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序にかえて　　武谷三男

　原子力利用の長い道のりは、目前の目的のためにあせればあせるほど、ますます遠い見果てぬ夢となっていく。
　原子力はまだ人類の味方でなく、恐ろしい敵なのである。
　日本の諸所方々に建設され、さらに計画されている大型の原子力発電所が何をもたらすだろうか。
　さらに世界の原子力発電所が人類に何をもたらすだろうか。我々は無関心でいるわけにはいかないのである。
　現代はいまだに原水爆時代であって原子力時代ではない。
　これは私がすでに東海一号原発導入のとき以来唱えつづけてきたことであるが、現在もそのまま成立する。
　一般にいって戦後の技術革新をになう主要な技術は、第二次大戦中に開発されたもので、戦争の性格を強くもっている。
　圧倒的規模での大量生産、大量消費は、第二次大戦の「みな殺し戦争」のやり方を、利潤場面に転用したやり方であり、戦争は勝つことだけに目的があり、あとは野となれである。
　戦後平時の各国独占資本のシェア争いの場面で同じことが行なわれ、あとは野となれ式競争が、地球汚染をまねき、特にブレーキのない日本で公害大国を現出させた。
　第二次大戦およびその後の技術革新の特徴を象徴的にあらわしているのが原子力である。
　これは戦争技術としては人類の滅亡を、今日直ちに用意しており、平和利用も不用意にやられたとしたら、やはり、じわじわと人類を滅亡に導くであろう。
　結論的にいうと、原子力平和利用は一方において、原水爆を克服しない限り、人類のものとはならない。
　他方において、世界で利潤機構が本質的な役割を果している限り、人類を蝕む脅威をますます増大させていくだろう。
　今日、原子力を考え、それに対処する揚合に、今日までの道のりを常に念頭におかねばならない。
　原子力との取組みの苦闘の歴史が最近ほとんど忘れられているのは残念なことである。
　故坂田昌一博士は三害として「歴史の忘却」「経験主義」「固定化」をあげでいたが、歴史の教訓を高度の意味でとらえることが必要であろう。

　一九〇四年、長岡半太郎博士は世界の大家Ｊ・Ｊ・トムソンの無核原子模型に対抗して、はじめて原子核の存在を予言する原子模型を提出した。
　これは一九一一年にラザフォードにより実験的に証明された。
　こうして前世紀末に発見されたキュリー夫人のラジウム放射能に認められる巨大なエネルギーが、原子核にあることが明らかにされた。
　一九二七年から三二年にかけて、鈴木清太郎博士は、星の内部の原子核反応について理論を展開し、新星の出現をこれによって説明し、地上の放射性元素の成因を予言した。
　これは今日の、天体における元素形成の理論の先駆をなすものである。
　これを見ても日本は原子エネルギーの領域で先進国としての誇りを忘れてはならないことが明らかであろう。
　一九三八年、ベーテならびにワイツェッカーは、星の出しているエネルギーについて、四つの水素核の熱核反応によってヘリウム核がつくられることによるという理論を提出した。
　これは太陽などのエネルギーの源を解明するもので、地球上で生物の発生から人類にいたるまで、太陽の原子エネルギーに支えられ、人類が従来使ってきた諸エネルギーがぽとんと全部太陽エネルギーによっていることから考えても、核エネルギーの根源性が明らかであろう。
　しかし陽子が核融合してヘリウムをつくるこの反応は、太陽のような大きな図体の中で、はじめて可能であり、地上で行ないうべくもないものであった。
　一九三八年にバーン、ストラスマンおよびマイトナーによって、逆に一番重い元素であるウランの中性子による核分裂が発見され、つづいてジョリオ・キュリーによって、核分裂の際に中性子が二つまたは三つ飛び出すことが発見された。
　これによって、人工的に大量の核エネルギーの解放を地上で実現する突破口がぴらけたのである。
　時あたかも第二次大戦の勃発に際会した。
　第二次大戦はそれまでの科学の諸発見、技術の潜在力を最大限に軍事利用としておし進めた。
