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Index    1    2    3    4    5    6    7    8

2　日清開戦をめぐる東アジアの情勢 　1　甲午農民戦争 　2　朝鮮問題と列強 　3　甲午農民戦争と日本 　　　　　1　甲午農民戦争 top 東学と朝鮮民衆 　一八九〇年代の朝鮮は、国王みずからが売官する腐敗した李王朝のもとにあった。 　官僚に誅求（ちゅうきゅう＝せびる）をほしいままにし貴族階級である両班（りょうはん）は農民を搾取し、日清両国商人 は不平等条約にもとづく特権で民衆を収奪していた。 　朝鮮の庶民は幾重にもかさなった圧力をうけていたが、李王朝内部は、日本派、清国派、ロシア派などにわかれて外国勢力と結びつき、陰惨な抗争をつづげ、主体的に改革する能力をうしなっていた。 　民衆は、生活を守るために各地で自然発生的な蜂起をくりかえしていた。 　しかし、地域的に分裂していたため、全国的な闘争へ発展することができなかった。 　これに結集の機会をあたえたのが東学である。 　東学は崔済愚（さいさいぐ）によってはじめられた民間宗教で、西学すなわちキリスト教と儒教を排し、東国（朝鮮）の学をうちたてることをめざして日常十三字の呪文を口誦すれば、天人一如の平等社会を実現でき、霊符をうければ万病平癒するという現世利益を説いて、急速に庶民のあいだに滲透した。 　政府は、東学を異端の宗教として禁圧し、一八六四年、教祖崔を人心を惑わしたという左道乱正の罪で処刑した。 　二代目教祖をついだ崔時亨（さいじこう）は、朝鮮南部を中心に居住地を基礎とする包（ほう）、包の集まった接（せつ）という組織を通して教団を再建した。

当時朝鮮は政治の腐敗で国民が困窮し、全国的な農民の闘争を繰返していた。　それで朝鮮が清国に鎮圧の兵の派遣を要望したが、これを聞きつけた日本が朝鮮を清国に飲み込まれるのを恐れて日本も独自に出兵して、そこから朝鮮の取り合いの日清戦争がはじまった。

古阜（こふ＝朝鮮の地名）民乱

　一八九四年二月、全羅道の古阜で郡守趙秉甲（ちょうへいこう）の虐政にたいする暴動が発生した。
　指導者全奉準（ぜんほうじゅん）は東学の接主（中堅リーダー）であったが、暴動の先頭にたち、郡守の虐政は偶然でなく、全羅道の官吏は十に八、九まで趙に類すると指摘し、庶民が生活を守るためには、まず全羅道の貪虐をのぞき、ついで中央官僚のうち、売官、売爵する権臣を追放せよと訴えた。
　かれは、運動を全国にひろげれば、はじめて「八道みずから一体となる」と、「一番済世」の革命をおこすことを力説した。民乱は東学信徒が中心だったので、東学党の乱といわれたが、運動はすでに報恩集会までとことなり、本質的に民衆反乱であった。東学の果した役割は、全奉準が教団の下部指導者としての権威をもちい、教団組織を通して民衆を動員し、地域的反乱を全土に拡げたことにあった。
　暴動が悪質な官吏を処断し、かれらが横領した米を分配して解散すると、政府は民乱調査と称して軍隊を派遣し、掠奪、暴行、放火のうえ、男は手当り次第に捕縛連行した。
　憤激した全奉準は再度の蜂起を決意し、各包の指導者に連絡した。
　全奉準の回状は大きな反響をよび、かれのもとに四〇〇〇名が集まったほか、孫和中や金開南のひきいる部隊が白山に集合した。
　蜂起が拡がったのは、政府の誅求があまりにも苛酷で、民衆がたえかねていたからであった。
　暴動の報が政府に達したとき左議政趙秉世（ちょうへいせい）は、現在、間口四間の草屋をもてば年間納税額は百余金で、三反の土地の租は四石余の重租であると指摘し、「民もし生に安んじ、業を楽しめば、どうして奔愬（ほんさく＝うつたえ）の擾々（じょうじょう＝乱れ）が発生するのか」と問い、蜂起を静める方法は、政治を「大更張」し、内政を改革することだと力説した。
　しかし、政府は改革を実行しなかったから、蜂起は全羅道一帯にひろがり、農民軍は、
　�@人を殺して物を害するなかれ、
　�A忠孝を全うし、済世安民せよ、
　�B倭夷を逐滅（ちくめつ）し聖道をきよめよ、
　�C駆兵（くへい）入京して権貴（けんき＝権力と貴族）を尽滅せよ
　という四条の紀綱を定め、軍事組織を完成した。
　五月一一日、農民軍は全州営兵を黄土見（こうどけん）にむかえうち七五〇名をたおして茂長（もちよう）に進出、そこで倡義文（しょうぎぶん＝宣言）を発表した。
　それは「虐政日にしげく怨声相属し、君臣の義、父子の倫、上下の分はついに壊れて遺（のこ）すなし、公卿から方伯守令（ほうはくしゅれい＝各級地方官）に至るまで国家の危殆（きたい＝危機）を思わず、ひたすら肥己潤家（ひこじゅんか）の計を窃（ぬす）み、銓衡（せんこう）の門は生貨の路となし、応試の場はあげて交易の市となる。
　八路（朝鮮全土）は魚肉となり、万民は塗炭に苦しむ。
　まことに守宰の貪虐に故あるなり、いずくんぞ民困窮せざらんや」と政治の現状を批判し、「わが徒、草野の遺民といえども君土に食し、君衣を服す、国家の危亡を坐視すべからず、八路同心、億兆詢議（じゅんぎ）して今義旗をあげ、保国安民を以て死生の晢となす」と蹶起の理由をあきらかとした。
　政府は壮衛営の兵士八〇〇名を送ったが、四ヵ月も給料遅配で「兵心極怨」と袁世凱のつたえた官軍は、士気奮わず黄竜村（こうりゅうそん）戦闘で大敗した。
　五月三一日、農民軍は全羅道の首府で李王家の本貫地である全州に入城し、周辺の高地に布陣した政府軍と攻防戦を展開した。
　朝鮮近代史上最大の内乱である甲午農民戦争は重大な段階に突入した。

