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Index  T  U  V  W  X  Y  Z

V 将軍慶喜(よしのぶ)の巻き返し

  1 親仏政策の強化
  2 サトウの情勢打診
  3 外国代表への示威
  4 慶喜、切札をとりかえす
  5 ロッシュの幕政改革指導
  6 頼みの綱、借款


将軍徳川慶喜(よしのぶ)。
フランス皇帝ナポレオン三世贈与の軍装をした慶喜。
幕仏間の緊密な関係を示している。慶応3年(1867)撮影

    1 親仏政策の強化

「タカ派」路線直進
 パークスが西日本を旅行していた一ヵ月半の期間は、幕末の政局を決定するもっとも重要な時期であった。
 彼が鹿児島へおもむく途中、長崎で滞在している間に、幕長戦の最初の火花が散り、鹿児島から下関、それから宇和島と、海上の旅をつづげているうちに、戦局はいよいよ長州側に有利に展開しつつあった。
 そのさなかの慶応二年七月二十日、若い将軍徳川家茂は大阪城中で病死した。
 安政五年(一八五八)幼少にして将軍職について以来の打ちつづく難局、朝廷を擁する反幕勢力の圧迫、ライバル慶喜(よしのぶ)との暗闘、そして最後に長州再征の大敗が、この不運な将軍の寿命を縮めたのである。
 これよりさき幕府は、長州との戦争に備えて兵糧米をたくわえ、従軍を命ぜられた大名や旗本らもこれにならった。
 直接戦争に参加しない諸藩も、内乱が拡がり長びくのを恐れて米を領外に移出することを停止した。

 長州との戦争が迫るのにつれて消費地の米価はうなぎのぼりに騰貴し、他の必需品の物価もこれにつれて上った。
 民衆は生きるためには立ち上らねばならなかった。
 五月から六月という、長州と開戦前後のもっとも重大な時期に、しかも、大阪・江戸およびそれぞれの周辺地区という、幕府にとってもっとも重要な場所で、民衆が一斉に蜂起した。
 それはいたるところで封建的支配を麻痺状態になげこみ、幕府をして戦争遂行の自信を失わせた。
 もしもこのとき、反幕勢力が民衆の巨大なエネルギーを利用すれば、一気に幕府を倒すことは、必ずしも不可能ではなかったろう。
 しかし民衆の決起に衝撃を受けたのは反幕派も同様であった。
 長州藩は、石見(いわみ)の占領地帯で起った一揆にきびしい弾圧を加えた。
 薩摩藩は、このうえ戦争をつづければ、支配機構の解体となるのは必至だから、長州をゆるし、政体の変革をすべきである、と朝廷に意見書を提出した。
 このような幕府にとっての未曾有の難局をにないうるものが、徳川一門のうち慶喜以外にないことは、衆目の一致するところであった。
 政治的立場で慶喜と対立していた慶永(よしなが)も、慶喜を推している。
 慶喜は辞退したあげく、七月二十七日、将軍就任とはいちおう切り離して、徳川本家の相続を受諾した。
 しかし、いったん相続をきめると、休戦論には耳をもかさず、「大討込」と称し、みずから征長の陣頭に立ち、山口まで突入する、と豪語した。
 ところが出陣の前日、小倉陥落の悪いニュースが入った。
 慶喜はたちまち出陣を中止し、八月二十一日、将軍の死を口実に、対長州戦を一時休止するという朝命を獲得した。
 そして「ハ卜派」の勝海舟を広島に派遣し、長州との休戦をとりきめさせた。
 けれど慶喜は、慶永の意見によって、海舟・一翁など「ハ卜派」を登用する途を選ばずに、親仏政策を強めるという「タ力派」路線を直進した。

借款の成立
 慶喜の相続後、クーレーの渡来このかた交渉が進められていたフランスの幕府援助が事実となってあらわれた。
 ロッシュが小笠原と会見のさい、成立が近いと予告した借款の契約は八月二十日に成立をみた。
 借款の総額は六百万ドル、そのうち百万ドルは、オリエンタル・バンクの本店に関係なく、特別の取扱いに属し、日本政府の都合次第で、同行代理人との間にとりきめできるものであり、残り五百万ドルは、フランスのソシエテ・エネラールという銀行とオリエンタル・バンクが共同出資する計画だったようである。
 借款の主体は、もちろんソシエテ・エネラールであるが、当時フランスは日本に銀行をもっていず、金融上の取引は、すべてイギリスの銀行をへなければならなかったので、そうした点を考慮して、オリエンタル・バンクを一枚加えたのであろう。ともかく形式上は、両銀行からの共同借款である。
 この借款のほとんど全部は、兵器・軍需品・軍艦の購入や横須賀製鉄所の建設など、軍事的用途にあてられることになっていた。
 長州との休戦が布告されてのちの八月二十七日、慶喜は、幕府の根本を強化するため、みずから率先して兵制を改革するに決したことを告げ、歩・騎・砲三兵の訓練はもとより、軍艦その他海軍必要の器材および大小砲の買入につき、ロッシュの周旋を請うた。
 その結果、来日中のクーレーとの間に交渉が行なわれ、九月初旬には、武器・軍需品購入の契約が成立したもようである。
 借款契約や武器・軍需品購入契約の成立についで、九月下旬、「フランスの会社と関係をもつべき日本の商業・航海大会社」の組織についても契約ができた。
 この場合にも、幕府側の当事者として交渉したのは小栗であった。
 「日本の商業・航海大会社」というのは、業種別もしくは地域別に設立される多数の会社の複合体らしい。
 そして「フランスの会社」というのは、クーレーがその創立準備委員会から派遣されたという「フランス輸出入会社」であろう。
 すると「日本の商業・航海大会社」が「フランスの会社」と関係をもつというのは、この日本の会社が「フランス輸出入会社」の支配のもとにおかれることを意味する。
 こうして、ソシエテ・ジェネラール――「フランス輸出入会社」――「日本の商業・航海大会社」という系列ができるわけである。
 一年あまりまえに、小栗らが幕府に建議した日仏巨商による「組合商法」の設立案は、「フランス輸出入会社」の支配下におかれる「日本の商業・航海大会社」の結成によって、具体化されることになったのである。
 借款が成立し、この資金のプールから、幕府へ武器・軍需品が供与されると、その代償としてフランス側かもっとも強く求めるのは、さきにもふれたような生糸貿易の独占であった。
 日本側におけるそうした貿易独占のための機構が、「商業・航海大会社」なのである。
 借款の成立は、幕府への武器・軍需品供給の増加となって、幕府の強化に役だつが、それはフランス資本によるわが商業・貿易への支配となってはねかえる。幕府の軍事力は強められても、わが半植民地化は深められる。

