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Index　　岩倉・大久保　　木戸　　板垣　　大隈・松方　　伊藤　　陸奥　　星　　川上・山本　　山県　　桂　　西園寺・原

　西園寺公望と原敬との二人が、運命的に離れがたい絆で結ばれることになるのは、明治三三年（一九〇〇）九月、伊藤博文の立憲政友会創立にともに参加してからのことである。
　それ以前にも二人が結びつく場がなかったわけではない。
　たとえば、明治二八年（一八九五）原が外務次官であったとき、外相陸奥宗光が病気に倒れたあと、文相西園寺が臨時兼任外相を勤めた時も一つの機会であったろう。
　しかし議会開設以来の政府と政党の対立抗争による政治の渋滞を、抜本的に打開すべくなされた政友会結成のおりに、ともに伊藤系官僚として、その創立に参加し、以後、二人が政党人として肩を並べるに至ったことの意味は大きい。
　ただ、ここにいたるまでの二人の道程には、あまりにも大きな隔たりがあった、といわねばならないだろう。

　1 生いたちの比較 top

　そしてまた、この農商務省入りは、翌年松方内閣のとき農商務大臣として入閣した陸奥宗光と知り合う機縁ともなったのである。
　原敬が、それ以後陸奥の信任をえて官僚世界でその手腕を発揮することになり、また当期の政治世界における実力者、元勲諸公とも接触する機会を持つにいたったのである。
　彼が、ここにいたるまでの道程は、けっして平坦なものではなかったし、そこから、後年における彼の政治的世界でのめざましい雄飛を予測することも不可能であった。
　原敬には、着実に権力への階梯を登る途しかなかったのであるが、その過程で自己の視圈を拡げ、また多くの知己を獲得していくことが必要であった。
　西園寺公望と原敬の二人が立憲政友会結成によって結び合わされて以後も、この二人が生れ出てからのちにたどった行路の相違は、政友会の領袖として、あるいはまた政権を担当するにいたっても、それぞれ異った役割を担うことになるのであった。

　2 西園寺・原の異同点 top

　二人に共通するところは、彼らが伊藤の政党改造にともに参加したように開明派官僚として終始してきたということである。
　帝国議会の開設後の政治的経験から藩閥勢力内部には、政党勢力に対処する姿勢において二つの対応が表面化するにいたった。
　一つは伊藤に代表される融合方式であり、国家的諸施策を積極的に推進する体制政党の創設によって、従来の官僚支配を補完しようとするものである。
　他は山県有朋に代表されるもので、政党そのものにたいする根本的な不信感から出発して、政党を操縦・利用する対象としてあつかい、従来の官僚的支配を固守しようとする統治方式である。
　その意味で、政友会の結成は、前者における一応の結実であったといえよう。
　これ以後、明治後期から大正前半期にかけての政治的世界を、二つの支配方式の対抗と妥協の歴史として捉えることもできるが、西園寺や原が伊藤の政友会組織に参加したことは、彼らが前者の途を選んだということであり、政党的支配方式を認容し、それを基礎とする統治形態を創出しようとするものであった。
　しかし、西圉寺公望は第四次伊藤内閣の成立とともに、しばらくのあいだ枢密院議長という天皇の最高諮詢府に席を置くことになる。
　彼の党員であることにたいする非難が各方面からおこり党務に公然と参与することはできなくなった。
　しかし、この期における彼の政治的位置は、すでに政党を直接媒介することなしに権力の座につきうる条件をそなえていたのである。
　それに反して原敬は、藩閥勢力による全面的な後援を期待することは到底できなかったし、また一時的にせよ官界を離れていたという事情から、彼にとって残されていた権力への階梯は立憲政友会を基礎とする以外にはありえなかったといえよう。
　ここから政友会に対する西園寺と原の姿勢において、根本的な相違が出て来るのであるが、当面原敬が政友会を通じていかに権力へ接近するに至るかを考察することで、明治後期における権力状況と政治的実力者の行動様式の一半を探ることとしよう。

　3 原敬の権力への接近 top

　明治三三年（一九〇〇）七月、原が正式に伊藤博文から立憲政友会創立の内談をうけたとき、暗に将来政権を担当する場合の彼の入閣をほのめかされた。
　しかし第四次伊藤内閣の成立時には閣僚の選にもれ、また総務委員にも就任できなかった。
　彼の不満は伊藤に向けられた。
　「余よりのみ伊藤及び政友会の為めを考えるも、彼は更に感ぜざるに於ては馬鹿々々しき訳なり」
と、このように原ははっきりと自己を主張する男であった。