甲午(こうご）農民戦争の性格

　古阜蜂起以降の農民軍は、全奉準の「供草」（きょうそう＝自供書）によれば、「東学少にして冤民多し」であり、『甲午実記』も半ば皆平民であるとつたえている。
　農民軍の要求をしめす具体的資料は乏しいが、日清両国の出兵後、武力介入の口実をあたえないために、農民軍が政府側に提起し、それにもとづいて成立したといわれる「全州和約」は、
　第一に不正官吏の取締りと売官の禁止、
　第二に農民負担を増加させる運転司（うんてんし）・均田使（きんでんし）など新設官署の廃止、
　第三に結銭（けっせん）など邑の共同資産の平均分配、
　第四に米穀などの買占めおよび外国商人の港市や都城での商業活動と内地行商の停止、
　第五に排他的なギルド組織をもち、権力と結託して暴力をふるう褓負商（ほふしょう＝ギルド組織の行商）の解散、
　第六に大院君の政権関与をもとめていた。
　農民軍の民衆的性格は明確であった。外国にたいする態度も、報恩集会のときには「倭洋はこれ犬羊の如し」とし、「吾等のこの挙は専ら倭洋を撃ち、尽忠報国を主とする」と述べていたのが、全州和約では特権に支えられた商業活動の禁止という具体的要求に変じていた。
　また、農民軍は「降参するものは優待し、困っているものは救済する。貪る者はこれを逐い、従うものには敬服する。
　逃げるものは追わず、飢えたるものは食をあたえる。
　奸猾はやめさせ、貧しきは賑恤（しんじゅつ＝物をめぐむ）する。
　不忠は除き、逆者は諭す。病者に薬をあたえ、不孝は殺す」という戒令を旗幟（きし）に大書して行動した。
　軍規は厳正で、政府の要人金允植（きにんしょく）は「湖匪はなお各処に屯聚し、すぐるところ秋毫も犯さず、人民に冤訴者があれば即決立断して、却て民心を得、わが兵は完営にありて観望するのみ」と記録している（『続陰晴史』）。
　農民軍は民衆の支持をえた。
　『国民新聞』（六月二一日）は、朝鮮の内乱をつたえ、「官軍は厳命を下し軍糧を徴せんとするも、あえて応ずるものなし、然るに東軍（農民軍）の方では徴せずしてこれを得、求めずしてこれを充たす状ある」と指摘している。
　戦闘訓練の経験もない農民軍が新式装備の政府軍を圧倒できたのは、民衆的綱領と厳正な軍規により広汎な民衆の支援をえたからであった。
　全州和約ののち農民軍は、全羅道各郡に農民的自治機関である執綱所（しつこうじょ）を設置し、全奉準、金開南が右道、左道をそれぞれ統轄した。農民軍暁諭工作にあたった大院君の腹心が、「全奉準は東学徒に依拠して革命を図ったのだ」と指摘しているように、それは農民的民主主義に立脚した新しい社会の萌芽であった（姜在彦『近代朝鮮の思想』）。

