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　『時事新報』も、翌二四日
　「今日に至りて押問答は無益なり、一刻も猶予せず、断然支那を敵として我より戦を開くにしかざるなり」
　と、即座に開戦する必要を強調し、
　「我輩はその進軍のなお進んで牙山兵を破ると同時に、朝鮮政府にむかってもおおいになすあらんことを希望する者なり」とつけくわえ、それを実現して朝鮮政府の「無礼」を中止させるには「弾丸硝薬に勝るものあるべからず」と、直接武力で朝鮮を制圧せよとうつたえた。

　七月一二日付の文廷式（ぶんていしき）の上疏は、皇帝派の主張を集約したものであったが、それは北洋海軍の無能を攻撃し、海軍の改革と拡張をもとめるとともに、外交政策の基調は、ロシアの南下侵略を阻止することにおくべきである、もし、清国の政策が朝鮮の現状を維持し、ロシアの南下を牽制するにあることを示すならば、英独はかならず清国を援助するであろうと力説し、李鴻章のごとくロシアを信頼するのは不利だと結論した。
　つづけて、日本はフランス、ロシアの先例にならい、和平交渉で清国を欺きつつ、奇襲攻撃にでるおそれがあるが、現状ではわが軍は機先を制せられて、応戦のいとまもなく敗走を余儀なくされるから、すみやかに優勢な兵力をソウルに派遣して日本軍に対抗すべきであり、もし、変があればわが国から発砲することも辞すべきではないと強調して李鴻章の避戦政策に反対した。
　このような空気のなかで、日本のいわゆる第二次絶交書が小村臨時代理公使から手交されると、総理衙門は、李鴻章に対日作戦計画の提出をもとめた。

　当時、日本陸軍に対抗できる実力をそなえていると信じられていた北洋陸軍の総兵力は約三万で、それにつぐ奉天省練軍の兵力は約五〇〇〇であった。
　その他は素質劣悪、装備不良で近代的戦闘にはたえなかった。李鴻章はこの虎の子の優秀兵団の半数を朝鮮に送ろうとしたのである。
　この計画によると北洋陸軍の第一線部隊である葉志超隊と馬玉昆隊の約三〇〇〇、第二線部隊である衛汝貴隊と聶士成隊八〇〇〇および奉軍四〇〇〇の計一万五〇〇〇が平壌に集中するはずで、約八〇〇〇の大島旅団を圧倒することは容易だと考えられた。
　同日、北京では軍機処と総理衙門の合同会議が開かれ、皇帝側近の翁、李は協力して主戦論を唱えたが、多数は避戦論をとり、朝鮮にたいする藩属体制さえ維持できるならば、多少の譲歩をみとめるべきだと結論した。
　徳宗はこの結論に不満で、李鴻章の処分と宣戦布告すら主張した。
　だが、この光緒二〇年に西太后は還暦に達し、秋には皇太后六旬万寿節慶典を豪華に挙行する予定であり、李鴻章はじめ清国指導部は、軍備の不足もさることながら、この万寿節挙行を円滑とするために、極力戦争を避けようとしていた。
　一方、李鴻章から平壌への移駐を命ぜられた葉提督は、一八日返電して海路による移駐はすでに危険な状態となった。
　むしろ現地を固守し険要の地を占拠すれば、日本軍のソウル・釜山連絡線を遮断できるので有利であるから増援部隊を派遣されたいと要請した。
　李鴻章はそれに同意し、一九日、天津付近に集中していた部隊から二三〇〇を抽出し、出動を命じた。
　貴重な優秀部隊を遠隔地に分散配置したのは初歩的な過誤であったが、この命令はただちに実行に移され、第一隊一三〇〇名はジャーディン・マディソン商会より借上げた英国商船愛仁号、飛鯨号に分乗して二一日太沽（タークー）を出発、二三日牙山に到着、第二隊兵員一〇〇〇名、砲一二門は高陞（こうしょう）号に搭乗、二三日午後太沽を出発した。
　実はこのときすでに、日本政府は修正対案に、増援軍の派遣は日本にたいする威嚇の処置とみなすという警告を添付して、駐日イギリス代理公使に手交していたが、その警告は二二日に駐英清国公使襲照湲（きょうしょうえん）が転電するまで、清国にはつたえられていなかった。
　大鳥公使が朝鮮政府にたいし、清韓宗属関係の破棄と、朝鮮駐屯清国軍の撤兵を強要したことも、電信線の事故のため、二二日まで判明しなかった。
　清国は二二日、日本の開戦企図を明確にしり、徳宗皇帝は、二七日を期して日本に宣戦することを決意した。
　しかし、李鴻章は、なおイギリスの調停に期待し、さらに、日本へ密使を特派して局面を打開することを熱望していた。
　北京の総理衙門も李鴻章と同意見で、平和の維持を希望し、皇帝とその側近の開戦論をおさえた。
　天津の滝川駐在武官や荒川総領事は、この内情を逐一詳細に報告していたから、大本営は清国指導部の避戦策を知悉（ちしつ＝知り尽くす）していた。
　しかし、陸奥外相は外交ではつねに被動者の立場にたつことをもとめながら、軍事上はつねに機先を制しようとし、統帥部は軍事計画を全外交政略に優先させていたから、相互に協力して、清国内部の避戦論を考慮するところなく、一意、軍事的衝突への道を驀進した。