　これ以後彼の山県系官僚勢力への反情は終始かわらなかったし、またつねに政党本位の立場を貫こうとする姿勢も、彼の政治行動における原則となったのである。
　貴族院の横暴を抑圧するために貴族院令改正の論議がでると、原は一貫してこれを支持し、また閣内に民意を問うため、衆議院解散の議論がでるや彼は、
　「政友会の基礎まだ強固ならざる今日なれば熟慮を要すべきものなる」
　ことを再三主張して、政党基盤の安定を考慮するのであった。
　この内閣が続いて当面した問題は、明治三四、五年度予算案をめぐる閣内対立であったが、首相伊藤博文は、あいつぐ紛糾に嫌気がさし、単独で辞表を捧呈することとなって内閣は倒壊した。
　この後、後継首班は容易に決らず、一ヵ月後に桂太郎による新内閣の出現をみるが、この間、原は西圉寺にむかって後継内閣の組織をすすめた。
　そこには、「到底元老を中心としたる内閣は真に憲政を挙ぐること難し」とする彼の固い信念があり、また、この時期の政権担当には政友会を基礎とせずしては「到底成立し難し、又よし成立するも寿命かかるべし」という状況認識があった。
　政友会は新しく成立した桂内閣に対して是々非々主義の立場々とるが、原の関心はもっぱらこの内閣の背後にある元老山県有朋を頂点とした官僚勢力と互角に対抗することにあり、そのためには、衆議院において多数を確保し、政友会の地位を安定ならしめることであった。
　そこでは、彼が藩閥政権といわれた政治世界にあって有能な官僚として体得した政治的手腕が、有効に発揮されることになる。
　政友会が体制政党へ脱皮するために必要な体質改善は、当然党内秩序の強化や機構の合理化を伴うことになり、自由民権期以来の政党人の大言壮語やスタンドプレーよりも、原のような緻密な頭悩や周到な計算能力が要請されるに至ったのである。
　さらに加えて、原の保守的官僚勢力にたいする不屈の闘争心と権力意思が、「政党政治」実現までの長い道程を支えるエネルギーになっていた。
　これ以後第一次西園寺内閣成立までの期間は、原が政友会領袖として安定した地位を確保し、政党人としての才能を錬磨する時代であったとみられよう。

　4 議会における苦い経験 top

　総裁伊藤の外遊中に第一六議会を迎えた政友会は、政府提出の予算案をめぐっていくつかの困難に直面した。
　伊藤が、出発前に桂との間に妥協を内約していたため、原ら政友会幹部は、桂内閣との妥協交渉をするほかなく、その間党内には政府に内通する軟派を生み、他方硬派の激昂を招くなど、その収拾にも苦慮することになる。
　かくて政府との間に「譲歩過度にて政友会の体面如何あらん」とするほどの妥協を行ない、他方硬派の離脱を防ぐためには説得これ努めるとともに政府内通者は断固として処断した。
　原はこの年の暮、日記に「第一六議会には政府種々の策略を弄して予算を通過せしめ、政友会は伊藤不在中分裂をなすを欲せざるに因り忍ぶべからざるを忍びて無事に会員を纏めたり」と書き留めた。
　この一句には、彼が政友会内部に軟派を抱えながら、政府と交渉・妥協をとげ、無事難関を通過しえたという感慨がこめられている。
　ここに彼は、永い政党生活の中での最初の大きな試練に直面したともいえようが、ともかくも彼は党の結束を維持しえたのである。
　原は、組織内部のひ弱さと、過半数を獲得しえない政党の無力さを身にしみて自覚させられたわけであるが、議会におけるこの苦い経験は、それ以後彼の政党指導にあたって貴重な経験となったことであろう。
　明治三五年（一九〇二）三月、ようやくにして総裁伊藤は帰朝した。
　さっそく原は松田とともに伊藤を訪ね、政党刷新と役員組織の改革を建策するのであった。
　伊藤は改革論にはあまりのり気でなく現状維持を希望するが、それにたいして原は、もし現状維持をつづけるとしても総裁によって強固な方針をうちだすことが必要であると説くのである。
　原にあっては、第一六議会終了後も、党内必ずしも平穏とはいえない現状を打破するために提出した改革論であったが、当の伊藤は党内事情にうとく、その態度のあいまいさは、かえって党員に不満を抱かせる結果となった。
　ここにおいて原は、党の全力を、きたる八月の総選挙にむけて結集することによって、党内秩序の維持をはかろうとするのであった。

