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第六章　上関原発新規立地・最後の攻防戦　　　　　　　　飯田哲也

1 経産省・中国電力が「上関原発」にこだわる理由 top

　特に建設予定地を真正面から見すえる対岸にある祝島の漁民・住民の間では反対派が圧倒的多数を占めている。
　しかし、今や計画そのものが時代遅れだ。
　「原子力ルネサンス」などと喧伝されてはいるか、原子力は、はっきりと退潮傾向にある。
　「地球温暖化による最悪の事態を避けるには、原子力による電力供給を増やす必要がある。単純なことだ」とアメリカのオバマ大統領が二〇一〇年二月に原発新設方針を明確にし、日本も地球温暖化防止とエネルギー需給の逼迫を旗印に原子力ルネサンスヘと突き進んできた。
　その結果、使用済み核燃料の再処理の問題、進まない立地計画、稼働率の低さなど原発が抱える問題は一向に解決へ向かう気配がないにもかかわらず、日本は原発増設に踏切った。
　しかし、実際に宮崎県串間、石川県珠洲、新潟県巻など、新規立地の計画がありながら撤退、凍結、延期する例は数多い。
　そのなかで、事実上最後に残っているのが青森県大間と上関だったのである。
　実は、経産省がなおかつ建設に意欲を見せる理由もここにある。上関原発が、国の原子力立国計画の象徴になっているわけだ。
　ここに新規立地できなければ、原子力政策も前に進めない。太平洋戦争にたとえるなら、末期の“最後の牙城”という意味で「硫黄島決戦」に近い。国民には「勝っている」と嘘を言い続けながら、実際にはほとんど敗退しているのである。
　そしてもう一つ、実は中国電力にも原発建設を推進したい理由がある。名目的な地球温暖化対策だ。
　経団連の自主行動計画の一環として、電気事業連合会はＣ０2排出を削減する目標を掲げている。
　単位は総量ではなく、発電量一キロワット時に含まれる濃度だが、中国電力はこの割合がズバ抜けて大きい。原子力による発電量が小さいからだ。
　そこで中国電力としては、分母の総電力筮を増やす一方、分子のＣＯ2排出量を減らしたい。
　だから、原子力の比率を高めて化石燃料の比率を下げたいのである。
　ただし、このＣＯ2濃度削減は国による規制ではない。あくまでも自主的な目標だ。
　国が求めているのは、各社ごとのＣＯ2濃度の報告だけである。
　しかも中国電力には、かって国策によって石炭火力を増やしてきた経緯がある。
　今になってＣＯ2濃度を問題視されることは、梯子をはずされることに等しい。
　そもそも、電力会社“ごと”に濃度を定める理由はない。
　国が電力会社全体のＣＯ2濃度に着目すれば、中国電力だけが背中を押されることもなくなる。
　ちょっと制度を変えれば済む話のはずだ。
　ところが、そんな経産省と中国電力に、新規建設に向けたあらたな圧力が加わることになる。

　そして現在、上関の工事は知事の要請によって中断されている。
　地質調査のためのボウリングだけは行われているが、実質的にこれ以上進展することはないだろう。
　ただし、経産省も中国電力も、まだ建設断念を正式に表明したわけではない。

2 経営・経済の観点からも、上関原発は「百害あって一利なし」 top

　最大の問題は、中国電力にとって上関原発は全く不要であるということだ。
　中国電力では、現段階でさえ島根原子力発電所の一号機・二号機による発電量のレベルで電気が余り、関西電力に売っているほどだ。
　しかも、中国電力管内での売電量は毎年下がりつつある。
　なおかつ島根原発では三号機を建設中で、二〇一二年早々には完成する予定だ。電気はますます余ることになるだろう。
　その上さらに上関原発をつくったとして、一体どこに電気を売るつもりなのだろうか。
　彼らの説明によれば、今後は電力需要が大幅に伸びることになっている。
　だがそれは、ほとんど根拠のないご都合主義の見通しにすぎない。
　ちょうど、甘すぎる見通しを前提として全国各地に空港がつくられ、結局軒並み大赤字になっているケースと同じだ。
　およそ経営判断を誤っているとしか考えられない。
　つまり、ほとんどまともな経営がなされていないわけだ。
　しかも、中国電力の売上げはせいぜい一兆円程度であり、利益率もきわめて低い。
　にもかかわらず、島根原発三号機の借金が四〇〇〇億円も上積みされている。
　さらに上関原発の二基をつくると、順調にできたとしても九〇〇〇億円もの借金がのしかかる。
　企業の規模から考えれば、ほとんど返しようのない借金を背負ってしまうことは明らかだ。
　つまり上関原発をつくることは、電力需給の観点からも、経営と経済の観点からも、百害あって一利なしなのである。
　もちろん本来的にも、原子力そのものが危険であると主張することもできる。
　だがこれに対し、中国電力をはじめ電力各社は「原子力は必要」「放射能は恐れるに足らず」「事故はまず起きない」との主張を譲らず、議論は平行線のままだ。
　こういう“二項対立”の図式では、なかなか埒（らち）があかない。
　それもフクシマ後は変ってゆくだろう。
　しかも、電力需給や経済性を俎上に乗せれば、もはや議論の余地はないだろう。

