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Index　序章　一章　二章　三章　四章　五章　六章　付録

　1　燃えた戦後地域文化運動 top

　その第一号を早くも昭和二〇年一〇月に鶴川村上三輪に誕生させ、続いて同村真光寺に、翌年二月には、恩方村（現八王子市）の松井翠次郎が、この農村図書館の支援をうけて自宅に文庫を開設しました。
　松井は大正デモクラシーの時代に多感な青年時代をおくり、また昭和の初めから青年団活動にかかわり、農村生活研究会や巡回講演会、教育科学研究会などに積極的にかかわって恩方村を中心に地域文化を担ってきた人物ですが、戦争末期に治安維持法違反容疑で検挙され、九ヶ月もの留置体験をもっています。
　大正期に原点をもち戦中には軍国主義によって苦汁を飲まされてきた人たちが、戦後いち早く立ち上がって文化運動の先鞭をつけたのです。
　以後、南村（現町田市）成瀬の農事研究会、由井村（現八王子市）の小比企や北野の青年会、桧原村出畑の青年団などにも団体貸出しを行い、本を通しての交流も始りました。
　このように鶴川村を核に南多摩の村々や、西多摩の桧原（ひのはら）村にまで農村読書運動は広まり、地域文化運動の第一歩は記されました。

　七〇年ぶりの民権復活
　農村図書館があちこちに誕生していたころ、北多摩では青年たちがまず最初に動きだしました。
　国分寺町本多の青年会は昭和二〇年秋、「黎明会」（れいめいかい）という名称でスタートし、翌年一月には機関誌『黎明』を創刊します。
　続いて同町本村に「青春会」、野中新田には「新興青年会」と相次いで青年グループが発足しました。
　国分寺にはこうした地域の青年会が一一も誕生し、それらが結集して翌年四月に「国分寺町青年連盟」が発足します。
　立川では、昭和二一年一月に、「三多摩民権擁護同盟」の設立準備会が動き出します。
　新聞は次のように伝えています（『読売新聞』、昭和二一年一月二九日）。

　佐藤吉熊といえば、弁護士や法律顧問として昭和の初めから社会大衆党北多摩分会や日農総同盟三多摩協議会などで中心人物として活動していました。
　また、昭和八年の日本借家人組合立川支部結成時には顧問弁護士をひきうけ、家主との交渉にのぞむ借家人を強力にバックアップしました。
　その佐藤が戦後、立川周辺地区のリーダーとして登場します。
　そして、そのスローガンには七〇年ぶりに“自由民権”がうたわれました。
　今こそ自由民権の徹底、民権擁護が必要だと説きます。基本的人権、自治、民主主義という言葉に新しい血を入れ、その力を蘇えさせることが強調されました。
　市民も農民も労働者も個人で闘うのではなく、今後は「協同組合」を結成していくことをすすめます。
　その底流に明治一〇年代に多摩を席捲（せっけん）した自由民権の思想と運動の伝統的な力が流れていました。
　こうして北多摩では「民権」を合言葉に戦後の運動が始りましたが、それに呼応する動きはすぐでてきました。
　自治農村を建設するために谷保（やほ）村（現国立市）に農業等生産協同組合が結成され、昭和二一年二月には青年会主催で「文化講演会」が開催されます。
　また五月には「人民議会」なるものが開設され、食料危機突破が人民の立場で論じられたりしました。
　一方、国分寺では「国分寺明朗町民革新会」（同年四月）が結成され、町政の革新が目指されます。
　少し遅れて府中町には、革新自治を求めて「町民自治研究会」が結成されますが（同年一一月）、こうした北多摩各地の動きと無関係ではないでしょう。

