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Index　　�T　　�U　　�V　　�W　　�X　　�Y　　�Z

　砲撃開始以来わずか三日で、諸砲台はことごとく占領された。
　これで、攘夷の英雄も、欧米資本主義国家の近代的火力のまえに敵しがたいことがわかったのである。
　日本の支配者をして攘夷の不可能なことを思い知らせようとするオールコックの意図は、みごとに達成された。
　八月八日、長州藩では、高杉晋作を連合艦隊の総指揮官キューパー中将のもとにつかねし、降伏を申入れた。
　キューパーは、自分の提出した条件をいれなければ、下関市街を占領し戦争を続行する、とおどかした。
　十四日、キューパーの提示する条件にもとづいて、停戦協定が結ばれた。
　それは、
　�@外国船は今後自由に下関海峡を通航し友好的に待遇されること、
　�A外国船に石炭・水・食料、その他必需品を供給すること、
　�B外国船が風波の難にあったときは船員の上陸を許すこと、
　�C内海に新砲台を建設せず、また以前の砲台を再建したり新しい砲を備えたりしないこと、
　�D下関市街を焼払わない代償および戦争の費用を支払うこと（ただしこれについては、江戸における四国代表の最後的決定にまつ）、の諸条項からなっている。
　償金支払いにただし書きがついているのは、高杉が、藩には償金支払いの能力がない、といい、キューパーも、長州が天皇・将軍の命令で戦った場合には、天皇・将軍が戦費を支払わねばならないことを認めたからであった。

長州藩開国に傾く
　わずか三日間で終った下関の戦争は、攘夷行動の先頭をゆく封建領主長州藩と、その攘夷行動をやめさせ開国論に「改宗」させようとする、イギリスを先頭とする資本主義諸国連合軍との戦争であった。
　長州藩に与えられた打撃はきわめて手痛いものであったが、彼らは決して長州藩の壊滅を意図したものではなかった。
　支配階級の存在が外交・貿易と一致するかぎり、それを否認しようとは思わない、という、二ヵ月たらずまえのオールコックの覚書にある言葉が、そのままに実現された。
　したがって停戦協定も、勝者が敗者に課する降伏条件としては必ずしも過酷なものではなかった。
　それが長州藩の直接的対外関係発生のいとぐちとなったことは、ちょうど薩英講和の場合と同様であった。
　とくにこの協定における外国船への物資補給という、安政元年（一八五四）の日米和親条約にみられたような条項は、実質的な貿易関係を発生させることになった。
　停戦協定成立の日、長州藩は外国船への物資販売の場所を下関の西南部町浜突出と指定した。
　こうして停戦協定から、事実上の下関開港がみちびき出されることになった。
　下関における敗戦の結果、長州藩の藩論は大きく開国へ傾き、下関開港の要望が強まった。
　戦後、海峡停泊中の英艦上にサトウをおとずれた伊藤俊輔は、下関では長州藩の木綿・蝋・生糸・紙、北部諸州や大阪のすべての産物を輸出することができる、と語り、藩主は非常に開港を望んでいる、ともいった。
　戦後下関を訪うた横浜居住のイギリス人リッカービーは、同地にはテムズ河のように三百隻ないし四百隻の大きな船がむらがっているという繁華ぶりを伝え、また外国貿易港をもちたいという大きな欲求が存在しており、
　「我々は、金巾（かなきん）・呉呂（ごろ）・幅広ラシャやその他のイギリス製品を輸入する契約をするかどうかをたずねられた。そして長州侯との交渉が成立するまで、ここに滞在することをせがまれた」
　といい、さらに同地の官憲は外国人にたいしてきわめて親切であった、と報じている。
　これが戦後における下関の変貌である。長州藩の攘夷の拠点であった下関は、いまや一転してその対外接触の拠点となった。