将軍となる
 このようにして慶喜の相続以来、フランスとの結合関係はいよいよ強められた。
 十一月になると、慶喜は、重要な政治問題について諮問するため、平山敬忠・川勝広道の両外国奉行を、熱海で静養中のロッシュのもとにつかわした。
 当時、ロッシュは「果断にして聴明」、かつ進歩的な理想的君主として慶喜を絶賛している。
 慶喜がロッシュに期待することが大きいとともに、ロッシュがいかに慶喜に期待していたかがわかる。
 慶喜が着々と地歩を固めつつあるのに対抗して、大久保一蔵(利通)を中心とする在京の薩摩藩士は、将軍がまだ決定していない政治的空白期間を利用して列藩会議を開き、幕府の権力を破壊し王政復古にまでこぎつけようとたくらんでいた。
 洛北に隠棲中、天下の風雲をみて薩摩藩と結んだ岩倉具視(ともみ)は、中御門経之・大原重徳ら二十二人の公家をそそのかして、朝政の刷新を孝明天皇に訴えさせたが、天皇は激しく怒って、これをしりぞけた。
 慶喜は、天皇をはじめ二条斉敬・朝彦親王など佐幕派の公家と結んで、十月二十七日、反幕派の公家を処罰して、将軍就任の地盤を固め、十二月五日の将軍宣下にまでこぎつけた。
 孝明天皇が政治的陰謀の犠牲となったのは、これから二十日後のことである。
 朝廷における佐幕勢力の中心である天皇は、幕府と倒幕勢力の対決が最高潮に達しようとするとき、約束されたかのように消え去った筆者は毒殺と見ているのであった。

    2 サトウの情勢打診 top

パークス、サトウを西日本に派遣する
 将軍が依然として主権を保持するか、それとも主権が天皇に移るか、というこの重大な時期にあたり、十一月のはじめ、パークスは、政治的台風の眼である西日本の情勢をさぐる目的で、サトウを軍艦アーガス号に乗せて出帆させた。
 彼はまず長崎に行き、そこで当面の政情を打診したのち、十一月二十七日、鹿児島にやってきた。
 滞在五日の間、家老新納刑部らと会見し、長州問題などについての薩摩藩の意見を聞いた。

サトウ・伊達会談
 鹿児島を去ったサトウは、十二月一日宇和島に来航した。一日おいて三日、藩ではサトウやアーガス号の艦長ラウンド中佐らを招待して盛宴を張り、前藩主伊達宗城(まさむね)・藩主宗徳(むねえ)以下が出席した。
 藩の実権者である宗城とサトウとの間には、重要な政治問題について意見の交換が行なわれた。
 宗城はまず兵庫開港問題について、フランスよりもむしろイギリスとの間に協定のできることを希望して、会談の口火をきった。
 他藩のように重臣などに任せないで、みずからすすんで会談に乗り出す宗城の態度には、彼が名実ともに藩の実権者であることが示されている。
 宗城の対英接近のジェスチュアにたいして、サトウは、
 「フランスは、将軍と条約をむすんだのだから、できるだけ将軍を強化するのがよいという意見をもっているものと信じられますが、わが国の政策はこれと違います。
 条約は日本と締結されたもので、とくに将軍を相手にしたものではないと、我々はみています。
 もしも将軍が相手だとしますならば、現在、実際の将軍がいないのですから、条約は中止状態にあると考えねばなりますまい。
 我々は、あえて内政に干渉することを好みませんので、日本人みずから、国内の紛争を解決してくれれば、なんら言い分はないのです」と、イギリスの政策を説明した。
 それは、さきにパークスが鹿児島で西郷に示したのと同じ線であった。
 しかし、この不干渉政策に宗城はあきたらぬようであった。
 「もしも内乱が長びくとすれば、貴国の貿易は損害を受けますから、貴国自身のためにも内乱がおさまるようにせねばなりますまい」といって、内乱を早期に終らせるよう、イギリスの介入を望むかのような口ぶりであった。
 これにたいしてサトウは、
 「いや、我々が干渉して片棒をかつぐようになりますと、事態はさらに十倍も紛糾するでしょうし、外国貿易など、まったく途絶してしまいますからね」
 と答えて、陰では盛んに突っついておきながら、表面はあくまで日本人自身に国内問題を解決させる態度をくずさなかった。
 それからさらにすすんで宗城は、日本が天皇を君主とする連邦帝国となることが理想であり、薩長も同意見である、と語り、サトウも、
 「現下の困難を解決する途は、それ以外にはありません。
 私はかつて横浜の新聞紙にその意味の論説を書いたことがあります」と応じた。
 すると宗城は、その論説の和訳『英国策論』をさして、「ああ、私もそれを読んだよ」と、いかにも得意そうであった。
 二人の意見は、『英国策論』に表現された政治構想の線で完全な一致をみたわけである。
 これで話はとぎれて盛宴がつづけられた。
 よっぱらったサトウは、その晩は、家老松根図書の家にとめてもらい、翌日早朝アーガス号の砲声に夢を破られ、あわてて乗りこむ始末であった。

サトウ・西郷会談
 十二月六日、サトウは兵庫に到着した。
 当時、小松・西郷・大久保など、薩摩藩の実力者が京阪地方に集まっていたので、サトウはこれらの人々と接触するため、ここに来たのであった。
 まもなく西郷が大阪からやってきた。
 前年、サトウは、兵庫港に停泊している薩摩の船のなかで寝ている西郷を見たことはあったが、直接面談するのは、これがはじめてであった。
 「型どおりの挨拶をかわしてからも、その人物はすこぶるのっそりしていて、話をしようともしないので、私はいささか、やり場に困った。
 けれど大きな黒ダイヤのようにかがやく眼をしていて、口をきくとき浮べる微笑には、大変親しみがあった」
 というのが、このときのサトウの印象である。
 ここでサトウは、西郷からはじめて慶喜が将軍に任命されたことを知らされた。
 京都で大久保らの画策している大名会議が成功して将軍制廃止に向うことを期待していたサトウにとって、これは意外なニュースであった。
 ついで話は慶喜の将軍に任命された事情から、長州征伐のあと始末や兵庫開港など、重要な政治問題にすすんだ。
 サトウは、得意の日本語でとうとうと弁じたてた。

 「日本の内紛は、今年中に解決されることがもっとも重要なのですから、この点、大名会議の開催されなかったことは非常に遺憾です。
 我々は日本と条約を結んだので、特別の個人を相手にしているのではありません。
 また我々は、貴国の内紛の解決に干渉するつもりはありません。
 日本が天皇に統治されようと、幕府に支配されようと、または個々の領邦の集合した連邦になろうと、それは、我々にとってどうでもよいことですが、誰が真の主権者であるかを知りたいのです」

