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八　立直る日本

　戦後、連合国軍による占領がはじまった。
　貧困のなかで人々はたくましくたちなおり、独立も達成された。
　以後日本は、経済的にも文化的にも、世界で注目される国になりつつある。

 1 マッカーサー元帥がくる top

 2 東条元首相の自殺 top

　ドアに体当りをして破り中佐らが家の中にはいると、応接間のソファーにくずれるようにして東条がすわっていた。
　彼の右手にはピストルがにぎられていた。
　中佐の部下たちは東条を助けようとするよりもハンカチをとりだし、争うようにそれを東条の体から流れる血にひたした。
　「これが有名な東条の血だ」　とあとで自慢するためである。
　中佐はまず近所に住む日本人の医者をよんだ。
　この医者が手当をしているあいた、東条はとぎれとぎれの声で、
　「一発で死にたかった * 。戦争は正しい戦いだった。
　切腹しようとも思ったが、ともすると間違うこともある。ひとおもいに死にたかった。
　あとから手をつくして生き返らないようにしてくれ」とつぶやいた。
* 一発で死にたかった　東条元首相は終戦直後に自決（自殺）をかんがえたが、東条が死ぬと最高責任者がいなくなるので、下村定（さだむ）陸軍大臣は、自決しないで法廷に出るようたのんでいた。

　ピストルの弾は左乳首から左肺をぬけていた。
　しかし、「死にたい」という願いもむなしく、東条は奇跡的に助かった。
　連合国軍総司令部はこの日の三九人をかわきりに、十月五日に二一人、十二月二日に五九人、十二月六日に九人、十二月十八日に一一〇人と戦争犯罪人を逮捕していった。
　彼らは昭和のはじめから終戦まで、なんらかの形で大事な役割を演じた日本の指導者であり、政治家・外交官・軍人・財界人・官僚・政治団体や文化団体の幹部などだった。
　一方、きのうまでの敵、である連合軍に逮捕されるという屈辱にたえられない人たちは次々と自殺した。
　蘆溝橋事件、三国軍事同盟、仏印（いまのインドシナ半島）進駐、日米交渉といった重要なできごとのときに首相であった近衛文麿は、毒をのんで自殺した。
　遺書のなかで近衛は * こう述べていた。
　「僕はたくさんの政治的な間違いをおかした。
　これにはふかく責任を感じているが、戦争犯罪人として裁判をうけることにはたえられない」
* 遺書のなかで近衛は…　近衛元首相は12月16日未明、青酸カリをのんで自殺した。その直前、午前2畤まで次男とかたり、僕の心境をかこうか、といってこの遺書をしたためた。

 3 極東国際軍事裁判 top

　戦争犯罪人を起訴する検事団は十二月はじめに日本にやってきた。
　約半年の間の証拠集めや証人調べのあと、検事団 * は「平和にたいする罪」をおかしたとして東条英機ら二八人を起訴した。
* 検事団　裁判において、被告の罪を調べて起訴するのが検事である。検事団の首席はキーナンで、彼はアメリカで、ギャングのアル・カポネをとらえたことで有名だった。

　また、軍部とむすんでいたり、過激だったりした右翼団体を解散させた。
　死刑の判決をうけた七人の被告の処刑は一九四八年十二月二十三日に行われた。
　マッカーサー元帥は、
　「処刑された戦争犯罪人の遺体は火葬にして、その骨灰は密かに海にすてよ」
　と命じていた。
　それは骨灰が日本の国内のどこかに埋葬されたことがしれると、日本人が彼らを殉教者扱いにして礼拝するともかぎらないと思ったからだった。
　処刑された遺体は横浜の久保山市営火葬場に運ばれた。
　火葬にしたあと、アメリカ兵の作業員たちは遺骨をくだいて容器につめた。
　その作業を密かに暗闇のなかでうかがっている人影があった。
　ちかくの興福寺のお坊さんと、小磯国昭元首相の弁護人だった三文字（さんもんじ）正平である。
　「さあはやく。アメリカ兵はいってしまいましたよ」
　二人のかくれているところにやってきて、せきたてたのは日本人の火葬長だった。
　「よし、いまだ」
　二人は骨捨場に走った。アメリカ兵の作業員たちは容器におさまらなかった骨灰を骨捨場にすてたのである。
　三人はいそいで骨灰をすくって容器におさめ、あるところにかくした。
　のちにそれは名古屋の郊外にある三が根の山頂に埋葬され、「殉国七士（じゅんこくひちし）の墓」という慰霊碑（いれいひ）がたてられた。