　原子力の解放も。いち早く軍事利用として考えられ、実施されたのであった。
　米国は英国およびカナダの協力の下にマンハッタン計画を進め一九四五年に完成、広島、長崎に使ったのであった。
　日本では日米開戦の一九四一年までに理研と阪大とで性能のよいサイクロトロンが運転していて、原子核物理学の成果をあげてきた。
　ウラン核分裂の発見は直ちに追試された。
　その一つの成果をあげると、仁科研究室で行なわれたウラン238に中性子をぶつけると二つの中性子が飛び出してウラン237ができる。
　n−2n反応の発見である。
　これは、一九五四年のビキニ水爆が三Ｆ水爆であることが日本でのビキニの灰の分析で明らかにされたもとになったものである（岩波新書『死の灰』〔絶版〕、同『原水爆実験』参照）。
　戦時中、陸軍航空本部は、日本の各原子核研究施設に、ウラン爆弾の製造を命じた。
　我々は理研仁科研究室においてこの研究に従事した。
　私はしかし、日本で原爆がつくれるとは決して思えなかったので、恐ろしい兵器をつくるという道徳的な心配は不必要であった、
　むしろ私は、米国ほどの科学陣と工業力の国ならいつ頃それがつくれるか、それが落された揚合にどれだけの効果があるかという点に関心をもって従事した（この点については武谷著作集『原子力と科学者』勁草書房、参照）。
　広島全市がＢ29一機の一発の爆弾で吹き飛んだという知らせを受けた時、私はついに来るものが来たと思った。
　多くの科学者達はしかしこれが原爆であることには疑問をもった。
　広島に急行した仁科先生から送って来たいろいろのサンプルが強い放射能を示しているのを知った時、原爆であることは疑いもないこととなったのである。
　原子力の解放はこうして人類にとって不幸な出発となった。
　広島、長崎がどのような状態になったかは、私にはほぼ見当がついた。
　これは私の予想と本質的にちがいはなかった。
　これが地獄の兵器であることは明らかであった。
　こうして待望の敗戦をむかえたのである。我々は、日本の軍国主義を払拭する闘いの中にいた。
　日本の軍国主義者たちには広島長崎の残虐をたてに日本の戦争責任をうやむやにしようという動きがあった。
　私は日本国民は原爆にプロテストするためには、まず戦時中に中国やアジア諸国で日本が行なった殘虐行為について手を清めることが先決であるという考えであった。
　一九四一年、日米開戦の直前、私が広島を訪れた時、広島は軍事一色の都会であり、軍人以外の人々は見向きもされない恐るべき軍事都市だという印象を受けていた。広島の　原爆攻撃は許すことはできないが、その攻撃には理由がないわけではないと思わせられた。
　私はしかし、日本人が広島長崎を口にする時に、これに対して米国人が「真珠湾」と帳消しにする論議をもち出すことには賛成できない。
　広島は都市の無差別原爆攻撃であるが、真珠湾攻撃は不意打とはいえ、軍事目標に対する攻撃たったからである。
　戦後、米国は原爆の独占さらに原子力の秘密の独占によって世界各国、特に共産圏に対して恫喝外交を展開した。
　原子力の秘密が神秘化された。
　これをまず打ちやぶったのが、一九四八年のフランスのジョリオ・キュリーの原子炉ＺＯＬであった。
　一九四六年にジュリオはフランスの原子力委員長に。イレーヌ・ジュリオ・キュリー夫人は委員に任命されたのである。
　一九四七年二月、占領軍の極東委員会は日本の原子力研究禁止を決議した。
　それ以前に米軍は日本のサイクロトロンを破壊し、海に廃棄した。
　一九四九年、日本学術会議が発足した。
　学問思想の自由委員会の委員であった坂田昌一氏と私は日本における原子力研究の自由を提案し、羽仁五郎委員長は占領軍ＧＨＱにこの申入れを行なった。
　一九四九年八月、ソ連が原爆実験を行ない、米国の核独占体制がくずれた。
　米国は直ちに水爆製造に進むが、これに原爆の父オッペンハイマーは反対を表明し、水爆論争が行なわれる。
　ソ連原爆の米国におけるショックは大きく、一九五〇年七月、原子力スパイ事件の名のもとにローゼンバーグ夫妻はスケープゴートとして逮捕され、後、死刑に処された。