軍事行動の開始

　清国にたいする軍事行動は、まず大島旅団によっておこされた。
　旅団主力は「韓廷よりの依頼の有無に関せず」まず牙山の清軍を撃攘する目的で、二五日ソウルから南下することに決定した。
　しかし、朝鮮政府の公式依頼がなければ、朝鮮で人馬を合法的に徴発することは不可能であった。
　兵站の設備を欠いた日本軍は糧食、軍需品輸送の手段をもたず、旅団は各人が携帯した一日分の食糧のみをもって出発した。
　大島旅団長は「爾今旅団が途中で餓死すると否とは」、朝鮮政府の公文を受領しうるかどうかにかかっていると、大鳥公使を鞭撻（べんだつ＝はげます）したが、それは結局到着せず、古志正綱（こしまさつな）少佐のひきいる大隊は人馬の徴発に失敗して予定の出発ができなかった。
　そのため古志大隊長は引責自殺した。結局、二六日午後一〇時になって、ようやく正式の公文ではない人馬徴発に関する「統理衙門の文書若干」が旅団に到着した。
　大鳥公使は二五日付の報告で、「外務督弁より本使に公文を送り、本使に請うに朝鮮政府にかわって牙山に在る清兵の撤去を請求せり」と、本国政府に報告しているが、公文が実際に二五日に交付されたかどうかは疑問で、『旧韓国外交文書』にもそのような記録はない。
　大鳥公使の報告は、牙山攻撃を正当化するために、日付を作為したもののようである。
　このような大鳥公使や大島旅団の行動にたいし、日本の指導者のなかでもっとも批判的だったのは、意外にも明治天皇であった。
　明治天皇は、出兵以降それまでも徳大寺侍従長を通じて質問するという形式で、政策決定に干与してきた。
　天皇は佐々木高行らの侍補（じほ）から親政主義を鼓吹され、明治憲法が発布され内閣による補弼（ほひつ＝助ける）体制ができても、大綱についてはリーダー・シップを保持することを欲していた。
　しかし、日清戦争への接近は天皇のリーダー・シップによるものではなかった。
　それは参謀本部により計画され、客観的にみれば、政府全体が参謀本部の敷いた路線のうえを走っていた。
　政府の多数はそれを意識していなかったが、かれらは内政の必要から出兵に同意し、出兵の既成事実から朝鮮の利権獲得にと状況に追随したのである。
　林外務次官の証言によれば、伊藤首相すら、開戦後陸奥外相に「御同様知らず知らず大洋に乗り出し」たと書き送っていた。
　親政を最高の理念とした天皇は、とくにこの状況をいらだたしいものと感したようで、開戦後、「今度の戦争は大臣の戦争であってわしの戦争ではない」と不満をあらわにしたという（深谷博治「近代日本天皇制の特質」）。
　天皇は七月二三日事変のさいの王城攻囲についても、大院君をおし出して改革をするようなら、乙案をもち出さず、最初の提議を成立させるように努力すべきであったと、武力行使に疑問を提出し、さらに大本営の政略にたいする戦略の優先を批判して、伊藤首相が大本営御前会議に出席し戦争指導にあたることをもとめた。
　伊藤も首相の職務上の関係は軍費支出のみでなく、軍の用兵、作戦を詳知していなければ、国際関係を処理することができないので外交政略上も大本営会議に定例出席することが望ましいと考えていた。
　両者の意見は一致し、開戦の翌日である二六日に、天皇は二七日の御前会議から伊藤首相が参列することを命じた。
　大本営御前会議は毎週二回定期的に開かれていたが、天皇は伊藤首相の参加により軍部の独走をチェックし、政戦両略の不一致を解消しようと試みたのである。
　だが、天皇はこののちも、二八日に大鳥公使から、朝鮮政府が牙山清国兵撃退を依頼した公文を受取ったという報告が到着すると、そのような依頼があったときにはどうするのかあらかじめ訓令があたえてあったのか、あるいは、公使の臨機処分にまかせてあったのかと問い、外相がこれにどのような訓令を送ったかを知らせよと命じた。
　伊藤首相は、天皇の意向を察してひとまず牙山攻撃の中止を陸奥外相に指示し、また川上参謀本部次長にその旨訓示しようとしたが、陸奥は、出先で混乱が生ずることをおそれ、攻撃中止命令の発電をおさえた。
　これも、天皇には不満だったようで、のちに開戦のことは十分の議論がなされず、「不本意」だと言明し、伊勢神宮と孝明天皇陵へ開戦報告の勅使を差立てることは「かくの如くもともと不本意ながらの儀なれば、おそれながら神明へ申上候事は、はばかるべし」と拒絶した。
　開戦外交は、明治天皇すら十分納得しないままに、その意志をのりこえて進められたのである。

豊島沖の海戦

　海戦の第一報が東京に入電したのは二八日であったが、陸奥外相が海軍に自由行動を認めた二五日の未明には、すでに吉野・秋津洲・浪速の日本艦隊は清国艦隊にたいし、日清戦争の開始をつげる第一弾を送っていた。
　日本艦隊は、二四日、牙山を偵察し同湾付近の清国艦隊が弱小のときは戦闘の必要はないが、強大ならば攻撃せよとの命令を受領して豊島沖を航行中、清国巡洋艦済遠、同砲艦広乙（こうおつ）を発見した。
　日本艦隊の合計トン数は約一万一〇〇〇トンで、備砲は口径一五センチ速射砲八門、一二センチ速射砲一四門、クルップ二六センチ砲二門、同一五センチ砲六門を有し、速力一八ノット以上、これにたいし、清国艦隊は合計トン数三三〇〇トン、クルップ二一センチ砲二門、同一五センチ砲一門、同一二センチ砲三門、速力も一五ノットおよび一七ノットで、日本側の圧倒的優勢はあきらかであった。
　艦隊参謀釜谷忠道（かまやただみち）大尉は、しかし、
　「強いか弱いかは戦争をしてみなければ判らない。とにかく、なんでもかでも撃ってしまおう。
　これすなわち命令の本旨を遂行する所以である」
　として、午前七時五二分、射距離三〇〇〇メートルで第一弾を送った。
　速射砲は従来の砲にくらべ同一時間に八倍の弾丸を送ることができたから、それを計算にいれると備砲三〇門たい六門は、三〇たい一の効率であった。
　その猛烈な砲火により、済遠は直ちに撃破されて逃走し、広乙は陸岸にのりあげ火薬庫の爆発によって廃艦となった。
　その海戦の最中に旧式木造砲艦操江に護衛されて武装清国兵を満載した輸送船高陞号が接近してきた。
　浪速艦長東郷平八郎大佐は臨検し捕獲を宣言したが、清国将兵は降伏を拒否し、イギリス人船長を拘留した。
　東郷艦長はイギリス商船が清国軍隊によって不法占拠されたものとみとめ、停止命令を発した四時間後の午後○時四〇分に砲撃を開始、撃沈した。
　浪速は救命艇をおろして欧州人高級船員のみを救助して、船長、一等運転士、舵手を収容した。
　翌日とおりかかったフランス軍艦に救助されたものなど二〇〇名を除き、将兵一〇〇〇名と高陞号乗員の大半は船と運命をともにした。
　日本艦隊がヨーロッパ人のみを救助し、清国兵を見捨てて立去ったことは、のちにイギリス東洋艦隊司令長官フリーマントル中将によって、きびしく批判された。他方、操江は追いつめられて降伏した。
　この事件は、宣戦布告以前にイギリス国旗をかかげた商船にたいする攻撃はありえないと信じた高陞号船長が、海戦海面に侵入したことに原因があったが、厄介な国際問題を惹起（じゃっき＝引き起こす）した。
　二八日、陸奥外相はイギリス船を日本軍艦が撃沈したとの報に接して驚愕し、「この関係実に至大、ほとんどその結果を推測する能わず、憂慮にたえず候」と伊藤首相に書き送った。
　イギリスが日本に干渉するのは必至だとみたからである。
　かれは、それが武力干渉に発展することを警戒し、今後とも軍隊を日本から続々と増派するならば「第三邦国の疑惑を起し候は勿論」と判断して、「もし成るべくば、陛下の御英断を仰ぎ候ても、大兵増発の儀一時見合わせ候儀、相叶うまじきや。あまり憂慮にたえず、茲に一書を裁し、高慮相伺い候」と相談した。
　陸奥外相によれば、この危機にのぞむ対策は、「内を押しつくるか、外を押しつくるかの一途」の選択以外にはないが、この問題については「内を押しつけ」て国内の世論をおさえ、増兵を中止しても、イギリスその他の疑惑を避けなければならないと考えたのである。
　陸奥外交は、朝鮮および清国政府の主張にたいしては、それまで一貫して、国内の世論を理由に強硬政策をおしすすめ、ロシアの干渉も拒絶した。
　しかるに、高陞号事件にさいしては具体的事情も不明なまま、イギリス政府の抗議を予想して増兵中止を提案した。
　それは陸奥外交が英露対立のなかで、イギリスの庇護のもとに朝鮮政策を進めることを基本政策としていたからであり、また、このときロシアの極東配備兵力が僅少であったのにたいし、イギリスは強大な東洋艦隊を日本近海に配備し、有効に武力干渉をする力をもっていることを冷静に認識していたからでもあった。
　この事件にたいする陸奥外相の反応は、はがらずも陸奥外交の本質をしめした。
　在英青木公使もただちに反応した。かれは「進んでイギリス政府に満足をあたえること」を勧告し、さらに翌日、「欧州大国にて或いはすみやかに干渉をなすべければ、わが目的を達するため、なるべくはやく断然たる処置をなす」よう「信用すべき友人」から勧告をうけたと報告した。
　列強が環視するなかではじめられようとしていた日清戦争の冒頭で、日本の外交指導者は、清国軍にたいする戦略的優位の確保よりも、イギリスの干渉を阻止することに熱中していた。
　かれらには日清戦争が日清間の武力衝突であるとともに、朝鮮をふくむ東アジアの分割をめぐる帝国主義対立の一部をになった戦争だという認識があった。
　しかし、伊藤首相は陸奥外相よりも、イギリスの出方については読みが深かった。
　かれは、さりげなく「最初より開戦と相成り候えば、広島に残る一旅団（第五師団の残部）は即時出発の手筈に致し居り候、今更操縦変更は困難に候」と、陸奥の申出をおさえた。
　そのとき著名な国際法学者ホラントが『タイムズ』紙上に、高陞号撃沈は国際法上合法であるという主張をのせたので、一時激昂していたイギリスの世論も鎮静し、この騒ぎもおさまった。