　5 政党人原の真骨頂 top

　この第七回衆議院議員総選挙は、原が初めて故郷の盛岡市から立候補した選挙であり、対立候補となった市の有力者清岡某を大差で破って当選した。
　彼の生涯にとっても忘れ難い選挙であった。彼が衆議院に議席をえるということは、政党政治家として当然のことではあるが、それからわずか一年あまりまえ伊藤が第四次内閣を組織したころ、彼が総裁伊藤に第一の機会に貴族院議員に任命してくれるよう斡旋を依頼している事実を想起するならば、人々は多少奇異の感を覚えもしよう。

　明治三六年五月、政友会は第一八議会を迎えるが党総裁の伊藤は、すでに二月に桂首相とのおいだに密かに内約をとり交しており、政府が地租増徴継続案を撤回し、海軍拡張案は別に財源を求めるという条件ならば政府と妥協するよう総務委員らを説くのであった。
　この期の政友会の実情は党内に軟論多く政府と真向から対決しうる条件を欠いていたのである。
　かくては、原も政府の提出する妥協条件で交渉を進めるほかなく、松田・尾崎ら党領袖とともに政府首脳と数次の会談を重ねることになる。
　ところが、妥協条件をめぐって党内では収拾しえないほどの混乱をひき起し、院内総務として交渉に当ってきた尾崎さえ脱会届を提出するという状態で、再度開かれた議員総会でも党内の大勢は政府との再交渉をなすべしと決議する有様であった。
　原はここにおいて「已むを得ず再交渉をなし出来得る限り政府に談判せん」と決意するが、伊藤はもはや交渉の余地なしと、総会の決議を無視するのであった。
　原らは、妥協の方向で党議をまとめるべく努力するが、その結果は総裁伊藤と政友会員らの意向が対立するという事態を招いたのである。
　この議会には教科書疑獄事件、取引所事件について、担当閣僚にたいする弾劾決議案提出が議題に上っていた。
　原と松田は、党総裁伊藤の反対を無視して、独断で政友会にも賛成投票をさせるのであった。
　すなわち、彼ら政友会領袖は、「党の分裂を免かれざる形勢」という判断にたって、党内結束の維持のために、あえて総裁伊藤の意思を乗りこえるのである。
　ここには組織の維持を第一と考える政党人原の真骨頂が如実に示されている。

　6 西園寺・原ラインのはじまり top

　この議会で苦境に陥った首相桂太郎は、六月末、対露問題がようやく急迫をつげるにいたって、菲才よくその任にたええずとの理由で辞意を表明したのである。
　その真意は、伊藤が一方では元老として国家の枢機に参画し、他方では政友会総裁として政府の施策を牽制するという現状では政務を遂行する自信がえられないとするものであった。
　かくて七月六日、伊藤にたいして枢密院議長就任の内旨が下されたが、彼は政友会の問題もあって諾否について数日の猶予を乞うのである。
　それを聞いた原は、伊藤がいま枢密院に入ることは、
　「伊藤自身にも政友会にも由々しき大事なるのみならず憲政の将来に取りてじつに非常の事件なり」
と強硬に反対した。
　そして彼はやがて伊藤の意思が、もはや政権担当にはなく、政友会についても総裁後任を推薦したいというところにあることを知るのであった。
　伊藤は西園寺を政友会総裁の後継者に推して、枢密院議長に就任した。
　かくして政友会は、西園寺公望を、伊藤と同じ資格で新総裁に迎えることになった。
　すなわち西園寺は党務に携わらず、もっぱら政友会の権威付けの役割が課せられた。
　ここに、政友会を媒介とする西園寺公望と原敬との緊密な関係は本格的にはじまることになるのであった。
　西園寺は、原敬がつとにその才腕や識見に属目してきた人である。
　かつて第四次伊藤内閣が総辞職したとき、臨時首相代理をつとめていた西園寺に後継首班を引き受けるようすすめたのは原であったし、その年の秋、総裁伊藤が外遊することになったとき、政友会補強のため西園寺の副総裁就任を希望したのも原であった。
　その後も党内の動揺が起きると、原は西園寺が枢密院議長を辞任して政友会へ復帰するよう要請し、あるいは総裁伊藤の優柔不断や党内の諸問題について相談をかけてきたのも西園寺であった。
　その意味で西園寺は、事実上政友会領袖としてあつかわれてきたし、原においては、意思疎通の点からすれば、伊藤とよりもよりスムーズであったかもしれない。