　　　　　2　朝鮮問題と列強 top

清国の対日軍備と朝鮮支配

ヨーロッパ諸国と朝鮮

　ヨーロッパにとって朝鮮は依然として「隠者の国（ハーミット・ネーション）」であった。
　欧米諸国のうち朝鮮に利害を有していたのは、第一にロシアであり、ついでアメリカであった。
　イギリスの利権は清国揚子江一帯に集中しており、まだ朝鮮をかえりみる余裕がなかった。
　ソビエト・ロシアが公表した文書集『クラースヌイ・アルビーフ』によれば、一八八八年のロシア政府の極東問題に関する特別会議は、欧米列強のなかで清国と戦争しようと考えているものはなく、朝鮮への侵略は真面目に考慮されていないと指摘している。
　会議はむしろ欧米列強のおおくは対朝鮮貿易からの利益が少ないことに失望して、清国が朝鮮を支配することに完全な無関心をよそおい、北京政府との友好関係を維持することに汲々としていると観測した。
　とくに、イギリスはロシアと衝突したばあいに、清帝国をイギリスの自然な信頼できる同盟国と考え、ロシアが朝鮮半島を占領したときにひきだす利益を、清国はひきだすことができないと信して清国政治家の自信と野心を鼓舞していると判断した。
　このロシア政府の判断は日清戦争の開始までは大体において正確であった。
　イギリスは既得権益が戦争によって破壊されることをおそれ、清国の領土保全と、清国をロシアに対抗させる目的でイギリス側にひきつけることをのぞんでいた。
　この見解を『タイムズ』の特派員チロルは、「戦闘力としての清国の潜勢力の理論」と要約し、同じく通信員だったコルクハウンは英清同盟を提唱した。
　したがって、イギリスは――そして他の欧州列強も――朝鮮の現状を維持するため、清国政府が朝鮮の領土保全を確証するかぎり、清国の朝鮮にたいする保護属邦関係に干渉する意図をもたなかった。
　むしろ、朝鮮の不可侵を保証する藩属関係の維持に積極的利益を認めていた。