成歓の陸戦

　豊島沖の海戦につづいて、陸上では成歓（せいかん）の戦がおこった。
　牙山の提督葉志超は日本軍南下の密報をえて、牙山の東北二〇キロの要衝成歓駅によって日本軍の南下をふせぐことに決定した。
　二七日愛仁、飛鯨の両船により輸送された増援軍が到着したが、同時にそれは高陸号が撃沈され、同僚の兵士が海没したことをつたえ清国軍に絶望的衝撃をあたえた。
　清軍の兵力はこの結果、三五〇〇、野砲八門にとどまることとなった。
　清軍は南下する優勢な日本軍との決戦を避けることとし、主力である総兵聶士成のひきいる二〇〇〇で成歓を防衛し、提督葉志超は一五〇〇を指揮して公州に収容陣地を設け、敗北の場合は迂回北上して平壌の本軍に合体することとした。
　聶総兵は成歓の高地に堅固な陣地を構築し、兵力を分割して布陣した。これにたいし、歩兵四大隊、騎兵、工兵および砲八門を有する日本軍は右翼支隊の陽動作戦で清国軍主力を牽制し、その間に本隊が主陣地を占領する作戦に出た。日本軍の作戦は成功し、聶総兵が主力をひきいて日本軍の右翼に移動、奮戦する間に大島旅団主力は手薄となった主陣地を攻撃し、二時間の激戦ののち中心の月峰山陣地を突破した。
　聶総兵は砲八門を遺棄して公州に退却した。
　清軍の損害は葉提督の報告によれば二〇〇名余であり、日本軍の死傷は将校二を含む八二名であった。
　元来劣勢な兵力を過度に分割した清国軍は、作戦の誤りとあいまって各個撃破されたのである。
　しかし、平壌方面の清国軍本隊の圧力をうけていた大島旅団長は、追撃を断念して反転し、八月五日ソウルに帰還した。
　緒戦における海陸の二勝利は重要であった。
　いずれも優勢な兵力を擁した日本が順当に勝利を得たのだが、海軍の戦力に疑念を抱いていた日本国民は、豊島沖の勝報に狂喜した。
　成歓戦の勝利により、清国の最終的勝利を信じていた朝鮮官民は、表面的にではあるが日本の実力をみとめた。
　敗軍の将葉提督は、残兵をまとめて平壌にたどりつき平壌守備軍の総統に命ぜられたが、敗北の経験は、それ以後、清国の作戦指導に微妙な影響をあたえた。
　戦争がすでに事実となった七月三一日、日本政府は清国と戦争状態にはいったことを各国に通告し、ついで八月一日、宣戦の詔勅を発した。
　宣戦の詔勅は朝鮮の秕政の改革、治安維持、独立擁護を日本の目的とし、それにたいして、清国ははじめから平和を犠牲として非望を遂げんとしたものだと主張した。
　詔勅が、とくに「苟くも国際法にもとらざるかぎり、各―権能に応じて一切の手段を尽す」ことを宣示していたのは、直接には高陞号事件を念頭においていたのであろうが、根本的には列強の注目のなかで開始された「二流国」間の戦争という性格を反映していた。
　清国は七月三〇日、総理衙門から駐清各国公使に照会して、日本が国際法をおかしてまず開戦したことを説明し、開戦の責任はもっぱら日本にあると声明、翌三一日、小村臨時代理公使に国交断絶を通告した。
　八月一日、開戦の勅諭をくだしたが、そこには「日本は条約にしたがわず、公法を守らず、恣（ほし）いままに侵略政策を押しすすめ、もっぱら詭計をおこない、兵端を日本から開いたことは公論のすべて認めるところである」とあった。

　　　　　2　戦争指導 top

政略と戦略

　伊藤首相は開戦後まもなく一通の意見書を起草した。
　そこにおいて、伊藤は列強がとおからず合同して日清戦争に干渉を試みるであろうと予測し、その場合には、前回のように口頭のみでなく武力干渉にでるだろうと指摘した。
　したがって、目下の急務はこのような列強合同しての武力干渉にさきだち、「速やかに清国にむかって一大捷利を博し、何時にても敵国にたいしてわが要求を提出するの地歩を占める」ことだと主張し、二つの方針を提起した。
　その第一は速戦速決であり、第二は政戦両略の一致であった。

