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8 むすび・日清戦争の歴史的意義
日清戦争の軍事的意義
日清戦争は近代日本史上、最初の本格的外戦でその勝利は全国民の感情を戦争に動員した。
秋田雨雀(あきたうじゃく)は「松崎直臣(まつざきなおおみ)大尉や原田重吉の功名談が伝説的な魅力をもって私たち少年の頭脳を支配していた。……私は驚くべき軍国主義者で、日本は武力によって世界を支配してしまわなければならないという作文を書いている」と回想しているが(『雨雀自伝』)、軍国主義に動員されたのは少年ばかりではなかった。
国木田独歩(くにきだどっぽ)は世相を小説『酒中日記』で「日清戦争、連戦連勝、軍隊万歳、軍人でなければ日も夜もあけぬお目でたいことになって、……娘を持ちし親々は、それが華族でも富豪でも官吏でも商人でも、皆悉(ことごと)く軍人を聟に持ちたいという熱望を持っていた」とえがいている。
軍の威信はかつてないほどあがり、軍人の社会的地位はたかまった。
軍隊とともにその先頭にたって日清戦争を戦った天皇は勝利の栄光に輝やき、天皇制は一挙に社会的基盤を拡大した。
天皇はすでに京都の宮廷奥深く隠れた神秘的貴族的天皇ではなく、連戦連勝の陸海軍を統率する大元帥としての天皇であった。
日清戦争は一〇年後の日露戦争にくらべて規模は比較にならぬほど小さかったが、軍国主義と軍事的天皇制イデオロギーの確立のためには、きわめておおきな役割をはたした。
軍事技術の上でも黄海の海戦は、世界戦史上最初の近代的艦隊による海戦として海軍戦術に画期をあたえた。
重装甲主力艦定遠が日本艦隊の包囲攻撃をうけながら沈没しなかったことは、改めて大艦巨砲の有効性を示し、また速射砲搭載の軽艦隊の勝利は海戦における機動力の重要性をあきらかとした。 |
軍人遺族(松井昇絵、1895年御物)
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衝角で敵艦を撃沈する近接戦闘が時代遅れであることが明瞭となり、横陣や梯型陣よりも艦隊運動に便利な単縦陣がすぐれていることがわかった。
日本海軍はそれをただちに戦訓にとりいれた。
山本軍務局長は、日本艦隊は「裸体にて大刀を帯べる者」であったと反省し、攻撃力と防禦力のバランスをもとめて六・六艦隊を建設した。
陸上では、日本軍の致命的弱点は後方組織の不備にあることがわかった。
とくに兵站組織と防疫、衛生設備の欠陥は重要であった。
兵站の不完全により平壌戦では弾薬、糧食が欠乏し戦闘の継続さえあやぶまれた。
糧食は現地調達に頼ったため、強制徴発をみとめざるをえず住民の不信をかい、抗日運動を強めた。防疫体制の欠陥から出征軍人の四〇%を病気後送しなければならなかったが、この後方支援組織の薄弱さは、日本軍の戦術思想が攻撃力偏重で長期持久の思想にかけていたからであった。
そのため、平壌戦のように中央部の命令をまたず独断で戦術的奇襲をおこなわねばならず、またそれを得意とした。
しかし、清軍の欠陥のため重大な敗北を喫しなかったため、戦後も十分な反省がなく、攻撃部隊の拡大のみに全力をそそぎ、歩兵隊の突貫攻撃の重要性が強調され、それに耐えうる精神教育が技術訓練より重視された。
その後におこった日露戦争の影にかくれて、いくつかの忠勇美談が残るのみで、日清戦争の記憶ははやく忘れられていったが、日本の軍事体制と天皇制の根幹を決定した点で日清戦争の軍事的意義は、むしろ日露戦争より重大であった。
日清戦争の外交史上における異議
日清戦争の画期性は、なによりも列強の中国分割を現実のものとし、それを軸に東アジアにおげる帝国主義体制を成立させたところにあった。
日清戦争は、日本と清国の拮抗、英露対立のうえにくみたてられていた東アジア国際政治の基本的な枠組を崩壊させた。