 4 天皇はさばかない！ top

　国民はとまどいながらも、イメージのかわった天皇を受入れたのである。
　一九四六年六月に、国際軍事法廷のキーナン首席検事（アメリカ）は、
　「天皇はさばかない」と宣言し、天皇の戦争犯罪問題をうちきった。
　日本の降伏は連合軍が計算していたよりはやかった。
　このため連合軍はこまかい占領計画をつくらないままに日本にやってきた。
　連合軍が直接に政治をとるには人数がたりなかった。
　このため、連合軍は戦いで勝ちとった沖縄と硫黄島をのぞき、天皇や日本の政府を利用して政治をとろうとした。
　このためにも天皇制を廃正しないほうがよいとマッカーサー元帥は考えたのである。

 5 すすむ日本の民主化 top

* 民主主義　民主主義の基本として、当時は「人民の人民による人民のための政治」という、アメリカのリンカーン大統領の言葉がよく使われた。
** 新憲法の草案　草案はいろいろな人がそれぞれの立場で研究した。近衛文麿、佐々木惣一、宮沢俊義､松本烝治､高野岩三郎らが中心だったが､結局、連合国軍総司令部が案をつくった。

　一九四六年四月の選挙は、婦人参政権がみとめられた最初の選挙だったが、自由党一四一議席、進歩党九四議席、社会党九三議席、協同党一四議席、共産党五議席、諸派三八議席、無所属八一議席という結果だった。
　この選挙では婦人議員が三九人も当選して話題をよんだ。
　第一党である日本自由党の鳩山一郎が新しい内閣の首班に選ばれた。
　ところが鳩山は戦前に文部大臣をつとめていたことから公職追放令にひっかかり、首相就任をあきらめるほかはなかった。　そこで鳩山ら自由党幹部は吉田茂を自由党総裁にむかえ、首相になってもらうことにした。

 6 吉田茂の登場 top

　あるときマッカーサー元帥が、
　「日本の官庁の統計数字はいいかげんであてにならない」
　と憤慨すると、吉田はつぎのようにいって元帥を笑わせた。
　「もし戦前から正確だったなら、あんな戦争はしなかったですよ」
　軍部がアメリカと日本の国力の大きな差を知らないで戦争したことを皮肉ったのである。
　吉田は到底受入れられないというような連合国軍総司令部の命令や指示ははっきり断わった。
　連合国軍総司令部だからといって卑屈にはならなかったのである。
　「吉田はだめなことはためというかわり、引受けたことはかならず実行ずる男だ」
　とマッカーサーは吉田を高く評価した。

　しかし総選挙で敗れた吉田茂は辞職し、一九四七年（昭和二十二年）五月、新憲法のもとでの最初の内閣は社会党の片山哲が引受けることになった。
　片山内閣 * は一九四八年（昭和二十三年）二月までつづき、与党（政権をとっている党）である社会党の内部対立から総辞職すると、民主党の芦田均がひきついだ。
　芦田内閣は「昭電疑獄」というスキャンダル（不正事件）でたおれた。
　閣僚や高級官僚が昭和電工という企業からわいろをうけとった事件である。
　これが発覚したのは、吉田茂をふたたび首相につけようという連合国軍総司令部の謀略（たくらみ）だともいわれるが、真相はわからない。
　つぎの首相はふたたび吉田茂となった。
　これからのちしばらくは「吉田時代」 ** といわれる時代がつづき、吉田のもとで日本は復興していくのである。
* 片山内閣　保守政党である民主党との連立内閣だった。連立にもせよ、日本社会党が政権についたのはこの時と、細川内閣の後の村山内閣の二度だけである。
* 吉田時代　吉田は5回内閣をつくった。明治時代の伊藤博文が4回で、歴代首相中いちばん多い。国民はワンマンとよんだ。しかし、この言葉のなかには親しみもこもっていた。