「正義党」藩政権を奪還
　これより順調にいけば、長州藩の政策はそのまま開国論に転換すべきはずであったが、このとき藩は大きな混乱にみまわれた。
　この年七月、長州藩は八月十八日の政変による「失地」を回復するため、京都へ無謀の進撃を行なって大敗し（禁門の変）、そこへさらに四国連合艦隊による手痛い攻撃を受けた。
　満身傷だらけとなっているところへ、幕府は、長州軍が禁門をおかしたとのかどで、朝敵として討伐を命令した（第一次長州征伐）。
　長州藩尊攘派政権の窮境に乗じて「俗論党」（保守派）が政権を奪い、京都進撃の責任者を処刑して幕府に降伏した。
　これが元治元年十二月五日のことである。
　すると早くもその十六日、「正義党」（改革派）の指導者高杉晋作は、伊藤俊輔らとともに、下関で「俗論党」の藩政権に叛旗をひるがえした。
　「正義党」の軍隊は、瀬戸内海沿岸地帯の豪農に支持され、またそれを通して一般民衆の支持を受けることができたので、たちまちにして孤立化した北部を根拠とする「俗論党」政権を圧し、慶応元年（一八六五）一月末には、政権をとりもどした。
　しかし、この新しい改革派は、かっての尊攘派の再生ではない。
　この派の決定した藩論は「武備恭順」であった。
　すなわち、藩内に割拠して戦争態勢を固め、幕府軍の進攻を待つという作戦であり、その内容は富国強兵である。
　富国強兵のうちまずあげなげればならないのが軍制改革で、慶応元年五月、「西洋陣法」を採用し、全藩一致の軍制を整備することを宣言している。
　「西洋陣法」の採用についていえば、火縄銃の代りに施条銃を採用し、装備の近代化が企図された。
　また全藩一致の軍制とは、藩の一元的統率のもとにおける軍隊の建設である。
　そのためには、諸隊・農兵隊をすべて藩の統率のもとにいれて、私的軍事力を完全に否定し、さらに支藩や大身家臣の軍隊もことごとく、本藩の指揮下に組みいれられた。
　以上のような軍制改革は、本来の封建的軍隊に代る絶対主義的常備軍の建設を意味する。
　その改革を指導したすぐれた軍政家が、ほかならぬ大村益次郎である。
　軍制改革と並行して、藩政庁の「政事堂」を中心に行政機構が簡易化され、前記大村のほかに桂小五郎・高杉晋作・広沢藤右衛門（真臣）らの有能な人物が要職に登用された。
　事実上最高の地位にあるのは桂であるが、むしろ真の実力者は高杉というべきで、井上・伊藤等、次代をになう人物にささえられていた。
　そのほか、のちにのべるような下関開港の企図と結びついた大規模な殖産興業計画が立てられた。
　以上のような一連の改革は、「一藩絶対主義」を志向しており、こうした改革において、長州藩は幕府よりも一歩を先んじていた。

密貿易の基地、下関
　「武備恭順」の藩論によって武備を充実しようとすれば、外国製の武器を買入れて武装を近代化しなければならない。
　下関敗戦の体験によって戦争の勝敗を決する大きな要因が武器の優劣にあることを、いやというほど思い知らされた長州藩にとって、この欲求はいっそう切実であった。
　しかし幕府によって叛徒とされている長州藩にとっては、幕領の開港場で公然と武器を購入するなど思いもよらぬことである。
　それには、どうしても密貿易をやらなければならない。
　いまや下関が、そうした長州藩の密貿易の基地となった。
　密貿易によって暴利をむさぼろうとする冒険的な外国商人は、蟻（あり）の甘いものにつくように、ここに集まってきた。
　こうした冒険的商人の一人であるアメリカ人ドレークは、みずから長州におもむき、藩の所有船壬戌丸（じんじゅつまる）を三万五千ドルで買入れる契約を結んだ。
　それにもとづいて慶応元年二月九日、大村益次郎以下五十名が壬戌丸に乗り、ドレークの所有するフィーパン号にひかれて上海に行き、そこで壬戌丸を売払い、ゲーベル銃などを買入れ、四月二日、フィーパン号に乗って下関に帰ってきた。
　そのほか当時、下関と上海との間には往復の船がたえず、上海には下関から輸出される品物がたくさんあり、下関の店には外国品があふれているなどといわれた。
　下関・上海をまたにかけて、冒険的な「死の商人」による密貿易が、いかに盛んに行なわれたかを想見できよう。
　下関−上海もしくは下関−長崎−上海が、長州藩の抗戦力を養う密輸ルートであった。
　いまやまさに事実上の下関開港が実現しつつあったのである。

