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第2章　今後の電車の具備すべき条件

1　基本条件 top

　電車は暇々の声をあげてから既に百年の年齢を重ねた。
　誕生当時は、最も近代的な交通機関として、総ての人々から愛用されていたが、この間自動車・飛行機等の急速な発達は、寵愛の独占を許さなくなった。
　電車は今一度交通機関としての本質的性能を充分具備しているかどうかを、自ら反省する必要がある。
　近代的な要求が満足せしめられない限り、今後はその存在さえ許されなくなる状態になったのである。
　交通機関に要求せられる基本的条件は、従来から唱えられるように
　　Comfort Convenience Connection Control
　　Safety　Speed
　　Economy
　の4Ｃ・2Ｓ・1Ｅである。
　この条件を、電車に関係ある人達、云い換えれば乗客・沿線住民・社会・従業員・事業経営者の立場より検討して見よう。

2　来客及び沿線住民の希望条件 top

　乗客及び沿線住民が電車に対し希望する条件は、乗車目的や沿線状況により軽重の差はあっても、大体次のようなものである。
　　a　安全度の向上
　　b　表定速度の上昇
　　c　運転ダイヤの正確
　　d　運転時隔の縮少
　　e　乗心地の改善・騒音防止
　　f　料金の低廉
　安全度の向上は、人権の尊重せられる今日特に重要課題である。
　車両構造改良による機械的強度の向上と、塗料・絶縁物に優秀な材料を利用することにより、防火の万全を期さねばならぬと同時に、ブレーキ方式も現在の制輪子による車輪押付のみでなく、他の異った方式を併用することにより、安全度を更に向上せしめねばならない。
　表定速度の上昇は長駆離電車と短距離電車により、その内容は異ってくる。
　前者の場合は、最高速度を増大することによりその目的は達せられるが、後者の場合は、加速度・減速度を増加する方がより有効である。
　ＰＣＣ電車が6.5km/h/sの常用加速度、7.65km/h/sの最大加速度、7.65km/h/sの常用減速度、14.5km/h/sの最大減速度を発揮している点は、正に理論的最高のものとして注目に値する。
　運転ダイヤの正確は、故障発生の確率を減少することによってのみ期待出来る。
　このためには事故発生の原因を分析調査し、その技術的解決を図らねばならない。
　運転時隔の縮少は、技術的以外に経済的条件による制限もある。
　乗心他の改善と事故防止の2点は、特に自動車との競争の上で必要である。
　台車・車体構造の改善、特にゴムその他衝撃吸収材の利用により、不愉快な振動を除去し、照明・空気調整・無線設備等を強化すれば、乗客への「サービス」競争上他の交通機関より、今後とも上位にあり得ると思われる。
　騒音に関しては、従来の高架電車が87デシベルであるのに対し、ＰＣＣ電車が67デシベルまで引ぎ下げ、一般乗用自動車の72デシベルより更に低いレベルになし得たことは学ぶべきである。
　料金の低廉は、保守経費の引き下げによってのみ可能である。

3　社会の希望条件 top

　社会が将来共電車の存在を必要とする限り、その電車は又社会の希望を充たすものでなければならない。
　電車は立地条件により次の三つに大別出来る。
　　a 近距離通勤電車
　　b 長距離高速電車
　　c 観光電車
　近距離通勤電車は、通勤者の下駄的存在である以上、あくまで実質的なものでなければならない。
　輸送客の性格上短時間に大量輸送を要求される。
　従って乗客の乗降の便宜・加速度・制動毎の高度化・車両回転率の向上が必然的に要求される。
　同時に利用者の生計費の引き下げのためにも、低廉なサービスが出来るものでなければならない。
　遠距離高速電車は、乗車時間の長時間化するに従って、設備は充実されねばならない。
　乗心地が良好であるのみでなく、自動車その他の交通機関に求め得られぬ特徴を発揮することを要求せられる。
　観光電車は、設備を充実し、乗心地を良くすることに最も意を用いなければならない。