 7 朝鮮戦争とその波紋 top

　一九五〇年（昭和二十五年）六月二十五日早朝のことである。
　北緯三十八度線で、大韓民国と朝鮮民主主義人民共和国のそれぞれの軍隊が突然うちあいをはじめた。
　時間がたつにつれ、戦闘はしだいにはげしくなり、朝鮮民主主義人民共和国軍が北緯三十八度線をこえて大韓民国になだれをうってはいりこんだ。
　朝鮮戦争がはじまったのである。どちらがさきに最初の銃弾をうったのかはいまでもはっきりわからない。
　これより前の一九四九年（昭和二十四年）十月には、中国で毛沢東が蒋介石の国民政府を台湾においだし、中華人民共和国を成立させていた。
　この結果、日本にちかい国では韓国だけが共産国ではなく、アメリカは韓国の共産化だけはどうあっても防ごうと考えていた。
　朝鮮民主主義人民共和国軍は、三日後には大韓民国の首都であったソウルを占領した。
　これに反撃をくわえるため、その三日後、国連軍はプサン（釜山）に上陸した。
　国連軍の最高司令官にはマッカーサー元帥が任命されていた。
　朝鮮戦争がおこると、日本はアメリカ軍の後方基地となり、アメリカ軍から物資や軍需品（戦争で使うもの）の特別注文をうけることになった。「朝鮮特需」である。
　不景気に苦しんでいた日本の経済には、朝鮮特需は干天（かんてん）にふった恵みの雨のようだった。
　日本の経済はこれをきっかけに好景気にわき、経済の復興にむけて大きく踏出すことになった。
　また、朝鮮戦争は日本の政治や外交にも大きな変化をあたえた。

　軍国主義を一掃し、民主化をはかるという連合国軍総司令部の方針は、共産主義とたたかい日本独自の軍事力をつよめるという方針にきりかわった。
　そして、共産党幹部を公職から追放 * し、国内を防衛する警察予備隊をつくらせた。
* 共産党幹部を追放　レッドパージという。日本共産党中央委員24名をはじめとして、官公庁で1200名、教職で1700名、民間企業で1万2000名とひろい範囲におよんだ。

　警察予備隊――自衛隊の前身である。
　吉田茂は旧軍人にたいする公職追放令を解除し、彼らを警察予備隊に入隊させた。
　日本に駐留しているアメリカ軍が朝鮮半島で戦っているので、日本の国内の治安を守りきれない。
　そこで警察予備隊に治安の維持をまかせようというのである。
　吉田茂は、ＧＨＱ（連合国軍総司令部の略語）を、
　「ゴー・ホーム・クイックリー（はやく国へ帰れ）の略だ」などとシャレたことがある。
　吉田は占領軍にはやく引揚げてもらい、日本の独立を実現したいと、密かに考えていた。

 8 再軍備には反対だ！ top

　朝鮮戦争 * のためにアメリカが日本を必要としていると考えた吉田は、たとえアメリカ一国とだけでも講和条約をむすび、はやく独立をはたしたいと思った。
* 朝戦戦争　国連軍の仁川上陸で決着がつくかとおもわれたが、中華人民共和国が義勇軍を動員して、朝鮮民主主義人民共和国を応援し、2つの世界が対決する大戦争になった。

　一方アメリカ側でも、トルーマン大統領の顧問であるダレスが、
　「日本と講和をむすんだほうがよい」とトルーマン大統領にすすめていた。
　一九五一年（昭和二十六年）一月に、日本と講和条約を相談するために、ダレスが日本にやってきた。
ダレスは、
　「日本を独立させて再軍備（ふたたび軍備をもつこと）させ、その軍隊を朝鮮半島におくろう」
　と考えていた。
　ところが吉田は再軍備に反対した。
　「いまの日本はまず独立をしたいといういっしんであり、独立してどうするかなどとは、考える余裕もありません。
　再軍備は日本の経済をだめにしてしまうし、外国は再軍備を心配しています。また軍部が生き返るおそれがあります」
　ダレスもがんばる。二人の意見はあわなかった。
　そのあと二人はマッカーサー元帥をたずねた。
　「いまダレス大使ははなはだ困った質問をして私を苦しめているのです」
　古田がマッカーサー元帥にいうと、元帥は吉田の肩をもってくれた。
　「自由世界が日本にもとめているのは軍事力ではない。
　再軍備など到底できない。
　日本は軍事生産力をもっているから、労働力と資材をあたえて、この生産力を活（い）かしたらどうだろう。
　これから意見が衝突したら、いつでも仲介役（仲だち）をしよう」
　そのあと数日間、ダレスと吉田は会談したが、とうとう吉田は再軍備に反対する態度をつらぬいた。
　これらの会談で吉田はヘトヘトになり、体重が大きくへってしまった。