 それからサトウは、生麦事件や下関海峡における外艦砲撃事件、そして最後に幕長戦争における長州の勝利をあげて、幕府の権威に重大な疑惑をもっていることをのべたのち、つぎのようにいった。

 「こんなふうですから、我々は幕府の主権を信じかねるようになり、大名会議がこの難局を打開するのを期待していたのです。 外国側が予定どおりに来年、兵庫開港を要求する場合、大名がこれに反対するならば、幕府はふたたび苦境におちいるでしょう」

 彼は、日本の内紛に干渉するつもりはない、とことわりながら、外国の兵庫開港要求を合図に、大名が立上って幕府を苦境におとしいれる戦術を指示した。
 楽屋では盛んに指図をしておきながら、舞台には日本人を立たせるというのが、外相の訓令にもあるように、イギリスの対日政策であった。
 兵庫開港問題について、西郷はつぎのように答えた。

 「私の主人としては、兵庫開港そのものには反対せぬが、幕府だけの利益のために開かれるのに反対します。
 兵庫に関するすべての問題を五、六人の大名の委員会に委ねれば、幕府が私腹を肥やすため、自分勝手に行動するのを防ぐことができましょう。
 兵庫はわれわれにとって大いに重要です。
 我々は、みな大阪の商人に借金があって、この借金の支払いに毎年国産を送らねばならぬ。
 それでもし兵庫が横浜と同じやりかたで開かれるとしたら、我々の財政は大混乱をきたすでしょう」

 五、六人の大名の委員会という案ぱ、鹿児島におけるパークスとの会談で、西郷が示したところと同じであり、それはさかのぼれば、勝が西郷に教えた「賢侯会議」につらなるであろう。
 薩摩藩は、西南諸藩にとってきわめて重要性をもつ兵庫港を、この委員会の監理のもとにおき、そこでの貿易を幕府の独占から防ごうとしたのである。

 「なるほど、これであなたがたが兵庫開港を重視されるわけがよくわかりました。 兵庫は、あなたがたの最後の切札なんてすね。兵庫開港以前に、貴国の内紛が解決されないのは、はなはだ残念です」

 サトウは、内紛解決の方法について、もう一度、だめを押した。
 これこそ、まさに『英国策論』に示されているような平和的幕府解消策の線である。
 サトウはこうしてパークスの触手としての役割を完全にはたし、西郷との会談の翌日、兵庫を出帆して横浜に向った。

    3 外国代表への示威 top

外国代表接見の目的
 薩摩藩が外国側の兵庫開港の要求をきっかけに、幕府を窮地におとしいれようと策謀をすすめているとき、幕府側としてまず重要なことは、幕府の主権を外国に示すことであった。
 その手段としての新将軍による各国代表接見は、慶喜が正式に将軍に就任する以前から考慮されていた。
 慶応二年十一月二十四日、外国奉行は、サトウの『英国策論』で、幕府の権威を否認し、「諸侯会盟議政」(諸侯の合議政治)の政体にすべきことを説いているのをあげ、これに対抗するため、幕府が全国統治の威権を振い、「中興維新」を断行しようとする企図を示すため、各国公使を引見すべきである、と上申した。
 「中興維新」とは、「徳川絶対主義」の樹立をめざすものであろう。
 ここに幕府が、慶喜新政のはじめにあたって、各国代表接見を急速に行なおうとした政治的意図がうかがわれる。
 こういうわけで、慶喜がまだ将軍に任命されていない十二月二日、早くも幕府は、大阪城において行なわれるべき謁見の式典に列席するよう、英・仏・米・蘭四国代表に招待状を出した。

パークスの横車
 十二月七日、四国代表は謁見問題について会合した。
 まだ慶喜が将軍に任命されていないと思っていたパークスは、慶喜は日本の君主ではなく、他国の首席大臣と同等のものである、と主張して、謁見を拒否しようとしたが、ロッシュは、慶喜は家康以来の兵馬の権を受けついだもので、その権限は外国人の干渉すべきものではなく、かつ慶喜が近く将軍に任命されるであろうことをも知らせた(実はすでに任命されていた)
 目算のはずれたパークスは今度は、現在、諸藩が幕府に疑念をもっているおりから、各国代表が幕府の招待に応じることは、将軍を支持することになる、として、その代りに兵庫開港を迫り、この問題で幕府を困らせようとして、またロッシュとの間に激論がかわされた。
 一時はパークスが席をけって立上るまでのきわどい場面が展開されたが、結局、老巧なロッシュの説得で、一同、幕府の招待に応じて大阪に行くことになった。
 しかしパークスは、兵庫開港で幕府を窮地に追いこむのを断念したわけではなかった。
 十二月九日、パークスは老中稲葉正邦をおとずれ、謁見のさいには、たんなる儀礼的懇親だけではなく、兵庫開港勅許の通告が望ましい、とのべた。
 ロッシュからもパークスは兵庫開港の確約を得なければ大阪へは行くまいということを聞かされ、幕府は、あたかも孝明天皇が死去したのを理由に、慶応三年(一八六七)一月十日、謁見の期日を延期するむね、四国代表に告げた。
 一方、ロッシュは、パークスが薩摩藩と共謀して、兵庫開港問題で幕府を苦しめようとくわだてているものとみて、これに対抗して、みずから大阪におもむき、二月六日・七日の両日にわたり、将軍慶喜と秘密会談を行ない、内外の重要政策について意見を表明した。そのうち兵庫開港問題についてロッシュは、諸大名ならびに外国にたいして幕府の権威を示すため、期限どおりに開くことを布告すべきである、と説いている。
 パークスは、ロッシュが大阪におもむき将軍と要談を行なったのに気をもんで、二月下旬には、三月十日までに大阪に行く、ときわめて強硬な態度で幕府に申入れた。
 困りはてた老中らは、ロッシュにパークスの出発をひきとめるよう依頼すると、ロッシュはいくらひきとめても、意地悪のパークスのこととて、とても承知しないだろうから、先手を打って幕府から招請するのがよい、自分も一緒に行くから、決して不都合はさせない、といった。
 そこで、幕府側もついに意を決して、四月上旬に大阪城で謁見の式を行なうむね、四国代表に通告した。
 パークスは予定のとおり三月十四日、大阪に着いた。
 彼は、兵庫開港を六ヵ月以前に布告するのは、日本人には十分余裕があるが、外国人にはおそすぎる、といって、開港布告をせきたてて、幕府側を困らせようとした。これに対応じて、幕府側でもなるべく速やかに兵庫開港の勅許を獲得することを必要とした。
 三月五日、慶喜は兵庫開港の勅許を要請する上表を朝廷に提出した。
 しかし薩摩の大久保は、久光の上京まで待たせようとして、しきりに近衛家に説いて妨害工作を試みたので、十九日、朝廷は兵庫開港を承認しないという御沙汰書を幕府に下した。
 それにもかかわらず、慶喜はすでにこのとき、勅許が得られなくとも、独断で兵庫を開港し、徳川家の存亡を一挙に決する覚悟をきめていた。
 そして二十二日、ふたたび兵庫開港の勅許を要請する上表を提出したまま、大阪へ向った。

