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  　　　　明治政府――その政権を担った人々
（大久保利謙編　新人物往来社　1971年刊）

　　明治政府論（歴史家　大久保利謙）

　1 明治政府のなりたち top

　明治政府は、慶応三年（一八六七）一二月の王政復古政変によって出現した新しい日本の政府であるが、しばしば「薩長政府」とか、「藩閥政府」とかいわれている。
　これは必ずしも純学問的の評語ではなく、むしろそのものずばりの、いわば明治政府の“あだな”であった。
　明治の政治は、初期の有司専制から立憲政治へと、その体様はかなり変転をしているが、これをリードした担い手の本体がいわゆる「薩長」であったことにおいてぱまず変っていない。
　明治政府は終始一貫して「薩長の政府」と、目されていた。
　王政復古の政変が薩長討幕派のクーデターであったことは、当時から知る人ぞ知る公然の秘密であったから、新政府が出現すると、これが第二の幕府になるかと諸藩から危惧されたことも、まぎれもない事実であった。
　そこで、そうでないことを天下に示すために新政府は、公議政体の形をとってこの疑惑や反感を極力避けようとした。
　五ヵ条の誓文の冒頭に「広ク会議ヲ興シ万機公論二決スベシ」と掲げたのも、薩長が新政を私するのではない、ということを公約する意味があったのである。
　しかし、この公約も戊辰戦争が政府側の勝利に帰すると、政府権力の強化がはかられて諸藩の公議尊重はいつしか空手形のようにたった。
　かくしてまたたく間に政府の実権は薩長が握り、　これに土肥が副次的に参加するという、いわゆる「薩長土肥」の四雄藩連合の政府となった。
　これが有司専制の体制で、新政府の実態がはやくもその姿をあらわしたのである。

　おどろくべき放言ではないか。
　しかし、これこそ当時の薩長実力者の偽らざる本音であり自負でもあった。
　まさに明治政府は薩長が実力でつくったという特権意識で、これが彼ら藩閥権力者のエリート意識の源泉となった。
　しからば、なぜ薩長がかくまで威力を発揮しえたのであろうか。
　またなぜ明治期を通じて長期にわたる政権担当者でありえたのか。
　これは明治政府成立の由来の問題となるが、要するに、一言でいえば幕末政治の過程において薩長二藩が尊攘運動から討幕へと政局の転換を完全にリードした結果にほかならない。
　かくて、幕府を倒して朝廷中心の新政権をつくった。
　この過程においては、他のいかなる藩といえどもその功を争えないのである。
　しかし、薩長二藩というけれども、実際政治の推進者となったのは、じつは少数の下級武士層にぞくする革新分子であった。
　彼らは的確な見通しとすぐれた政治力によって藩論をまとめ政局をうごかした。
　これは、当時の政治状勢がすべて藩か単位となっていたから、すべて藩権力を背景としなければ実際政治上における政治行動に効果があがらなかったからである。
　福沢諭吉は、明治の寡人政府（藩実力者の政府）が、どうして成立したのか、その理由を問題としてこう述べている。

　この士人が藩閥権力者となったのである。

　2 藩閥寡頭支配体制を目ざして top

　明治四年（一八七一）、薩長が中心となって、廃藩置県を断行して中央集権体制を確立した。
　中央官制は三大臣余政大臣、左・右大臣ごと参議とが内閣を組織し、その下に各省があった。
　三大臣は太政大臣が三条実美、右大臣岩倉具視というように、公家あるいは皇族という特別の身分にかぎられていたが、参議はかかる身分にかかわらず、実力のある者が任用された。
　しかしじっさいには、これから明治一八年の内閣制への切りかえででの間に、旧幕臣勝安房（海舟）が一時なった以外はことごとく薩長土肥四藩の実力者にかぎられていた。