対朝鮮政策の決定

　列強の干渉が到来する以前に「一大捷利」を獲得する目的で、大本営は第一軍を発遣したが、陸奥外相もやはり、日本が大兵を発し、多額の戦費を消尽しながら、列強の干渉をうけて「何のうる所もなく」戦争を終ったならば、「衆論の反対」を免れないであろうと予想し、干渉が発生する以前に、朝鮮から何か「マトリアール（material＝物質）的事業」を獲得しなければならないと判断した。
　かれは、大鳥公使に、もし「清国流の政府が再興」されても、無効とならぬように、鉄道、電線、鉱山の利権を「条約上の権利」として獲得せよと指示し、「その実利益にあらざるも」、「日本人の目よりみて、日本の利益なりと想像しうべきものは」すべて獲得せよとつけくわえた。
　大鳥公使は、この指令にもとづいて、七月三〇日朝鮮政府にたいし、内政改革の続行、京釜（ソウル・釜山間）、京仁（ソウル・仁川間）鉄道の日本の資金、技術による建設、京釜、京仁間電信線の維持、政治、法律顧問および軍事教官に日本人を招聘すること、全羅道に一港を追加開港すること、七月二三日事変についての責任の免除を要求し、その内容をもりこんだ仮条約案に同意することを要求した。
　その第八項には、「将来朝鮮国の独立保護に関する一切の事宜は別に両国委員を派し会同商議決定すべし」と、将来における朝鮮の保護国化についての布石を忘れなかった。
　これにたいし、国王および大院君は表面では日本に協力することをよそおいつつ、裏面では平壌の清国軍と連絡をとって、清国による国家の「再造」と「付日売国の徒」の「廓清」をもとめていたから、この提議に抵抗をつづけ、交渉は進展しなかった。
　それを打開するためには、日本の対朝鮮政策を確定する必要があると考えた大鳥公使は「将来朝鮮を如何なる地位に置き、我は如何なる地位に立つべきや」と本国政府に質問した。
　第一軍が朝鮮に展開するにあたって、朝鮮にたいする根本的政策を決定する必要が生じた。
　陸奥外相は、八月一七日の閣議に、つぎの四案を提出し、対朝鮮政策を決定することをもとめた。

　陸奥外相は、甲案については、朝鮮内政に多少の改革をくわえても、独立を永久に維持することは不可能にちかいから「今回大兵を派出し、巨額の軍費を使用したる結果はついに水泡に帰す」とし、また親清派が擡頭したときはふたたび日清間に争論を生じ「今回の盛挙をしてほとんど徒労に帰せしめ児戯に終らしむる」としりぞけた。
　丙案を採用するときは日清両国の朝鮮にたいする利害はつねに相反するので、結局「議破るるか、しがらざれば談判遅延して長く交戦国の情形を継続するに至らざるか」と疑問を提起し、丁案については、戦争の結果より生ずる名誉と利益を欧州各国に分与することになるが、それによって日本のうしなうところは得るところに超過することとなり、帝国人民は満足しないであろうと指摘し、「帝国政府は大兵を出し、巨額の軍資を費したるの結果、何の得る所もなしとせば到底世論の攻撃を免れざるべきか」と否定した。
　残るところは、朝鮮を保護下におこうとする乙案であるが、陸奥外相の指摘によれば、この案には「半島の一王国をわって帝国の勢力の下に屈服せしむるときは、ついに他外国の非難と猜忌（さいき＝ねそみ）とを招き、或はこれがために無数の葛藤を生ずる」懸念があり、また、将来、清国、露国その他が朝鮮に侵略するときに、日本が独力で朝鮮を保護できるかどうかの疑問があった。
　閣議もこの二点については自信がなかったから、直ちに結論をだすことをためらい、「乙案の大意を目的となし置き、他日さらに廟議を確定することあるべし」と議決した。朝鮮を保護下におくことの確定は後日にゆだねられたが、朝鮮を日本の保護国とすることが、日本の対朝鮮政策の目的であることは、この閣議で決定したのである。
　大鳥公使はこの閣議決定にそって、さきの仮条約案に、二、三の修正を加え、第八項の保護を鞏固（きょうこ＝強固）とかえ、「暫定合同条款」となづけ、八月二〇日調印した。
　つづいて、二六日、日本軍の行動が中立侵犯となるのを防ぎ、日本軍の朝鮮派兵に名義をえて、列強の非難と干渉を防止するために「清兵を朝鮮国の境外に撤退せしめ」ることを目的に、「日本国は清国にたいし、攻守の戦争に任じ、朝鮮国は日兵の進退及びその糧食準備のためおよぶだけ便宜をあたう」ることを規定した「大日本・大朝鮮両国盟約」を調印した。陸奥外相によれば、この二条約は「朝鮮をわが手中に繋留（けいりゅう＝繋ぎとめ）し、敢て他顧する所なからしむる」策であった。

戦争と民衆

　民衆の多くは、開戦動機のわかりにくいこともあって戦争そのものにたいして無関心であった。
　ジャーナリスト生方敏郎（うぶかたとしろう）は「政府の事情も何も知らぬ地方民は、どうしてこの戦争が起ったかは容易に腑に落ちなかったであろう」と指摘している（『明治大正見聞史』）。
　長谷川如是閑（にょぜかん）も「そのころをいくら回想してみても、私たちが戦争にたいして深い関心をもっていたような覚えは全くない」と回想した（『ある心の自伝』）。
　そして、ドイツ人の医師ヘルツは、平壌の勝報をうけとっても、「日本人の態度が一般に予想していたよりも有頂天（うちょうてん）になっていないことは認めねばなるまい」と日記にしるした。
　しかし、反戦論もまた民衆をとらえることはできなかった。
　北村透谷（とうこく）らは、一八九〇年からクエーカー教徒プレスウェイトに協力して『懸賞問題答案平和雑誌』を翻訳出版し、「戦争は富貴なる安逸者の争を鎮定するために、貧賎なる労役者を用い、その職業を失わしめるものなり」と指摘し、「貧乏社会は責任を有する僅少の人びとのために血を流し、困苦を受くることを否むべし」と論じた。
　かれらはさらに　「もし労役社会にしてその状態を善くせんと欲せば、連合して戦争の源をたたざるべからず」と論し、「ゆえに彼等は宜しく『戦争はこれを起すところの者をして自らなさしむべし』との題目を以て目的となすべし」と力説した。
　だが、透谷が責任者となり、一八九二年三月から刊行した日本平和会機関誌『平和』は、一二号でもって翌年五月終刊のやむなきにいたった。
　民衆にとって、戦争は外側を通過してゆくものにすぎなかった。
　戦争に熱狂したのは士族だった。かれらは各地で義勇兵を志願し、また抜刀隊を編成した（『東京日日新聞』一八九四年六月二六日、二九日）。
　田山花袋は「維新の変遷、階級の打破、士族の零落、どうにもこうにもできないような沈滞した空気が長くつづいて、そこから湧き出したようにみなぎりあがった日清の役の排外的気分はみごとであった。
　戦争罪悪論などはまだその萌芽をも示さなかった」と回想している（『東京の三十年』）。
　戦争への熱狂はまた知識人をもとらえた。福沢諭吉は「日清戦争は文明と野蛮の戦争なり」と叫び、戦争に勝利するためには「内に如何なる不平不条理あるも、これを論ずるにいとまあらず」とまで述べたが（『時事新報』同年八月二九日）、この点は、キリスト教団も同様であった。
　日本平和会は解散し、その母胎のフレンド教会も分裂した。
　キリスト教団の指導者植村正久は　「今回の戦争は、大日本帝国が開進的天職を自ら意識し、これを世界に披露する機会」ととらえ（『福音新報』同年一一月）、内村鑑三は「日清戦争はわれらにとっては実に義戦である。
　その義たるや、法律的にのみならず、倫理的にもまたしかりである」と強調した。
　内村によれば、「日本は東洋における進歩主義の戦士である。ゆえに進歩の大敵である支那諸国を除けば、日本の勝利を希望しないものは世界万国にあるわけがない」のであった（『国民之友』同年八月二三日）。
　九月一日、第四回総選挙がおこなわれ、自由党は一三を減じ、立憲改進党は三を減じてそれぞれ一〇六、四五となり、立憲革新党は四〇、国民協会は三〇と微増した。