　そしてそのことが自然と若者達の足を青年倶楽部へ寄せつけそこでお互に、自由主義・民主主義ということは一体どういうことなのだろうかと話合いながら、自分たちの集まりを作ろうということになり、昭和二十年十一月に戦後の新しい青年団が結成されました」（橋本孝蔵「福生青年団あれこれ」『月刊ふっさっ子』第三七八号）。
　青年の力に期待し、旧弊を一掃していくことを訴えてます。
　橋本自身の言にあるように、その活力は「多少なりとも大正デモクラシーをかじって」いることからきていました（「この人に聞く　戦前から戦後へ地域文化運動と共に」、『みずくらいど』　一二号）。
　福生は横田基地へのアメリカ軍進駐が住民の目の前で行われたので、恐怖、不安感は他地区にくらべて格段と強かったのですが、橋本はこの時代の大変革を冷静な目でみつめて、新しい行動の指針を青年と共に模索していました。
　実際、その後の福生における文化運動は目をみはるものがあります。
　間もなく青年団の機関誌『多摩の礎（いしずえ）』が発行され、戦災者のためのバザー、全町民座談会、弁論会、婦人参政権説明会、読書会、青年団農場の即設、西多摩郡連合青年団結成準備と、現実の社会に根ざした様々な自主的活動が展開されました。
　それらは団員一人ひとりの自己変革はもちろんのこと、地域社会の変革や地域文化創造に大きな影響を与えたに違いありません。
　橋本自らも加わって「文学、演劇、音楽、講演、その他あらゆる面にわたり、この町の文化向上のために活動を幅広く展開して行こう」と文学同人誌『あかぎ』が誕生します。
　硬い大地を破ってどこにでも生育する雑草の名をとったところに、橋本ら同人たちの並々ならぬ決意を読みとることができます。
　蔵原惟人、中野重治、宮本百合子、徳永直らによって結成された「新日本文学会」と連携をとりながら、文学活動だけではなく地域の民主化運動に取組むことが『あかぎ』のもう一つの目的でした。文化運動をすすめることと民主化運動とが重なって展開されました。
　西多摩の奥座敷ともいうべき位置にある小河内村（現奥多摩町）でも、昭和二一年一月に、中堅青壮年が中心となって時局座談会と村政粛正座談会が実施され、村政革新が第一目標となりました。
　また埼玉県境に近い西多摩の成木村（現青梅市）でも早くから民主化が目的とされ、終戦と同時に村の首脳部の全面的更新が実施され、食糧自給、山村民主化、村民の自主的精神の昂揚など画期的な変革が実施されました。

　この大学の母体は「多摩青年文化協会」によって二一年五月から開講された「多摩青年文化講座」でした。
　文化講座は毎日曜日の午後、政治・文学・思想・生活・経済の五コースにわたり、新島繁・古谷綱武・清水幾太郎・有沢広已らの面々が講師となって連続講座が組まれました。
　この成果の上に「多摩自由大学」が企画されたのです。
　第一期は二一年一一月から翌年までの間に全一五回で、毎日曜日、午後一時から四時までの三時間、一名ないし二名の講師が担当しました。
　場所は元八王子村の隣保館で、毎日新聞社が後援しました。

　我々は、敗戦により潰滅した旧い文化の上に立って新しい文化を展望することが出来るに至りました。
　進歩的青年大衆は、新しい文化を担うもの、新しい社会を創るものとしての自覚を持つと共に、それを為し得る知識を学びとることの必要を痛感するのであります。
　これなくしては、歴史的転換期に於ける青年の役割を果たすことは不可能であると思います。

　「多摩自由大学」の開設を呼びかける案内には、このように新しい時代、文化を担う青年の役割を責任強く自覚し、そのためにいつまでも敗戦の混沌の中に沈潜していてはいけない、新しい地平を求めて「組織的且つ強力な文化運動を展開しよう」とアピールを出しています。
　その呼びかけに答えた聴講申込者は四六一名に達しました。地元の元八王子の二三名を筆頭に八王子市の九八名、北多摩郡の各町村から総計四七名というような順で、一都三県（埼玉、千葉、神奈川）から集まっています。
　年齢別では二五歳以下の若い世代が全体の六〇％を占めて、特に二一〜二五歳までが二〇〇名を数えました。
　しかしその反面、四〇歳以上が三一名もおり、世代を越えた社会教育機関となっていたことがわかります。
　それはまた職業別でみると一層はっきりします。
　男性の場合、半数以上が農業従事者で、教員と工員が同数、学生、会社員、商工業者、官公吏などもおり、あらゆる層の人々が、こうした形の“学ぶ場”をいかに待ち望んでいたかを読みとることができます。
　またこの大学には女性の参加も目立ちます。全体で八六名の参加者を数えましたが、そのうち二二名が教員で、あとは家庭の主婦など無職の人が三四名もいます。
　講座の内容は、文化論・世界史・日本史・憲法・家族論・道徳論・哲学・経済・農業・文学・科学・社会論など、豊富で充実した内容でした。
　開講式当日は三〇〇名を超える聴講生が会場を埋め「人民のための学問を求めて、農村から工場から若い人々が押しよせる。こういう光景は、我々が幾度夢みたことであろうか」と、企画した元八王子村の率直な喜びに表現されているように大成功でした（『多摩自由大学ニュース』第一号、昭和二一年一二月一日）。
　「人民のための人民による人民大学」という認識の上にたてば、講師が「田舎青年」を一方的に啓蒙、指導、教育する大学ではなく、教える側と受ける側が相互乗入れでき、ともに学びあう新しい大学のあり方を目指していたともいえます。
　事実、「近頃の青年の著しい進歩は、新島氏を始め各先生方もすっかり驚いてしまい、先生の方から青年をかこんで語りたいと申し入れる有様」と報じられるほどでした（前同『多摩自由大学ニュース』）。
　ところで、多摩自由大学を主催した多摩自由懇話会は、大学の開設だけにとどまらず、九つの部会を設けて多様な活動を展開しました。
　青年部、教育部などの他に、政経部・新生活部・芸術部・農業部・事業部・図書部・編輯部などをつくり、それぞれ部会活動も活発に行われました。とりわけ芸術部では「農村演劇実験教室」が試みられ、新しい農村演劇のあり方が探求されました。
　また青年部では「巡廻講演」を、農業部では「農機具研究会」を、新生活部では「パン焼研究会」を、教育部では教科書『くにのあゆみ』の「公開検討研究会」というように、生活に根ざした問題に積極的に取組みました。
　これらの活動は当然ながら地域意識を覚醒させ、地域社会のあり方にも問題を投げかけることになりました。