高杉晋作の壮図
　大村らが上海から帰る十日ほどまえの三月下旬、高杉晋作は
　「赤間関（下関）も、我断然国体を愧（は）じしめざるよう開港すべし。
　五大洲中へ防長の腹を推出して大細工を仕出さねば、大割拠は成就致さざるならむ」
　と下関開港の壮図をのべ、伊藤とともに長崎におもむき、イギリス領事ガワーのもとに数日間滞在した。
　「大割拠」とは、一朝有事の日にそなえて藩内にたてこもり、その富強化をはかることである。
　それにはこちらから下関を開港し世界中へ防長二州の腹をおし出して、大仕事をしなげればならぬ、というのである。
　それは結局、下関を開港して外国のすぐれた武器を輸入し、藩の産物を輸出して富強化をはかるということである。
　高杉らはまずガワーに下関開港について最もよい方法を協議するため、藩主の命によってやってきたむねを語った。
　つぎに高杉らは、幕府との紛争について、藩主は幕府の提案をすべて拒否したことをのべ、とくに幕府側の提案の一つである下関の幕領化には絶対に同意しない、といった。
　彼は、その拒否した理由を、下関の幕領化は幕府の貿易独占を強めるのにひきかえ、長州藩がひとたび下関の開港に成功すれば、薩摩その他の諸藩もそれにならうであろうからである、と説明した。
　これにたいしてガワーは、領事としては大名と直接、条約を交渉できるかどうか回答できる権限がないので、代理公使ウィンチェスターに提案するよう勧告した。
　しかし高杉らは、長州侯が下関開港を目的としてイギリスへ使節を派遣することについて、外相に勧告することをウィンチェスターに要求するよう、ガワーからウィンチェスターに秘密書簡を送ることを要望した。
　ガワーは、長州藩の下関開港の意向について、ただちにウィンチェスターに報告した。
　ウィンチェスターは、ガワーが長州藩士を賓客として迎えた行為を慎重を欠くとしつつも、むしろその点を大目にみ、全体としてガワーの行為を承認している。
　彼は、ガワーの期待する以上に、長州藩士による下関開港の提案に同情的であった。

　　　　2　下関開港をめぐって　top

英代理公使の下関開港意見
　下関開港の意向がガワーからウィンチェスターに達せられたことにつけても、ここで下関開港の経過をのべておく必要がある。
　オールコックが、下関開港を考慮していたことは、下関遠征直後の対日政策についての覚書にのべられているところである。
　元治元年（一八六四）九月二十二日、幕府と英・仏・米・蘭四国代表との間で調印された下関問題についての取極書には、幕府が四国に支払うべき償金の額を三百万ドルとし、年四回に五十万ドルずつ支払うべきことがきめられた。
　それとともに、償金の受領は決して四国の目的ではなく、日本との関係の改善を主要な目的とする以上、償金支払いの代りに、下関または瀬戸内海における他の適当な港の開港を幕府が希望するなら、そのいずれを選ぶべきかは、各国政府の任意とすべきである、とされている。
　これによると、関係諸国代表の希望したのが三百万ドルという大きな額の償金の受領ではなく、下関開港であったことは、まったく明らかである。
　これはとくに、下関遠征およびその後における交渉の過程をリードしたオールコックの熱心に希望するところであった。
　むしろ三百万ドルというような大きな額の償金をまっさきにかかげたことは、財政困難になやむ幕府にはこの額が支払いえないことを見越して、他の択一条件としての下関開港をみちびき出す手段であったともいうことができる。
　しかしオールコックぱ、後任によって引きつがれるべき対日政策の基本を打ち立てただけで元治元年十一月二十六日、外相の命令によって帰国の途についた。
　彼の下関にたいする軍事行動が本国外相の訓令に反して行なわれたので、外相のほうから、したしくその事情を聞くためであった。
　しかし帰国後、彼の行動は全面的に了解され、清国駐在公使に栄進した。
　オールコックの帰国後、代理公使をつとめたウィンチェスターも、取極書の択一条項から尾をひいている下関開港問題については、まったくオールコックの態度を継承した。
　ウィンチェスターは、西日本の大名が、財政の困難を回復する最後の機会として下関開港をねらっているとみて、この地の開港がこれらの大名を満足させることによって、対外関係を安定させるであろうことを期待した。
　ウィンチェスターのほか、アメリカ公使プリュインやオランダ総領事ファン・ポルスブルックも同じ見解をとっていた。
　ただ幕府支持の態度をとるフランス公使ロッシュだけが、下関開港に同意しなかった。