　7 憲政本党との提携 top

　政友会は、新総裁の下に第一九議会を迎えることになるが、ここでも原と松田正久が実質的に党務を掌握していた。
　この議会開会を目前にして、前議会からのいきがかりもあって、加藤高明が仲介となり、正式に憲政本党との提携が実現した。
　一二月二日政友会よりは、原・松田、憲政本党から大石正巳・犬養毅、それに加藤高明も参加して、対議会策を具体的に協議した。議長問題、行政・財政整理の問題、さらに外交間題について内議を遂げ、たがいに
　「藩閥非政党の倒れるまでは勝敗に拘らず提携して進行すべき意思なる事」を確認し合ったのである。
　この両党による同盟関係には、桂内閣とその背後にある官僚勢力にはっきり対決しようとする姿勢をうかがうことができるし、永いあいだ対立をつづけてきた両党の宿縁も、ここに断ち切られるかの感があった。
　ところが第一九議会は、議長河野広中の勅語奉答文事件のためただちに解散となった。
　翌三八年（一九〇五）二月、日露開戦となり、その間政党は選挙戦のために忙殺されていた。
　戦時下の第二〇議会では政友会も挙国一致を標榜し、政府案を可決させるという立場にたった。
　そして議会終了後の三月末には、原・松田の二人は総務委員を一応辞任したが、政府との交渉や重要党務については、あいかわらずこの二人が政友会の事実上の領袖として関与した。
　一一月再度の戦時議会をむかえて、政友会は憲政本党との提携を維持するが、原敬にあっては、この提携を一定の目的意識の下で行なっていたのである。
　官僚勢力と対等に交渉して次期政権を獲得するには、議会で多数を確保することが必要であり、この提携は、絶対過半数からはほど遠い政友会が、実現しようとした多数派工作とみられる。
　原は「政府は政友会に頼るの外なく進歩党も政友会と分離する事能はざる形勢となれり」という状況認識にたって、憲政本党と提携しながら政権への接近を試みるのであった。
　議会も閉会に近づいた二月一八日、西園寺総裁主催の晩餐会が開かれ、来会者は山県・松方らの元老をはじめ、桂首相以下の各大臣、憲政本党の領袖大石・犬養・鳩山和夫・箕浦勝人ら、政友会からは原・松田と総務委員一同という顔触れであった。
　原敬はその会の意味を「此時局に際し政友会の主動者となりて挙国一致の実を挙げたりとの意味を世間に知らしめたるなり」といい、「此類の会は従来未だ曾てあらざりし所なり」とその意義を大いに強調するのであった。
　彼の目的は、政友会を一歩でも権力の高みに近づけることであり、そのためにはすべてのものを利用し、自己の政略の中に位置づけようとするのであった。
　このとき早くも、桂太郎と原敬の間では秘密裡に政権譲渡の交渉が始まっていたのである。
　明治三七年一二月八日、初めて桂は原敬に戦争終了後辞職するときには、西園寺を後継首班に推薦する決心であると語った。
　翌年、四月一六日の会見でも、桂は同じ決心を繰り返すが、西園寺が政党内閣を作ることには「不可」を唱えた。
　この間、原のとった政略は、議会の多数派の力で桂を抑制しながら西園寺への政権譲渡を具体化することであった。
　最初の会見で原は、政府に反対するも賛成するも
　「政府の決心次第にて政府の決心一尺ならば我も亦一尺、政府一丈ならば我も一丈なるべし」
　と条件付き提携であることを主張し、四月のときには日露講和問題を持ち出し、
　「如何なる条件にて戦争休止するも国民多数は満足せず、其際政府と聯立するか何かの関係あるにあらざれば政友会は国民の声に雷同するの外なし」
　と主張している。
　原の発言はまさに脅迫ともいえるものであった。
　そして、多数派の圧力を維持するため憲政本党との提携は、政権授受が具体化するまで断とうとはしなかった。
　彼の政権への接近策は極めて巧妙であったといえよう。