西多摩が燃えた西多摩夏期大学 　西多摩郡福生町の小学校講堂（福生一小）を会場に多摩自由大学のミニ版が開設されるのは、半年後の昭和二一年七月です。 　多摩自由大学に聴講生として足を運び、強い刺激をうけてきた者がいたにちがいありません。 　母体の多摩自由懇話会と同じようにまず西多摩自由懇話会が結成され、「西多摩夏期大学」が構想されました。 　「地方自治・地方文化、この大学を切拓いてゆくものは他の誰でもありません。 　我々自身なのです。 　（中略）西多摩に住むあらゆる層、あらゆる年齢を問わず、この多摩の地を美しい住みよいところにしたい為に、どんな僅かな力でも出し合ってゆこう」と、西多摩自由懇話会設立趣意書は呼びかけています。 　「地方自治」と「地方文化」を二大柱にして、西多摩の各町村の住民に幅広い連帯を呼びかけたのです。 　そして、その呼びかけに答えるだけの下地は、西多摩の全町村にありました。 　それはまさに七〇年前の自由民権運動の学習結社と同じように、各村に地域文化運動として涌きあかってきました。 　「今まで文化とか教養とか言われてきたことがらは、私たちの生活の理解には何ほどの役に立っていなかったのです。 　それは根無し草のようなたよりないものであったのです」、その過去の文化や教養を断ちきって「日常生活に深く根をおろした知識の獲得」を「西多摩夏期大学」は目指すとチラシは呼びかけています。

　二二年七月から八月にかけての全八回の連続講座には、そうそうたる講師陣を揃えていました。
　多摩自由大学のカリキュラムと遜色のない顔ぶれと内容です。
　当初予定の講師には、宮本百合子、平野義太郎、服部之総、ぬやまひろし、深谷進、羽仁五郎なども含まれており、講師の都合で変更されたようです。
　聴講生は全期を通してが三三〇名で、一日会員を加えると、なんと延べ三、〇〇〇名にもなったと報告されています。
　「教室は溢れるばかりの聴講生で満たされた」という主催者の一人の言が、大げさなものではないことがわかります。
　この夏期大学の中心的メンバーの一人に、終戦直後から福生町の青年団再建に取組んでいた前述の橋本孝蔵がいたことは申すまでもありません。
　この夏期大学はその後の西多摩の文化運動をさらに飛躍させる起爆剤になりました。
　例えば福生では、絵画、コーラス、演劇、文学と続々と新グループが生れ、二二年から二三年にかけて地域文化運動はピークを迎えました。

　また新農村文化会は、「日本社会の価値付は一般民衆の自覚に懸っている」との認識にたって、「農村社会のふるき諸体制の改革」と「農村社会の文化の向上」を目指したものでした。
　軍国主義的、封建的諸勢力が侵入し、生成する余地が残され、ついに敗戦の苦しみを味わわなければならなかった一因は、「農村社会を近代化することを得なかった」からであると主張しました（「新農村文化会設立趣意書」）。
　その反省の上に、農村社会への「健全な批判力」と、社会革新の実行力を養成するのが、新農村文化会設立の趣旨でした。