　これは藩閥外の紀州藩出身陸奥宗光が、薩長政府を批判した言葉であるが、陸奥がこれを書いたころに板垣退助・後藤象二郎・江藤新平らは民撰議院設立を政府に建白して、
　「方今（ほうこん＝当今）の政権帰する所を察するに、上は帝室に在らず、下は人民に在らず、而も独り有司に帰す」
と抗議している。
　この有司とはいうまでもなく薩長のことであった。
　廃藩までの中央政府は、事実上、藤長土肥四藩の連合政権であった。
　この時点における政府の役人は半ば自藩の代表、つまり各藩の利益代表であると同時に、半ばは中央官僚という一種の二重人格の立場にいた。
　こうした関係から政府部内は藩対藩の派閥抗争をくり返され、それが政治的危機をかもしたので、思いきって廃藩を断行した。
　版籍奉還から廃藩へと、急速にことが運ばれたのも、かかる政府の内部危機の調整が必要であったからであった。
　この廃藩によって中央政府の藩代表は純然たる中央官僚へと転化し、官庁組織を運転して政治を運営することになる。
　ここに日本の近代政治の、一つの発足をみることになるのであるが、この際に一挙に近代官僚制へと転化するものではない。
　一種の過渡的形態があらわれるので、これが藩閥官僚にほかならない。
　ただこの場合に、藩閥一般でなく、薩長土肥四藩にこれが集中したことに特色がある。
　これは前述したような幕末政治過程から、必然的にあらわれた結果というほかないであろう。
　四藩中で薩長が討幕の主軸であった関係から中心となり、土肥は伴食的地位に立った。
　中心の薩長は、自派の権力強化のために外部に向っては協力し結束しながら、内部では互にはげしく反発しつつ、政府部内のヘゲモニー掌握を競いあった。
　明治初期に、薩長両派の領袖と目された木戸孝允と大久保利通が対立をくりかえし、この二人の死後は長州派の伊藤博文が同派の井上薫とむすんで薩摩派を圧倒した。
　これは伊藤が大久保の死後その後継者となり、巧みに薩長両勢力を一手に握ったその政治力のゆえであった。
　かくて伊藤の政治的地位は決定されたが、この伊藤の行く手を側面からははんだのは肥前藩出身の大蔵卿大隈重信であった。
　大隈は卓抜な才幹と、派閥につかず離れずの賢明なかけひきで独自な地位を堅持しつつ、大久保の死後は大蔵省を基盤として伊藤と対峙した。
　しかし、この大隈も薩長勢力を一手に操る伊藤には抗しえず、ついに明治一四年の政変で政府から追放された。
　これを契機として薩長藩閥政権は伊藤を中心に確立したのである。
　それでは「藩閥」とは何か。
　これを具体的に定義することはむずかしいが、要するに中央政局をリードする特殊な派闘で、明治政府を築いたという特権的な関係から、薩長それに土肥の出身の実力者が参加してこれを形成した。
　彼らは自派の権力維持のために、排他的な朋党的結合を漸次固めていったのである。
　基底には、多分に旧来の郷党的意識があったが、政治派閥となるとかかる地方色をしだいに振り捨てながら、中央権力として、少数の実力者を頂点とする寡頭専制支配の体制へと上昇した。
　さらにこの体制は、中央集権体制のもとに強固な官庁組織をつくり、この組織をふまえてこれを「藩閥政権」と呼ぶべきものにまで仕上げたのである。
　事実上、立法権・行政権を握ったのみならず、陸・海軍を掌中におさめ、さらに殖産興業政策を通じてブルジョアジーをもやはり支配した。
　この支配下で政商と呼ばれる特権ブルジョアジーを生じ、支配権の財政的基礎づけがなされた。
　この藩閥政権は、やがて明治政治の大きな課題であった立憲政体の創出へと歩をすすめたのであるが、これも自派権力の再編成に力点がおかれた。
　憲法制定は伊藤が中心となって用意され、まずその前提として、明治一八年（一八八五）、太政官制を廃して、近代的な内閣制度に政府体制を改めた。
　これによって三大臣参議制にまつわる公家的残滓（ざんし＝残りかす）が一掃され、旧公卿三条実美太政大臣が退いて、下級武士あがりの伊藤博文が初代の内閣を組織した。
　これは制度的に政府体制の近代への脱皮であると同時に、この初代伊藤内閣の閣僚は薩四名・長四名、それに伴食的に土佐・旧幕臣各一名という構成をとって、明治一四年の政変で確立した薩長政権を、内閣制という近代的な枠で不動の体制に据えた。
　この薩長内閣によって明治憲法の制定公布へとはこばれ、明治二三年（一八九〇）をもって議会政治が開始された。
　これからの歴代内閣をみると、薩長体制は微動だにもしていない。
　伊藤についで薩の黒田清隆、つぎに長の山県有朋、薩の松方正義というように、薩長両派が交代で内閣を担当している。
　さらに閣僚の顔ぶれを通覧しても、薩長勢力の均衡に組閣の神経がつかわれているので、大げさにいえば政府の安定は、両派勢力の均衡によって保たれたといっても過言ではないのである。
　しかし、それだけ薩長に対する風当りは強くもあった。