110
　九月一三日、大本営は広島に進むために東京を出発したが、同日発行された『国民之友』はわざわざ内務省検閲済と注記して、「民心の反動を予防せよ」と題するつぎの論説をかかげた。
　それは戦争による不景気にともない開戦後一ヵ月で、戦争にたいする倦厭（けんえん＝あきる）の気分がかなり広汎に広がっていることをつたえ、これになんらかの手をうつ必要を訴えていた。

　たしかに、不景気の風が吹きまくっていた。『東京朝日』は「商人はいずれも、一日もはやく戦争の納まらんことを願えり」とつたえたが（同年九月一日）、不景気は商業にとどまらなかった。
進修太郎（すすむしゅうたろう）『日清戦争と経済社会』（同年一一月刊）は、戦争によって打撃をうける割合を計算し、害毒をこうむる割合は農産品において一三％、商業において三一％、工業において五一％、運輸において一七％であり、平均して生産は三〇％以上減少すると推論した。
　『国民之友』が指摘するように、かれらが公然と戦争に不満をのべるようになれば、「反動の大波」がまきおこる危険があった。
　政府はそれを防ぐために、国民の愛国心を鼓吹する目的で忠勇美談を製造し、新聞はそれを大々的に書きたてた。
　美談の製造を急ぎすぎたために人ちがいも起った。
　たとえば、日清戦争のとき、もっとも多くの人にもてはやされたのは、成歓戦のときに死んでも口からラッパをはなさなかったという「安城渡しのラッパ卒」白神源次郎（しらがみでんじろう）だった。
　かれの劇的な最期は軍歌にうたわれ詩につくられた。
　ところが一年後に、戦死した白神は現役のときはラッパ卒であったが、この戦争では予備の召集兵で、ラッパ手をつとめていたのは木口小平（きぐちこへい）だったことがわかった。
　また、原田重吉（はらだじゅうきち）は平壌戦に玄武門一番のりでもてはやされ、のちに金鵄勲章を授与されたが、「名誉」の重圧におしつぶされ、酒色に身をもちくずし興行師に買われて玄武門破りの実演をうってまわり「皇軍の名誉」を汚したと軍当局の非難をあびた。
　しかも、一説では本当の一番のりは村松秋太郎（むらまつあきたろう）という兵士であったが、この村松が実戦談をやると国家が認めて金鵄勲章をあたえた権威がゆらぐので、警察は村松が語るのを禁じ、かれは生涯もの言わぬ人になったという（添田知道『演歌の明治大正史』）。
　国家は民衆の戦争熱をあおるために英雄を作りあげたが、その英雄もまた国家の犠牲者であった。

広島大本営

　九月一五日、明治天皇は広島に到着し、第五師団司令部庁舎に大本営が開設された。大本営の広島進出は伊藤首相の進言によるものであった。
　かれは作戦と外交とを一致させるためには、当時の通信手段からみて下関に大本営を進める必要があると上奏、それがいれられて師団司令部の設備のある広島がえらばれたのであった。
　広島は戦地からの報道がつたわるのはたしかにはやかったが、外交活動の点ではかえって不便だった。
　各国の外交官は東京に駐在していたから、首相、外相が広島に常駐していることは外交の進行を多分に困難にした。
　だから、伊藤の真の狙いは作戦と外交の一致をはかるためよりも、別のところにあった。
　大本営が広島に進出して天皇親征の実を示し、日清戦争が天皇のリーダー・シップによって戦われていることを事実をもって民衆にしめし、かれらを戦争に統合しようとしたのである。
　新聞はただちに反応し、広島に派遣された民友社の記者平田久は、感激をもって「我が陛下は国民各個の心中に君臨し給う。我皇万才」と書いた（『新聞記者の十年間』）。
　大本営軍議の参列者は、伊藤首相、陸奥外相のほか参謀総長有栖川宮熾仁（たるひと）親王、参謀次長兼兵站総監川上操六（かわかみそうろく）、野戦監督長官野田豁通（のだひろみち）、運輸通信長官寺内正毅、野戦衛生長官石黒忠悳（いしぐろただのり）、海軍軍令部長樺山資紀、陸相大山巌（おおやまいわお）、海相西郷従道であった。
　べつに侍従武官長兼軍事内局長岡沢精（おかざわすぐる）が侍立し、また必要に応して陸海軍参謀二名と管理部長が出席した。
　天皇は常時出席し、積極的に戦争を指導した。
　開戦時の消極性は戦局の進展とともにきえうせた。大本営の広島進出もそのあらわれであったが、御製も「ゆくすえは　いかになるかと　暁の　ねざめねざめに　世を思うかな」から、軍歌「成歓の駅」にと変化した。
　それは「我が勇猛のつわものは　彼我の屍を踏越えて　勇み勇みて進み行く　此処は牙山の本営と　進めや進めわが軍の　鋭くうち出す砲撃に　守れる敵も乱れつつ　苦もなく砲塁乗取て　三たび凱歌を唱えけり　三たび凱歌を唱えけり」と戦勝を謳歌していた。皇后も陸軍病院に行啓して慰問した。
　こうして、明治天皇は日清戦争を先頭にたって推進したが、この活動は天皇制イデオロギーを民衆に浸透させるとともに、軍人の天皇との一体感を強化するのに役立った。
　軍人勅諭にしめされた、天皇は軍の頭首であり、軍は天皇の直率下にあるという皇軍意識は、実感をもってうけとめられ、軍人の間に国民の軍隊という意識よりも天皇の親軍であることを強調する皇軍観が形成されるうえで重要な契機となった。