　昭和二〇年から二二年のわずか三年間の動きをみてきましたが、燎原の火のように燃えた地域文化運動をとらえることができます。
　敗北感、虚脱感、無力感、不安感、恐怖感と同時に解放感や希望や期待などがないまぜになっていた戦後直後の多摩の地域社会で、戦争に加担してきてしまったこれまでのふがいない自己への怒りと共に、混沌とした地域社会や旧組織に強い憤りをもった集団が多摩各地に誕生しました。
　それらは独自の動きを示しながらも、相互に連携しあい、新しい地域社会と地域文化創造に邁進しました。
　そこにはいくつかの触媒となるような組織と刺激が存在しましたが、基本的には自主的、自生的な運動でした。
　「民権」という言葉を復活させ、そこに新しい血を注ぎこんだように、多摩の歴史に脈々として流れる伝統の力を甦らせ、その歴史から謙虚に学ぶ姿勢を読みとることができます。
　青年が主たる担い手でしたが、女性が参加し、また農民、教師、公務員、労働者、学生が加わり、疎開者、復員兵士もまた共通の仲間でした。
　ここに結実した思想や文化は、多摩の近現代の新しい歴史遺産として位置づけ、刻んでいかなければなりません。
　この地域文化運動から、四〇有余年が経過した一九九〇年代の今日、短期間でしぼんでしまったかにみえるこの運動から何を学び、復権させることができるかは、多摩に住む私たちの課題です。

　2　特需景気にわく top

　終戦後の多摩を彩る産業は、いうまでもなく八王子、青梅の織物業であり、復興を支える衣料品供給の担い手として、未曾有の拡大発展を経験しました。
　戦後の多摩の織物業を象徴する言葉に「ガチャ万、コラ子」というものがありますが、それは「ガチャと織機を一日動かせばヤミで一万円になり、お巡りさんにコラと怒られて罰金を子円とられる」ということを意味していたのです。
　それでも「コラ子」より「ガチャ万」に魅かれ、八王子、青梅を中心とする地域には「にわか機屋」が大量に登場するなど、多摩の戦後は織物業の活発な展開をみました。
　しかし、この繁栄も経済が一段落する昭和三〇年代に入ると一転し、長い間にわたって多摩の経済を支えてきた織物業は、その後、坂道を下るかのように急激な工場数の減少、生産量の減少を続けていくのです。
　この節では、多摩の基幹産業であった織物業の戦後から昭和三〇年代中頃までを振り返り、地域産業の盛衰の過程をみていくことにします。
　その場合、ここでは特に、全国的にも稀なほどの短期間に急激な拡大と衰退を経験した青梅に注目していくことにします。

　また、昭和二二年には、都立繊維工業試験場を建設し、業務が再開されるなど、新たなスタートが切られました。
　これより先、企業に対する制限が解除されたことから、大戦中の企業整理で転廃業を余儀なくされていた機屋で復帰を希望するものが続出し、組合は織機購入の斡旋、代金の貸付などの援助を行いました。
　その結果、昭和二二年二一月末には、青梅の織物工場数は三〇六、従業員数一、二九九人（男一五五人、女一、一四四人）、織機台数四、〇二六台と戦前の水準に近づいていったのでした。
　この昭和二〇年代初頭は、戦時中の衣料欠乏を補う意味で作れば売れた時期であり、二三年頃からの「ガチャ万」の時代には戦時中に農業などに転業していた多くの機屋や、他の職業からも織物業に雪崩込んできた時期でもありました。
　この「ガチャ万」の時期の青梅の状況は、次のようなものであったと報告されています（埼玉銀行調査課『青梅織物産地』昭和三〇年）。

　その後、昭和二四年八月ころからドッジライン* によるデフレ政策から不況が訪れましたが、二五年六月の朝鮮戦争の勃発により、いわゆる朝鮮特需ブームが発生、多摩の織物業は活況を続けていきます。
* ドッジライン＝アメリカ政府の特別公使ジョセフ・ドッジの指導のもとに実施された経済政策。
　　　　　　　　　　経済安定九原則を基本とし、インフレの終息、輸出の増大などによる日本経済の自立化を目的とした。