ロシアの極東政策

　欧米諸国のなかで、ロシアだけが朝鮮と国境を接していた。
　またウラジオストークは冬期結氷するので、不凍港を欲していた。
　前記一八八八年の特別会議は、ロシアの政治的利害が主として朝鮮に集中しているという前提から出発し、「ロシアが朝鮮を獲得することがのぞましいかどうか、そのばあいにはどのような結果が予想されるか」と設問し、経済的には、朝鮮はあまりにも貧しく、また沿海州のロシア工業が未発達のため貿易市場としても利益はえられない、鉱物資源には恵まれているというが、開発費を償うことができるかどうか疑問であると判断した。
　ついで、軍事的には重要な軍事基地を建設することはできるが、朝鮮はロシア中央部から余りにも遠く、沿海州軍管区の限られた兵力では負担に余る、とくに三方を海で囲まれている朝鮮の長い海岸線の防衛は不可能であると指摘した。
　さらに外交的には、朝鮮支配は清国およびイギリスとの関係を阻害するのみでなく、日清提携を促進し、ロシアの立場を極端に悪くするであろうと判断して、会議は「朝鮮の獲得はロシアにいかなる利益をももたらさぬばかりか、非常にのぞましくない結果を生むであろう」という第一の結論に到達した。
　つぎに会議は「朝鮮における危険はロシアを脅威するか」という問題を設定し、日本は以前から朝鮮への進出を意図していたが、その野心的意図は一八八四年の京城事変以来清国の頑強な抵抗に遭遇して阻止された。
　そのとき以来日本政府はみずからを対清戦争の危機にさらす態度を変更し、朝鮮にたいする無関心をよそおっていると判断した。
　これにたいし、清国政府は朝鮮を将来中国の一省にくりこもうと策動しているが、その場合は、沿海州は極端な危険におちいるであろうと指摘した。
　そこで会議は、「清国の朝鮮にたいする野望に抵抗するために、いかなる手段をとるべきか」という第三の設問を提出し、朝鮮の現状維持を政策の基調にすえ、朝鮮の領有について、ロシアが無関心であることを東京にしらせ、日本政府が困難に遭遇したときはロシア政府の助力が期待できることを最終的に確信させなければならぬと結論した。
　この結論は、ロシア政府の統一見解に採用され、朝鮮において日清間の均衡が保たれているかぎり維持された。
　ロシアは日本の朝鮮政策を過小評価し、日本政府とくに山県有朋などはロシアの朝鮮政策を誤解していた。
　しかし、甲午農民戦争の発生は、日清間の勢力均衡が崩れる可能性をもたらした。
　駐日ロシア公使ヒトロヴォは、早くも一八九四年二月、朝鮮に重大反乱が発生した、その事実上の首領は大院君である、と本国に報告し、駐清公使カシニも、三月、朝鮮に反政府的感情がたかまっており、この反乱が全国に波及すればかならず列強の注意を惹くことになるだろうと指摘して、清国および日本の干渉は免れ難い状勢になっているが、ロシアは局外に立ちえないから、我国の極東外交代表とアムール最高当局は朝鮮の状勢変化に注意を怠たらず、形勢がロシアに不利になったときに、ただちに「即応できる態勢」を準備すべきだと、本国に警告した。
　ロシア外務省は、日本が東学を援助していると断定し、清国は日本に友好的な党派が反乱を支持していると判断して軍隊を急派したのだと結論したが、ギールス外相は、清国はこの機会を利用して、朝鮮の完全支配を実現しようとしているから、現状維持のために外交的努力を払わねばならぬと力説した。
（菅原崇光「日清戦争直前におげるロシア極東政策の基調」）

