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八章　どうしても原子力か

　1　軽水炉の実績 top

　一九七二年に原子力委員会が作成した原子力発電長期計画は膨大なもので、現在の濃縮ウラン軽水炉を主力にして、一九八〇年には三二〇〇万キロワット、八三年には六〇〇〇力キロワット、さらに九〇年には一位キロワットに達しようというものであった。
　現在の各電力会社の原子力韮電所建設計画は、これを錦の御旗にして進められている。
　この紙上の計画が、現実ばなれした楽観的なものであることは計画作成の途中から明らかなことであった。
　たとえば一九七一年に原子力産業会議が発表した同長期計画委員会の報告書では、最も推定の確かであるべき一九八〇年において、原子力委員会の値を下まわる二七○○万キロワットの規模としている。
　さらに、一九七五年八月に通産省の総合エネルギー調査会が作成した計画では、それをけるかに下まわり、同じ一九八〇年において、当初計画の約半分の一六六〇万キロワットとしている。
　こうして、原子力発電が原子力委員会の計画通りにはゆくはずがないことは、事実となってしまった。
　原子力委員会や電力会社の原子力発電大計画のつまずきには、いろいろな理由が上げられている。
　各地の原発反対運動による立地難や、石油ショック以来の経済活動の減速がよくあげられているが、果してそれだけであろうか。
　元々原子力発電について、各電力会社では、燃料の濃縮ウランの供給の交渉や死の灰の始末をはじめ、燃料再処理やプルトニウム買上げはすべて政府が面倒をみてくれると初めから決めてかかっている。
　その前提の上に、軽水型発電炉は、利用率八〇パーセントで二〇〜三〇年間使えると考えてそろばんをはじいている。
　これらの条件がみな満されて、石油火力と経済的に競争しうるということになっているのだ。
　技術的にみても、原子力の方が火力に比べて装置の起動・停止が厄介であるうえに、経済的には全コストの中で占める設備費の割合が高い。
　それで、原子力発電所は昼夜の別なく働かせて、電力のベースを負わせている。
　だから、一定期間中に発電所の全出力の何パーセントを使ったかを示す設備利用率が、そのまま原子力発電所の信頼度を表わしているわけである。

　表23は、日本の各原子力発電所の一九七四年までの実績を表わしたものである。
一〇〇パーセントの利用率は望みえぬとしても、公約された八〇パーセントのレベルに達しているものは一つもない。
　皮肉なことには、第一号炉だけで見捨てられたコールダーホール型の東海炉が六〇〜七〇パーセントのレベルをずっと維持しているのに対して、「実証炉」と宣伝され、これからの主力になるという軽水炉は、大変成績が悪い。
　関西電力の美浜一号炉にいたってば、もはや止まっているに等しい状況にある。
　このような様子では、求める電力を作るのに、想定されているよりも二倍以上の原子力発電所を建設せねばならぬことになる。
　石油火力をしのぐ経済性などといううたい文句はとこかへ消えてしまった。

軽水形発電炉の実績が悪いのは日本だけではない。 　アメリカにおける一九七三〜七四年の実績を、発電所の運転年数で分類した平均利用率を表24に示した。 　いずれも五〇〜六〇パーセント台であって、日本の場合と大差がない。 　ことに、一〇年以上を経過した発電所では利用率が著しく下落していて、これでは耐用年数は経済性の前提とされている二〇〜三〇年を予想することは不可能である。 　発電炉が期待通りの成績で動かない影響は、経済的な面に限られるわけではない。 　むしろより重大なのは、故障の修繕や保守・点検がふえるために、放射能被曝下の作業の必要がどんどん増してきていることだ。