その結果、戦前の英露両国の基本政策であった中国本部および朝鮮の領土保全と現状維持という政策の継続は不可能となった。
新たに日本は、資本の弱体性をイギリスへの依存と地理的な近さでおぎないながら、中国分割の有力な主体として登場してきた。
日本は遼東半島の領有には失敗したが、台湾を獲得し、尖閣諸島の領有を宣言し、福建地方を勢力圏にいれ、清国にたいする植民地的諸特権を享有し、主要港市に専管租界(居留地)を設定した。
清国は敗戦で弱体性を暴露したうえ、列強の勢力をかりて日本の要求を阻止しようとしたため、かえってこれまで清帝国の周辺にとどまっていた列強の手を本土までまねきよせた。
それはまた従来、主として通商上および領土上の問題であった清国問題を、金融上および利権上の問題に転化させた。
その契機は日本への償金二億三〇〇〇万両支払いのための露仏借款四億フランと、翌年それに対抗して貸付けられた同額の英独借款によってあたえられた。
借款のあとからは利権と租借の大進軍が続いた。露清銀行の創立、露清密約と東清鉄道協定、ビルマ鉄道の雲南延長、ドイツの膠州湾占領とその租借、ロシアの旅順軍港占領、旅順、大連湾租借、イギリスの威海衛租借という、下関条約成立直後から義和団蜂起にいたる一連の事実はそのことを証明している。
極東は帝国主義対立のもっとも重要な焦点となり、各国は続々と艦隊を送りこんだ。
ロシアはそれまでの一八隻四万トンに戦艦六隻を増派して一〇万トンの大艦隊とし、フランスは九隻二万トンの極東艦隊を、ドイツは七隻二万二〇〇〇トンの東洋艦隊を派遣し、イギリスはこれに対抗して三一隻七万トンの艦隊を配置した。
日本は中国分割に主体として登場したが、まだその果実を十分には獲得できなかった。
義和団事件で日本の出兵が問題となったとき、桂首相はこの出兵では日本が東洋の覇権を握ることはできない、ようやくその「端緒」をうるにすぎないであろうとみたが、それが一九〇〇年における日本帝国主義の自己診断であった。
日清戦争直後の数年間、日本の関心の焦点は、まだ清国にはなく朝鮮にあったが、それは三国干渉が日本にとっての朝鮮問題の「解決」を無に帰させたからである。日本はそのかぎりで日清戦争の目的を達成できなかった。
『国民新聞』は朝鮮における現状をつぎのように告白した(一八九六年一月三日)。
「すでに支那を排したるのち、独力もって朝鮮を扶植する能わず、一事あるごとに一歩を退ぞく。
日清戦争により得たるもの何処に在る乎。朝鮮における日本の地位は再たび天津条約の時代に帰らんとす。」
日本外交はまず朝鮮問題をめぐって、清国よりもいっそう強大なロシアと対決しなければならなかった。
そこに陸奥外交と異なる小村外交が成立する理由があった。
小村外交が、日清戦後の極東問題の二つの焦点である満州と朝鮮とを、義和団事件の連合出兵とその後の撤兵問題を契機に結合したところに日露戦争の動因があった。
日清戦争が未解決に残した朝鮮問題を開戦原因とした点て、日露戦争は日清戦争の延長線上にあったが、同時に日清戦争のときには未完成であった極東における帝国主義支配体制が成立し、日本がその有力な主体となった時点で、中国分割をめぐって日本がイギリスの同盟者として露仏同盟に挑戦したところに日露戦争と日清戦争の質的な相違があった。
日露戦争はすでにたんなる極東の戦争ではなく、帝国主義世界戦争の重要な一環であり、第一次世界戦争の前哨戦であった。
国民的課題の達成と日本主義
日清戦争は明治維新以来の国民的課題である独立の達成をアジア諸民族との戦争、抑圧という手段で達成した。
欧米列強との対等性は基本的に獲得され、琉球帰属を最終的に結着して固有領域を確定することができた。
福沢諭吉は、「去年来の大戦争に国光を耀かして、大日本帝国の重きを成したる」ことは、「恍として夢のごとく感きわまりて独り自から泣くのほかなし」と手放しで喜んだ(一八九五年一二月一二日)。