幕府、下関開港を拒否
　しかし下関が長州藩領としてとどまるかぎり、幕府が下関開港の提議をいれるはずはなかった。
　慶応元年（一八六五）三月十日に、幕府は、下関問題の取極書について、下関開港よりも償金のほうをとるむね、関係四国代表に通告してきた。
　その理由は、毛利家はわが国内の一大名で、各国と直接交渉をさせられないということ、であった。
　幕府当局は、「日本政府」たる幕府が当然外交の衝にあたるべきで、その支配下にある「国内の一大名」にすぎない毛利が、外交交渉をやる権限はない、という立場を堅持していたのである。
　この幕府の通告に接したウィンチェスターは、幕府が下関開港をすることは、外交関係を統制する権限を完全に放棄することで、こうしたことは、追いつめられたぎりぎりの場合にしか賛成することが期待されない、と幕府が反対する理由を明快に説明した。
　また彼は、九州の諸大名が、彼らの仲間の領地にある港で、外国人と貿易をしようと欲していることは、幕府にもっとも深いねたみ心を引き起したにちがいない、とも想像している。
　ウィンチェスターも指摘したように、下関開港は確かに幕府支配の「基本法」の壁を突き破らずには実行しえなかった。
　ウィンチェスターは、幕府が最後の場合にしか、下関開港に同意しないであろうことを認めていたにもかかわらず、この後も下関開港をあきらめなかった。

ウィンチェスター・柴田会談
　幕府が償金のほうを選ぶむねの通告をしてから約一ヶ月たった四月八日、ウインチェスターは、外国奉行柴田剛中（日向守）と会談した。
　ウィンチェスターは、いまや薩長をはじめ西日本の諸大名が外国貿易を切望しつつあることはいよいよ明らかになったとして、さきの長州藩のフィーパン号による上海密貿易事件をもあげ、しかも一方、幕府が生糸を買占め、それをヨーロッパのある国へ輸出しようとしているとの風説に論及し、もしこうした風説が、大名が港を開こうとしているのに幕府は妨害しているという事実とともに本国に伝えられるとしたら、どんな印象を与えるだろうか、と柴田の考慮をうながした。
　柴田は、このような風説や事実をすべて否認した。
　そこでウィンチェスターは、イギリス政府は、条約上からは、大名と通商協定を結ぶことをさまたげる何ものもないとの見解をもっているとともに、現在こんな政策を早計にとることによって、大君政府（幕府）を苦しめることを欲しない、といって、瀬戸内海沿岸における一港の早期開港を実現するため、幕府側に牽制を加えた。
　大名と通商協定を結ぶ自由があるとのイギリス政府の見解は、すでに外相ラッセルから当時の代理公使ニールに訓令され、元治元年のはじめ、薩摩藩および幕府に伝えられている。
　だからウィンチェスターは、十分外交辞令を加えてこの見解を表現しているわけである。
　けれどウィンチェスターのこの発言にたいして、柴田は、はげしく反発した。
　「日本全国の権力はすべて大君（だいくん＝将軍）の掌中にあり、大小名はすべてその配下であるのに、政府の許しも受けずに、勝手な行動をする大名とすぐに協定を結ぶようでは、幕府の権威をないがしろにするのみならず、国家の根本体制をきずつける処置である。
　それで万一、このようなことをたくらむ大名があれば、それは幕府の命令に従わないことであるから、即時討伐しなくてはならない。
　しかるにこのような事情をかえりみない締約国は、和親のかいもないことと、慨嘆にたえない次第である」
　と、彼は憤然としていい放った。
　ウィンチェスターぱ、柴田をなだめつつ、なおもしつこく内海沿岸における一港を開くことを勧めたが、結局、柴田は、すべては長州征伐がすむまで待たねばならない、といって、会談はうちきられた。
　柴田がここで予告している長州征伐の正式布告は、句日ののちに迫っていた。
　そしてその理由の一つには、長州藩の密貿易もあげられている。
　こうした情勢のもとで、ウィンチェスターがいかに熱心に下関開港をくどいても、幕府側のはげしい反発にあうのは当然であった。
　しかもこの一週間まえの四月一日、フランス公使ロッシュは、当の柴田にたいして、他国公使の説をいれて、下関開港をやるようでは、幕府の威光がうすらぎ、諸大名に軽蔑されるようになる、と説いている。
　幕府の強硬態度はロッシュにバックアップされていたのである。