　　　　　3　朝鮮の制圧 top

平壌陸戦

　宣戦布告の翌日、大本営は伊東連合艦隊司令長官にたいし、黄海の制海権を確保するために艦隊決戦をいどむよう命じた。
　連合艦隊は朝鮮南部の前進根拠地に進出し、黄海を索敵した。
　しかし、イギリス東洋艦隊司令長官フリーマントルは、日本海軍の行動はきわめて退嬰的で、積極的に艦隊決戦を企図しているとは思われないと覬察し、日本海軍の消極性は制海権の真意義を理解しないところからきていると指摘した。
　さらに皮肉な評者は、伊東長官が清国艦隊の砲力をおそれてぐずぐずしているのだと批評した。
　日本にとって、できるだけはやい機会に一大勝利を獲得することは、欧米諸国に干渉のいとまをあたえないためにも、また国内人心を戦争に統合してそれを維持していくためにも絶対に必要な条件であった。
　しかし艦隊決戦は発生せず、制海権の帰趨は不明であったから、仁川にむけて大輸送船団を送ることは冒険であった。
　そこで朝鮮遠征軍は釜山に上陸し、八月の炎天下に長大な陸路を徒歩によって進軍しなければならなかった。
　制海権がないために、兵士たちの糧食も陸路で補給する必要があったから、兵站の不十分な日本軍は、朝鮮民衆から直接人馬や物資を徴発した。だが、現地では官吏も民衆もすすんで協力するものは、ほとんどなかった。
　日本軍と公使館員は輸送手段の確保に苦しみ、道路に待伏せして「およそ通行の牛馬は、荷物を載せたると否とにかかわらず、ことごとくこれを押拿（おうだ＝取上げ）する」という「非常手段」にまで訴えた（杉村濬『在韓苦心録』）。
　こうした無謀な手段は、いっそう朝鮮民衆の反感を深めた。
　日本政府は八月下旬に結んだ「両国盟約」で、朝鮮政府が日本軍の進撃に全面的に協力することを約束させていたが、参謀本部の公式戦史は「（朝鮮）政府の威信は地を払い、ほとんど命に応ずる者なく」そのために「諸隊の糧食ほとんど欠乏」したと記録している。
　この隘路のため、釜山なら全部隊を揚陸することはできなかった。
　第五師団は後続部隊の一部を清国艦隊の威力のおよばない元山に上陸させ、食糧の現地調達により険阻な山地を通って平壌に接近させることにした。
　第五師団はソウルから北進する主力、元山から西進する支隊、釜山に上陸し行軍中の後続隊と過度に分散し、師団長野津道貫（のずみちつら）は各隊を掌握できなかった。
　もし、清軍がこの状況を知って各個撃破作戦にてたら敗北するおそれは十分にあった。
　大本営はこの危機を救うために、山県第一軍司令官の直率する第三師団を、連合艦隊の護衛のもとに海路仁川に直送した。
　北洋艦隊主力が健在であった当時にあっては、それは一種のかけであったが、兵力温存を指令されて索敵活動を中止していた北洋艦隊は出動せず、九月一三日、山県司令官はソウルに到着した。
　山県は、麾下の第一軍将校にたいして「万一、如何なる非常の難戦にかかわるも、決して敵の生擒（いけどり）する所となるべからず、むしろ潔ぎよく一死を遂げ、もって日本男児の気象を示し、もって日本男児の名誉を全うすべし」と訓示した。
　日本軍における降伏禁止の伝統は、このとき発生したが、その対象が将校だげであって下士官、兵を含んでいないことは注目すべきであろう。
　日本軍の進攻にたいし、清国軍は平壌に一万二〇〇〇の兵力を集中した。平壌は後方基地から離れすぎていて、純軍事的見地からいえば清国軍主力は朝鮮領内から撤退し、鴨緑江によって戦う一方、山地で運動戦をおこなうことが望ましかった。
　しかし、政略的にみるならば、清国は宗主国の権威にかけても平壌を日本軍の手にゆだねることはできなかった。
　清国は政略を戦略に優越させ、平壌を固守することとしたのである。
　元来、清国では政治が直接統帥に介入し、政治と軍事が混同されていた。野戦部隊の指揮権すら軍事に全く経験のない文官が握っていた。
　それは北洋陸軍が形式的には国軍に相違ないが、財政的には李鴻章の私兵で、かれの地位を維持、強化するために建設されたことから生じた必然的現象であった。
　それは統帥権独立の名目のもとに、ともすれば統帥が政治をおかし、戦略が政略に優越して軍事的見地からのみ政策決定のおこなわれる傾きのあった日本と対照をなしていた。
　北洋陸軍はモーゼル式小銃、クルップ式野砲を装備していたから村田銃、青銅砲の日本軍よりも武器の点ではまさっていた。
　しかし、内戦用、示威用の軍隊にすぎなかったから近代的戦闘に不可欠な給養、輸送の機関や兵站の設備を全く欠いていた。
　そのために一箇所に兵力を集中することができなかったし、機動力が低く、部隊の移動にはいつも大混乱がおこった。このため運動戦は不可能で、退守防衛作戦が中心となった。
　清国軍は攻勢作戦を欲しなかったし、またそれを実行する自信も持っていなかった。
　平壌に進出するとともに防禦施設を堅固にし、弾薬、食糧を十分に貯蔵した。
　これにたいし、食糧不足になやまされ、清国軍の防禦陣地強化をおそれた野津師団長は、後続の第三師団が到着すると、いっそう補給が難かしくなるとみて、その来援をまたず第五師団のみで強襲することを決定した。
　この作戦ははなはだ冒険的であった。
　堅固な防禦陣地による守兵にたいし、攻撃軍はほぼ三倍の兵力を用意するべきであったが、師団長の掌握していた兵力は歩兵第一八連隊基幹の元山支隊を含め約一万七〇〇〇で清国軍の一・四倍にとどまっていた。
　師団主力はまったく常食をもたず、道明寺糒（どうみょうじほしい＝米を蒸したのち干した非常食）二日分と、小行李の弾薬を携えたのみで、もし激戦が二日以上続けば、弾薬、糧食ともに補充の道がなく、攻囲をといて退却するほかはなかった。