それはまた国民的自負心をたかめた。徳富蘇峰は、日本を「世界的生活にいらしめた」と指摘し、日清戦後を「帝国的自覚の時期」と規定した。
高山樗牛(たかやまちょぎゅう)は日清戦争を「幼稚なる国民思想を根底より揺憾(ようかん=ゆさぶり)し、国民意識にもっとも明白なる覚醒をあたえたもの」と特徴づけた。
それをさらに端的に主張したのは民友社系のジャーナリスト竹越三叉であった。
かれは「世界の日本乎、亜細亜の日本乎(かな)」と二者択一をもとめ、「アジアの日本」とする考え方は、世界を相手とし、世界の高所にたち、世界の道理に拠る「大運動」を、地方的、偸安的(とうあんてき=一時の安逸)、地理的、人種的とし、大運動の「偉大」を脱骨するものであると力説し、「世界の日本」を縮めて「亜細亜の日本」たらしむべからずと強調した
(『国民之友』同年四月一三日)。
しかし、かれらが「世界の日本」と意識したとき、そこに存在したのは帝国主義的世界であった。
それは、かれらに危機感と懐疑をもたらした。高山樗牛は一八九八年は「一九世紀史上においておそらくはもっとも記憶すべき年となるべし」と指摘し、その理由を「支那分割」と北米合衆国の帝国主義」にみた。
樗牛によれば、この帝国主義世界体制の成立は「いわゆる道義、いわゆる宗教の畢竟(かきょう=要するに)獣欲の仮面なることを暴露」し、「人道、世界平和主義の名に依りて、罪悪が横行」することを白日のもとにさらしたのであり、「ツラン人種(白色人種以外の人種)の国家は極東以外に於てはアーリヤ人種のために勦滅(しょうめつ=滅ぼし尽す)せられた」(「罪悪の一八九八年」)から、つぎは日本が狙われることを覚悟せねばならぬとつぎのように指摘した。
「東洋の事局は膠州湾の風波をもって終結すべきにあらず、今日隣邦に施したる所、彼等は以て明日吾人に対せざるべき乎。波濤は遂に岸を打たずんば已まず、人種競争の最終の大格闘はそれわが島帝国にあらむか」(「人種競争としてみたる極東問題」)。
この危機に対応して国民精神を統一することが急務だと考えた樗牛は井上哲次郎(いのうえてつたろう)や木村鷹太郎(きむらたかたろう)とともに大日本協会を創立し、機関誌『日本主義』を刊行した。
日本主義の綱領は哲学者大西祝(おおにしはじめ)の適切な表現によれば「万能薬に類した」ものであったが、高山樗牛自身の説明によれば、日本主義は「国民道徳の本領を指示するを主眼」とし、帝国憲法、教育勅語とともに「大日本帝国の国体民性にもとづきて国民精神の統一」をはかるものであり、対外政策の原則は、日本が「アングロサクソン的帝国主義を遵奉」することにおかれた。
かれは「帝国主義に伴われざる征服もしくは植民は常に失敗す」ると、強調したが、そこには、すでに明治二〇年代に欧化主義への反動として登場した国粋保存主義ないし、国民主義には存在した民権的な健康な要素はまったくうしなわれていた(「国民精神の統一」「帝国主義と植民」)。
日本主義は天皇制官僚を先頭に、その指導と保護のもとでアジア近隣諸国への「帝国主義的実践」を強行する特殊日本的帝国主義のイデオロギーであった。
樗牛が同時代人におおきな影響力をもった理由は、かれを「あまりえらき人」とはみとめなかった戸川秋骨(とがわしゅうこつ)によれば、かれの活動が「時代の要求と一致し」、かれの精神状態は、「ただちに当代の精神状態」だったからであった(「高山樗牛氏」)。
日本主義への批判
高山樗牛は、日清戦後の社会を全体的に肯定したうえで、国家意識の昂揚と極東における帝国主義対立の激化にたいする焦燥感から「国家主義的ロマンチシズム」を唱えたが、かれに対比して、しばしば「民衆的ロマンチスト」といわれる田岡嶺雲(たおかれいうん)は、日清戦後の社会を写して「富むものは常に楽しみ、貧しきものは常に苦しむ、朱門の家、馬常にこえて、菜色の丐徒(かいと=乞食)累々道に満つ」と記し、「今の文明は中流以上の徒を悪徳に陥るとともに、下流社会のものを擠(さい=おとしいれ)して悲惨の谷に落す」と批判した(「下流の細民と文士」)。