長州藩最大の弁護人
　これにひきかえこの会談ののち、ウィンチェスターが外相に報告していることは、まったく長州に同情的である。
　彼は、「幕府が課せようとする条件に屈服するよりは、むしろその港を開こうとする、長州の決意は疑いをいれない」として、長州の幕府にたいしていおうとすることを、つぎのように紹介している。

　攘夷行動の責をすべて幕府に負わせ、下関開港という甘い汁だけをすいとろうとする長州側の主張が、なんの註釈もなくそのまま紹介されている。
　しかし実は、攘夷の勅命を出させたのは長州藩を中心とする尊攘派であって、将軍は、その強圧によって攘夷令をおしつけられたのである。
　こうした点にはふれないで、一方的に長州藩の意見を紹介しているところをみると、たしかにウィンチェスターは長州藩の弁護人なのである。

ウィンチェスターの調停策
　つぎにウィンチェスターは、フィーパン号事件をはしめ、長州の密貿易をあげて、このような長州の行動や下関を開港しようとする欲求をもって、長州藩が、外国関係をできるだけ利用すべきだという実際的結論に達したものとして満足の意を表しさえする。
　長州の決意があくまで固く、ほかの大名も独立的傾向を示している情勢のもとでは、
　「大君政府が大きな封建領主と妥協することによって、それを避けようとしないなら、内海は久しからずして、はげしい闘争の舞台となるであろうこと」
　を予想して、彼は、妥協の絶対必要であることを強調する。
　しかもその妥協の基本的条件は、大名の貿易への参加を認めることであった。
　こうなれば、長州藩のやっているような密貿易も合法化されることになる。
　彼は大名の貿易への参加という点において、
　「寛大な政策を体現し、ミカドによって完全に承認されたある種の妥協が、日本を内乱の恐怖から救いうるものであるという確信」を表明した。
　この妥協とは条約勅許のもとに、大名が自由に貿易に参加しうるような条約の改訂を基本的条件とするものであろう。
　それは、かのオールコック覚書の線であり、たんなる条約の改訂のみではなく、必然的に政治形態の改訂をも内包せざるをえないようなものである。
　けれどそうした点について、ウィンチェスターは、必ずしも明白な意見を出していないのであって、「大名会議」を提唱したオールコックほどの積極性はみられない。
　しかしともかく、幕府が長州藩を最大の叛逆者として討伐しようとしているこの時点において、ウィンチェスターは、この藩の最大の弁護人としてのぞんだ。
　これにたいして長州藩への強圧方針でのぞんでいる幕府は、到底この弁護人の意見を受入れることはできなかった。