 9 講和条約が結ばれる top

　日米安保条約は日本の領土内で日本、あるいはアメリカのどちらかが攻撃されたときには、お互いに軍事的に助けあうという軍事同盟条約である。
　これによって日本は軍備を最小限にしてアメリカに守ってもらい、経済発展に力をいれることができた。
　しかしそのかわりに、アメリカの世界戦略と無関係ではなくなり、アメリカと他国との戦争に日本がまきこまれるおそれもうまれた。
　講和条約によって、一九五二年（昭和二十七年）四月二十八日、日本は独立することになった。

 10 独立後の日本 top

　一九五四年（昭和二十九年）十二月、吉田内閣が内閣不信任案決議をのりきれないとみて総辞職した。
　かわって公職追放を解除された日本民主党総裁の鳩山一郎内閣が成立した。
　独立後まもない日本では、北富士演習場すわりこみ闘争とか砂川基地闘争とかのアメリカ軍の演習や基地にたいする反対運動がおこった。
　このような中で鳩山内閣は日ソ国交回復をはかり国際連合に加入して、アメリカ一辺倒だった吉田時代とはちがった政治をめざした。
　政治は安定しつつあった。
　一九五五年（昭和三十年）十月に日本社会党では左右の両派が統一すると、自由党と日本民主党とが合同して「自由民主党」 * を結成した。
* 自由民主党を結成　これを保守合同といった。日本社会党の左派と右派が合同したので、保守側も二つの政党にわかれている場合でないとさとったのだ。

　ここに日本の政治はこの二大政党を軸にして動くことになったのである。
　一九五六年（昭和三十一年）十二月に鳰山一郎が政界引退を発表して辞職すると、はげしい派閥争いのすえに石橋湛山が首相となった。
　しかし、わずか二か月で石橋が病気となると、東条英機内閣のときの商工大臣だった岸信介が首相の座についた。
　このころ日本経済は復興の波にのり、「経済白書」は「もはや戦後ではない」とかいた。
　テレビ・冷蔵庫・電気洗濯機が「三種の神器」ともてはやされ、家電ブームがおこった。
　日本は経済大国への道を歩みだそうとしていた。
　そうした経済の自信にうらづけられ、自由民主党の一部は憲法改正をもとめるようになった。
　その根拠は、
　「新憲法は占領軍のおしつけであるから、日本独自の憲法をもたねばならない」というのである。
　一九六〇年（昭和三十五年）には日米安全保障条約（安保）の期限が切れることになっており、打切りか継続かを日本政府がきめることになった。
　岸首相は延長するごとにきめたため、はげしい安保改定反対運動がおこった。
　一九六〇年一月、日本はワシントンで日米安全保障条約改定条約に調印し、国会の批准（ひじゅん＝承認の手続き）をまつことになった。
　自由民主党は国会の内外の反対をおしきり、強行採決をしてこの条約を発効させた。
　しかし、岸内閣はその責任をとるほかなくなって総辞職した。

 11 繁栄の時代から新時代へ top

　岸退陣のあとをうけて首相になった池田勇人は「所得倍増論」（収入を二倍にしようとする考え）をかかげ、経済発展を重視する政策をとった。
　これをきっかけに日本は高度経済成長の時代をむかえた。
　この日本の繁栄を世界にしめしたのが、一九六四年（昭和三十九年）に行われた「東京オリンピック」 * であり、一九七〇年（昭和四十五年）に大阪で開かれた「日本万国博覧会」であった。
* 東京オリンピック　この大会で戦後の日本が世界にみとめられたという満足感もあった。金メダルは16個で、アメリカ、ソ連についで3位。オリンピックのテレビ世界中継の最初でもある。

　だが一方、工場から出る廃水や排煙は、海や川の水や空気をよごし、公害問題をひきおこした。
この間、佐藤栄作内閣時代の一九七一年（昭和四十六年）に、アメリカの統治下にあった沖縄の返還が決定され、田中角栄内閣時代の一九七二年（昭和四十七年）には、中華人民共和国との間で日中国交回復のための声明が出された。
　しかし、一九七一年八月に、アメリカの経済不況からおこったドル・ショック、ついで一九七三年（昭和四十八年）十月に、中東戦争をきっかけとしておこった石油ショックなどによって、日本も世界的な低成長の波をうけることになった。
　こうしたなかにあっても、日本は経済力の強い国として、世界じゅうの注目をあびている。
　また、長い歴史によってつちかわれた、すぐれた文化をもつ国としても、大きな興味をもたれるようになってきた。
　さらによりよい日本は、若い君たち一人一人の努力によってつくりあげていかなければならない。