　九月一五日、平壌包囲の態勢をとった日本軍は未明から攻撃を開始した。
　守備軍の各部隊は統一的に指揮されないうえに、各将兵一人ずつをとっても、戦意をはじめ素質、訓練、編成などのすべての点て日本に劣っていた。
　それは「日本兵一をもって清兵三に敵し得べき程度」と評価された（誉田甚八『日清戦史講究録』）。
　さらに葉提督の敗北主義が問題であった。
　これよりさき葉提督は四方から日本軍が平壌にせまったと聞くと、軍議に不戦退却案を提出し、鴨緑江まで退却して反撃することをはかった。さすがにそれは否決されたが、元山、朔寧（さくねい）支隊が牡丹台（ぼたんだい）の要地を占領し、玄武門を突破すると葉提督は反撃の気力を失い、白旗を出して日本軍の攻撃をゆるめ、夜陰に乗じて脱出した。
　当時、城壁を利用しての抵抗に日本軍は苦戦し、攻撃正面の大島旅団は全弾をうちつくして突撃路を開くことができなかった。
また、北面の指揮官左宝貴（さほうき）は陣頭指揮で日本軍を襲撃、奮戦のうえ壮烈に戦死するなどなお清国軍に戦闘継続の可能性はあった。しかし、総指揮官の敗北主義が大潰走を招き、日本軍は翌朝ほとんど無血で平壌を占領した。
　平壌の陥落によって清国は朝鮮国内に拠点をうしない、朝鮮にたいする権威を完全に失墜した。
　一五日未明からほぼ二四時間の戦闘で日本軍の死者一八〇にたいし、清国軍の死者は二〇〇〇に達した。
　戦略的にも戦術的にも日本軍の大勝であったが、戦闘の経過をみれば、日本の作戦には兵力集中、補給能力など幾多の問題を含んでいて、実力で勝利を収めたよりも清軍の欠陥によって勝利したというのが事実に近かった。

黄海海戦

　平壌陥落の翌一七日、世界史上はじめての汽走艦隊同士の海戦である黄海海戦がおこった。
　連合艦隊は陸上の平壌作戦への策応を命ぜられ、一六日夜前進基地を出撃して大孤山沖に達したとき、朝鮮への増援隊を護送中の清国艦隊を発見した。海戦は正午からはじまり、夕刻うすぐらくなるまで続いた。
　海戦に参加したのは日本が旗艦松島以下二一隻、清国が旗艦定遠以下一四隻であったが、排水量の総計は四万トンにたいし三万五〇〇〇トン、平均速力は一六ノット対一四ノット、実馬力は七万三〇〇〇馬力対四万六〇〇〇馬力と日本が優勢であった。
　ただ重砲のみが日本一一門、清国二一門で、清国がまさっていたが、小口径速射砲は日本六七門にたいし清国六門で、総戦力において清国艦隊の劣勢はあきらかであった。
　しかも、清国艦隊は陸兵輸送船の護送中に海戦が発生したので、陸岸をすぐ後方にひかえて戦わねばならず艦隊運動が圧迫された。
　約六時間にわたる戦闘で超勇（ちょうゆう）・致遠（ちえん）・経遠（けいえん）が沈没し、揚威（ようい）・広甲（こうこう）が座礁大破するなど海戦は日本艦隊の圧倒的優勢のもとですすめられたが、清国艦隊も勇敢に戦った。
　来遠は襲撃隊を呼集して白兵戦を企だて、致遠は衝角で日本艦を撃沈しようとして突撃した。
　日本艦隊は一隻もうしなわなかったが、旗艦松島は定遠の巨弾によって定員の三二％にあたる一二一人の死傷者をだし、比叡・赤城も大損害をこうむった。
　これにたいし、日本艦隊の必死の攻撃にもかかわらず定遠・鎮遠は撃沈できなかった。
　「まだ沈まずや定遠は」とは「勇敢なる水兵」三浦虎次郎の声のみではなく、全艦隊将兵の声であった。
　日本艦隊は勝利を実感することができなかったので、追撃にうつらず夕暮とともに反転して根拠地にもどった。
　結局、清国艦隊は陸兵揚陸という戦術的目的だけは達成することができた。
　鎮遠乗組み将校マクフィギン少佐は、日本艦隊が反転したとき、その理由を怪しみ、もはや戦闘力を喪失したからだろうとみた。
　実はこのとき、清国艦隊は砲弾をほとんどうちつくしていたのである。
　黄海海戦の結果、清国艦隊はほぼ三〇％をうしない、残艦にも大損害をこうむり、ふたたび決戦をいどむ戦意をなくした。
　黄海の制海権はまったく日本のものとなった。
　海戦の勝敗を決定した第一の要因は、清国が艦隊使用法を誤ったことにあった。
　清国指導部は艦隊を制海権獲得にもちいず、主として陸兵輸送船の護送任務にあて、艦隊の運動区域を鴨緑江から山東岬角にいたる一線から西に制限した。
　このため、丁汝昌提督は十分の索敵活動をおこなうことができず、黄海海戦でも不利な沿岸側に布陣しなければならなかった。
　第二の要因は、清国は強大な艦隊を建設したが、戦力を保持するために必要な改造、改装を怠った点にあった。
　そのために、ほとんど新式の速射砲をもたず、日本艦隊の速射砲に圧倒された。
　また整備不良で規定の速力で走ることができず、弾薬の備蓄も不十分で、海戦中その不足に悩まされた。要するに、新式優勢な日本艦隊が旧式劣勢な清国艦隊をうち破ったのであった。
　平壌戦の第一報は一六日の夜おそく入電し、一七日勝利を報ずる号外が国民を狂喜させた。
　ついで一九日、黄海海戦の勝報がはいった。
　明治天皇は「朕、我連合艦隊の黄海に奮戦し、大勝を得たるを聞き、その威力既に敵海を制圧するを覚ゆ。深く将校下士卒の勤労を察し、茲に特殊の勲功を奏するを嘉（よみ）す」と勅語をくだし、みずから軍歌「黄海の大捷」を作詞し、「忠勇義烈の戦いに　敵の気勢をうちひしぎ　わが日の旗を黄海の　波路に高く輝かし」と戦勝を賛えた。
　戦争目的の第一段は平壌と黄海の戦闘によって達成された。戦争を終結させることが必要であれば、このときが好機であった。
　しかし、陸軍はかねての計画にしたがい、黄海海戦の公式報告が到着した二一日、旅順攻略を主任務とする第二軍の編成に着手し、陸相大山巌を軍司令官に任命した。