　個人に許される被曝線量には限度があるために、作業は正規の従業員だけでは間に合わず、臨時の作業員や下請け会社の従業員をどんどん放射線被曝下の作業に動員することになる。
　職場が絶えず変る下請けや臨時の作業員の被曝歴を完全に把握するのは、実際には大変困難である。
　被曝管理はどうしても不完全になりやすいのだ。こういう事情は放射能下で働く人々の数がどんどん増えている事実と相まって、結局は日本国民全体への遺伝的影響などが着実に増大していることになるのである。
　ともかく原子力で電力をつくることだけなら、二〇年も前に実現していた。
　それと、実用に耐える原子力発電を完成することとの間には大きへ隔りがある。以上の実績からもわかるように、最も経験が重ねられている軽水型発電炉でさえ、まだまだ実用の段階に入っていない。

　2　エネルギー危機 top

　原子力発電は何故に急がれればならないのだろう。
　最近では、新聞紙上に掲載される電力会社やその外郭団体の広告は、原子力発電の建設計画が、日本国民全体の生活水準を守る唯一の方法であると訴えている。
　遠い将来のエネルギー源のために、原子力の研究を進めなければならないことであれば、これには誰も異存がない。
　私たち原子力安全問題研究会は、これまでも重ねて、原子力発電はまだ研究開発の段階にあり、その科学的認識の上に系統的な研究開発計画を立てて進むべきことを主張してきた。
　ところが原子力発電を実用段階と誤認して、無理やりに大発電計画を進めることは、本来の目標への接近を妨げることにこそなれ、日本のエネルギー危機を救うことにはなりえない。
　これまでの実績が示すように、軽水型発電炉の現状は合格水準からはるかに低い成績にしか達していないのだ。
　実用としては未成熟な原子力発電に過大な要求を強い、無理な背伸びをする理由がどこにあるのであろう。
　日本は資源の乏しい小さい国である。ことにエネルギーでは、中東から輸入される大量の原油に依存していて、誰の眼にも不健全な状況にある。
　石油ショックを通じて、我々のエネルギー基盤の脆さ、不安定さは国民の一人一人が身にしみて感じとった。
　だからといって無反省に原子力発電にすぐ跳びついたからとて、解決できるものではない。
　近頃さかんな一つの主張は、エネルギーの輪入依存度を減らし、エネルギー供給源の多様化をはかって供給の安定化を求めねばならないという説である。
　ところが誰にでも明らかなこの論点が何故に今までの日本の政策に盛り込まれないできたのであろうか。
　過去において、まさにその正反対の例をいくつも見出すのである。
　たとえば中東の原油に比べて割高であるという理由だけで、国内の石炭産業は棄て去られ炭鉱は荒廃してしまった。
　そして中東原油への依存度が極端にまで高められるにいたったのであった。この過去のエネルギー政策が何よりもまず批判され、その責任が明らかにされなければならない。
　批判さるべき当事者の通産省、総合エネルギー調査会は、どのような意図のもとかわからないが、石油火力を輸入エネルギーに入れ、原子力を準国産エネルギーに分類して、新しいエネルギー需給計画を作成している。
　原子力を準国産エネルギーとするのが、ごまかしにもならぬのは、誰の眼にも明らかなことだ。
　国内のウラン資源はゼロに等しく、一〇〇パーセントが輸入だ。
　燃料にするためのウラン濃縮はすべてアメリカに依存している。