3 二〇世紀型思考の中国電力と二一世紀型思考の祝島島民 top

　だから上関の人々から見れば、「自分たちが生残るには原発しかない」という焦燥感や飢餓感にも陥りやすい。
　そこに成長と開発の活路を見出そうとするのも、ある意味でやむをえないかもしれない。
　現在、上関の住民はおよそ四〇〇〇人。原発の誘致については、約四割が賛成して約六割が反対するという、ほとんど拮抗した状態にある。
　ところが実際には、工業地域は岩国も周南も二〇世紀型の工業都市であり、衰退が著しい。
　上関の原発推進派の方々が「取残された」と見上げている対象が、もう世の中から取残された遺物でしかないのである。
　そして上関原発には、別の当事者もいる。建設予定地は上関町のある長島の南西端に位置する田ノ浦だが、そこから海を隔てたわずか四キロメートル先に、ハート型の島がある。それが祝島だ。
　しかもその島の集落は、ちょうど予定地側を向いている。
　その住民から見れば、原発は目の前だ。
　県全体や工業都市の側から見れば、奥まったウラのウラに建てるなら問題ないという程度の認識なのだろうが、島の住民にとってみれば、ちょうど隣の家が自分の家の玄関先にごみ箱をつくるようなものである。
　このゆがんだ構図と、それに対峙する祝島の住民の姿を見事に描いたのが、鎌仲ひとみ監督の映画『ミツバチの羽音と地球の回転』だ。
　住民約五〇〇人の圧倒的多数は一貫して原発建設に反対し続け、同時にエネルギーの自給も目指している。
　そのフェーズは、すでに環境先進国として知られるスウェーデン社会とほぼ同じだ。
　またエコツーリズムなどによる経済的・社会的な地域づくりも構築中である。
　田ノ浦には世界自然遺産級の自然がある。また祝島には豊かな歴史と伝統がある。
　それらを求めて、昨今は全国から若い人が巣まっているほどだ。
　これこそ地域の未来をつくる最大の手がかりであり、金の卵を産むガチョウである。
　こういう発想こそが未来志向であり、二一世紀型といえるのではないだろうか。
　一方、中国電力側か住民に対し、「あなたたちはもう農業と漁業では食っていけない」と断言するシーンが映画に出てくるが、これは二〇世紀型の古い発想で、そこに凝り固まっている人ほど二一世紀には生きていけない。
　景観を壊して原発をつくることは、ガチョウを絞め殺した上に“毒焼き鳥”をつくり、みすがら食中毒で苦しむようなものである。
　そういう発想しかできない古いタイプの人間が、二一世紀型の人間を「遅れている」と諭すこと自体、いささか滑稽ですらある。
　まさに祝島は、日本の古いエネルギー政策という倒面と、自然エネルギーヘの転換という一番新しい側面が激しくぶつかり合っている場所なのだ。

4 「祝島自然エネルギー一〇〇％プロジェクト」 top

では、祝島においてエネルギーの自給は本当に可能なのか。 　実はこういう気逆が高まったのは、二〇一〇年に前述の鎌仲さんと私、それに「上関原発を建てさせない祝島民の会」代表の山戸貞夫さんの三人で行ったトークショーがきっかけだった。 　山戸さんによると、祝島で反原発運動を展開している人たちは「お前たちの使う電気の一部は島根原発から来ている」「原発に反対するなら電気を使うな」という心ない反論や誹謗中傷をしばしば受け、大変悔しい思いをしているという。 　ならば本当に原発の電気を使わなければ、誰からも文句を言われる筋合いはない。 　原発どころかエネルギーのすべてを自前でまかなってしまえば、むしろ国内外からも注目されるだろう。　そんな話から盛上がり、その場で「祝島自然エネルギー一〇〇％プロジェクト」を立上げ、「祝島千年の島づくり基金」を設立することが決まったのである。	祝島自然エネルギー100%プロジェクト のパンフレット	映画『ミツバチの羽音と地球の回転』のポスター
	鎌仲ひとみ監督の『ミツバチの羽音と地球の回転』は､2010年に公開され､2011年に入り、と くに3・11以降､圧倒的な人気を誇り､各地で公開が相次いでいる。この映画は、山口県の上 関原発建設計画に向き合う祝島の人々の姿と、スウェーデンで持続可能な社会を構築する 人々の取組みの二つを描く。原発か自然エネルギーかという選択を迫られた人々が､自分たち でエネルギーの未来を切り開こうとする現場の声に耳を傾け､大きな力の前に不可能と思われ ていたことを可能にしていく人間のエネルギーを軸として､二つの国の普通の人々の感性と思い が､国を超えて交差し､新しいビジョンを描き出す｡制作･配給:グループ現代。