　神秘な原爆の秘密はソ連独自に開発されるはずはない、それには二、三〇年はかかるという宣伝が行きわたっていた。
　このように早くソ連の原爆ができた以上、米国の原爆のパン種を盗んだ以外はありえないというわけである。
　一九五〇年の三月には、核兵器反対のストックホルム・アピールが発表され、国際的な核兵器反対運動が盛大にもり上ってきた。
　その六月には朝鮮戦争が始まった。
　この危機の中で米国においては、ソ連の原爆体制が完備するまでに、ソ連と戦争して原爆でソ連を壊滅させてしまえという予防戦争と名づけられた主張が支配していた。
　原子力はますます恐るべき核兵器競争のさ中にあった。
　私は一九五一年八月に『毎日新聞』（武谷著作集3『戦争と科学』二三頁）に、
　「確かに原子力は原理的にはすばらしいるのを人類が手に入れたことになる。
　太陽の光は原子力にもとづいているのである、人類が手に入れたのであるから無限の可能性のきっかけを得たことは確かである。
　しかし人類に福祉をもたらすための原子力の利用の方面はほとんど無視され、原子爆弾、水素爆弾の数の競争が熱狂的に追求されている。
　人類は宿命的に悲惨へと追いこまれているようである。
　……今日は悲惨な意味の原子力時代のまっただ中にいる事を知らねばならない）と書き、さらに「今日原子爆弾工場の原子炉は低品位の熱形で一〇〇キロと推定される熱を棄てている。……
　なお都市の暖房に使うためなら今日の技術で即座に十分間に合う」、
　「原子力はもはや現実の問題なのである。原子力の平和利用に十分の注目をしないと世界に遅れる事を警告する」と述べた。
　私は何とかして、大国の核兵器競争と、原子力の恐るべき秘密のとばりに一矢をむくい、その打開の方向を打ち出したいと考えた。
　それにはアウトサイダーの小国が秘密のない、軍事と関係のない原子力を自らの手で拓く以外にないと考えたのである。
　もちろん、平和利用がエンジニアリングの現実のものになるまでにはまだはるかな長い道程がある。
　ここではまず原理的に原子力が人類の財産であることをアピールして大国の核兵器の機密に対決することを主張したのであった。
　以上の引用は当時の状勢に対して我々が打ち出した方針であった。
　このことを忘れた論議が行なわれる向きがあるが、それは闘いにおける「歴史の忘却」の害である。
　さらにこの方針をいつまでもつづけるなら、それは「固定化」の害となるのである。
　その少し前一九五一年六月、オスロのオランダ・ノルウェー合同原子力研究所の天然ウラン重水型研究炉ＪＥＥＰ（四五〇キロワット）が完成した。
　この運転が開始され、しかも秘密のない原子力を立て前にして各国の学者に公開されたことは我々を勇気づけた。
　小国がこれを可能にし、費用は数億円（五〇万ドル）であった。
　翌年これが活動をはじめたニュースを得て、私は一九五二年二月『読売新聞』（前掲書、一五〇頁）に、日本も実験用原子炉をつくって、平和目的の技術のための研究をはじめるべきだと提案した。
　そのご菊池正士氏が米国から帰ってきて、原子炉をつくるべしという意見を出した（雑誌『科学』一九五二年九月号）。
　その夏頃、日本学術会議の茅誠司氏と伏見康治氏が秘密裡に原子力計画を進めていることを、八月の終り頃になって素粒子論の若手研究者たちが探知し、問題にしはじめた。
　これは政府部内に原子力のための委員会をつくり、それによって研究費をとろうという計画で、政府、自由党の政治家と連絡があるらしいということであった。
　原子力こそ計画をたてるならフェアに公開の討論を大いになすべきだのに、暗々裡にやっていることが若手学者達から非難のまとになった。
　若手物理学者の多くは、原水爆の今日の情勢の下では原子力の研究は一切否定すべきであるという見解であった。
　これに対して私の考えは、大国の核兵器独占、科学における機密体制を打破することが小国の一つの役割であり、日本のような被爆国がその主導権を取るべきであるというのであった。
　そのうえ日本において我々物理学者の主張は少数派であるから、たとえ原子力研究を否定しても、茅、伏見両氏らと政府が結びつけば、無原則的に推進されることは明らかであった。