　その上に、軽水型発電炉の技術の全体がアメリカのものであるわけだ。これほど外国依存度の高いエネルギー源は他にない。
　原水爆製造の巨大な設備をフルに和戦両用に活かして、世界のエネルギー支配を狙おうというのが、一九五三年のアイゼンハウワー大統領の「アトム・フォア・ピース」の世界戦略であった。
　この線が戦後三〇年を経た現在、ますます強化され拡大されているのであり、こうしてアメリカは、今後二一世紀までの四半世紀にわたって、この世界体制を続けようとしている。
　自主開発への努力を怠り、輸入の軽水型発電炉のマスプロ路線を維持しつづける限り、日本はアメり力の濃縮ウラン世界戦略の中に組込まれて抜け出そない。
　現に、一九七五年半ばには、わが国が核拡散防止条約の批准をしていないことを理由に、原子力機器類の輸出制限を打出してきた。
　また税を払わないなら、契約ずみの濃縮ウランも引渡さないという脅しさえもかけてきているのである。
　このようにみれば、原子力よりも原油・天然ガスの方が、まだ供給源の多様化を計る可能性は大きいといわざるをえない。
　原油の産出国は、中東の比重は大きいにしても、世界各地にある。
　経済面から見て、原油の三倍をこえる値上りの影響を強調する意見も有る。
　こうして、「火力発電の価格はどんどん上るではないか。それに比べて、原子力発電の価格は横ばいである。
　その経済的優位は明らかだ」という人もでてきた。
　ところがどうであろう。
　精製された天然ウランの価格は一九七五年の春には一ポンドあたり七・五ドルのものであったが、夏には一四・五ドルとなり、暮には二二ドルと上り、まだまだ上るかもしれない。
　ウラン市場もまた売手市場となっている。
　ウランも原油も、他のすべての鉱物資源と多かれ少かれ同じように、資源をもった発展途上国が資源のない工業国に対抗する武器でもあるのだ。
　その上に、資源の世界市場を左右している怪物がいる。その石油のメージャーがウラン産業に盛んに進出してきている。
　ヨーロッパ諸国では、このような動きに対していろいろな防衛の手を打っている。
　たとえば資源について見れば、フランスはウランを豊富に産出するアフリカ諸国と深い関係を持ちつづけており、西ドイツは最近、南米ブラジルと手を組もうとしている。
　核心となる濃縮の過程については、西ドイツ・イギリス・オランダ三国の遠心分離法による濃縮ウラン製造、フランスを中心としたＥＣのガス拡散による濃縮ウラン製造計画が進められている。
　これらヨーロッパ諸国の中で、イギリス、フランスは核兵器をもった国であるが、西ドイツは中でも敗戦、高度成長などいろんな面で日本と似た条件にあって、比較できる国である。
　ところが原子力の内容をみてみると、ドイツでは根本から自力で開発しようという姿勢が明らかで、すでに軽水炉のいろいろな部分について本家のアメリカの技術を抜こうとしている。
　国際社会のエネルギー戦争に生き抜いてゆくためには、資源、資金、技術等々、何か一つは他国にない得意なものを手にしなければおぼつかないことは、原子力に限られたことではない。
　ドルが余って濃縮ウランでも買いだめるかと?気なことをいっていた日もあったが、それは余りにも短かった。
　私達の国は、原子力三原則の主張のように自主的な技術開発を積上げてゆく努力をするのでなければ、このエネルギー戦争に切札なしで臨んでいるのに他ならない。