　全国から応援を募りつつ、自然エネルギーで一〇〇％自給を目指すというものだ。
　この実現は、けっして簡単ではないが不可能でもない。
　まずは太陽光発電を導入し、一部では風力発電も行い、次にバイオマスなどいろいろ試していくというプロセスになるだろう。
　小規模分散型で発電するという意味では、地域限定でチャレンジするよりむしろ日本全体で一〇〇％自然エネルギーを目指した方が技術的には簡単だが、政治その他の要因で時間がかかる。
　ならば祝島で先鞭をつけ、モデルケースとして全国に提示できれば、自然エネルギーの普及にはずみがつく。
　最初は小さな地域からスタートし、段階的に拡大していくわけだ。時間のかかる仕事だが、やりがいは大きい。
　祝島の反原発運動にとって、自然エネルギーで一〇〇％自給という方向性は、戦略の一つであると共に、新しい地域づくりへの挑戦でもある。
　自分たちの意思でエネルギーを生み、仕事とお金をまわせるようになれば、その地域の経済・社会のあり方も大きく変ってくる。
　これまで「反原発」「上関原発阻止」というスローガンでは協力できなかった人のなかにも、自然エネルギー一〇〇％の島づくりだったら協力できるという人がいる。
　それはつまり、原発を誘致して補助金に頼るという発想から脱却できることになる。
　国や電力会社に対して“つけいる隙”を与えずに済むという意味でも、このチャレンジには大きな価値があるわけだ。
　なお、こういう取組みは全国初というわけではない。

5 新しい地域づくリヘ top

　そしてもう一つ、祝島と上関の反原発運動にとって、これは新しい地域づくりへの挑戦でもある。
　原発推進派の住民のなかにも、元々諸手を挙げて賛成という人は少ない。
　衰退して疲弊する郷里を見かね、もう原発に頼るしかないとなかばあきらめてしまっているだけだ。
　だが、原発誘致はかならずしも地域に豊かさをもたらすわけではない。
　たとえば今回の事故で広く知られたように、福島第一原発を擁する福島県双葉町では、町長の給料の支払いさえ滯るほど財政が悪化していた。
　もちろん祝島と上関の原発推進派も、そのことはよく知っている。
　しかし、このまま衰退していくのを指をくわえて見ているぐらいなら、わずかでも希望をもてるものに賭けてみたい、原発でせめて一炊の夢でも見たいという気持ちが強かったのである。
　だとすれば、その一炊の夢すらほぼ消えかけた今、蜘蛛の糸のようなものであったとしても、自然エネルギーに頼ってもいいのかもしれないという感触をもっている人が現れはじめている。
　そして、彼らがその希望を原発から自然元々ギーに切換えてくれる可能性も、ゼロではない。
　原発推進に注いだエネルギーを、そのまま自然エネルギーの推進に注いでくれるかもしれない。
　少なくとも「原発賛成・反対」という二項対立の議論に比べれば、ずっと抵抗感は少ないはずだ。
　実際、私のもとには、上関原発の推進的な立場の方から「一度話を聞きたい」との申出もいただいている。
　こうした協力関係を築くことが実現すれば、祝島は自然エネルギーのモデル地域以上の役割を果たすことになる。
　今まで原発を推進せざるを得ない立場に追い込まれていた人々に、あらだな道を提示することができるだろう。
　あるいは、これまで「反原発」「上関原発阻止」というスローガンでは協力できなかった人のなかにも、「自然エネルギー一〇〇％の島づくり」なら協力できるという人は少なくないはずだ。
　活動の中身や成果が広く知れ渡れば、賛同者は一桁ないし二桁の勢いで増えていくだろう。
　ただし、この運動は「反原発」で一致してきた従来のものとは、いささか性質が違う。
　当然ながらあらたな方向性をつくっていく必要があるが、その際には様々な議論が飛び交うに違いない。
　それに、いよいよ本格始動しようかと思っていた矢先に東日本大震災が発生したため、本格的な始動はこれからだ。
　しかし確実に希望の芽は育ちはじめている。