4　従業員の希望条件 top

　電車従業員としては、乗務員と技術保守員の二つに分けて考えられる。その希望条件を列記すれば次の通りになる。
　　a 乗務員
　　　1 運転容易　2 故障絶無　3 故障表示
　　b 技術保守員
　　　1 点検容易　2 故障絶無　3 作業量軽減
　故障絶無は、凡そ電車に関係ある総ての立場から要望される条件である。
　これには設計構造上の問題もあるが、材料の改善が従来以上に研究の対象とさるべきである。
　関係製造家との密接な連携、更に進んで、共同研究が必要に思われる。
　運転技術は、訓練により習得せらるべきものであるが、同時に設備の改善により、習得期間の短縮、更に同一技術でより高度のサービスが提供可能となる。
　自動車・船舶或いは、飛行機の操作方式並びに計器表示装置を設備することにより、運転は容易となり、万一事故発生の場合も、操縦者は適正かつ迅速に処置をとることが出来る。
　各種の車両検査及び修理は、車両保守員の作業量を決定する。
　従って消耗品、例えば制輪子の如きものは、その使用を減らす方式を採用することにより、同材料の日常取替作業量を軽減できる。
　変電所及び電線路従業員の車両に対する最大の希望条件は、勿論車両事故の絶無であるが、後者にとっては、集電装置特に摺板の改造による保守作業量の減少である。
　土木従業員の大きく期待する点は、車両バネ下重量の減少である。
　継目に生ずる衝撃の減少は、そのまま作業量の減少となって現われる。
　車輪踏面の改良等によるレール磨耗の減少と、脱線防止もまた大いに望むところである。
　今後の電車は、その保守作業量を極度に減少させることにより、始めて経済的に他交通機関より、優位に立ち得ると云うことが出来よう。

5　事業経営者の考慮すべき条件 top

　事業経営には、何よりも経済的条件が満足されねばならないが、今後の電車ももちろんこの束縛より離脱することは出来ない。
　他の交通機関との競争に打ち克つためには、特に経費の節誠に意を用いることが必要である。
　車両の保守費を大別すると、次の二つに別けられる。
　　ａ　固定経費
　　ｂ　比例経費
　固定経費を更に分割すれば、次の通りである　
　　1　購入費の利息　2　償却費、3　固定資産税、4　車両保守人件費
　仮に今後の電車が、１両1000万円とすれば、固定経費として、年間200万円を必要とする。
　この固定経費を引き下げるには、年間走行キロを増加するより他に方法がない。
　年間走行キロを増加するには、結局下記の3点を満足させることが必要である。
　　1　表定速度の上昇、2　車両休止率の減少、3　故障絶無
　表定速度の上昇は、線路状況により、最高速度・加速度の何れに重きを置くべきかを決定する。
　車両休止率の減少は、定期検査所要日数を短縮することにより可能である。
　更に故障を絶無とすれば、不定期な休止はなくなり、車両の回転率は理論的最高度に達する。
　今後の電車は、この条件をも満足するよう設計されねばならない。
　比例経費を更に分割すれば、大体次の通りになる。
　　1　動力費、2　消耗品費、3　修繕費
　動力費の減少は、車両の軽量化が鍵である。
　電力回生方式等も当然考慮さるべきであるが、この実施には、経済と技術の両方面より検討される必要がある。
　消耗品費の軽減は車両の軽量化に正比例する。
　プレーキ関係の諸消耗品もプレ−キ方式の変更で節約は期待出来る。
　現在大きい比率を占める電動機修理費も、その寿命を延長することにより、軽減可能となるし、今後車体の塗料も、経費軽減の意味から、材料工法に研究が進められねばならない。
　台車の設計改善は、定期検査材料の節約方面にも考慮を払うべきである。
　事故は経費の増加を来す点からも、好ましくないことは勿論である。
　制動設備の充実、構造の強化、車体の不燃化等の重要性はこの面からも強く要望される。

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