政権掌握を声明
 大阪城における謁見の儀式は、ロッシュの示した各国一般の式に従って、内謁見と正式謁見とにわけて行なわれ、いままでに例のない丁重なものであった。
 正式謁見は、三月二十八日(イギリス・オランダ・フランス)、四月一日(アメリカ)と両日に分けて行なわれた。
 そのさい将軍のパークスおよびオランダ総領事ファン・ポルスブルックに伝えた言葉には、条約履行の決意をのべ、とくに兵庫を期日どおりに開く決意を表明しているのが注目をひく。
 そしてまたパークスへの言葉のはじめに、「我国の大法を遵奉し祖宗以来の全権を掌握」した、と厳粛に宣言していることは、将軍の権威を無視しようとする同人にたいして、改めて将軍が全国の支配権を掌握していることを示したものであった。
 しかしほかの三国代表が、将軍にたいしマジェスティー(陛下)の敬称を用いたのに、パークスは、ひとりはイネス(殿下)の称号を用い信任状も提出しなかった。
 これは、彼が将軍を日本の君主と認めない意向を表明したものである。
 パークスが将軍にたいする敬称を変えたことは、幕府側に気まずい思いをさせたとはいえ、謁見のさいに慶喜の示した態度は、パークスにきわめてよい印象を与えたのであった。
 とにかく各国代表謁見が円満に終ったことは、慶喜の初政における外交の大きな成功であった。
 将軍が全国の支配権を掌握していることを世界に示したばかりでなく、兵庫開港の決意を敢然と言明したことは、薩摩藩が外国の力を借りて幕府を苦しめようとする手段を失わせたものとして、なかんずく大きな成功であった。
 しかもこのような外交的成功はみな、ロッシュの指導のもとになされたのである。

    4 慶喜、切札をとりかえす top

薩摩藩の四藩会議招集
 慶応三年一月十二日、薩摩藩士小松帯刀は、大阪でイギリス公使館員ミットフォード・サトウの両人と会見したさい、パークスが天皇と条約を結ぶことを提議すれば、あたかも京都に集合する薩摩・越前・土佐・宇和島をはじめ有力な諸侯はこの提議を支持し、将軍の「偽装君主権」を打破するであろう、とのべた。
 これにたいしてミットフォードは、イギリスは他国の内紛に関与しない、と言明している。
 これは、松木提案や『英国策論』の線を実践しようとする薩摩藩にとっては大きな誤算であった。
 しかし在京の薩摩藩士は、将軍の四国代表接見の企図に対抗して、「賢侯会議」開催の計画をすすめた。
 そのため西郷は、慶応三年(一八六七)一月下旬、京都を発し帰藩して久光を説き、二月には高知・宇和島におもむいて、山内豊信(容堂)・伊達宗城を説いた。
 またこれとは別に小松帯刀は、松平慶永の上京を勧めた。その結果、久光は四月十二日、宗城は十五日、慶永は十六日と、それぞれ相ついで入京し、豊信はおくれて五月一日、入京した。
 さて在京の薩摩藩士が四藩会議で意図していたことは、
 @朝廷に人材を登用し、兵庫開港を朝廷の条約とすること、
 A長州藩の罪を取消すこと、
 B将軍が勅許がないのを無視して、兵庫開港を外国に表明した責任を追及して、将軍職を奪い、減封のうえ大名の列に加えること、であった。
 なかでも、もっとも重大なのはBで、これによって政権を幕府から雄藩連合に移そうとしたのである。
 パークスの兵庫開港要求と歩調を合わせて、雄藩会議を開こうという、薩摩藩本来の策謀は、幕府の敏速な兵庫開港の決意表明によって、好機をはずされてしまったが、まだ兵庫開港は勅許を得ていなかった。
 そこで今度はもっぱら国内的に「矯勅」(勅許がないのに、兵庫開港の決意を外国に表明したこと)を名目にして、幕府を追いつめようというのである。
しかし幕府が兵庫開港を外国側に言明したあとだけに、攻撃者の迫力が減退したことはあらそわれなかった。
 将軍との会見が終ってからも、パークスはしばらく大阪に滞在していたので、その間に、四藩会議を画策する薩摩藩士との連絡が保たれた。
 四月十日、小松・西郷・大久保らは、大阪湾に停泊中の英艦に行って、朝から夕方までパークス以下と会談した。
 そのさい薩摩藩士たちは、将軍が日本の正当な君主でないことを力説した。
 小松がパークスから、幕府が兵庫開港を言明したことを聞かされたのは、このときのことであろう。
 またサトウは大阪滞在中、「革命の機会が失われたわけではない。
 ただひとたび兵庫が開港された日には、そのときこそ、大名の好機会はおさらばになる」と西郷に語ったというが、あるいはそのときのことかもしれない。
 このようにして、薩摩藩士たちは、パークスやサトウを通じて、幕府が正式勅許を得ていない兵庫開港を言明した確証を得たわけである。