　そのために核兵器と原子力の平和利用の間に明確な分離をするための原則を樹立すべきであると考えたのである。
　一九五〇年にはフランスは反動の時代に入り、ジョリオ・キュリー委員長は夫人と共に原子力委員会を追われた。
　このことはポストを正しい科学者が取ることに満足するのが如何に危険なことであるかを示していた。
　ポストを取るよりも原則を明らかにして、科学者の組織で守ることが行なうべきことであった。
　私は一九五二年一〇月初め『改造』（当時の総合雑誌）の原爆特集号のため広島ルポを行なった。
　この企画はサンフランシスコ対日講和条約が前年九月に調印されたので、原爆記事が自由に出版できることになったのによっている。
　私は広島を視察し、現地で運動していた山代巴女史およびそのグループの助力により、多くの被爆者を訪れインタビューをしてまわった。
　このルポは先述の『戦争と科学』（七四頁から一〇三頁）に収録されている。
　これをきっかけに、山代グループ、特に川手健君を中心に被爆者の会がつくられた。
　この広島での被爆者との交流の間に私は、日本の原子力平和利用のための原則をいろいろと考えた。
　この結論は『改造』の前掲号に同時に「日本の原子力研究の方向」という題で書いた（『戦争と科学』一五一頁）。
　一〇月末の日本学術会議総会に問題の茅・伏見提案が、ただし、いくらか後退して、すなわち政府に原子力委員会の設置を申入れるための、学術会議内の臨時委員会案として出されたが、広島で被爆した物理学者三村剛昂氏たちの強い反対で成立しなかった。
　その同じ八月に動力用の原子炉計画が米国で始まった。
　特徴的なことは、一方は空母用原子力推進機関の受注であり、他方は第一号原潜ノーチラス号が着手されたことで、ノーチラス号は一九五四年一月に進水、九月に就役したのである。動力用原子力も軍事用から始まった
ということは、はっきり銘記すべきことである。
　英国のコールダーホール原子力発電所も、五三年四月に建設計画が発表された。
　これは軍事平和両用炉、すなわち、発電するとともに、原爆用プルトニウムを製造するというものであった。
　五三年七月やっと朝鮮戦争が休戦となった。この五三年暮、一二月八日、アイク提案といわれるものが提出された。
　すなわち、アイゼンハウアー米大統領は国連総会で原子力平和利用の国際管理機関を提案し、このために米国は核分裂物質を提供して、この機関でプールするという案を出した。
　これは平和利用のための大きな前進としてニュースで扱われたが、我々は決してそのように考えなかった。
　その一二月一二日にオッペンハイマー事件がおこったのである。
　米国の原子力の父、物理学者オッペンハイマーが非米的と攻撃され、翌年六月ついに政府顧問から外されたのである。
　アイク提案によって我々は日本の原子力体制の原則をはっきりさせてこれに立ち向わねばならないことがいよいよ緊急に要求されることになったのである。
　一九五四年は原子力問題について多事な年であった。
　その二月末、日本学術会議の原子力公聴会が開かれた。
　ここでは、我々はアイク・プール案は軍事的性格をもっていること、また、英国の平和利用研究の方が米国より進んでいるので、主導権が英国に移ってしまったのをもり返すために、核分裂物質の優位を利用して、世界の小国を平和利用で米国にしばりつけ、軍事的に利用することにあると批判した。
　さらに一月にアイク提案にもとづく国務省報告書が出されたが、それには日本が受入れ国として有望だと書かれてあることを指摘した。
　また茅・伏見提案の出発点の不明朗性を指摘し、特に伏見氏の「原子力機関車説」、すなわち最初から政府部内に原子力委員会をつくると予算がうんと出て、これが機関車になって科学予算が増えるという見解を批判した。
　我々は慎重論と自ら名づけ、その論拠として
　第一に原子力研究は桁ちがいの予算と多数の専門家を動員するので、政府の研究統制を助長する危険がある、
　第二に自由な研究、他部門の研究を圧迫する危険、
　第三に秘密の問題をひきおこし、自由な討論をはばむことは米国の例で明らかなことを説いた。