樗牛の論敵内村鑑三は、腕力が信仰を圧するとき世は暗黒となるが、現在の日本はその暗黒時代であると説き、日本帝国主義は「朝に一人の哲学者ありて宇宙の調和を講ずるなきに、陸には十三師団の兵ありて剣戟(けんげき=戦争)到る処に燦然(さんぜん=きらびやか)たり、野に一人の詩人ありて民の憂愁を医すなきに、海には二十六万トンの戦艦ありて洋上事なきに鯨波(げいは=喊声)を揚ぐ、家庭の紊乱(びんらん=乱れ)その極に達し、父子相怨み、兄弟相鬩(せめ=争う)ぎ、姑娘相侮るの時に当て、外に対しては東海の桜国、世界の君子国を以て誇る」という矛盾にみちたものだと、樗牛らの帝国主義賛美を批判した(「『帝国主義』に序す」)。
幸徳秋水は「我日本は武力を有せり、もって国旗を海外に建るをうべし、しかも我国民はこの国旗のもとに投下すべき幾何の資本を有せりや、この市場にいたすべき幾何の商品を製造するをうるや」と問い、領土を拡張すれば「武人はますます跋扈(ばっこ=はびこり)せん、政費はますます増加せん。
資本はますます欠乏し生産はますます萎靡(いび=委縮する)すべし」と予想し、帝国主義を実行すれば「東洋の君子国が二千五百年の歴史は、黄粱(こうりょう=粟(あわ))一炊の夢たらんのみ」と強調した(『廿世紀の怪物帝国主義』)。
石川三四郎は「日清戦争そのものが、すでに大なる投機事業なりき」と指摘したが、日本資本主義は戦争を契機に飛躍的に発展した。それは「資本家をいざなうて階級的自覚にいらしめた」(『日本社会主義史』)。
軍備拡張と工業立国という課題をになった戦後経営は、国民負担の増大をもたらした。代議士大竹貫一は新計画により国民一人あたりの新税負担は三円九〇銭、公債の増加は三円三〇銭で、ほかに国家の負債一六円八〇銭を背負わなければならぬと指摘し、「今日の計画たる、実に無謀の処置にして、国家を衰弊せしめ、生気をうしなわしむ」と演説した。
それは日本社会を「生活困難の下層社会と奢侈華美を競う上流社会」に分裂させた。
こうして、帝国主義の根底的な批判者である「近代労働運動は、日清戦争の後にはじまった」のである(片山潛『日本における労働運動』)。
アジア民族運動の出発点としての日清戦争
朝鮮では王城事変による閔妃虐殺と服制の変更、断髪令の強行に反対して儒者たちの檄文によって各地で義兵が蜂起した。
一八九六年一月、江原道春川(しゅんせん)でたちあがった李昭応らは断髪して赴任した官吏を処断し、京畿道、成鏡道(かんきょうどう)に進出し、忠清道堤川(ていせん)では柳麟錫(りゅうりんしゃく)のひきいる部隊が蜂起し、親日的な地方官を攻撃した。
義兵の指導者(義兵将)は儒生の出身が多く、反日、反侵略的であるとともに国内の変法改革に反対していた。
しかし、義兵の大衆は「莠民(ゆうみん=暴徒)千百群をなし、みな義兵と称するも、甚だしきに至りては東匪余党にして、面を加えて従うもの、その半ばを占む」というように、甲午農民戦争に参加した者が中心であった。
国王のロシア公使館移御ののち、国王が義兵将の叛乱罪を不問にし、断髪令を中止すると、義兵将は部隊を解散した。
しかし、義兵大衆の反封建的要求は解決されていなかったから「このとき義兵の散ずる者は土匪に転生す」と、各地に分散して「火賊(かぞく)」、「活貧党(かつひんとう)」、「東匪」などと表現されるような活動を続けていった(黄玻『梅泉野録』)。
他方、都市の開化運動も大衆運動と結合した。亡命先のアメリカから帰国した開化派の徐載弼(じょさいひつ)は、純国文で言文一致の『独立新聞』を一八九六年四月に創刊し、民権論を主張して、政府の保守政策と不正を糾弾した。