　3 薩長政府の対抗者 top

　このような薩長の独裁的地位に対抗したのが、自由民権運動の形をとった
　薩長閥から締めだされた広範ないわゆる不平士族層で、その先頭に立つだのは征韓論政変で薩長派から政府を追われた土佐派の実力者板垣退助であった。
　このことによっても、この運動が薩長閥の独裁に対する反発であったことがわかる。
　薩長政府は、この対抗者の攻勢には手を焼いた。
　立憲制への推進も、政府権力の近代化と同時に、民権運動の攻勢を憲法体制によっていかに受けとめるかという対抗意識のもとになされた。
　したがってこの両者の対抗関係は、憲法による議会政治へそのまま持ちこまれた。
　民権各派は自由・改進両党を中心に民党を形成して薩長藩閥政府に当り、民力休養を名目としてはげしい議会闘争を展開した。
　これには、藩閥当局者も当惑し、議会の運営には予想外の苦杯をなめて松方内閣の選挙大干渉のごとき黒星を喫する始末となったが、さすがに伊藤博文は、議会運営には政党無視の超然主義だけでは到底駄目だということを悟って、自から政府与党の組織を考慮するにいたった。
　民党との対決は、しかし、あくまで国内の政争であった。対外問題に関しても条約改正問題で激しく対立したが、これも問題処理に関する意見の相違で、帰するところは内政問題であった。
　民党派は政府の態度を軟弱として非難したが、これも裏をかえすと藩閥攻撃のお題目にすぎない。
　だから、一度日清戦争が勃発して対外決戦の場となると、たちまち内政上の不一致を放棄し、民党各派は鉾をおさめて政治休戦を行なっている。

　4 藩閥と政党 top

　日清戦争はなんのために戦われたか。これには種々の問題があるが、少なくとも藩閥政府にとっては民党のはげしい攻勢をそらす絶好の機会となったことは争われない。
　開戦と同時に新日英通商航海条約が調印され、懸案の条約改正問題達成のめどがついた。
　これには、外相陸奥宗光の強引に国内の反対気勢を封ずる民党各派に対する強硬対策が側面で効を奏した。
　日清戦争を担当したのは、第二次伊藤長期内閣であった。
　戦争には勝ったが、三国干渉という列強の壁にぶつかり賢明に譲歩したが、これは民間に、いわゆる臥薪嘗胆（がしんしょうたん＝苦しみに耐える）の対外ナショナリズムをかりたてて一種の挙国一致的なムードをつくらしめた。
　このように日清戦争は、いろいろな意味で藩閥政府には起死回生の妙薬となった。
　日清戦争の効果は、また自由党の政府接近としてあらわれた。
　自由党はこれよりさき星亨の暗躍で政府と妥協の線をだしていたが、日清戦争後自由党はますます政府接近の態度を濃厚にして板垣退助の入閣となって、両者の提携という段階に到達した。
　この自由党と藩閥との握手は、民党戦線を分裂せしめたから、自由民権運動以来の民党は、このあたりで事実上解体したとみることができる。
　自由党をのぞく改進党その他は民党連合を策して進歩党を結成し、第二次伊藤内閣に代って成立した第二次松方内閣は、進歩党に支持を求めた。
　進歩党も自由党の故智（こち＝昔の知恵）にならってこれを受けいれ、党首の大隈重信を入閣せしめた。
　これが松隈内閣である。
　こうなると民党は、往年の野党精神を放棄して政権にありつくことに専念するにいたった。
　また藩閥政府の側も、政党を敵にまわすことの不得策を議会政治の体験から悟って、政党無視の超然主義から、政党操縦の妥協政策へと転じていった。そのあげくが伊藤博文の政友会組織となったのである。
　これより先、自由・進歩両党は一旦合流して単一の憲政党を結成し、伊藤の意向によって大隈・板垣両党首によるわが国最初の政党内閣（隈板内閣）を組織したが、これは内部の対立で短命にして終った。
　両党の合体はもろくも崩壊したが、この際、星亨の怪腕によって旧自由党系が分派して新しく憲政党を結成し、旧進歩党はべつに憲政本党となって、ふたたび両党対立の旧態に復した。
　このような形勢をみた伊藤は政党改良の宿願をつよめて、明治三三年（一九〇〇）立憲政友会を組織した。
　憲政党は局面打開のためとの伊藤の政党組織に投じて伊藤輩下の官僚と合流し、ここに反藩閥党として発足した自由党はついに藩閥の傘下に屈服した形となった。
　幸徳秋水が「鳴呼（ああ）自由党死す矣（かな）、而して其光栄ある歴史は全く抹殺されぬ」　（「自由党を祭る文」明治三三年八月）と、自由党の変質を弔らったのはこのときである。
　この政友会の成立によって、明治の政党史は新しい段階をむかえた。
　藩閥との妥協提携によって民党的色彩を失った政党は、やがて政権と不即不離の関係を持続しつつ、民権地主党からブルジョア政党へと、推移の歩みをはしめた。
　これより先、伊藤の政党組織計画にあたって、井上馨の斡旋で渋沢栄一などのブルジョアジーへ呼びかけをしているのは、このような政党転換の一面をよく象徴しているといえよう。