　（この時の私の話は『改造』四月号に載せた。［アイク声明は日本につながっている］という副題。武谷著作集『原子力と科学者』二三七頁）
　三月になると重大な二つの事件がおこった。
　まず二日、昭和二九年（一九五四年）度原子炉予算二億三〇〇〇万円が突如として改進党中曾根康弘氏を中心に提出され、直ちに衆議院を通過した。
　中曾根氏は茅氏に「学者がぐずぐずしているから、札束で頬をひっぱたくのだ」といったと伝えられた。
　何れにしてもアイク提案が直ちに効果を日本にあらわしたのであった。
　第二の事件は、ビキニ水爆で第五福竜丸が被曝したという大事件であった。
　三月二〇日京都で原子核特別委員会があり、出かける前にそのニュースが入った。
　京都での委員会で日本の平和利用について討論が行なわれ、公開、民主、自主の三原則が打ち出され、朝永振一郎委員長から学術会議三九委員会に申入れるための文書がつくられた。
　四月二三日、学術会議第一七回総会で採択され、声明として出されたのである。
　第五福竜丸被曝が大問題となり、一方で「死の灰」の分析、被曝船員の治療が進められた。
　他方漁船が南方でとったマグロが大量に放射能で汚染されて廃棄処分に付され、また少し遅れてビキニ水爆のための「死の灰」の雨が日本列島に降ってきたこともあって、水爆反対の国民運動が大きくまきおこった。
　米国側は原子力委員でノーベル賞科学者リビー博士が放射能の許容量をたてにとって、原水爆の降灰は許容量以下であるから無害であると主張した。
　ビキニ事件に対する日米委員会で米国側代表も許容量をたてにとった。
　ちょうどその頃、南方から輸入された米が貯蔵法が悪く黄変米になっているものがあり、これは肝臓に有害だということが問題になった。
　政府、厚生省は許容量以下だから大丈夫と唱えた。
　私は許容量概念を根本から考えなおすべきことを主張した。
　許容量とはそれ以下で無害な量というのではなくて、その個人の健康にとって、それを受けない場合もっと悪いことになる時に、止むをえず受けることを認める量であり、人権にもとづく社会的概念であることを明らかにして闘った。
　これについては、岩波新書『原水爆実験』にくわしく書いたので、それを見ていただきたい。
　黄変米はその後、発ガン物質であることが明らかになった。
　放射線障害の場合に典型的に明らかにされたように、戦前は大量の薬物、毒物の人体への影響が問題だったが、戦後は微量を長期にわたって受ける場合の障害、特に発ガン性が問題になってきた。
　近年になって、戦後の技術革新、特に石油化学の産物の人体に対する有毒性が問題になってきたが、五四年の放射能や黄変米に対する我々の許容量と安全性に対する主張が、他の分野にはやく徹底しておれば、このような被害が未然に防がれたはずだと考えると、まことに残念なことである。
　その年の年末に海外原子力調査団（藤岡由夫団長）が出発した。
　私には彼等が外国を見てただあおられて帰ってくるのがおちであることが明らかだったので、それを警告する文を新聞に書いたが、彼等が一九五五年三月に帰るや否や発表した報告は私の予想通りのものであった。
　米国の濃縮ウラン受入れの準備は並行してどんどん進められ、一九五五年五月一九日に政府の調査会が受入れをきめた。
　私は五月二五日、国会公聴会に呼び出されて意見を述べた。
　我々の主張は、その年の八月に国連主催の第一回原子力平和利用国際会議が開かれるので受入れの日米双務協定はそれまで待てというのであった。
　そして前提として学術会議の原子力三原則を法制化するようにと主張したのである。
　米国およびソ連はこの会議までに自分の勢力範囲をおさえるために、核の神秘性を利用して双務協定を働きかけていた。
　我々の見通しは、今は濃縮ウランは売手市場だが、国際会議で機密が大幅に解除されたあとは、買手市場に転ずるので、それを待てというのであった。

　一九五五年八月八日、ジュネーブで第一回原子力平和利用国際会議が開かれ、インドの素粒子物理学者であり、原子力委員長であるバーバーが議長をつとめた。