さらに、徐載弼らは一八九六年七月、独立協会を結成したが、これは開化派知識人が大衆的基盤のうえに改革を推進しようとした、初の政治結社であった。
ロシアの朝鮮進出が顕著になると、独立協会は財政と兵権を擁護する運動をおこし、一八九八年三月にはソウルの中心部で数千名の民衆を動員する万民共同会(ばんみんきょうどうたい)を開催した。
独立新聞、独立協会の成立は朝鮮のブルジョア的民族運動の中核部分が形成されたことをしめしていた。
しかし、国王ら守旧派はこれを弾圧し、一一月それは解散させられた。
独立協会は民衆のエネルギーを組織することに失敗した。
保守派と開化派の対立を巧みに利用したのは、逆に日本であった。
日露戦争の開始とともに朝鮮駐剳隊司令官斎藤力三郎(さいとうりきさぶろう)中佐は、内面指導で、「東学余党」の李容九(りようく)の進歩会と、日本軍の通訳宋秉駿(そうへいしゅん)に独立協会派の残党の一部を組織させた維新会とを合同させて一進会を創立させ日本軍の御用団体とし、また、守旧派威嚇の道具として操縦した。
斎藤中佐によれば、一進会組織の目的は、朝鮮で民族的叛乱がおこるのを阻止し、かねて京義鉄道敷設工事に会員の労力を動員するためであった(『魚津少将回顧録』)。
日清戦争を契機に拡がった朝鮮の民族運動は、守旧派の弾圧と日本軍の巧妙な植民地化政策により、本格的展開は一九〇七年の義兵運動、一九一九年の三・一運動までもちこされたが、その出発点は、大衆的蜂起としての甲午農民戦争および、大衆運動に中核をあたえた独立協会の結成にあった。
中国では、日清戦争とそれにつづく列強の分割が、一九一一年の辛亥革命までのすべての反体制運動の原型をうみだした。
五・四運動の指導者陳独秀(ちんどくしゅう)は、「日清戦争に敗戦し、国土が割譲されて、挙国はじめて大夢から醒め、やや知識のあるものは、多く富強の策を承認した」と回顧している。
改革運動を大別すれば、
@康有為らの内政革新をめざす変法運動、
A張之洞の名で提出された「立国自強の疏」に代表される自強運動、
B広州起義にはじまる孫文らの民族主義的変革運動、
C義和団運動に表現された農民的排外運動があるが、日清戦後まず脚光をあびるのが変法運動である。
洋務運動が西洋文明から機械体系のみを切りはなして中国の富強をはかり、伝統の政教を維持しようとしたのにたいし、変法論は機器と政教を調和させようとした。
変法左派の譚嗣同(たんしどう)は洋務論の道器の弁を批判し、すすんで華夷の説を非難し、中国は今日みずからを華とし西洋を夷とするが、中国には西洋に比肩できる何ものもないから、公平にみるならば、中国が夷で西洋は華ではないかと問うた。
これは中華思想にたいする根本的批判であった。
しかし、変法派の特徴は、国内改革の実現を列強の脅威よりも優先するところにあり、植民地化の危機を軽視していた。
譚嗣同は、内外蒙古、新疆、チベッ卜、西海などをロシアとイギリスに売り渡すことを提案し、それを改革費と賠償金にあて、中国を保護させようとした。
また、改革を皇帝の支持で実行し、君権で民権を伸張させようとしたから、后党(西太后派)と保守派官僚の反対で挫折した(小野川秀美『清末政治思想研究』)。
変法維新は、康有為の「保教」のスローガンがしめしていたように支配体制の再編成にとどまるものであった。
それすら戊戌(ぼじゅつ)政変で挫折せざるをえないとすれば、既存の政治体制に依存しての改革が不可能であることは明白となった。
改良運動から革命運動への転機をあたえたのは譚嗣同の壮烈な最期であった。
かれは「どの国の変法でも血を流さないで成功したためしはない。ところが中国では変法のために血を流した例をいまだきかない、それだからこの国は興らないのである」と述べて、進んで犠牲となった(島田虔次・小野信爾『辛亥革命の思想』)。