幕府にみくびられた島津久光
 こうして山内豊信が到着すると、五月上旬から四藩会議がはじまった。
 西郷や大久保にあやつられているとはいえ、とにかく薩摩藩を代表して、もっとも強硬な態度をとったのは島津久光であり、伊達宗城もこれに同調した。
 これにたいして藩内の勤王党にきびしい弾圧を加えた豊信はもっとも佐幕的で、徳川一門の松平慶永は当然これに同調した。
 こうして四藩会議が開かれても、はじめから線が一致しなかった。
 はじめ久光は、昨年十月孝明天皇に処罰された反幕派公家の巨頭である中御門経之・大原重徳を議奏に登用することによって、兵庫開港問題を薩摩藩に有利に展開させるような朝廷の改革をくわだてた。
 宗城はこれに同意したが、豊信・慶永はこれを支持せず、摂政二条斉敬も反対だったので、薩摩藩の朝廷改革の策謀は成功しなかった。
 ただわずかに正親町三条実愛の議奏任命だけで、かろうして面目を立てることができた。
 十四日、久光・宗城・慶永・豊信の四人は二条城に登城して、将軍と会見した。
 ここでのもっとも大きな問題は、当時の二大政治問題である兵庫開港と長州処分のいずれを先決すべきかということであった。
 兵庫開港を最後の切札とする薩摩藩は、兵庫開港を未決着状態にして幕府をひきずっておきながら、その間、長州藩を寛大な処分に付し、場合によっては長州をも引き入れて内政の改革へもっていこうとくわだてていたのであり、これにたいし幕府は、兵庫開港を先決して、この薩摩藩の切札をとりかえそうとしたのである。
 慶喜と久光との間には、先決の問題についてするどい対立がみられた。
 それにもかかわらず、この会談における久光の態度はいちしるしく迫力をかいた。
 会談にさきだち西郷・大久保は、幕府は政権を朝廷に返上して一大諸侯となり、他の諸侯とともに朝廷を補佐し、外国との条約も朝廷の処置にきりかえることを、将軍に説くべきである、と久光に強く進言している。
 しかし、さきの会談で久光は、そんなことはおくびにも出さなかった。
 弁論の立つ人でもなく、実は好人物のようにみえるが、野心のある臣下に動かされて事を起すので、かえってお気の毒である、などと幕府側に見くびられる始末で、この分では大してむずかしいことにもなるまい、と幕府側を安心させた。
 会談後、慶喜は、四人と宴会をやり、そのあいまをみて、四人を前庭に案内し記念撮影をしているが、これなども慶喜の如才なさを示すものであろう。

四藩会議の解体
 この後も先決問題については、慶喜と久光・宗城との間で意見の一致をみなかった。
 そこで慶永は両問題の同時解決という妥協案を出し、慶喜はこれに同意したが、久光・宗城の同意を得られなかった。
 結局、二十一日、慶永・久光・宗城の三人が板倉勝静・稲葉正邦両老中と会見した結果、つぎのような原則におちついた。 それは、
 @まず長州の処置を決定してのち兵庫開港におよび、長州の処分は寛大とすること、
 A兵庫開港は朝旨をもって命ずること、であった。
 これで、長州問題を先決とする薩摩藩の主張は貫徹されたかのごとくではあるが、それは形式的だけそうなのであって、その実行の方法は幕府側にゆだねられた。
 幕府側は、ただ形式だけ長州問題を先決し、実質的には二問題を同時に決定しようとしていた。
 両問題の事実上の同時解決が確保されるかぎり、兵庫開港をひきのばして幕府を苦しめようとする薩摩藩の策謀は、ほどこす余地がなくなる。
 そこで小松・西郷・大久保ら薩摩藩士は、長州問題の実質的先決を確保しようと最後の努力をした。
 一つの建白書が作られ、二十三日、慶永が板貪老中のもとに提出した。そこには、現在の事態は幕府年来の失体、なかんずく長州再征から起ったのであるから、長州処分・兵庫開港の二件を同時に朝廷に奏聞するのをやめて、長州処分を先決すべきであるむねがのべられていた。
 この建白書は、四人の連名となっているが、実は宗城が起草し、小松が改訂を加えたものであった。
 豊信はなんら起草にあずからず、のちに宗城があやまったといわれるほどで、また慶永もただ提出の役を引受けただけである。
 したがってこの建白書は、実は、四藩会議に積極的態度をとった薩摩・宇和島両藩のものであった。
 この一編の建白書だけが四藩会議の成果であった。
 四藩会議は解体し、西郷・大久保らの薩摩藩士が、兵庫開港問題で幕府を追いつめ、あわよくばその権力を奪おうとした策謀は、いまやむなしくなった。
 四藩会議は、はじめから解体の要因をはらんでいたが、それを解体させるのにもっとも積極的役割を演じたのは、山内豊信であった。
 土佐藩士の寺村左膳は、はじめは薩摩が先手で土佐が後手だったが、四侯登城以後は土佐が先手で薩摩は後手になった、とのべている。
 久光の先手があまりはなばなしくなかったのにひきかえ、四藩会議を解体させるために豊信の打った先手は決定的であった。
 四藩会議の運命は、西郷・大久保ら薩摩藩の倒幕派が、外圧を利用し藩主級の人物を通じて、非武力的手段で倒幕をくわだてる場合に、つきあたる厚い壁を示している。
 薩摩藩は四藩会議を開催する前提として、パークスが天皇との条約締結を提議するという点て、大きな誤算をおかしたうえ、将軍は四国代表接見にさいして、はやばやと兵庫開港の決意を表明してしまった。
 会議が開かれてみると、「賢侯」たちは、幕府と対決する意欲も力もなく、しかもその間に対立があったのである。

兵庫開港の勅許(ちょっきょ)
 四藩会議の結末は、慶喜に大きな自信を与えた。
 はたして彼は、この好機をつかんで攻勢に出た。五月二十三日、慶喜は、所司代・老中らを従えて参内し、午後八時から朝議が開始された。
 慶喜は、長州への寛大な処置と兵庫開港とを順序を追ってのべ、両者同時に勅許されたい、と要請した。
 彼は、幾晩徹夜しても勅許をうけたまわるまでは退出しないという強硬な決意を表明し、流れるような能弁で演説し、それが終ると書見するという、大胆不敵な態度を示した。
 これにたいして優柔な摂政二条斉敬はなんらの決断を下すこともできないままに、朝議は翌朝におよんだ。
 二十四日になると、総参内の命により公家たちは続々参内し、種々の「名論」が飛び出した。
 なかでも反幕派の巨頭中御門経之・大原重徳の兵庫開港反対論は強硬であった。
 こうした議論にたいして、慶喜は、「あなたがたの『日本紀』・『古事記』から抜け出したような意見ではすこしも当世に通用しない」と相手を軽くあしらい、一人でよく八方に当るという奮闘ぶりであった。
 そして彼は、天下の大政を委任された将軍として、大名の意見も公家の意見もすべて自分一人で決裁するという、不動の態度を堅持した。
 朝廷では強硬派の意見をもいれて、長州の処分は寛大にするが、兵庫開港は、四藩と協議し安心できる良法が立ったうえでないと承認できない、という御沙汰書を出すことに内定していた。
 ところが、慶喜はいっこうききいれず、兵庫開港は期限もあるので、今日中に決定されたく、四藩と協議というような文句は沙汰やみにされたい、と強硬に主張し、ついにさきの御沙汰書を流してしまった。
 そのうちに二十四日の夕暮が迫ってきて、一同は徹夜の会議に疲れはてた。
 このとき突然慶喜は、こうしてまで朝議が決定しなげれば退出する、と憤然として発言した。
 強硬派の公家は、慶喜の脅迫に屈することなく、これで会議を打切れ、と主張したが、かねて幕府側と通謀していた前関白・鷹司輔熈(たかつかさすけひろ)およびその子、輔政は、将軍を退出させれば、朝幕関係は破裂し一大事となる、と猛烈に反対し、有名な佐幕派の朝彦親王もこれに応じ、こもごも慶喜の要求をいれるよう、二条摂政に迫った。
 こうして午後八時になって御沙汰書が出された。
 その御沙汰書には、まず長州を寛大の処置に付すること、つぎに兵庫開港を承認すること、をかかげ、慶応元年条約勅許のときの御沙汰書にあった兵庫開港停止および将来の条約改訂を取消している。
 すなわち、兵庫開港と長州処分の同時決定の原則は事実上貫徹され、他日、大名の条約改訂要求の足場となるような項目は取消されたのであった。