　これは記念すべき会議であった。原爆保有国は競って原子力の秘密を解除して自国の優位を誇示した。
　そのうちでも特に注目をひいたのはソ連が前年六月に、五〇〇〇キロワッ卜ではあるが、世界最初の実規模原子力発電所の運転を開始し、一年間の運転経験があること、また、その設計図の詳細を発表したことであった。
　我々が予想した通り世界の原子力の空気が一変したのであった。
　ビキニ以来の国民運動の圧力と、ジュネーブ会議の影響によって、その一二月一四日、原子力三原則を基本とした、原子力三法が衆議院を通過した。
　その少し前一一月二三日、ソ連が新型水爆を完成し、最初の航空機投下に成功した。
　五四年の米国ビキニ水爆は地上での水爆装置の爆発であって、実用水爆はソ連に先んじられたのであった。
　一九五六年一月一日、日本の原子力委員会が発足した。
　正力松太郎氏が委員長で、湯川秀樹博士が委員となった。
　早くも正力委員長は五年以内に動力用原子炉を日本に実現させるつもりであると声明した。
　同じ頃、米国ではマッギニー報告が出され、これは商業用発電炉への政府投資と対外協力促進を勧告していた。
　そこで、我々は五六年は動力協定の年として警戒したのである。
　それは実験炉は五五年ジュネーブ会議で秘密がなくなったが、動力炉は軍事用と強く結びついて秘密が残っており、三原則が犯される心配があったからである。
　英国はコールダーホール型天然ウラン発電炉の宣伝を開始したので、正力氏はこれを導入する計画をたてた。
　ところがこの炉はまだ動いていないのである。
　にもかかわらず発電原価がキロワッ卜時当り二円五二銭だと宣伝していた。
　これが動き出したのはやっとその五月末であったのだ。
　おまけにこの炉は原爆用プルトニウム製造の併用で採算をとるのであった。
　九月に日米動力協定が推進されていることが明らかになった。
　我々の素粒子論グループは「動力協定の締結はＩＡＥＡ（国際原子力機関）設立まで見合せよ」と当局に要望する声明を出した。
　正力委員長は訪英調査団報告を発表し、コールダーホール型発電炉は輸入に適していると言明した。
　一九五七年一月、この訪英調査団はコールダーホール型発電炉の安全性と径済性を強調し、新たに原子力委員長になった宇田耕一大臣は五年後すなわち六二年に三〇〇万キロワットの発電を行なうという原発構想を発表した。
　これに対して我々はそのような計画は科学的根拠が全くない、すなわち安全性も経済性も実現性も根拠がないとして批判を展開した。
　私と宇田大臣は『東京新聞』紙上で論争した（『原子力』武谷現代論集、七一頁）。
　絵に書いたモチを現実のものと見あやまる歴代の原子力委員長のならわしがここに始まったのである。
　受入れ体制もととのわないのに動力協定を結ぶことはできないという物理学者達の主張と同一意見の湯川博士は、原子力委員長の無軌道ぶりに愛想をつかして、一年間何とか苦労した末に三月一八日病気を理由に辞任してしまった。
　一月一三日、日本学術会議主催の第一回原子力シンポジウムが行なわれ、コールダーホール炉の欠陥、特に耐震性が全くないことが明らかになった。
　これに並行して一月、関西地区大学の研究用原子炉が宇治を敷地に内定した。
　我々は上水道水源地上流に原子炉を置くべきではないという安全性の原則にもとづいて反対運動を展開した。
　こうして敷地は宇治から茨木市の近くの阿武山に移されたが、阿武山も茨木市の水源地に当るので、市ぐるみで反対運動が展開された（この点について、『原子力』武谷現代論集、一三五頁参照）。
　五七年七月、米国から買ってきた日本の第一号研究用原子炉ウォーターボイラー五〇キロワットＪＲＲＩが臨界に達した。
　日本に原子の火がともると大さわぎが行なわれたのは科学者にとってはずかしいことであった。
　一九五八年一月我々素粒子論グループは原子力委員会に発電炉の購入は慎重に行なえと申入れた。
　三月にさらに、動力協定締結は自主開発の阻害をもたらすものであり、発電炉の安全上の疑問が解決するまで待てと声明した。
　同時に行なわれた衆議院公聴会で、コールダーホール炉の安全性と経済性に対する疑問が明らかにされた。