　昭和二五年には青梅織物組合の組合員四六二名、織機台数四、〇六五台。従業員一、二五五人となり、朝鮮特需が落ち着く二七年には組合員六七八名、織機台数七、二八二台、従業員二、三二七一人と急増しました。
　いずれにしても、昭和二七年頃には一時期、機屋数は七二六を数えるなど、二二年頃から二八年頃にいたる復興の過程は、機屋、織機台数の拡大の過程であり、その後の二〇年間の青梅織物業を特色づける小幅夜具地産地への準備過程であったのです。
　事実、昭和二八年度には総生産額のうち小幅夜具地が七一・三％、浴衣地一三・二％、座布団地その他小幅で八・四％と、小幅が九二・九％を占めて小幅夜具地産地の青梅が形成されていったのです。

　青梅織物の繁栄と問題
　昭和三〇年代の青梅織物を代表するものは、綿小幅夜具地の到達点ともいえる模様夜具地でしょう。
　模様夜具地は元来絹物の不分であり、秩父産地の得意とするものでしたが、青梅は従来からの鎬夜具地から飛躍するために、昭和二〇年代末に秩父から技術を導入し、青梅織物に新たな可能性を切り開いたのです。
この模様夜具地は、その染色方式によって次の二つに分けられます。

　このように、解し模様夜具地をより普及品化したものがロール加工模様夜具地であり、ロール夜具地を主要生産品にすることにより小幅綿模様夜具地産地として一時代を築いていくのでした。
　昭和三〇年代前半には競合産地として蒲郡（がまごおり）、所沢（ところざわ）、飯能（はんのう）などがあったのですが、青梅はほぼ模様夜具地に徹することにより、綿小幅夜具地の全国の七〇〜八〇％のシェアを占めるという一大産地を形成したのです。
　ただし、こうした小幅模様夜具地産地としての繁栄の裏面には、次のような問題が隠されていました。
　第一は、繁栄の頂点であった昭和三五年当時、生産額のうち模様夜具地が約五〇％、繽夜具地が約三五％と合わせて約八五％も占めるという、模様夜具地を主導的要素とする産地ぐるみの夜具地産地化であったということです。
　第二は、全国の綿産地が生活全般の洋風化の中で、次第に小幅から広幅に転換していく中での小幅夜具地への全面的な依存であったということです。
　このような取残された領域での繁栄である限り、高度経済成長に伴う生活水準の上昇、生活の洋風化、そして、それに対応する後染広幅夜具地の進出が顕著になるならば、小幅夜具地に特定化していた青梅は、小幅織機という生産手段の制約の中で、柔軟に新たな展開を進めることが難しいものになったのは当然でしょう。
　この当時の事情については、次のようにいわれています（東京都『青梅織物の実態』昭和四四年）。

　第二は、多摩の織物業の場合、基本的には実用向きの小幅織物生産に終始していたため、高度経済成長期以降の洋風化の進展などの需要構造の変化に対応できなかったという点にあります。
　このように、経済の高度成長期をくぐり抜ける中で伝統の織物業は古い過去の産業として切捨てられ、一方的に押しまくられたというのが一般的見方です。
ただし、容易に屈していったその背景には、多摩の織物産地に共通する構造的特質というべきものが横たわっていたのです。この点に関し、多摩の織物業の歴史的な特質をみていかなくてはなりません。
　第一に、多摩の織物業は農村に展開する関東山麓織物地帯の一環として成立し、和装織物産地として常に西陣を越えることができず、実用量産産地として歩まねばならなかったということが大事です。
　第二に、多摩の織物産地は先に指摘したように、明治から大正にかけて進む産業革命の時期に動力織機化、工場組織化を目指して市街地に集中し、著しい生産力の拡充を経験したことに関連します。このことにより地域レベルでの経営資源、社会資本の蓄積が進められ、逆に後年の近代工場転入の受け皿として機能したという点も忘れてはなりません。
　第三に、多摩の織物業は流通過程において、買継商経由の販売方式をとっていたという点に関連します。この買継商とは多摩から関東全体にみられる産地問屋的な存在ですが、委託販売と口銭収入を基本とするものであり、まさに高度成長期のような流通過程に大量に商品を送り込むことが必要な時期には好都合な存在ですが、多種少量が不可欠な現代のような時代には対応力に欠けています。むしろ、こうした販売方式から飛躍できなかったことが、多摩の織物業が高度成長期以後の時代に対応できなかった一つの重要な要因として指摘できます。
　以上のような基本的な構造を明治から大正にいたる織物都市化によって強めた多摩の織物産地は、さらに戦後の経済復興・発展の一時代において、その構造的な矛盾をより先鋭化させていったのです。
　それが、昭和三〇年代の青梅の模様夜具地の未曾有の繁栄であり、また同時期の八王子のウール着尺の繁栄であったといってよいでしょう。
　戦後から昭和三〇年代中ごろまでの時期は、江戸時代以来、多摩を支えてきた織物地場産業が最後に燃え上がった一時代であったということでしょう。
　そして、その燃焼したはずのエネルギーは、次の時代に全く別の形で現われてくることになるのです。