　原は、当時の政治状況を
　「進歩党、政友会と藩閥とにて、政進両党は各其独力を以てしては内閣を維持する事能はず、藩閥としても今後は他の二勢力を度外に措きて政事をなす事を得べきものにあらず」
　と捉え、そこから、政友会は、「現当局者派と提携政権を執る」という構想を抱くにいだったのである。
　ここには以後展開する「桂・園時代」と呼ばれた妥協政治出現の政治的条件を、この期の政党政治家が如何に認識していたかを示すものである。
　したがって西園寺内閣が成立するにはまず藩閥勢力、特に官僚閥の中心と目される山県有朋の了解を必要とした。
　桂が山県に西園寺への政権譲渡の件を伝えると山県は、西園寺については「何等の隔意なし」と答え、政友会総裁である彼にではなく、華冑（かちゅう＝華族）の重望を担う西園寺侯に譲るということで了解するのであった。
　さらに桂は西園寺が各元老を訪問して直接その意思を確認すること、貴族院を無視せざること、政友会内閣を標榜せざることなどについて細々と注意を与えた。
　これらはすべて保守的官僚勢力向けの対策であり、当の桂は新政権の後見者をもって自ら任じているのであった。
　かつて、第四次伊藤内閣が総辞職した際、原は西園寺に後継内閣の担任をすすめたが、そのとき、西園寺は「自身真に内閣を組織せば西園寺流の内閣を造りだし」、それには当時の政治状況はあまりに障害が多すぎることを述べて拒絶したのであるが、明治三九年一月七日に成立した西園寺による最初の内閣はいかなる政権として誕生したのであろうか。
　政友会からは原と松田が、内務、司法を占めたに過ぎず、他の閣員については農商務大臣松岡康殷は、「貴族院の都合宜しからん」という顧慮から桂の推薦で決まり、逓信大臣山県伊三郎は、初め山県有朋系の官僚中から一人を選任する予定で平田東助に交渉し、それが辞退したため、山県の養嗣子伊三郎に変更されたものである。
　海軍大臣斎藤実は前海相山本権兵衛の推薦により、大蔵大臣阪谷芳郎（さかたに・よしお）も元老井上馨の承認によって決まった。
　陸相寺内は留任であったが、文相牧野伸顕（のぶあき）は薩閥から一人という配慮で選ばれたものである。
　外務大臣加藤高明だけが西園寺・原らの独自な判断で選んだ閣僚とすることができる。
　この内閣は当期の各政治勢力を包含することによって形成され、西園寺がかつて夢みた「西園寺流の内閣」からは、かなり遠い性格のものとなった。
　これは当期の政権が存立しうるためには、避けることのできない種々の制約があることを如実に示したものであり、それはまた新内閣が当面するであろう様々な困難をも予測させるものであった。

　9 山県閥攻略 top

　内相原敬は、加藤辞任の一半の理由にはその成立事情からみてこの内閣が短命であろうと判断し、また政策立案過程に介入してくる元老・軍部に対する反感も手伝っていたものと睨んでいた。
　西園寺内閣が一応政党を基礎として成立した以上、藩閥勢力や軍部の発言を抑制することは当然のことではあるが、原は今日なお内閣の基礎も十分強固ならぬときに採用すべき方策ではないとして、加藤の言動を「極めて幼稚なる」ものと冷評するのであった。
　しかし彼も、官僚勢力打破の信条を忘れたわけではない。
　この議会に提出した市町村制の改正と、郡制廃止案がそのための一策であった。
　これらは本来、日露戦争後変化しようとする地方社会の新気運に適合しようとするものであった。
　これ以後彼がその実現に執念を燃やした郡制廃止案も、最初はきわめて慎重に提出された。
　まず、地方官会議の訓示でその方針を示し、山県系官僚の一人で、前内相の芳川顕正を訪れてその意向を打診するのであった。
　しかし、山県系官僚の牙城であった貴族院には反対者多く、衆議院ではほとんど全会一致で可決し、地方官の大多数も賛成する郡制廃止案が、貴族院では握り潰しにあったのである。
　この内閣の成立は、元老層の了解と桂の周旋によるものであったが、政府の諸政策の立案の過程でも彼らとの協調を必要とした。
　とくに外交問題では、政府の意思よりも元老会議の決定が先行し、このころ問題となっていた満州問題も、陸軍の独占的支配の方針と、外務省の対米協調政策が対立するなど、内閣不在の状況を呈した。
　そのため西園寺首相自ら、実情調査のため微行で満州へ渡り陸軍の主張を抑制しようとするのであった。
　この内閣の前途が容易ならぬことは諸政策実現の過程でしだいに明らかとなっていった。
　このような状況の中での原敬の活躍は、元老層の了解・協調の下でまず可能な政策から実現して行こうとするものであった。
　その第一は警視庁の改革である。
　人事を大々的に更新し大臣である彼自ら警視庁に赴いて訓示するなど、その権威確立に努めた。
　この場合でも、原は前もって元老山県有朋の了解をえておくのである。
　彼の第二の方策は地方官の吏迭であった。彼がそこで採用した基準は、老朽者を辞めさせ、新進気鋭の者を抜擢するということであり、必ずしも党利党略から出るものではなかった。
　それと同時に、第三部長を廃止して、地方官の増俸を実現するなど、原敬は就任当初から内務省内に新風を吹き込んだのである。
　彼の漸進的な改革方針は
　「到底今日の政界において十分意見の行われ難き事」
　を十分認識した上で採用された方策であり、その内奥には
　「東化の僻地に生れて今日に至りたれば、他の藩閥者流の如き女々しき態度の不可なる事」
　という自覚が沈潜していたのである。
　そこには、藩閥勢力との妥協を繰返しながらも、最終的には自己の力によって権力の頂点にまで昇ろうとする烈々たる覇気が秘められていた。
　西園寺内閣が二度目の議会を迎えるに当って開始された貴族院工作は、原の政略の発現に他ならなかった。
　明治憲法体制下の議会が二院制によって構成されている限り、衆議院を主たる基盤とする政党勢力が安定した政治勢力にまで成長するには、貴族院工作は必至の課題であったといえよう。
　まず、目標は貴族院の大会派である研究会に向けられ、堀田正養との交渉が開始される。
　そのなかに投じられた問題は、前議会で貴族院の審議未了という憂き目をみた郡制廃止案の再提出であった。