慶喜(よしのぶ)の大きな勝利
 さきの御沙汰書が下ると、有志の公家たちが悲憤嘆息するなかを、慶喜はゆうゆうと二条城へ帰ったという。
 この一昼夜の朝議における慶喜の奮闘ほど、彼の政治的能力を示したものはなかった。
 しかもこの奮闘によってかちえられた勝利は、彼のいままで得たいかなる勝利よりも大きかった。
 一昨年九月このかた、兵庫開港問題は、薩摩藩が幕府打倒につかおうとしていた「最後の切札」であった。
 ところがいまや、その切札はみごと慶喜の手に奪われたのである。
 彼の獲得した勝利の偉大さの意味はここにある。
 幕府側が長州の処分が寛大になったむねをロッシュに告げたところ、彼はおどり上らんばかりに感嘆し、「上様(将軍)の果断は凡慮のおよぶところではない」といったという。
 長州を一時寛大な処分に付しておき、まず兵庫開港問題を解決するという術策は、ロッシュがかねて慶喜に勧告しておいたところであるから、この勧告を慶喜がそのまま実行して成功したのを、わがことのように喜んだのであった。
 ロッシュは、すべての厄介物を処理した慶喜が、これからいよいよ幕府の実力強化に乗出すことを期待していた。

    5 ロッシュの幕政改革指導 top

ロッシュへの諮問
 慶喜は反対派にたいして、精力的な巻き返しに出るとともに、明白なプランをもって、内政の改革を断行しようとした。
 それにさいしては、ロッシュの指導がきわめて大きな役割を演している。
 慶喜が徳川家相続以来、重大問題についてロッシュに諮問したことは前にのべたが、さらに将軍就任後の慶応三年(一八六七)一月下旬、密使をロッシュのもとに派遣し、政治的改革を行なう決意をのべ、その方法について彼に訊ねた。
 かねて慶喜に多大の期待をかけていたロッシュは、早速、その重大諮問に答えるため大阪におもむき、二月六、七両日慶喜と会見した。
 彼は、「これからは大君もおいでにならない、フランス公使もいない、ただ日本のためを思う一人の外国人がいるとおぼしめされ、ご家来同様に思って、腹蔵なくおたずねいただきたい」という殺し文句で、秘密のもれるのをさけるため、とくに用意したアラビア語のメモをたどって、日本改革案について長広舌をふるった。
 いまこの会見のときに表明された見解を中心として、ロッシュの日本改革案をみよう。

「日本皇帝」への途
 慶喜のロッシュへの諮問の一つに、「各国封建の旧制を革(あらため)し仕法」がある。
 ロッシュは、これに答えて、政府の権力を強化するためには、まず外様(とざま)の大藩の勢力を削ることが必要である、と強調する。
 しかし譜代大名はこれとちがい、将軍と一体をなすものだから、軍役を免じてそれに応ずる役金を出させる、譜代大名の家来のうち有能なものは将軍の親兵に選抜し、無能なものは農商に帰させる、旗本・御家人も、同様に無能なものは整理して農商に帰させ、無用の兵を養うむだな費用をはぶくことにするのがよい、と彼は説いている。
 ここでは、のち明治政府がやったような、廃藩から士族の解体までが考慮されていた。
 つぎに朝廷について、ロッシュは将軍が国政の全権を委任されているとの立場から、天皇と公家が完全に現実の政治からたちきられ、幕府の厳重な監視のもとに、陰謀家との接触を禁止される、という本来の状態にかえることを望んだ。
 そこで彼は、天皇の許可を得なければ、一事もできないというような現状を遺憾とし、少年天皇を教育して天下統治の任は幕府にあることを知らせるべきだ、とのべている。
 ロッシュも天皇が完全に昔ながらの空名の君主にとどまるかぎり、強いてこれを廃止しようとはしなかったようである。
 しかしロッシュが教えたように、将軍が大藩を圧倒して、全国統一の君主となる日には、天皇の権威がいっそう空虚なものとなり、将軍の地位が事実上の「日本皇帝」にいっそう接近することは、容易に想像されるところである。
 伊達宗城の日記には、幕吏は、徳川家は清和源氏だから天皇とことならないと考えている、と書かれている。

官僚機構の整備と陸海軍の編成
 ロッシュは、絶対主義国家の機構的中核たるべき官僚機構の整備を重視した。
 彼は、日本では職務が家格と個人の功績にたいして与えられていて、本来の意味の行政をもたないが、それをたくみに執行するには、固定的な職務とともにその職務に応ずる責任をもつ専門家を必要とする、とした。
 それにはまず、行政事務を分担する閣僚と省を設けるべきである、と説き、首班のほかに、外務・内務・陸軍・海軍・財政商農土木・司法教育宗教の六人の閣僚からなる責任内閣制を提案している。
 絶対主義的官僚制の創出に応じて、領主制下の身分にかかわらず、有能な人材が官僚機構の中枢にまで登用されねばならなかった。
 ロッシュが、各省の次官たるべき若年寄に旗本の人材を抜擢することを勧めたのも、この角度からである。
 そしてロッシュは、かの官僚機構の頂点にある有能にして権威ある君主として、慶喜を養成しようとしたのであったが、かかる君主の模範としてナポレオン三世をあげることを忘れなかった。
 ロッシュは、当時日本にあるのは汽船のよせ集めと未訓練の徒党で、本当の陸海軍はない、といった。
 彼は、大藩を押えるにはまず陸海軍を整備することが必要であり、三万の精兵、十五、六隻の軍艦さえあれば、国内を押えるには十分である、と説き、長州のごときも、軍備の整わないうちはせいぜい手なずけておいて、軍備が整ったうえ、一気に討ち亡ぼすべきである、とのべている。
 ロッシュは、陸海軍のうち、とくに陸軍を整えることが急務である、と強調し、のちまた、譜代大名の兵を江戸に招集して、将軍の陸軍と同様に訓練し、装備・兵器を統一すべきことを説いた。
 この幕府の新陸軍(歩・騎・砲三兵)を訓練することを目的とするフランス軍事使節団も、慶喜との会見当時はすでに到着していた。
 ロッシュは、軍事使節団の派遣によって、条約の保護者である将軍を支持して排外派を押えるとともに、この使節団を横浜に駐屯するイギリス軍に対峙させようとしたのである。