　一九五七年から数年間、我々はコールダーホール炉批判と関西原子炉設置問題批判に甚だ忙殺されたのである。
　当局はやっとコールダーホール炉の安全問題に取組みはじめた。物理学者の指摘で次々とボロが明るみに出てきたのである。
　関西原子炉反対運動はビキニ水爆反対国民運動についで。自治体住民の公害反対運動のさきがけであった。
　しかも公害の可能性を未然に防いだという点でも両期的なものであり、これは三島沼津コンビナート反対運動につながるものであった。
　住民は協力する科学者たちを得て大いに勉強したのであった。
　コールダーホール炉については学術会議原子核特別委員会が、坂田委員長を代表として精力的に批判を展開した。
　一九五九年六月五日、閣議ははじめてコールダーホール改良型発電炉の購入を承認することとなった。
　改良型というのは、我々の批判によって止むをえずある程度の改良が行なわれたものをいう。
　その頃には発電原価はキロワット時当り四円九八銭という評価になっていた最初の宣伝の二倍である。
　しかしこの値段も、経験がないものについての原価の評価は無意味だと我々は批判した。
　五九年一一月、原子力委員会安全専門審査会はこの炉すなわち東海炉の安全性を承認した。
　この答申が学術会議の申入れを無視して、全く科学的になされなかったことに対して、坂田委員長は辞意を表明した。
　それ以来今日まで、原子力委員会の安全審査は科学的に行なわれず、常に困難をもたらしたのであった。

　一九六三年、米国原子力潜水艦日本入港が明らかになり、我々はそれを批判し反対するのに忙殺された。
　これは軍事問題と、原子炉の安全問題の両方の問題をかかえていた。
　原子力委員会は、またまたいい加減な決定を行なったのである。
　一九六〇年頃から世界的に原子力はいわゆるスローダウンすなわち反省期に入ったといわれだした。
　我々にいわせると、原発が使いものにならないことは初めから明らかなことで、日本は特に理由心なしに米英の売込みにあおられていたのであった。
　「反省期」というのが如何に無責任なものであるかは、原子力委員有沢広已氏と河合武氏の対談（雑誌『展望』一九六六年一月号。なお『原子力』武谷現代論集、三〇六頁参照）に示されている。
　有沢氏は第一期から原子力委員になり、日本は石炭はだめだが、石油は外貨が要るし、港の設備、タンカーに大きな費用が要るから原子力をと唱えて、正力・宇田放言のもとをつくったが、石油が廉価になると、有沢調査団答申として石油に切換えるべきことを強調し、炭鉱のスクラップ・アンド・ビルド強行の根拠をあたえ、三井三池鉱の大惨事をまねいたのであった　
　この有沢氏対談の一年半前の一九六四年九月に、ジュネーブで第三回原子力平和利用会議が行なわれ、米国が低濃縮ウラン軽水炉の大宣伝を開始し、発電原価が一キロワット時一円五三銭になって、「新段階」に達したと発表した。
　これは大した根拠のあるものではなかったのに、日本の原子力産業会議も某大新聞の論客もこれに乗ったのである。
　こうして再度日本の原子力はあおられることになった。
　軽水炉の安全性はもとより、この値段も何の根拠もないことを私は批判した（雑誌『金属』｝九六四年一一月号。武谷現代論集5巻収録予定）。
　この批判の正しさはこの一〇年間に完全に証明された。このことを否定する人は誰もいないだろう。
　以上述べたことで、今日の原子力が如何に強く軍事とかかわっているか。
　また日本政府の原子力政策が如何に外国の宣伝にあおられ、科学的根拠もなしに右往左往してきたかが明らかになったであろう。
　それは今日までつづいており、混乱はますますひどくなっていることが、本書で読者はよくおわかりだと思う。
　参考文献として筆者のものは、文中に書いたもの以外に、武谷編『安全性の考え方』（岩波新書）、『公害・安全性・人権』（読売新聞社）、原子力安全問題研究会綢『原子力発電の安全性』（岩波書店。特にコールダーホール炉について）をあげておく。
　また筆者以外のものも多くあるが、省略する。
　なお、年表として、原子力産業会議編『原子力年表』が便利である。