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矢山康夫 仙山線 EF13 EF58 松田新市 新型モータ 山本利三郎 今後の電車 山下善太郎 HOME

占領下時代に纏められた”今後の電車”

第1章 電気鉄道企業と車両(電車と他の輸送機関)
第2章 今後の電車の具備すべき条件
第3章 電車の安全
第4章 電車の性能
第5章 電車の乗心地
第6章 電車の運転と保守
第7章 電力設備と軌道設備の改善
第8章 トロリーバス
第9章 欧米の電車の動向

1 今後の電車の執筆者
2 
3 発刊に際して
4 まえがき
5 結言

 戦後3年目の昭和23年4月下山定則は東京鉄道局長から運輸省次官に昇進した。
 当時の日本はGHQの統治下にあり、何事もGHQの許可が必要な時代であった。
 空襲で壊滅的な被害を受けた多くの都市の交通機関も徐々に復興のきざしを見せ始めていたが、それは戦前と同じ国電、私鉄、路面電車の電車が主役であった。
 国鉄の列車は国電が東京と大阪の近郊区間で走るだけで、全国的には殆ど汽車(SL)であった。
 下山はエネルギーの観点から戦前と同じ汽車での国鉄の復興はありえないと考えていたが、当時の電車は騒音、振動が酷く長距離の旅行には不向きな乗り物だったので、今後の電車のあるべき姿をまとめたいと考え、電車の各分野の専門家を集めた委員会を昭和24年2月に発足させた。
 GHQも交通機関の復興には賛成で同意が得られたので、下山は各分野に新進気鋭の専門家をメンバーに選び、委員会では各自の分担を自由に執筆してもらう形が採られた。
 その中には本HPで取上げた鉄道技術研究所の松平精や三菱電機の松田新市もいた。
 また主査には電気車両に博学見識のある仲間の山本利三郎を抜擢した。
 そして同年6月GHQの命令で公共企業体の国鉄が発足し下山は国鉄総裁に就任したが、1ヵ月後に下山事件の犠牲者となった。
 ”今後の電車”委員会は2年半の研究成果を取りまとめ多くの電車関係者の参考になるよう、電気車研究会(田中隆三)から昭和26年11月に250円で市販された。
 その間には昭和26年4月に架線が切れて電車の屋根にアークが流れて電車火災が起り多数の死者が出る桜木町事故があったので、その対策なども同書に追加された。
 同書の内容はタイトルの如くそのまま、その後の国鉄私鉄の新性能電車に取り入れられていった。そして国鉄では昭和25年に湘南電車が、昭和33年に東京大阪間6.5時間の特急”こだま”が走る長距離電車時代が始った。
 また同書の電車の高速化の指針は、戦後、軍関係の研究所から鉄道技術研究所に移転した三木忠直や河辺一等の研究者の自発的な研究課題となり、十河総裁の新幹線計画でひのめを見ることになったと考えられる。
 この”今後の電車”は最近古書店から手に入れましたが、電車の発達史を明らかにする上で重要なものなので、ネット上での復刻版を作成しました。
 なお、昭和26年9月日米講和条約が締結され、日本に施政権が回復した。

1 “今後の電車”の執筆者 top

期間 昭和24年2月〜昭和26年8月

電気学会電鉄部門委員会
委員長 鳥井惟喜  日本国有鉄道副技師長(電気)
主査  山本利三郎 小田急電鉄株式会社運輸部長
委員  福崎直治  日本国有鉄道車両局動力車設計課
 〃  古田久一  名古屋市交通局業務部長
 〃  平田憲一  日立製作所日立工場
 〃  笠井元治  東武鉄道株式会社車両兼電気部長
 〃  川上壽一  日本国有鉄道大阪鉄道管理局電気部長
 〃  前田安道  近畿日本鉄道株式会社技術局車両部長
 〃  松田新市  三菱電機株式会社伊丹製作所電機課長
 〃  三好 正  日本国有鉄道技師長付
 〃  野田忠二郎 阪神電鉄株式会社企画室長
 〃  大塚恭二  通産省資源庁電力局需給調整課
 〃  鈴木兵庫  日本国有鉄道車両局客貨車検修課
 〃  竹淵立男  運輸省鉄道監督局民営鉄道部電気課
 〃  戸沢友良  昭和製作所社長
 〃  上田利器  富士電機製造株式会社川崎工場工務課長
 〃  山本安也  日本国有鉄道技術研究所電力機械研究室
幹事  芝田 孝  日本国有鉄道施股局電化設備課
部外
    松平 精  日本国有鉄道技術研究所振動研究室
    広川愿二       〃     通信研究室
    赤岡 純       〃     制動研究室
    後藤 猛  近畿車輛株式会社専務取締役
    青木喜六  日立製作所笠戸工場技術部設計課試作係長
    辻井富之助 大阪市交通局長