　　　　　3　甲午農民戦争と日本 top

外務省と軍部

　朝鮮駐在公使大鳥圭介（おおとりけいすけ）は、二月一四日、朝鮮の近状を報告し、
　「近来、国民中にて多少の志ある輩は革命を企図するもの頗る多き由」とつたえ、
　この情勢にたいし、清国は護国大臣を派遣して朝鮮の政治改良をはかるというが、
　東洋の安全をはかるためには、朝鮮政府に改革をおこなわせ政治的変動を未然に防止することがのぞましいから、
　日本のとるべき「謀略」は「冥々裡に清国を幇助して改革を行わしめ」ることだと述べた。
　大鳥公使は、朝鮮の革命はロシアの介入をよびだすから、日清協力して朝鮮内政改革を実行し、革命を抑止するという意見で、対清戦争の開始を考慮していなかった。
　当時、日本外交の最大の課題であった条約改正達成の鍵は、イギリスが握っていたが、イギリスは清国を庇護し、その朝鮮政策を支持していると、外交当局は信じ、対清戦争を、少なくとも条約改正の達成までは考慮の外においていたのである。
　しかし、日本の軍部は朝鮮問題を別の観点からながめていた。
　軍の決意は山県有朋大将の　「軍備意見書」にしめされていた。
　かれは、一八九三年一〇月のこの意見書で、
　ヨーロッパでは現在勢力均衡が保たれているのでただちに戦乱発生のおそれはなく、
　列強は「一意」東洋の侵略を計画していると指摘し、
　侵略が現実問題として提起されるのは「今より十年ののちシベリア鉄道全通」の日であると予想して、これに応ずるために
　「今後八、九年間に十分その兵力を整え一朝事あるもこれがために禍害を蒙らざるのみならず、
　乗ずべきの機あらば進んで利益を収むるの準備をなすべし……
　その時におよんでわが邦の敵手たるべきものは支那にあらず、
　朝鮮にあらずして則ち英仏露の諸国なり」と指摘していた。
　対露戦争が「今後十年を出でずして破裂する」とすれば、戦略要点である朝鮮を事前に確保するために、早い機会に対清戦争をおこすことは絶対に必要な前提と考えられた。
　その作戦計画は参謀本部第二局長小川又次大佐の手で、すでに、一八八七年、「清国征討策案」として完成されていた。
　それは開戦の時期を、清国軍隊が改革を実現するか、または欧州各国が東洋に遠征する実力を獲得する以前と規定し、これに応ずるために、一八九二年までに対清戦争の準備をととのえ、「時機の乗ずべきがあれば攻撃」をかけるべきだと主張し、蓋平（がいへい）以南の旅順半島、山東省登州（としゅう）府、舟山（しゅうざん）群島、澎湖（ぼうこ）諸島、台湾および揚子江沿岸左右一〇里の地を併呑（へいどん）することを要求していた。
　このうち、旅順半島については清国北部を控制（こうせい＝けん制）し、朝鮮を制圧しうる要点であるからロシアが中央アジアの経営に忙殺されている機会に占領すべきであると述べていた。
　この計画にもとづいて対清戦備は一応完成していた。
　陸軍は七師団と後備隊を整備していたので問題はなかったが、海軍は日本三景の名をとった苦心作、松島・橋立・厳島（いつくしま）の三艦を揃えても、定遠級の装甲を撃破できる大砲は三門しかなかった。
　しかも、三景艦は小さな艦体のうえに巨砲をのせたため、大砲を旋回すると射撃舷に傾いて照準が困難となり、実際の海戦ではどれだけ役に立つか未知数だった（六時間にわたった黄海海戦で実際に発射した弾数は三艦で五発とも十三発ともいわれる）。
　日本海軍は巨砲の不足をおぎなうために、小型だが速力の早い巡洋艦を建造し、実用化されたばかりの速射砲を搭載した。
　これは一五センチおよび十二センチの中口径砲だったが、発射速度は在来砲の八倍で同一時間に大量の砲弾を送ることができた。
　もし、優速を利して中口径砲の射程距離内に接近できれば、敵艦の戦闘力をうばうことは十分できるはずであった。
　その期待の巡洋艦吉野は一八九三年九月末にイギリスで竣工し、秋津洲（あきつしま）は翌年三月末に完成した。
　これで海軍も北洋艦隊となんとか互角で戦うことができると判断された。
　一八九三年四月、川上参謀次長は作戦の予備調査に清国・朝鮮へ出発した。
　五月には海軍軍令部条例を制定、つづいて戦時大本営条例を公布するなど軍制面でも戦争の準備がすすめられた。
　軍部は一〇年後の対露戦争計画を秘めて、朝鮮内乱の機に乗じて対清戦争開始を決意していたのである。

議会・政党・世論

　朝鮮問題に軍部が積極的であるのにたいし、外務省が列強、とくにイギリスとの関係から消極的であるという一種の平衡状態のもとでは、当時の日本では通常無力な世論や議会もある程度の影響力をもつことができた。
　さきにも書いたように、このとき外務省が中心課題としていたのは条約改正であった。
　陸奥外相は一八九三年七月二五日、青木駐英公使にたいする訓令で、
　現行条約は「わが帝国をして世界文明各国の伴侶外におらしむるがごとき劣質の条約」であると規定し、
　このような条約の存続は「不羈（ふき）独立の一立憲帝国としてもはや忍ぶ能わざること」であるから、
　条約改正は「百難を排除し、誓って必成を期するの一大事業」であると強調した。
　陸奥外相が正確に指摘したように、条約改正は独立達成のための国民的課題であったから、当然のことながら中途半端な改正を国民はみとめなかった。
　陸奥は、同日付の青木公使宛の私信で、従来の失敗は「その原因内にありて外にあらざる実績」をもつと回顧し、国内の世論を味方につけねばならぬが、「頑固なる非開国者流とは到底和同すべき望み」がないので「せめては一種の開国主義者流についてはその賛同を望まざるをえず」と述べ、自由党との提携を強化する決心を披瀝した。
　前述のように、この政府と自由党の接近は改進党を対外硬派の結成にむかわせ、対外硬派は第五議会で条約励行建議案を提出したが、政府は議会に一〇日間の停会を命じた。
　停会期限が満了した十二月二九日、陸奥外相は条約改正の目的は「日本帝国がアジア州中にありながら欧米各国より一種特別な待遇を受け」ることにあるから、その達成のためには、日本が「アジア州中の特例なる文明強力の国であるという実証」を外国にあたえねばならぬと力説し、条約励行論は開国の国是に反すると指摘して、同日、大日本協会に解散を命じ、さらに翌日、衆議院を解散した。
　しかし、議会の解散は反政府熱をいっきょにたかめた。
　福沢諭吉は「天下の人心ますます変を思うの一方に傾き、その結果甚だ容易ならざる」を憂えて、「政府がその方向を一変して盛に東洋政略を行い、もって国内の人心を外に転ぜしむるが如き」は「目下適当の一案」であると主張し、東洋政略は「内輪の難局を救うの手段」と覚悟すれば、「一変の決断決して難きに非ず」と強調し、「若しも優柔不断、決せざるに於ては、天下の人心はもはや倦厭（けんえん＝あきはてる）の状に堪えずして、遂に容易ならざる内変を見るに至る」と警告した（一八九四年一月二六日）。
　三月一日の総選挙では自由党が八一名から一一九名に増加し、逆に対外硬派の国民協会が六六名から二六名に激減したが、それでも対外硬派はなお一三〇名を擁していたので、無所属議員の動向によっては政局の前途は予断を許さなかった。