財政・経済の改革策
 財政制度についてもロッシュは、現物年貢に基礎をおく財政制度の改革と近代的予算編成方針を力説した。
 すなわち、年貢米はみな売払い、家来への俸禄は、何ヵ年かの平均米価で換算した貨幣の額で支給することとし、この俸禄を差引いた残りの収入を一般経費にあてるが、それにさいしては、大蔵大臣が中心になり、将軍の承認を得て、各省へ割当てるべき経費を定める、というのである。
 しかも大きな陸海軍建設費を必要とする状態のもとでは、赤字をまぬがれえなかったので、この赤字の穴うめは借款によるべきである、と彼は強調している。
 これから少しのちのことであるが、ロッシュは、陸海軍建設費にあてる収入として、家屋・宅地税、商人税、船税、酒・煙草に課する消費税や産地で茶・生糸に課する税をあげた。
 封建制下の本来の租税は、土地に課する現物地代であるが、このほかに商人税や消費税を課することが意図されたことは、絶対主義的税制への移行を示すものである。
 それから商人から税をとる前提として、商人に免状を与えることになっており、これを、幕府が農民で商業をいとなむものにも免状を与えようとしているのとあわせて考えると、従来の株仲間に代るこの免状制度によって、広く農民の商品生産をも掌握しようとしていたことがわかる。
 つぎにロッシュは、現在ヨーロッパから輸入している商品を、将来は製造機械をとりいれて自給体制にもっていくことを説き、鉱物を新しい技術で採掘したり、ラシャ製造技術の伝習を受けたり、毛皮の製造法を学んだりすることを勧めた。
 彼は、日本における資源の開発を借款による資本投下の対象として考えていたのであり、その他、ここで彼が勧めているようなことも、フランス技術の導入とともに、その資本の投下なしには考えられないことである。
 ロッシュは、日本のために輸入を防止するようなことをいっているが、これはもっぱらイギリスからの輸入についてであって、ロッシュが勧告しているような方法をとれば、日本の産業はフランスの資本に支配されてしまうことになるのである。
 貿易については、さきの会見のさいロッシュはあまりいっていないが、幕府権力の主導のもとに形成される貿易の独占体が、「フランス輸出入会社」の支配下におかれるような体制をねらっていたことは、すでにのべたとおりである。
 のちにふれるであろう兵庫商社のごときも、当然かかる貿易独占体の一部を構成するものとして、企画されたのである。
 最後に交通・運輸手段の増強は、中央集権の強化にとってきわめて必要なので、ロッシュは、「富強の根本」として、政府事業で牛馬道路を開くことを勧めた。
 これについて幕府では、貿易・輸送上の便利のほか、「兵卒の交代」にとって急務であるとし、馬車からはじめて次第に汽車をも敷設しようと意図していた。この場合、交通・運輸手段の増強は、まず軍事的機能の点て急務とされている。

買弁的絶対主義
 以上、ロッシュの日本改革案を、大阪における慶喜と会見のさいの彼の発言を中心に、各項にわけてのべてみた。
 どれをみても、実にみごとな「徳川絶対主義」建設の構想でないものはない。
 それは、廃藩をはじめとして、ほとんどみな、のちに明治政府の実施したものであるといってよい。
 しかも幕府が、このロッシュの提言に従って政治を改革しようとしていたことは、彼の意見をそのままとりいれた「職制改革案」のあることでもわかる。
 またロッシュの提案した六省を担当する閣僚も、老中が国内事務・会計・外国事務・陸軍・海軍の五総裁を命ぜられるという形で実現し、老中首席が首相格でそのうえにあった。
 また各行政部門を分担する老中のもとに、若年寄または若年寄並が次官格で配置された。
すなわち、幕府は、かの雄大な絶対主義改革の構想を実施に移そうとしていたのである。
 しかしこの雄大な構想は、幕府の自力で実行に移せるものではない。
 まず、すべての改革の基礎である幕府の財政をささえるのは、借款である。
 大藩を圧倒するための必須の前提条件である新軍隊は、フランスの教官によって訓練され、フランス製の兵器・軍需品によって装備される。
 日本の国内資源は、フランスの資本と技術によって開発され、わが貿易は、「フランス輸出入会社」の支配のもとにおかれる。
 このようにみてくると、かの雄大な「徳川絶対主義」の構想は、フランスからの援助をその成立の不可欠の前提とする「買弁的」絶対主義のそれであるということができる。
 「徳川絶対主義」は「買弁的」であるという点て、よく太平天国後の中国洋務派政権になぞらえられる。
 「徳川絶対主義」は現実に成立しなかったので、それが洋務派政権と同じ途をたどったかどうかについて語ることはできないが、ただ「徳川絶対主義」が初期明治政府のモデルとなるような改革のプランをもっていたことは明らかである。
 そのような体系的な改革プランは、洋務派政権にはなかったと思う。

徳川絶対主義の指導者
 このように雄大な構想をもち、それを実行していこうとする慶喜の政治的能力は、天下の耳目をそばだたせた。
 木戸は「一橋の胆略決して侮るべからず。……実に家康の再生を見るが如し」と評し、岩倉具視は「軽視すべがらざる一の強敵」と論じている。
 長州再征の大失敗による幕府の危機から、敵をしてこのように評価させるまでもり返させてきた慶喜の手腕はたしかに偉大であった。
 この最後の将軍にいたって、幕府の建設期のように、将軍みずからが幕府の指導者となった。
 慶喜が政治を行なううえに、直接手先としているのは、奉行クラスの親仏派幕吏であった。
 とくにこの時期における幕府の財政・経済を担当する事実上の蔵相としての小栗の指導性はきわめて大きく、貿易商社のほか中央銀行の設立をもくわだてていた。
 彼はさらに、軍制の改革にも関与している。これらの有能な幕吏にくらべると、老中はあまり光っていない。
 老中は大名という家格のなかから選ばれるのだから、どうしても凡庸な人が多く、人材は下層の幕吏から輩出するのが道理である。
 慶喜は、これらの人材を登用してその手腕を発揮させる機会を与えた。
 すなわち、慶喜が手先とした層は、たんなる従来の幕吏ではなく、絶対主義的官僚に転化しつつある層であった。