 3　幻のグリーンベルト構想 top

　首都圏整備法の成立
　第三章1で戦前にグリーンベルト構想（大都市のまわりに緑地帯を設置して市街地の拡大を抑制し、その外側に人口を吸収するために計画的に衛星都市を作る計画）がたてられ、実際に一部着手されたことについて述べました。
　しかし、それは戦争で挫折してしまいます。大緑地は戦時中に食糧増産のため農地として利用されたことから、農地開放の対象とされ、その規模が縮小してしまいました。
　戦後発表された東京戦災復興都市計画で、グリーンベルト構想はその計画の前提として考えられていましたが、実際には都心部の復興事業で手いっぱいで忘れ去られたかのようになっていました。

ところが、昭和三〇年代に入りこの構想は再び脚光を浴びるようになります。 　戦災と疎開により激減していた東京区部の人口は、敗戦と共に再び増加しはじめました。 　特に朝鮮戦争の特需を契機にビル建設ブームが起り、それに伴い人口も急増しました。 　昭和三〇年には区部人口が六九七万人となり、戦前の最大の人口を上回りました。 　そして人口増は区部の範囲を越え、多摩の地にも広がる勢いを見せるようになりました。 　東京区部を対象として都市計画をたてていた首都建設委員会は、人口の区部外への膨張という事態に直面してこれまでの計画の限界を感じ、昭和三〇年「首都圏構想の素案」を提出します。 　これがきっかけとなり昭和三一年四月「首都圏」を計画区域とし、グリーンベルト構想を取入れた首都圏整備法が成立しました。 　この法律では人口抑制の対象となる大都市地域は「既成市街地」、緑地帯を設置する地域は「近郊地帯」、衛星都市は「市街地開発地域」と呼ばれました。 　首都圏整備法に基づいて設けられた首都圏整備委員会は、昭和三三年七月「第一次首都圏整備計画」を正式に決定します。 　多摩では、三鷹市、武蔵野市が既成市街地に、府中市、調布市、国立町、狛江（こまえ）町、小金井町、国分寺町、砂川町、大和町、東村山町、清瀬（きよせ）町、村山町、久留米（くるめ）町、保谷（ほうや）町、田無（たなし）町、小平町、稲城（いなぎ）町が近郊地帯に、相模原（さがみはら）・町田地区、八王子・日野地区、青梅・羽村・福生（ふっさ）地区が市街地開発地域になっています。 　しかし、実際に指定を受けたのは既成市街地と市街地開発地域のみで、近郊地帯の指定は行われませんでした。 　それは近郊地帯とされた地域で指定反対の強い運動が起ったからです。

　首都圏整備法が成立する以前、北多摩では市制施行を目指した町村合併の気運が大きく盛上がっていました。
　実際、昭和二九年四月には府中町・西府村・多磨村を合併した府中市が、同年五月には昭和町と拝島村を合併した昭島市が、翌三〇年四月には調布町と神代町を合併した調布市が成立しています。
　その他、実現はしませんでしたが、国分寺町、小平町、小金井町の合併計画などもありました。
　町村合併の気運は、昭和二八年に成立した町村合併促進法をきっかけとした全国的な動きでした。
　しかし、促進法の趣旨は財政基盤の弱い町村を合併によって解消するということでしたが、北多摩の合併は、その趣旨とは若干異なっていました。
　北多摩は財政難の解消という消極的な目的ではなく、市制施行による都市化の推進という積極的な方向を目指し、都市計画税の徴収も行うようになっていたのです。
　ちょうどそのような時にグリーンベルト構想が出されたのですから、猛反対が起るのは当然です。
　反対運動は行政主導で行われました。
　と共に、そこに地元農民の強力な後押しがあったことも忘れてはなりません。
　首都圏整備計画は、近郊地帯では優良農地を保全して既成市街地への生鮮食料品の供給を確保するとしていました。
　しかし、それは当時の農民たちの実感からは大きくずれることであったようです。
　期成同盟は「緑地帯のお知らせ」というビラをつくり、反対気運の盛り上がりを図ります。
　そのビラのなかで優良農地の保全が不可能であることを、次のような理由をあげて主張しました。
　○すでに政府の住宅対策の一環として随所に家屋が建設され、優良農地の保全は困難になっている。
　　また家屋の点在で病虫害駆除の薬も撒きづらい。
　○輪作のための蔬菜栽培が不適地となっている。
　○都心地に隣接しているため生活水準が向上し、農業では維持困難になっている。
　○地価の高騰で農地のみでは将来性がなくなっている。
　○青年が農業を嫌うようになり農家に嫁をとることも困難になっている。
　その他にも理由はあげられていますが、要は農業に将来性を見いだすことができなくなっており、すでに離農するものが出始めていたということです。
　首都圈整備計画の言う優良農地の保全は、理念としては立派なものでした。
　しかし実際には、地価対策も営農対策もとられず、農業を続けることは困難となっていました。
　農民たちが開発志向を強めグリーンベルトに反対したのは、自然の趨勢であったといえるでしょう。