　5 軍閥と財閥 top

　明治の初年期には、政府首脳部がまだ政治家・外交官・軍人・財政家・司法官らに職分的に分化していない。
　少数の実力者が一切の権限を一本に掌握していた。
　これが有司専制であるが、やがてそれぞれ部門化し、行政機構の複雑化にともなって指導層にも担当の専門別が固定し、外交官・財政官らを生じた。
　その下で官庁組織も専門的分化をとげて、専門官僚が育成されていった。
　軍人は軍隊の成立によって専門職となり、これも主として薩長が統した。
　陸軍は山県有朋によって建設され、その輩下に桂太郎がいた。この山県・桂によって統帥権の独立が行なわれて、後の軍部成立の基礎条件がつくられた。
　山県の陸軍建設は同時に長州派の陸軍掌握の基本となり、これが陸軍における長州閥となったのである。
　これに対して海軍は薩摩派であった。
　明治海軍は幕府の海軍をうけ、川村純義・西郷従道・樺山資紀らが初期海軍を育て、陸軍に遅れて山本権兵衛が日清戦争の段階で日本海軍を確立せしめた。
　かくて「長の陸軍・薩の海軍」となり、薩長が全軍隊を両分して文字通り主導権を握った。
　これがいわゆる「軍閥」なる薩長派閥であるが、政界における藩閥に比べてさらに露骨きわまるのは、軍隊における上下の規律、強力な上層部の命令権が然らしめたのである。
　桂が政界に走るとやはり山県の子分である寺内正毅が采配をふるい、明治末期から大正初期にかけて陸軍長州閥の全盛時代を現出せしめた。
　長州陸軍閥の山県・寺内、薩摩海軍閥の山本権兵衛がともに首相となって政府を担当したがこれは、軍閥がじつは藩閥の落し子、あるいは鬼っ子であったことを如実に語っている。すなわち、藩閥はすぐれた実力者による派閥であり、その土台として官僚組織をふまえるとともに、軍閥を通して軍隊に対しても強力な指揮権を握りえた。
　藩閥がよく長期政権を保ちえたのも、かかる強力な権力基盤があったからこそであった。
　日本の近代財閥は明治初年の政商なる特権ブルジョアジーから展開した。政権と最初から密着し、その権力の庇護のもとに基礎をきずき、その政治力を背景として巨大となった。
　かかる点から明治の財閥は薩長藩閥と切っても切れないつながりがあるので、三井は井上薫を守り本尊とし、また井上は三井の大番頭であった。
　三菱は大久保利通・大隈重信をバックとしてのしあがり、その後は松方を後楯とした。
　明治政府はこのように財界にも支配力を持ったが、この支配力は軍部支配のように一本筋にはいかない。
　明治中期以降独占資本の急速な発展は、財閥の力を強大ならしめ、逆に政治への圧力団体となる勢を示して、政権が独占資本の王者たる財閥をいかに動かしうるかというところに政治運用のきめ手がおかれるに至った。
　明治末期の桂・園時代はまさに藩閥がかつて育成した財閥に低頭し、その力によって権力の更生をはかろうとした時代である。
　ここに至っては藩閥の神通力も資本主義発展の鉄則には服従しなければならなくなったことを暗黙に示している。
　藩閥はここで重大な危機を迎えるのである。