　尾崎行雄らは金氏友人会を組織し、委員を派遣して死体引取にむかわせたが、清国は金の死体と暗殺者を日本に引渡すことを拒絶して朝鮮に送り、金の死体は楊花津の刑場にさらされ、家族まで処刑された。
　この事件を、福沢は「日本人の感情は到底釈然たるを得ざるべし」と論評し（四月十三日）、対外硬派は清韓同罪論を主張して世論は硬化した。
　外務次官林董（はやしただす）の『回顧録』は、陸奥外相が日清戦争を決意したのは金の暗殺と、このときの清国の挙動によると証言している。
　この空気のなかで、玄洋社の社員的野半介（まとのはんすけ）は、陸奥外相に面会して対清戦争の決意をうながした。
　さすがに陸奥は「まだ開戦の時機ではない」と言葉をそらし、川上参謀次長を紹介した。
　川上は的野に「火の手があがりさえすれば、火消しはわれわれの任務だから、進んで本務につくことができる」と語り、暗に玄洋社員が朝鮮で「火の手」をあげることをうながした。
　玄洋社は、のちに天佑侠と名のる朝鮮派遣隊の組織にとりかかった。
　対外硬派は日清開戦を実現するためには伊藤内閣の打倒が先決であると主張し、いっそうはげしく反政府運動を展開した。
　自由党もこれに押されて強硬論をぶちあげた。
　四月一一日の『自由新聞』は現政府の機関紙である『東京日日』が近来しきりに対韓硬を唱えているところをみると、政府もようやく強硬な対韓政策を決心したようであるが、対韓政策を貫くためには「まず対清の強硬を決心せんこと」が必要であると「忠告」し、
　つづいて十三日には、「義戦は吾人のこれを辞せざるのみならず、かえってこれを慫慂（しょうよう＝そそのかす）せんと欲する処なり」と主張し、「国威国権を保つに必要」だと強調し「戦決して避くべがらざるなり」と説いた。
　自由党の領袖後藤象二郎と中島信行は伊藤首相を訪問し即時開戦をもとめた。
　五月二日、ふたたび『自由新聞』は「対韓の決心」と題し
　「国民兵を養う、何の為ぞ、砲を鋳、剣を煮、艨艟（もうどう＝軍艦）を構う。
　これ国家の簪珥（しんじ＝耳飾り）なるか」と問い、「対韓政策はわれまず最後の一大決心を投じてこれに臨むに非ずんば、清韓の軽侮を攪発してもって東洋におけるわが帝国の面目を革（あらた）むるにたらざる也。
　而して今日は適然その時機に非ずや」
　と、政府が「最後の決意」をくだすことをもとめた。
　これは伊藤内閣の倒閣を策す対外硬派と薩派の逆手をとり、対清韓硬を提唱することによって、伊藤内閣と自由党のリーダー・シップを回復するための作戦であった。
　この五月二日、ロンドンの青木公使はイギリス外務省にパーティ次官補をたずねた。
　かれは、イギリスは朝鮮に権益をもとめず、ただ、ロシアの朝鮮占領と、石炭貯蔵場の獲得をおそれている、そこで、露仏の要求は絶対に容認しないと保証した、と会談の結果を陸奥外相に報告した。
　青木公使のあたえた保証により日英間の意志は疏通し、条約改正交渉は本格的軌道にのった。
　後にのべるように、朝鮮に関する青木の報告は不正確であったが、陸奥外相は、朝鮮政策を進行させてもイギリスの掣肘（せいちゅう＝勝手自由にさせない）を受けないと信じ、五月上旬、朝鮮問題検討のために大鳥公使
の帰国を指示した。

