまさに到来した、と得意の情を表現した。
　商人たちは、パークスのこの行動が貿易の諸藩領への拡大を促進するものとして、歓迎したのであった。
　またパークスの鹿児島訪問をとりもったグラバーも、「貿易を大名の領地へ拡げる段階をなすという意味で、パークスが日本でやったもののなかで、未曾有の名策である」と「自画自賛」している。
　その後、パークスは江戸に行って老中と会見し、小倉でやったのと同じように、下関海峡の通航権を強引に主張して、これを認めさせてしまった。
　彼はただ、下関海峡における船舶の停泊禁止だけを認めたにすぎない。
　慶応元年（一八六五）五月の四国代表の共同覚書は、外国船に海峡の自由通航を保証している。
　しかしそれは平時、正常な貿易に従事する船舶についてであって、戦闘が海峡で開始された場合、各国海軍指揮官は、各国の船に戦闘区域外を通過する必要を警告し、さらに通航が外国船を現実の危険にもたらすさいには、外国船に海峡に入るのをやめるようにさえ要求することをかかげている。
　ところがパークスは、そうしたことをすべて無視して、海峡の自由通航を主張し、それを貫徹したのであった。
　さらにパークスは、「中立」の順守という理由で、イギリス船が幕府の軍事輸送に参加するのを禁止した。
　当時、長州藩は、幕府軍の進攻に備えるため、下関海峡砲台の再武装をくわだてた。
　パークスは、それが元治元年の停戦協定に違反しているにもかかわらず、幕長の紛争にたいする「中立」という理由で黙認している。
　このように幕長戦争中におけるパークスの行動はすべて、幕府軍の進攻をさまたげることをめざしていた。
　幕長戦の継続が国内諸勢力の間の調整を破壊することを恐れたからであろうが、それはおそらく、パークスの主観的意図を乗り越えて、国内政局を倒幕勢力にとって有利に展開させたのであった。
　一方ロッシュは、帰還の途中、兵庫で老中板倉勝静と会見し、長州との和解を勧告したが、拒否された。彼はかねて、幕府の戦力がいまだ充実していないのをみて、長州との和解を希望していたが、いま緒戦における幕府軍の敗色をみて、いよいよその必要を痛感したのであろう。
　こうしてロッシュは、パークスと同じ日に横浜へ帰った。
　するとすぐ彼は江戸に老中を訪い、まず幕長戦争の調停を提議し、それが拒否されると、今度は戦争への援助を申入れた。
　しかし幕府側は、内戦に外国の援助を借りるのは不人気であるという理由で、これを拒んだという。