　3　原子力三原則のもとに top

　本当の事態を知っている人々は、軽水炉で高度成長路線をつっぱしってきた日本の原子力発電の現状に楽観しているはずがない。
　たとえば原子力産業会議の事務局長森一久氏は、日本の原子力産業の現状は、需要の停滞・技術的困難・コスト増の三重苦におちいっていると述べている（『原子力工業』一九七五年一〇月号）。
　政府は一九七五年になって、漂流する「むつ」事件、田島英三原子力委員の辞任というような事件を契機として、首相自身の諮問機関として、「原子力行政懇談会」なるものを発足させて、今後の原子力行政のあり方などを検討させている。
　その検討対象の中心はさきごろから、ようやく政府や産業界で問題になりだした原子力の安全問題に対処する政策、行政の体制問題、その実施体制などがあげられている。
　というのは、原子力発電所の安全審査といっても原子力委員会の下にある安全専門審査会が電力会社から提出された書類の検討を行なうにすぎない。
　審査会は非常勤の委員だけで構成されて何も作業を引受ける機関をもってないので、独自の安全研究ができないのはもちろんのこと、提出された書類に誤りがないかどうか実地に調べること一つできないのだ。
　その上にもってきて、この審査会は発電所建設計画の事前審査だけに責任を負っているのであり、その建設、完成後の運転、定期検査、発生した事故調査やその対策などはすべて権限の外のことであって、これは通産省のなわ張りとなっている。
　このようなことでは、国民の信用を得ることができるはずがないことが、誰の目にも明らかとなってきた。
　ところが万事がお手本とされているアメリカでも、一九七四年になって大きな改組が行なわれて、これまでの原子力委員会が二分され、エネルギー開発を推進する機関としてエネルギー研究開発庁（ＥＲＤＡ）と、原子炉の安全審査など規制部門を担当する原子力規制委員会（ＮＲＣ）とが、一九七五年一月一日から発足した。
　これは、原子力の推進と規制という質の異る仕事を一つの原子力委員会が行なう無理を解消しようとするもので、戦後三〇年たってやっと戦時の原子力体制が再編成されるわけだ。
　しかし、形だけアメリカの新方式に似せて日本の原子力委員会を改組しようとの案が論じられているが、それで本質的な解決がもたらされるとは思えない。
　問題は機構よりも中身であって、日本のような型式だけの安全審査は実用本位の彼等のシステムの中には存在していない。
　現在の日本の原子力行政を最も毒しているのは、原子力基本法に盛込まれた三原則の存在にかかわらず、「公開」の原則を無視した極端な秘密主義である。
　それが、原子力委員会や電力会社の社会的信用を、取返しのつかないほどに損ってしまった。
　さらに「民主」の原則も著しくふみにじってきた。政府や業界に都合のよい科学者、技術者だけが委員会などに採用され、彼らの見通しは常に間違ってきた。
　正しい見通しをもってこれまでのやり方を批判してきた人々は外されたままである。
　これではに如何に機構を改めても何の役にも立たない。
　地元住民がその生活圏に原子力発電所を受入れるかどうか、一人一人の判断に必要な材料は、当然、提供されなければならない。
　抽象的に絶対安全・完全無害の宣伝を繰返し、具体的には商業秘密の名のもとに事実をひたかくしにする態度では話にもならない。
　また「民主」の原則がふみにじられ、原子力政策の間違いを指摘してきた科学者、技術者が外されたままでは、住民の信用をうることができないことは、原子力船「むつ」の事件できわめてはっきりしたとおりである。
　元々電力産業は、日本ではいつの政府からも手厚い保護をうけ、その関心は中央政府にのみ向けられていて、地元住民はもとより、地域社会の開発と結びついた経験が、今までにほとんどないのである。
　富国強兵のスローガンのもとにあった明治より太平洋戦争までの歴史はいうまでもなかろう。
　戦後、国家独占がアメリカの占領政策によって九電力に分割されたのであったが、本来はこの改組によってそれぞれの電力会社が地域と結びつくことを期待されたにかかわらず、決してそのような方向に事態は進まなかった。
　つい昨日までは、ＧＮＰ万能、高度成長路線を走り、公共事業の名のもとに大企業を主とする産業用電力にすべてが奉仕されてきた。
　原子力発電の当事者、とくに電力会社などからは、無理してでも原子力発電をしなければ、カラー・テレビが見れなくなるとか、ロウソクの生活にもどらなければならなくなるとかいう宣伝が流されているが、これは電力消費の実績からみて、全く事実を歪めた脅迫というほかはない。
　日本の電力消費の内訳をみると、先進諸外国と比較して、一般家庭の消費が占める割合が著しく低いのが目につくのである。
　つまり、電力をうんと喰う、鉄・アルミなどの素材の製造に、大量の電力が安価に提供されていて、その生産は国内消費をはるか上まわり、大量に輸出されている。
　エネルギーの余っている資源国であればそれも一つの選択であるが、私達の日本は、とてもそのような条件にない。
　このような、これまでの産業・経済の政策から生じている社会のひずみ、エネルギー消費の不健全な電力会社の親方日の丸的な体質が改められる方向に進まない限り、私達は求める解決からはどんどん遠ざかってゆくであろう。
　そして、日本の原子力の二〇年の歴史を徹底的に再検討して、過去の一つ一つの誤った選択の原因と責任とを明確にすることが将来への第一の前提である。
　こうして初めて、三重苦からの脱出の糸口が見出されよう。
　基本的に「公開」「民主」「自主」の三原則を忠実にまもる以外に、日本の原子力の将来はなく、住民に納得される道もありえないのである。