　　　　3　長州藩の封鎖　top

長州再征の布告
　親仏派の主導のもとにおかれた幕府は、フランスからの軍事的援助の強化を頼りに幕威振興の冒険主義的政策を展開することになった。
　第一次長州征伐の総督は前尾張藩主徳川慶勝、副将は越前藩主松平茂昭であったが、これら諸藩は、雄藩会議によって、長州藩降伏後の時局を収拾しようとしており、また長州征伐の参謀をつとめた西郷吉之助も、この策に出ようとしていた。
　しかし幕府がとっていた強硬態度のもとでは、雄藩会議による時局収拾のごときは思いもよらない。
　一方、長州藩では、さきにのべたように、「武備恭順」のもとに軍事体制を整備しつつあったから、ウィンチェスターが期待したような線での幕長妥協はいよいよ困難になるばかりであった。
　慶応元年四月十九日、ついに幕府は、長州藩が「容易ならざる企これある趣に相聞、更に悔悟の体もこれなく」として、長州征伐を令し、来る五月十六日を期して、将軍が「進発」するむねを布告した。
　ここにいう「容易ならざる企」とは、さきに大村益次郎らが上海におもむいて密貿易をくわだてた事件をさすのである。

長州再征とロッシュ
　長州再征は、フランスからの軍事援助に期待してのことであるから、これから幕府とフランス公使ロッシュとの関係はいよいよ密接化してきた。
　長州再征を布告してからまもなく、老中は長州征伐の戦略・戦術についてロッシュの意見をきいた。
　老中は、ロッシュがアルジェリアの野戦に参加したことを知り、かつ泰平の日久しいため、戦争について完全に無知であるとして、彼の意見を求めたのであった。
　これにたいしてロッシュは、幕府が軍容の盛大を示し、長州のよりどころとする朝廷を軍隊で包囲しておいて、長州にたいしては、全藩を死地におとしいれるような強圧策に出ることなく、藩主・一門・臣下と別々に分断的な政治工作を展開して戦意を失わせ、刃（やいば）に血ぬらずして征戦の成功をおさめる方策を教えた。
　また彼は、幕府側がぐずぐずしていると、四国・九州の大藩のうち長州に同調するものが出るかもしれぬから、速やかに決行したほうがよい、ともいっている。
　しかし幕府に自信のありそうな進言をしたロッシュにとって、深刻な憂慮の対象となったのは、密貿易により長州藩の軍事力が培養されつつある事態であった。
　彼は、フランスをのぞく諸国の投機的商人が、長州藩に軍需物資を供給する目的で密貿易を行なっている事実をあげ、それが戦争を長期化するという点て、幕府にとって重大な危険となりつつあることを認めた。
　しかもロッシュが遺憾としているように、他国の代表は、幕府の密貿易禁圧の要求に応ずるべき、なんらの処置をもとっていなかったのであった。

各国代表を密貿易禁止に同調させる
　そこで、長州藩の密貿易禁止を効果的にするためには、各国代表をすべてその禁止処置に同調させることが必要である。
　しかしこの場合、長州に同情的なイギリス代理公使ウィンチェスターの同意を得ることが、最大の難関であった。
　このためロッシュは、ウィンチェスターにたいしては、とくに長州征伐の決定を告げ、外国船が長州沿岸に停泊し密貿易などをしないよう、懇請すべきである、と幕府に進言した。
　幕府はこの進言をいれ、若年寄立花種恭（たねゆき）をウィンチェスターのもとにつかねし、長州藩との密貿易禁止をもとめ、同藩が砲台を再武装しないよう監視するため、軍艦を派遣することを要請した。
　これは、ウィンチェスターの自尊心を満足させ、立花の提議に完全に同意したという。
　ウィンチェスターは、幕府に決定的回答をするまえに、ロッシュのもとに協議にやってきた。
　その結果、両者の意見は完全に一致した。
　長州藩の密貿易問題を世の中に知らせるきっかけを作ったフィーパン号事件が事実とわかると、幕府はフィーパン号がアメリカに属する関係から、この問題について、アメリカ代理公使ポートマンと交渉をはじめた。
　四月二十七日、外国奉行江連尭則（えづれたかのり）は、ポートマンに長州征伐が決定したことを伝え、各国公使協議のうえ、長州藩と密貿易などをしないよう処置されたい、と依頼し、各国とも幕府を支持するような行動をすれば、おのずと幕府の威力も増すようになって安心である、とものべた。
　これにたいしてポートマンは、他の三国代表へも協議のうえ、武器などを長州に密売するのを禁止するのはもちろんのことであり、日本でも下関の対岸に軍艦を派遣し、密貿易船を発見すれば、ただちに捕獲し、各国領事に引き渡して処分すべきである、などと答えて、幕府側を満足させた。