　10 争点・郡制廃止法案 top

　この政略は、原にあっては「郡制を廃止して山県系を一挙に倒し、其惰力によりて今年の府県会議員総選挙を終り、明年の衆議院総選挙に臨み、政党の仝勢力を伸張して大に国政に利せんとする」ものであり、彼の照準はかなり遠い所にまで合わされていた。
　郡制が山県系官僚勢力の堡塁であるということは、従来老朽官吏や警察官が郡長に任命されて官僚支配の末端機構として機能してきたという現実に由来するものでもあるが、原が郡制廃止に期待したものは官僚勢力の根を断ち切ることだけではなかった。
　それは、同時に提出されている市町村制改正案と密接な関連の中にあり、日露戦争の前後から増大している市町村の機能的拡大にともなう地方制度再編成の一環として捉えられたものであった。
　ともあれ、原の目標とするものは直接的には山県系官僚との決戦にあり、それによって政党勢力の伸張を期そうとするのであった。
　閣内には当然、郡制廃止法案の提出に余り賛成しない者もあった。
　閣議で松岡農相はその提出を見合せてはどうかと発言するが、原は「断じて之を提出すべし」と答え、「余は進んで破るるも退（しりぞ）いて無事を計ること能はず」と不退転の決意を披瀝するのであった。
　西園寺首相は口を挾んで、法案が否決されても辞職しないという誓言が欲しいというが、このような配慮は西園寺にあってもその実現の困難を予測したからであろう。
　原は現在それを確約することはできない、議院政略はそのときの状況に即応して進退をきめるものだからと答えた。
　しかし、閣員の多くは郡制廃止法案提出の意味を十分理解してはいなかった。
　そこから原は、「余一人斯く画策するのみにて他人空々寂々」と、閣員への不満を洩らすのであった。
　二月二一日郡制廃止案・市町村制改正案が衆議院に提出され、原内相は一応趣旨説明にたった。その日の日記に、貴族院を通過すれば山県系官僚の跋扈（ばっこ＝はびこり）を一挙に打破ることになり、もし否決となれば貴族院は「与論に反した」意思を表明したことになり、その責任を負わなければならない、と書き記すのである。
　彼は自己の側に世論の後援を恃（たの）むことを常とするが、それを保守的官僚層に対抗する正当性の論拠とするのであった。
　このころから彼の身辺は多忙を極める。
　桂太郎は郡制案の通過を強行すれば貴族院は大混乱を招くであろうと危惧して提出見合わせを勧めるし、研究会の領袖岡部長職も西園寺首相に同じ勧告を申入れるのであった。
　また閣内でも牧野文相のように、研究会の好意を容れて同案の握り潰しを依頼してはどうかと忠告する者もあった。
　担当大臣である原の真意は、法案が通過することよりも、「山県系の勢力如何を試んが為めに提出せしもの」であった。
　それだけに貴族院の山県系官僚は、この法案阻止のため躍起の運動を展開し、三月二一日賛成一〇八に対して反対一四九の多数をもって漸く否決することをえた。
　原は山県系官僚の非常な運動によってもたらされたこの結果をみて、「彼等の力は驚くべきものにあらず」との感想を洩らし、寧ろ従来政友会とは「全く縁故なかりし貴族院が斯くまで動」いたという事実に驚き、かえって自信を強めるのであった。
　議会での郡制廃止をめぐる攻防は、当期の政治世界において拮抗する二つの勢力、官僚勢力と政党勢力の将来を占なう象徴的な事件であったといえよう。
　その政党勢力を代表するのが原敬であり、彼の言動は今日は「一般注目の焦点となり居る」状況であったため、山県系官僚の妨害や中傷離間策は彼に集中するという関係にあった。
　原の不屈の闘争心は、このような抑圧によって沈滞するものではなく、かえって戦闘性を強めることになるのであったが、彼が将来政友会を基礎として権力の中枢に位置するためには、官僚勢力に対する徹底的な抗戦を回避し、それとの妥協や、一時的後退をさえ必要とした。
　ここに政友会と山県系勢力とのあいだに伊藤博文・井上馨らの元老層や、桂太郎などの媒介者的存在が必要とされたのである。
　とくに桂は内閣成立時の内約もあって終始両者の調停者となり、また意思の疎通をもはかってきた。