第六議会

　国内では五月一五日、第六議会が開かれた。
　自由党の外転策にもかかわらず、対外硬派は依然として主導権をとり、「強硬的対外政略」と「責任内閣の完成」をせまり、山県枢密院議長すら議会の状況は「妄評暴言紛擾」をきわめている、このような議会とは国事を共議できないと憤慨した。
　反政府運動の強さに自由党の一部は動揺し、井上馨はそれをつなぎとめるために星亨（ほしとおる）と会談、買収工作にのりだした。
　川上参謀次長は、この情勢をにらみながら伊地知幸介（いちじこうすけ）少佐を釜山に派遣して情報を集めさせるとともに、寺内正毅（てらうちまさたけ）大佐らに出兵の準備に着手させた。
　そこへ大鳥公使の帰国中代理公使となった杉村濬（すぎむらふかし）から朝鮮に出兵するかしないかを「あらかじめ詮議」するようもとめた機密信が到着した（二八日）。
　三〇日、伊地知少佐が帰京し、その復命をうけた参謀本部は、朝鮮政府は目下の情勢ではかならず清国に援兵を請求し、清国はこれに応ずると判断し、「在韓臣民を保護し、帝国の権勢を維持せんには、我もまた兵を出すの必要」があると決定した。
　当日、陸奥外相も大鳥公使と会談、翌三一日、さらに出兵の規模、手順について大鳥の意見をもとめた。
　かれは「小倉鎮台より一千名の出兵用意、一、二隻の軍艦派遣」を上申し、天津からは二昼夜で仁川に達するが、日本軍は門司から四昼夜かかるので、十分に準備しなければ、清国に「先鞭をつけらるるの患（うれい）」があると注意をくわえた。
　大鳥公使はさらに別紙で、東学党が入京する事態が生ずるならば、日本にとっては「頗る喜ぶべき機」で、「東洋政界に一新天地」をひらくことができる。日本は清国と合同して民乱を鎮圧し、それに乗して「朝鮮政府を革新」するべきであると指摘した。
　大鳥は、あくまで日清提携により朝鮮政府内から親露派を追放する「内政改革」の実現をめざしていたのである。
　ところが、この三一日、衆議院は行政整理と経費節減を要求し、あわせて外交の失敗を非難した内閣弾劾上奏案を可決した。上奏は却下されたが、総辞職か解散かに追いこまれた政府の危機は深刻であった。
　総辞職は条約改正交渉をふたたび出発点にひきもどすおそれがあった。
　政府のとりうる道は解散以外になかったが、そのばあいも、総選挙で勝利するためには、どうしても「人目を驚かす事業」をはじめ、国民の目を反政府運動からそらす以外にはなかった。
　このとき、また一役買うのが『自由新聞』である。
　六月一日の論説は「対韓問題如何」と題し、
　「対韓問題は其声の甚だ大なりしにかかわらず、今や将に世人に忘れらるるに至らんとす」
　と注意を喚起し、これを放置しておくならば、
　「国民の公憤は遂に発揮するを得ざるのみならず、内は国民の元気を沮失し、外は国権の弛廃を招来する」
　と指摘し、対韓問題に「遅疑（ちぎ）躊躇（ちゅうちょ）する」べきでないと主張し、その論説にならべて
　「東学党の勢焔（せいえん）の助長せざるに当り、早く勦討（そうとう＝討ち滅ぼす）の功を奏せんこと」を望んだ。
　『自由新聞』は表面反政府の姿勢をとりつつ、内面では政府と呼吸を合わせて、政府の望む方向に世論を誘導する役割を演じていたのである。