　これは「遮断緑地構想」といわれています。
　市街化か急速に進む鉄道線路に沿った地域に設置することがポイントとされ、多摩では中央線の武蔵境駅と武蔵小金井駅の中間が選ばれました。
　ここが選ばれたのは、北側に小金井緑地と小金井ゴルフ場が、南側に多磨霊園、調布飛行場、神代緑地があり、遮断緑地の設置が容易であると考えられたからです。
　戦前、実施に移された緑地計画を復活再生するものであったといえるでしょう。
　実際、用地の買収も行われ、緑地の一つと考えられた空地の多い施設として府中運転免許試験場が設置されるなどしました。
　しかし、遮断緑地に対しても地元はその骨抜きをはかる運動を行いました。
　遮断緑地の一環として貨物専用の東小金井駅の開設が計画されました。
　地元では駅設置に協力するかわりとして旅客扱いを認めさせ、そこを宅地化の拠点に変えさせてしまいました。
　そして遮断緑地と考えられた地域では、農民たちにより計画的な宅地分譲が行われました。
　結局、遮断緑地構想は実現せずにおわりました。
　首都圏整備委員会の「穴あけ」試案に対する地元の反対を受け、今度は東京都が調停に乗出してきました。
　東京都は都市計画を優先的に決定すると約束、期成同盟側も東京都都市計画協会に都市計画作成を依頼することにしました。

　昭和四〇年には首都圏整備法自体が改正されて「近郊地帯」がなくなり、新たに既成市街地の近郊で計画的に市街化をはかり、あわせて緑地を保全する地域として「近郊整備地帯」が規定されました。
　グリーンベルトに反対した北多摩の市町は、その「近郊整備地帯」に指定されました。
　グリーンベルト構想はこの時点で完全に放棄されることになりました。

　ベッドタウン化の推進と三多摩格差
　多摩はグリーンベルトを拒否し、ベッドタウン化の道を歩みはじめます。
　昭和三〇年代の変化は多摩の性格を根本的に変えてしまうものとなりました。
　多摩の全市長で組織する東京都市長会がまとめた『東京都市長会史』（昭和四七年）は「三多摩の課題と展望」という章で、この頃の変化を次のようにまとめています。

　「三多摩の課題と展望」では都制の中での三多摩の位置について次のように述べています。
　…昭和十八年、まず従来東京市が完全自治権確立の方策として提唱してきた東京都制案が、戦時の非常事態を背景に全く正反対の官治化策として採用された。
　こうして、東京府と東京市の合体をみ、実際には旧市役所の態勢を基礎にして新たな都の行政機構が形成された結果、爾来都は二十三区の区域における市としての役割に偏しがちで、とかく府県としての三多摩への補完に欠けるという弊害が助長されることになった。
　この三多摩にとって不利な情況は、昭和二十二年地方自治法の施行に伴い、都が府県と同格のものに変えられ、新たに特別区を市と同格とみなすことになった当時は、一時好転するかに思われた。
　だが、その後まもなく二十七年の法改正により、それまでの基礎的団体から都の下部機構に性格を変えられ、それと同時に府県である都が特別区の存する旧東京市の区域については基礎的団体としての市の役割を果たすということになった。
　この結果、都は区部での大都市としての仕事に追いまくられ、三多摩にたいする府県としての役割は事実上かなり無視されるにいたった。
　都制下において区部とは異なった制度をとったことが、都市基盤の整備を進める上で多摩にとって大変に不利であったと考えるようになったのです。
　そしてこのような格差の意識は行政ばかりでなく、一般住民にも広がりました。
　特に新住民はこの格差を強く感じていました。それはその多くが区部からの転入者であり、また区部への通勤者であるため、区部との比較で物事を考える傾向が強かったからです。
　その結果、「三多摩格差」の是正を目指す住民運動が盛んに行われるようになりました。