　11 原の西園寺不信

　第二三議会も終えた五月の末、桂は原に山県について「もはや彼も老耄（ろうもう＝おいぼれ）せり」といいながらもその執念深さを指摘し、「山県の如き元老はおがみ倒すの外なし」と忠告した。
　かくて八月、原は前年春以来久し振りに山県を訪間した。山県はこの内閣の朝鮮政策や官吏増俸案などには賛成の意を表明するが、原には「何とかく隔意あるものの如」く感じられるのであった。
　原は今議会においても、党勢の拡張にはことの外留意するところがあった。
　憲政本党の鳩山和夫と接触を保ち、山県系官僚大浦兼武の指導下にある大同倶楽部の一部を切り崩し、また貴族院の諸派とも積極的な交渉を開始するのであった。
　とくに貴族院工作に新生面を拓き、郡制廃止法案の票決にみられるように衆議院を支配する大政党の威力を示すことになった。
　この間、首相西園寺にたいする原の信頼が大きく動揺する事件がおこったのである。
　それは政友会の切り崩し工作に応じた大同倶楽部脱党者に対する処置をめぐっての問題であった。
　西園寺が脱党者を政友会に入党させるについて、政友会幹部の長谷場純孝（はせば・すみたか）をして大同倶楽部領袖関清英に交渉させたということである。
　この経緯を知った原は憤然色をなし、「余は到底議院政略を行ふこと能はず」「今後断然政党操縱には関係せず」とまで極言するのであった。
　彼は「随分西園寺の為め内閣の為め及び政党の為めに常に悪まれ役となりて尽力せしも、余は西園寺よりも政党よりも何等の報酬をも得たることなし、馬鹿々々しき限りなり」と激しい不満をもらすのであった。
　原がかつて西園寺に抱いた期待は無残に崩れ去り、それと同時に彼が終生畏敬する陸奥宗光の西園寺を評した、「余り単純にて不熱心且つ周到の意思なく、骨の折るること限りなし」ということばを想い起すのである。
　しかし、西園寺の存在はこの時期の政友会にとっても、それは同時に原にとっても欠くことのできないものであった。
　華族界に出自する西園寺公望が総裁となることによって付加された政友会の威望は、政党を嫌う保守的官僚層もこれか認めることになった。
　原がつねに対抗者として意識してきた山県有朋も、明治天皇と至近の距離で談笑できる西園寺の存在には、一目置かねばならぬ間柄であった。
　この出身の高貴さが彼にあってはかえって権力意思の稀薄さを生み、それは権力への欲望に貫かれていた原の緻密な政略とは、大きく乖離することがあったのである。

　12 政党政治への道程 top

　西園寺内閣にとって三度目の議会を迎えるに当って、政府首脳は基本的な方針を決定する必要に迫られた。
　西園寺は、原において決心するならば、自分も明年の総選挙後までは、内閣を維持する積りであると語った。
　西園寺の決心を聞いた原は、今後は地方官の更迭をはじめ、山県系官僚の多い逓信・農商務両省の改革など、「無遠慮に政策を断行すること」を提案するが、西圉寺もそれに同訓し、さらに政党員の就官を厳しく制限した文官任用令についても「多少緩る事も之を提議しても可ならん」と、いつになく積極的な言葉を吐くのであった。
　明治四一年度予算の編成期も近づいたが、この年は五月頃から経済界の不況が顕在化し、西園寺内閣も抜本的な救済策実施の必要に迫られていた。
　そのためこの予算編成には早くから元老らの介入をみた。井上馨は西園寺首相にこの際は軍事予算を大幅に削減して財政の基礎を強固にする以外に策がないと主張する。
　かくして首相官邸には首相・蔵相、それに山県・松方・井上らの諸元老が会合し、予算編成の基本方針を決めた。
　元老らは経費節減を唱え、同時に今期議会に増税案の提出を求めた。
　しかし、その財源を地租増徴や内国債発行に求めることには反対し、また明年償還すべき公債一億円の財源捻出に日銀の増資や保証準備の拡張に頼ることにも反対した。
　予算編成の大綱は、元老らによってかなり具体的な枠づけが与えられたのである。
　これに対する閣員の意向は、今議会の増税には賛成しない。
　事業繰延べは可能な限り実行し不足するところは公債募集を行なうこと、日銀増資の問題も明年一億円借替えに適当な方法が見出せれば中止することなどを決め、元老らと折衝することとした。
　財政にたいする元老らの介入は内閣の主体性を失わせるものであった。
　原は井上に向って政府は経費節減や事業繰延べには賛成であるが、今日十分に実行しうる条件がない、軍部が率先してそれを実行するなら可能性はあるが、現に農商務省や逓信省を初め政府部内に跋扈する大浦・清浦系の官僚派が妨害しているという条件の中では到底行なうことはできない、と主張するのであった。
　そして、これ以上政府を追及するなら内閣は倒れる以外に途がないことを告げた。
　桂が請け合った陸軍の五千万円の繰延べ額も大きく下廻り、予算編成は難航を続けた。
　原は政党の利害からして増税には終始賛成しなかったが、ここでは総額と種類をできるだけ少なくすることに努力するのであった。
　予算案も確定し、議会通過の見込みもたったころ、原は日記に
　「現内閣となりて以来厘毛の削減なくして予算全部を可決せしは是れにて既に三回に及べり。
　世間政党を厭忌（えんき＝嫌う）する者今日も猶は絶へざれども、政党の力によるに非ざれば此結果を見ること能はざるべく、憲法政治の上には具眼者は多少の認識あるべき筈なり」
　と書きとめた。
　彼は政党が完全な体制政党として機能することで、初めて、権力内部に包摂されることになると考えていたのである。
　それとともに、
　「此結果を見るに至るまでの平生の苦心は固（もと）より尋常にあらざるなり」
　と彼が終始努力して来た党内秩序維持の困難を想起するのであった。