かれの友人唐才常(とうさいじょう)は、その影響のもとに、哥老会(かろうかい)と結んで自立軍(じりつぐん)の蜂起を計画中、逮捕処刑された。
自立軍蜂起は改良派が立憲革命のために生命をかけた最後の武装蜂起計画となった。この事件を契機に革命派は改良派の思想をのりこえ、独自の活動を組織することとなった。 |
変法左派の譚嗣同(たんしどう)
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一方、日清戦後の帝国主義の中国侵入は、イギリスの単独支配を列強の競合的支配とし、長江下流の局地的侵入を全面的侵入にと転して、中国民衆への惨禍を量質ともにいちしるしいものとした。
そこに発生したのが反帝国主義民衆運動・義和団であった。
義和団はまた変法派を清朝に絶望させ、排満共和の革命派を増大させた。
中国の民族運動は日清戦争を契機に、義和団を通して燎原の火のごとくに拡がった。
第一次日中戦争としての日清戦争
日清戦争は、日本をアジアにおける民族運動の抑圧者として確定した。陸奥外相は日清戦争の開始にあたって、日本出兵の正当性を民衆反乱の鎮圧と「内訌(ないこう=内輪もめ)変乱を将来に予防」するための内政改革にあると説明して列国の容喙を回避しようとした。
イギリスは、日本が朝鮮の内乱鎮圧を直接の目的とし、清国の朝貢国でその支配下にあった朝鮮を清国から剥ぎとり、市場として開放することを名目にするかぎりでは、日本の対清戦争を黙認し、強化された日本は南下しようとするロシアの防波堤になるとみて、積極的に支援する姿勢さえしめした。
戦勝により、日本は中国の心臓部に分割の刃をつきつけ、「東洋のジブラルタル」である旅順を占領し、盛京省と直隷省北部を勢力下におさめようとした。
列強は、中国本部を分割しあう準備ができていなかったから、日本に同調して分割競争に着手するよりも、それを将来にのばす道をえらび、ロシアはドイツ、フランスを連ねて干渉した。
日本は三国干渉にたいし、イギリス、アメリカ、イタリーの三国を組織して対抗しようとはかった。
日本は、中国分割の目的を達するために、帝国主義ブロックにみずからを投じようとしたのである。
しかし、「極東の憲兵」としての資格に疑念をいだいていたイギリスは、このときは援助をあたえず、日本は三国干渉に屈し、朝鮮においても後退しなければならなかったが、甲午農民戦争を圧殺し、清国から台湾を裂(さ)きとって抗日義兵を血の海に溺れさせた。
日本は植民地領有「帝」国となり、清国の宗主権を否定した朝鮮で、ロシアと抗争し、日清戦争以後の中国分割競争には、資本の弱さを地理的近接による便宜と軍事力で代位し、補充して、主役の一人としてつねにくわわった。
このとき以後、日本人の手によるアジア主義の唱道は、基本的には日本の侵略を補完する役割を演ずることになり、当人の主観的善意にもかかわらず、日本の体制変革を前提としない日清(日中)提携論は、日本のアジア侵略を隠蔽し、それを補強する結果となった。
アジア革新をめざして活躍した善意の青年の多くは、かれらの献身の結果が自己の主観的意図を裏切る事実に絶望しなければならなかった。
日本のアジア民族運動にたいする敵対性は、義和団事件にさいし、アジアの連合を訴えた清国皇帝の書簡を黙殺し、列強の「伴侶」となるために連合軍に主力を提供して「極東の憲兵」の役割を完遂したことにより、誰の目にもあきらかとなった。
しかし、日本のアジア民族運動抑圧は、日清戦争の開戦のとき、すでにはじまっていたのである。
日清戦争は、その意味で以後五〇年にわたる日本帝国主義の中国侵略戦争の発端をなすものであり、一九四五年の日本帝国主義敗北にいたる日中五〇年戦争の第一次戦として位置づけられるべきである。
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