　大規模開発と緑の保護
　一定区域を計画的に宅地化する集合住宅が多摩に登場するのは戦前のことです。
　第三章2で戦前期の多摩に軍需工場が移転し、それらの工場で働く労働者向けに集合住宅が建てられたことについて触れました。
　しかし、戦前のそれはごく限られた地区のことで、本格的に大規模な集合住宅の建設がはじまるのは、次章で詳しく述べますが、昭和三〇年に日本住宅公団が設立された以降のことです。
　公団団地の誘致がグリーンベルト反対運動の一環として行われていたことは先にみました。
　そのことからわかるように理想的な都市を目指したグリーンベルト構想と、急増する住宅需要に対処するための公団団地の建設は、同じ政府の政策に出たものでありながら必ずしも整合的ではありませんでした。
　実際に公団団地の建設がグリーンベルトに想定された地区に行われるなどしました。
　しかし皮肉にもこの頃建てられた公団住宅が一番緑が豊かで、グリーンベルトの面影をとどめていると言われています。

　風致地区とは都市の持つ自然の美観を保存するために一定の規制を加えるものです。
　この時、風致地区は青梅の霞丘陵、町田の小山田、七国山の他はすべて玉川上水、青梅街道など北多摩の地に指定されました。
　無秩序な宅地化が進行している北多摩における屋敷林や二次林などの武蔵野的風致の保存にその主眼があったと言われています。
　昭和四一年六月には首都圏近郊緑地保全法が成立します。
　この法律は昭和四〇年の首都圏整備法の改正（グリーンベルトの放棄）を受けて、新たに設けられた「近郊整備地帯」の宅地化に対処するため、良好な自然環境を有する緑地を保存しようと制定されたものです。
　多摩では多摩丘陵北部、滝山、狭山の三ヶ所に指定が行われました。
　また、昭和四八年には都市緑地保全法が成立し、小金井の滄浪泉園が緑地保全地区に指定されました。
　昭和三六年から三八年にかけて行われた都市計画の改訂作業は、八王子、青梅なども含む多摩で都市計画の指定を受けていた地区全体を対象とするものでした。
　そこでは用途地域の改訂が大幅に行われました。
　用途地域とは土地利用を制限するもので、住居地域、商業地域、凖工業地域、工業地域の区別がありました（現在はさらに種類が増えています）。
　しかしこの時、用途地域はすべての対象地域に指定されたわけではなく、丘陵地は無指定のまま残されていました。
　その結果、特に京王沿線の丘陵地で昭和三五年頃より急速に宅地造成が進められることになりました。
　丘陵地の開発もすでに戦前からはじまっていました。
　しかし、それはハイキングコースや遊園地の開設などの観光開発で、丘陵地の景観を大きく変えるものではありませんでした。
　戦後になり、昭和三〇年頃よりゴルフ場・大学の進出が始ります。
　この頃から丘陵地の景観が大きく変りはじめます。
　そして、三五年頃より宅地造成が進み丘陵地は無残な姿をさらすようになるのです。
　このような無秩序な宅地化に対する一つの対策として考えられたのが、多摩ニュータウン開発でした。
　無秩序に開発が進むのならば、一定区域を計画的に大規模に開発して大量の住宅を供給し、残りの緑を保全する方がいいのではないかという考えです。
　多摩ニュータウンは昭和四〇年に計画決定が告示され、翌四一年から工事が始まりました。
　昭和四四年に施行された新都市計画法で「市街化調整区域」 * 制度が導入され、緑を守る手段として機能することになります。
* 市街化調整区域＝都市計画法で定められている都市計画区域の一つ。
　　　　　　　　　　　　　計画的に市街化を図る市街化区域に対し、市街化を抑制すべき区域のこと。

　指定に際しては市街化区域編入を望む声も多くだされましたが、丘陵地のほとんどは「市街化調整区域」に指定されることになりました。
　しかし、大規模開発については開発許可がなし得る制度であったため、民間資本、公社、公団などはその後も土地買収を進めました。