　13 小選挙区制法案の失敗と山県への接近 top

　首相西園寺は議会前には政権維持の決意を新たにしていたが、予算編成の難航をみると
　「どうもすれば投出さんとする」態度を示し、原は
　「明年まで政府を維持することは国家の為めにも我党の為めにも必要なり」
と激励して政権を持続させるという有様であった。
　とくに「党員の不人望」を招く増税を実行したからにはこの政府の下で総選挙を行なうことがどうしても必要であると考えたのである。
　増税案も議会通過をみたころ、元老井上からは次の議会後、桂へ政権を譲渡することについて話があり、しかもこの議会では桂太郎と政府との関係は、冷却化する傾向にあった。
　また、四一年（一九〇八）初頭から全国商業会議所連合会は増税反対の運動を展開しており、二月には総選挙に向って増税賛成議員は選出しないとの決議もなされた。
　このような情勢の中で原は、この内閣が先に鉄道拡張費をめぐって対立した蔵相阪谷・逓相山県の両人を辞めさせた後任として、研究会領袖堀田正養、木曜会の千家尊福の入閣を実現したのである。
　それは原が推進してきた貴族院工作の成果を示したものであった。
　親任式の当日の日記に原は「政友会の勢力範囲は多少貴族院におよぶの端を啓きたるなり」と記した。
　三月二七日、彼は地方官を更迭し、無能者と政府に反抗する者を処断した。
　これらは原が議会開会前に心を決めた「無遠慮に政策を断行する」との決意を実行したものである。
　そして、五月の第一〇回総選挙にも政友会は一八八名の多数を獲得し、政府は久し振りに安定した基礎の上に立つ感があった。
　このころ、増税をはじめ経済政策について財界の西園寺内閣にたいする不満は強まっていたが、財界の意向を代弁する元老井上・松方らは次年度の財政政策について西圉寺首相に警告する所があった。

　議会開会に先立って山県に立法の趣旨を説明して、大選挙区制の下では「過激なる議論」によって中流以下の民衆を煽動して当選を謀ろうとする傾向がある、それは「近事此社会主義者らしき言動は日一日と進み居る」現状に対して、小選挙区制は「危険思想の伝播を防ぐ唯一の方法」であると説いた。
　彼は、山県の民衆に対する強い脅怖感に訴えてこの法案の実現を策したが、貴族院で圧倒的な多数で葬られた。
　ここでも原は権力接近の基盤を政党に置き、山県系の保守的官僚層に決戦をいどんだのであったが、この試みはなお失敗として終った。
　しかし、彼が山県に示した民衆の抬頭という事実を無視することはできなかったし、それが従来の支配階級にとってもっとも危険なるものを内包していたことも疑いえなかった。
　かくて原と山県との接近は、この民衆勢力抬頭との相関関係にあり、その新しい勢力の支配層への脅威が増大するにつれて両者の接近度は深まるのであった。
　大正七年八月米騒動の爆発が政友会総裁である原敬の許へ政権を送らしめたという事実は、まさにその象徴的な事例であったと言えよう。　

　　参考史料・文献