イギリスの干渉

　平壌と黄海における清国の敗北は列国に衝撃をあたえた。
　日本の勝利のつたえられた九月二二日、ロンドン発行の『エコノミスト』は「日本が十分勝利を得るときは、中国の未来に最も恐るべき結果を生ずべし」と警告した。
　すなわち、チベット、トルキスタン、満州は清帝国の版図から離脱し、中国本部も四分五裂の状態となるであろう、無政府状況が出現したら、各地は自立し幾年かにわたって擾乱の続くおそれがあるが、それは従来の貿易を中絶させるであろうと予想し、「今の秩序を以て平和を維持し、大に商売の発達」をはがるためには「穏当なる約束をもって、すみやかに平和の局を結ぶ」ことが望ましいと訴えた。
　ロシアの有力紙『グラジダエン』は、二七日「日本が全勝を博し平和の条約を結ぶにさいし、日本の要求しうべがらざるものあるを知らしめ置かざるべからず」と前置きして、そのうちもっとも緊要なものは、朝鮮半島を日本に領有させないことであると主張した。
　一〇月五日、イギリスは各国に通牒して、現在清国で動きはじめた革命運動にたいし、在留ヨーロッパ人を保護する共同行動をよびかけ、ついで翌六日、独仏伊露米五国にたいし日清戦争の講和を連合して勧告することを提議した。
　イギリスの提示した条件は、朝鮮独立の列国による保証および、清国の日本にたいする戦費賠償の二項目であった。
　八日、駐日公使トレンチは日本政府にこの二条件による講和について意見を打診した。
　このとき、日本政府は講和条件を準備していなかった。
　陸奥外相はイギリスの提案にこたえるためには、講和条件の大綱を定めておく必要があると考え、つぎの甲乙丙三案を起草して伊藤首相の意見をもとめた。これは政府レベルで、戦争目的を明確にした最初の文書であった。
　甲案
　�@清国は朝鮮の独立をみとめ、かつ朝鮮の内政に干渉しない永久の担保として、旅順口および大連湾を日本に割与すること。
　�A清国は日本に軍費を償還すること。
　�B清国は欧州各国と締結した条約の基礎にたって日本と条約を締結すること。
　　　清国は以上平和に復するための条件をみたすまでのあいだ、日本政府に十分な担保をあたえること。
　乙案
　�@各強国が共同で朝鮮の独立を祖保すること。�A清国は台湾全島を日本に割与すること。
　　　以下甲案�A以下と同じ。
　丙案、
　日本政府は如何なる条件ならば、平和を回復することを承諾するかを確言するに先だって、清国政府の意向を承知したい。
　甲案は、朝鮮の植民地化と旅順と大連の獲得を公式に表明した点て画期的であった。
　これにたいして乙案は、イギリスの提案にそったものであるが、伊藤首相は、諸強国の朝鮮への進出を認め、「多少の分け前」をあたえることになるのみでなく、日本が旅順、大連を占拠する理由がなくなると述べて乙案をしりぞけた。
　陸奥外相もイギリス自身が、「種々困難を感じ」ている現状にあるので、到底日本にたいして武力干渉などの「手あらき挙動」にはでないと判断し、「遠慮するにおよばず、充分に我が欲する所」を主張すべきであると、甲案の採択を要望した。
　陸奥外相は、イギリスによって「外国より容喙の端緒」がひらけたと認識し、「外国の干渉余り面倒ならざる以前に」どの地方でもよいからできるだけ広範囲を占領しておくことが必要となったと指摘して、甲案を講和条件とするためには、第二期作戦をすみやかに実行することが絶対的必要条件であると力説した。
　しかし肝腎の旅順攻撃軍すらまだ出発していなかったから、伊藤首相はイギリスへの回答は旅順、大連の攻略後までにひきのばすべきだと考えた。
　だが、回答をいつまでもひきのばすことは困難だった。陸奥は一一日も重ねて「此際わが軍隊が一日もはやくある質物を取置き候事は実に必要」であると、第二軍の宇品出港を督促した。
　一五日、待望の第二軍が征途についた。同日、イギリス公使から回答の催促をうけた陸奥は、いつまでも回答を遷延することはイギリスを「軽侮する如き姿」になるので、「得策」とはいえない。第二軍がある程度占領地を拡げても、日本が講和の条件を明示できるとも考えられないから、一応イギリス政府の調停に「同意するにもあらず、また不同意にもあらざる如き体裁」で、回答したらどうかと提案した。
　伊藤首相は「帝国政府は戦争の現状においては、なお事態の進歩をもって満足なる談判上の結果を保証するに足るものと思考する能わず」という理由で、「帝国政府は戦争を終結する条件如何に関し、その意志を発表することを見合わすのやむを得ざるを認む」と、イギリスの申出を拒絶した。
　この回答は、二三日イギリス公使に伝達されたが、これによって全世界は日本の戦争目的が、たんに朝鮮の領土保全と戦費の賠償にとどまるものでないことをしった。
　イギリスの調停が、このとき失敗に終った理由は、イギリスの世論が清国の敗戦にともない、そこから日本に移りつつあり、政府はそれにひきずられて強力な手段にでられなかったからであり、また、列強がイギリスの連合干渉提議に応じなかったからであった。
　ロシアは、八月二一日の特別会議で、列国との協調がロシアにとりもっとも望ましい朝鮮の領土保全をもたらすという方針を採用していたから、イギリスに協力する姿勢をとったが、アレクサンダー三世が重態におちいり、ギールス外相の病気も悪化したため遠い極東の問題まで考慮する余裕をうしなっていた。
　アメリカはヨーロッパ諸国と連繋を結ぶことは従来の伝統に反すると拒絶した。
　ドイツも行動をともなわぬ、たんなる外交的交渉では日本の感情を害するのみで、時機尚早だと反対した。
　ドイツのマルシャル外相は、青木公使にもしドイツが反対しなかったら日本にたいする武力干渉がおこなわれたと「確言」し、日本に恩をうりつけた。
　列強による連合干渉は成立しなかったが、イギリスの調停とその失敗によって、列強は、日本が朝鮮の保護国化と旅順を含む中国領土の分割を欲していることをほぼ認識し、日本の野心に危惧の念を抱いた。
　これによって後年の三国干渉への道はおおきくきりひらかれた。
　陸奥外相はのちに「幾分か国民の希望を満足せしめたる後にあらざれば、到底外来の危機を予防するの術なきを察した」と述べて、三国干渉の責任を国民の好戦欲と軍部の領土的野心に転嫁したが、戦争目的を旅順、大連の獲得にまで拡大したのは伊藤首相と陸奥外相であり、国民ではなかった。
　三国干渉を招きよせた責任者をもし指名するとすれば、それは旅順と大連の占領まで列強の調停に応じないという方針を決定した伊藤首相と陸奥外相であった。
　一一月七日付の『東京経済雑誌』は、義戦論を批判し、日清戦争の原因は「事実を明白に露白せば、朝鮮において日本の利益と支那の利益の衝突是也」と指摘し、「万一、朝鮮独立のために一億五千万円の軍費を出し、数多の人命を棄つるを顧りみざるが如きことあらば、余輩人民は決して承知せざるなり」と、朝鮮その他における利権の獲得こそが戦争目的であると主張したが、それは政府の戦争目的の拡大を反映していたのであり、決してその逆ではなかった。