　6 元老の出現と明治政府の終末 top

　明治三四年、第四次伊藤内閣の倒壊の後をうけて、桂太郎が第一次内閣を組織した。
　桂は、長州藩出身で山県幕下の軍政家から政治家へと転身した、いわば藩閥第二世である。
　この桂内閣の出現は伊藤・山県・井上薫・松方正義らの第一線後退を意味し、おのずから藩閥政府の体質転換となった。
　これから伊藤・山県らは、内閣の背後にたってこれを監視し操縦する大御所的存在となって、その権勢をむしろ強大としたのである。
　これが元老と呼ばれる存在で、明治藩閥の不死身な権力を一身に集めた特権者であった。
　この元老とは、憲法その他に法的根拠のない、むしろそれを越えた最高の重臣で、本来これは「維新の元勲」、すなわち明治政府の造出者に与えられた特権的な地位である。
　明治政府の第一段階は、この造出者が自からその運転に当っていたが、明治の後半期にはいると彼らが老い、かつ疲労することによって、後輩を身代りとして政局の表面に立たせ、しかも実権はどうも捨てないという体制をつくった。
　元老にとって、明治政府は一種の家産政府的なものと考えられていたから、特権というよりも、自からの責任においてあくまでこれを守りぬく、という使命感にかられていた。
　だから元老は当然内閣製造者であり、国家の最高政策決定にはいやおうなしに口ばしをいれ、上からこれを指導したのである。
　元老はこのような、造物主的存在であったから少数者であり、また補充さるべきものではなかった。
　明治四二年（一九〇九）、まず伊藤がハルビン駅頭で斃れて伊藤対山県の一角が崩れ、明治末年の元老は、山県有朋（七五歳）を筆頭に、井上薫（七八歳）松方正義（七八歳）・大山巖（七一歳）の四名であった。
　いずれも七〇台となり、年齢的にも限界に達していた。
　内閣は、第一次桂内閣のつぎに伊藤の政治的後継者西園寺公望が登場し、明治の末年まで桂と交互に政権を担当する、いわゆる桂・園時代がつづいた。
　やがて明治が四五年で終って、大正を迎えると局面は一転するのである。
　第二次西園寺内閣が陸軍の二個師団増設問題で倒れ、第三次桂内閣か出現すると大正政変がおこり、これが、はしなくも明治政治から大正政治への転換の契機となった。
　大正政変は、憲政擁護の民衆運動を誘発し、ついに第三次桂内閣を倒壊に導いたが、その攻撃目標は藩閥と軍閥であった。
　第二次西園寺内閣倒壊の後始末に悩んだ元老は、この憲政擁護運動に逢着してようやくその基盤動揺の兆候をみせるにいたった。
　元老そのものは、山県有朋が死んだ大正一二年ごろまでなお旧態を存したが、大正期以降の元老はすでに最盛時のような造物主的威力を失った失脚の段階であり、天皇の諮問に答え元老会議に列するにすぎなくなっていた。
　これに代る新勢力が抬頭しており、また閥外の公家出身者西園寺公望が元老に列せられたのも、これは制度としての元老であって、明治の藩閥元勲的元老とはその本来的性格において、かなり変質していることの証拠となろう。
　しかし、なお元老の威力はその余韻が残され、政友会総裁原敬に内閣を組織せしめるまで、元老山県の政治的権力はその余脈をつづけていた。
　原敬が、政友会を率いて政権を掌握するに至るまで、山県との間に執拗にくりかえされた政治的対決こそは、明治政府の余沫劇あるいは終末劇であったといってよかろう。
　かくて元老勢力の退潮は同時に明治政府の終末を告げる鐘となった。
　本書は明治政府の担い手とみるべき、岩倉具視・大久保利通・木戸孝允・板垣退助・大隈重信・松方正義・陸奥宗光・星亨・川上操六・山本権兵衛・山県有朋・桂太郎・西園寺公望・原敬の一四名の人びとを選んだ。
　藩閥元老の代表的人物を中心に、陸海軍の建設者と、閥外の実力者陸奥・星・西園寺・原敬の三人を加えて、元老の周辺にも焦点をあててみた。
　陸奥・原と星は、藩閥にとって獅子身中の恐るべき虫であったろうが、明治政府の台閣にも列しておるので、やはり、側面的担い手とみられよう。