英・仏・米・蘭四国代表の共同覚書
　こうして五月二十八日、前年下関遠征に参加した英・仏・米・蘭四国代表は、幕長間の開戦が近く予想される情勢のもとにあって、横浜のフランス公使館で会合し、その対策を協議した結果、下関海峡における長州藩砲台の再武装反対、正規の貿易に従事する外国船にたいする海峡通航の自由保証、および長州領内における不法貿易の禁圧、海峡で戦闘が開始されたさいの処置、幕長間の軍事行動についての厳正中立の順守、などについて共同の意見を記した覚書を作成した。
　そこにおいては、日本の内戦にたいする厳正中立・絶対不干渉がうたわれている。
　ウィンチェヌターは、砲台の再武装禁止について、日本の内乱にたいする干渉に傾くような、すべての行動を禁止する原則から決して逸脱するものではないとし、密貿易禁止についても、幕府の船舶がそれにさいして、「権利と人道の限界を越えるのを防ぐこと」の重要性を指摘している。
　これてみると、ウィンチェスターは、覚書の規定の実行がすこしでも幕府側に有利な内戦の干渉とならないよう、細心の注意を払っていたことがわかるのであって、この点において、ロッシュが、日本の内紛には厳正中立を守るべきであるが、道義的同情がいずれにあるかは、全く明らかである、として、長州を「海賊」とよんでいるのとは大きな開きがある。
　この共同覚書には、幕府を支持するロッシュの線と長州藩への融和政策をとるウィンチェスターの線が共存していたといえよう。

ウィンチェスター対日政策の限界
　それにもかかわらず、この覚書の根本精神は、列国によって日本の合法政府として承認された幕府によって行使される正当な権利（不開港場における貿易の禁止）にたいする道義的支持であった。
　長州藩の主張に同情的で同藩への融和政策をとることを幕府に勧めていたウィンチェスターといえども、幕府を「日本政府」と認める立場から、この覚書に参加したのである。
　またこの精神から彼は、将来の戦争がイギリス船による武器・軍需品の供給によって助長されることを望まず、「長崎における一、二のイギリス商会が、下関で積極的に貿易に従事していることがわかったので、イギリス国民に不法貿易をおかさないように警告する公示を発することが望ましいと考えた」とのべている。
この一、二の商会のなかには、当然のちに出てくるグラバー商会も入っていることであろう。
　幕府側は長州再征をまえにして、長州と外国との結合を深刻に憂慮しており、幕府の長州征伐方針を支持するロッシュの憂慮もまたここにあった。
　この観点からするとき、さきの共同覚書ができたことは、幕府にとっても、ロッシュにとっても、一応の成功であった。
　しかし、共同覚書の根本精神が幕府への道義的支持でありながら、予想される内戦にたいして「厳正中立」がうたわれていることは注目に値する。
　「中立」とは、国際法でいうと、内戦において正当政府と対立する勢力がたんなる叛徒ではなく、「交戦団体」（準国家的団体）と認められる場合に用いられる言葉である。
　これによると、長州藩はむしろ「交戦団体」として待遇されることが予想されていたわげであり、ここにウィンチェスターの融和政策が示されているといえよう。
　そしてこの「中立」の原則は、一年後における幕長交戦のさい、パークスによって長州藩に有利に運用されることになるのである。
　かの覚書が調印されてから二日後に、ウィンチェスターは、外国奉行山口直毅・目付栗本鯤と会見し、幕府が諸大名にたいして寛大な政策をとることによって、内戦を防止するよう、「最後の忠告」を試みたが、拒否された。
　結局、ウィンチェスターの説く内紛の解決策は「大君に外交関係の統制を確保しつつ、諸大名に自由に貿易の利益の分配にあずかるのを許すという協定を採用する」という一線でとどまっていた。
　そしてこれは条約の全面的改訂をするため、「大名会議」を開催するというオールコックの線よりむしろ後退している。