     6 頼みの綱、借款 top

フランス対日政策の変更
 慶喜が、木戸・岩倉などの反対派を驚かせるまでの巻き返しをみせたのは、彼の個人的能力もさることながら、その背後におけるフランスの援助にかかっているのであり、今後彼が絶対主義的改革の予定線をすすもうとすれば、どうしてもこのフランスの援助が引きつづいて強められることを必要とした。
 ところがこのとき、幕府にとってまことに不幸な事態が起ったのである。
 一八六六年九月一日(慶応二年七月二十三日)といえば、クーレーの渡来によって借款契約の成立もまぢかに迫り、フランスと幕府との結合関係がまさにクライマックスに達しようとしていたときである。
 この日に、ロッシュの支持者であった外相ドルーアン・ル・リュイスが辞職し、ル・ムーティエがこれに代った。
 これからまもなく、横浜で発行された『ジャパン・タイムズ』紙上に、クーレーが江戸で幕府との間に結んだ協定が暴露された。
 そしてこれが条約違反としてイギリスの議会で論議の対象となり、、パリ駐在イギリス大使は、これをフランスの新外相にただした。
 外相は、これを受けて、一八六七年五月八日(慶応三年四月五日)付でロッシュに詰問的訓令を発した。
 四月五日といえば、新将軍慶喜の外国代表接見も無事にすみ、ロッシュは勝利の歓喜に酔っていたときである。
 新外相の恐れるところは、ロッシュの露骨な内政干渉によって、他日倒幕派が政権をとったとき、しかえしを受けはしないかということであった。
 彼は、幕府の安定にははなはだ懐疑的で、雄藩が他日、勝利を得ることを予想し、それによって貿易への便宜がいままで以上に拡大するであろうとするパークスの見解に妥当性を認め、『ジャパン・タイムズ』の報ずる江戸における協定について、ロッシュの弁明を求めた。
 これによると、前外相の対日政策は、まさに百八十度の急転換をとげたのである。
 新外相は、ロッシュの幕府支持政策を否認し、かえって諸藩にも接近するパークスの政策をほめあげて、対英協調の線を示唆している。
 すると、フランスの対日政策が、このように急変したのは、何ゆえであろうか。
 メキシコ干渉の失敗につづき、ルクセンブルグ併合の野心は、プロシャの反対によって挫折するというように、フランスの外交的失敗が相つぎ、プロシャとの戦争の機運が熟し、国内でも第二帝政は下り坂に向っていた。
 このような難局にあって、外相の更迭を機に、フランスは、極東では、フランス勢力の中心とみなすコーチ・シナ(交趾支那、ベトナム南部)の確保にとどめておいて、最後的勝利の疑わしい幕府を支持してイギリスとの対立を激しくするような冒険政策に出るのをやめることになったのであろう。
 この詰問的訓令に接すると、ロッシュは、七月十三日(六月十二日)付で激しい反論を加えた。
 彼は、いままでの自己の政策が正しいことを強調し、江戸における協定についても、当時の外相・農商相の承認と支持を得ていたことを言明し、フランスに敵対的なイギリスの新聞によって自分の行動を判断されたことに、激しい憤りをぶちまけた。
 このようにして、ロッシュの対日政策と外相のそれとは、まっこうから対立した。
 こののちも、ロッシュは幕府支持をやめなかったとはいえ、本国政府の支持から切り離された根なし草のような存在になってしまった。

将軍への意見書
 このようなフランスの対日政策の変化は、幕府将来の運命がそれにかかると思われるような、借款の実現にも大きな暗影を投げかけた。
 このほかパリの博覧会に出席していた薩摩藩の代表は、将軍の権力は元来掠奪したもので、その地位は大名とひとしく、天皇だけが日本の君主である、という反幕的宣伝をやり、国際的舞台で幕府に不利な影響を与えていた。
 そこで四月十三日、ロッシュは、行悩み状態にある借款の進捗と薩摩藩の反幕宣伝に対抗するため、意見書を将軍に提出した。
 この意見書でロッシュは、外国奉行栗本鯤(くりもとこん=鋤雲)をフランスに派遣し、すでにかの地にある外国奉行向山一履と協力させることを勧告した。
 彼によると、栗本の使命は、
 @薩摩藩の反幕宣伝に対抗して、天皇は実際政治にあずからず、将軍が日本の実際的主権者であるむねの声明書を起草し、ロンドン、パリで宣伝すること、
 A幕府が勢力を強めるための処置として、蝦夷地の収入を担保として借款を契約することにし、これをクーレーに依頼すること、であった。
 すでに栗本は、製鉄所建設問題以来もっとも密接にロッシュと接触してきた小栗とならぶ親仏派の中心人物で、ロッシュも、彼を対日交渉におけるもっとも重要な協力者と評価している。
 一方の向山は、この年一月、将軍慶喜の弟昭武が将軍名代としてパリ博覧会に参列するにさいして、駐仏公使格で同行を命ぜられたが、ロッシュも、彼の手腕にはあまり期待していなかったので、改めて栗本のフランス派遣を将軍に提案したのであった。

栗本のフランス派遣
 栗本の使命のうちとくに重大なのは、借款問題の進捗についての交渉であった。
 幕府が反幕的雄藩を圧倒するのを目的とする軍備充実の資金が、この借款から出ることからすると、幕府の存亡は、ひとえにこの借款実現の成否にかかっているといってよい。
 栗本は出発にさきだち、老中(外国事務総裁)小笠原長行(ながみち)から、蝦夷(えぞ)地産物の開発権を抵当に入れて、かの地で借款問題の交渉をすすめることを訓令されている。
 前年八月、クーレーと小栗との間で成立をみた借款契約には、なんらの抵当も入れてなかった。
 そこで今度は、幕府にとって文字どおり起死回生の妙薬である、この借款を実現するために、蝦夷地の産物開発権という確実な抵当を入れようとしたのである。
 権力者にとっては、自国の独立よりもその権力の存続のほうがはるかに重大な関心の対象である。
 いまや幕府は、その断末魔にさいして、ただ一つの頼みの綱、借款を実現させるために、蝦夷地の利権を外国の銀行に売り渡そうとしたのである。
 栗本は、このような重大使命をおびて、六月、フランスに渡った。
 彼は、フリュリ・エラール・クーレーらとしばしば折衝したらしいが、なかなか成功の見通しがつかなかった。
 外相の更迭により極東政策が変ったため、「フランス輸出入会社」の設立計画がすすまず、借款の募集も困難になった様子である。
 それでもクーレーは、七十二万ドルに当る武器・軍需品を発送したが、航海の途中にあるとき幕府が倒れたので、実際幕府の手に渡ったのは三十万ドルほどであった。
 パリにあって幕府倒壊の報に接したとき、栗本は悲憤の涙にくれたという。

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