2 序  運輸省鉄道監督局長 足羽則之  昭和26(1951)年8月 top

 近時航空機及び自動車の普及は著しく、鉄道と共に旅客交通機関としてなくてはならないものとなってまいりました。
 これらの交通機関は、それぞれその特色を持っておるのでありますが、わが国の気象及び道路事情や燃料及び水力資源の現状を考えますと、将来においても鉄道――特に電車の活動範囲は相当広いと考えられます。
 電車による輸送においても、先ず安全性を要望すべきことは、特に最近における電車事故の経験などから見ても、今更述べるまでもないことですが、更にスピードと共に騒音や振動のない乗心地の良さなども欠くことのできないものでありましよう。
 しかも、これらは充分に採算を考慮した改良によるものでなければならない点に、技術的にも研究の余地が多いものと思われます。
 今回「今後の電車」について,電気学会電鉄部門委員会の諸氏、およびこの問題について学識ならびに経験の豊富な方々が、それぞれの専門の立場から執筆され、本書を集大成されたことはこの点において誠に意義深いものがあります。
 本書は又、最近特にわが国において新らしく問題になっておりますトロリーバスに関する研究の外、米国都市交通事情、特にPCCカー、タルゴ列車等についての資料も収録されておることは、誠に機宜を得たものでありまして、本書を電気鉄道事業に関係あるすべての方々にお薦めする次第であります。

3 発刊に際して 電気学会電気鉄道部門委員会委員長(国鉄副技師長) 鳥井惟喜 top

 終戦後早くも満6年を経過し、講和条約締結を目前に控えて、わが国情もようやく戦前の姿に戻ったといえよう。
 交通事情においてもまた然りで、終戦前後に見られたあの混乱も次第に旧に復するとともに、サービスに余力を注ぐ傾向となり、特に電気鉄道は、バスの目ざましい進出、近く開かれる国内航空便等に対抗すべく、国鉄・私鉄をあげて、新車の製作、スピードアップ等に懸命の努力を試みている。
 さらに、一昨年からデピューした湘南電車は、今後の電車の進む一つの方向を示すものとして各方面から関心を寄せられている。
 電気学会電鉄部門委員会として、去る昭和24(1949)年2月、今後の電車はいかにあるべきかという問題をとらえ、各方面の権威者を委員に委嘱し検討を進めてきたが、最近ようやく一応の資料がまとまった。
 内容は企業としての電車営業からはじまり、運転・保安・保守その他に関し、ひと通り今後の電車に関し、目安をつけるに足るものができたように思われるので、電鉄関係者はもちろん、多少なりとも電車に関心を持たれる一般の方々の御参考にもと、これを印刷に付した次第である。
 もちろん、技術は日に日に進み、昨日の記録は既に今日では古いものとなる時代であるから、これが各位の手許に届く頃には、内容が過去のものとなるものがあるかも知れないが、全体の趨勢を推測するのに役立てば幸甚の至りである。
 なお、本書な刊行するにあたり、各委員はもちろんのこと、その他各方面の御協力を得たことに、衷心より謝意を表する。

4 まえがき top

 わが国のある電車は世界的に優秀だと云う見方もある。
 これは水力電源の豊富な国としては当然であるべきだが、実際は輪送量ではそうであっても、車両の性能その他においては、先進国のそれに比べて可成り見劣りがするように考えられる。
 今後の電車は単に戦前の姿に復旧するのみでなく、更に格段の進歩改善を要するものと思われるので、本文によってその実現に寄与したい。
 元来土木・電気・機械の各学会に関連した問題であって、その総合体が、実用面としての列車運転に役立つべきものであるから、製作者・使用者の委員が国鉄・私鉄・製作会社等から集まったものの、電気学会だけで作り上げたので、今後訂正加除すべき点があるものと思われる。
 今後の電鉄の進歩のため各方面の御援助を願う次第である。

         本文 1 〜 8 付録

5 結言 top

 今後の電車は速度・頻度・快適度を増しつつ安全且つ経済的に交通力を充実することに進みたい。
 その強度を下げずに軽量化すべきことを述べ、又その方法について、車体構造の張殼化、主電動機の高速化、可撓伝達方式によるバネ下重量の軽減等を記した。
 又軽量化によって起る不利に触れ振動・乗心地に及び、その対策が可能としている。
 軽量化の利点についても保線・電力・運転に対して述べているが、わが国においては在来の実績が乏しいので外国の例を求めた。
 従ってわが国の今後の電車としては、この方向の経験を今から積む必要がある。
 これによって電車は必ず現在の陳腐化状態を脱して、能率的に進化し得ると考えられる。
 このことは当然電鉄の進歩となるのみならず、他面人口密度と水力電源が多く、油を殆んど産出しないわが国情が招来する、輸入動力源によらない大量鉄道輸送の要求に対し望まれる処の、陸上各種交通機関の適正な分野の調整において、電鉄がその能率化を実施する限り、自動車より安価なよい輸送を提供しつつ、現状における長距離平行内燃車旅客輸送を合理化し、培養的性格における発達を促がし、国民経済に寄与するものと考えられる。
 道路をバスの線路とみる場合、その建設改良維持費の負担は、鉄道の線路の場合と比べ非常に業者には有利で、国民の道路に対する一般負担において道路輸送が行われている。
 この点と水力電源を用い得る点とを兼有するトロリーバスが、わが国でも発達の途上にあることは当然で、これについても述べた。

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