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5　清国領土への侵入

　　　　　1　遼東半島の戦闘 top

第七議会

　一〇月一五日召集された第七議会は、大本営のすすめられた広島で、一八日開院式をおこなった。
　徳富蘇峰は同日の『国民新聞』紙上で「未曾有（みぞう）の議会に、未曾有の時において、未曾有の地に開かれたり」と、まず議会の画期性を強調し、
　「今回の議会は日本国民の特性を世界に摧揮（かくき）するの一機会也。
　且つ日本国民が立憲政治を享有するに足る資格を証明する一の試練なり。……
　今日においては政府なく、六派なく、自由党なし」と述べ、今日の議会が一致協力し、日本が挙国征清の運動をおこなっている実を議場のうえに発表するならば、一師団の兵力を動かすよりも効果があると、各政党と国民によびかけた。
　しかし、伊藤首相は「衆議院は多少暴言なきを保せず、むしろ最初より貴族院といたし候方しかるべく」と、衆議院の出かたを警戒し、一九日まず貴族院で演説し、ついで衆議院で演説することとした。
　だが、伊藤首相の警戒は杞憂にすぎなかった。
　第七議会は一億五〇〇〇万円の臨時軍事費予算案、公債募集にともなう法律案を無修正で可決し、すでに発布した軍費支出に関する緊急勅令にも事後承認をあたえ、さらにすすんで征清目的に関する建議案を提出、「上下一致、和協もって事に茲に従わんと欲す」と誓い、内閣にたいしては、「上は征清の聖旨を対揚し、下は国民の輿論を貫徹」することを希望し、二三日の閉会式までにあらゆる議案を通過させた。
　『報知新聞』は、「第七議会はただに日清戦争に関する国論の帰一を公式的に表彰して、もって国民の大決心を益々鞏固ならしめたるのみならず、世界立憲史に一大紀元をひらきて、もって立憲政治の前途をおおえる疑雲を一掃したり」と賛えた。
　日本の政争を深刻に考え、国内の一致を不可能とみた清国指導者は重大な誤謬をおかしたことになった。
　民友社の記者平田久は、臨時議会を傍聴し、「天下公道のために戦争し、戦争のために大本営は進められ、進められたる大本営の地において、大元帥纛下（とうか）親ら臨時議会を開かせらる。
　天の時、地の利、人の和すべてわが国の上にあり」と、『国民新聞』紙上に書いたが、臨時議会の広島における開会は、天皇が戦場における兵士と同様、いかに質素な生活を送り、不便を忍んで戦争の先頭に立っているかを強調する絶好の機会を提供し、戦争遂行のための挙国一致をつくりあげるうえに大きな役割を果した。

旅順陥落

　議会の軍事費可決をまっていたように、第一軍は二四日、鴨緑江を渡河して清国領土に侵入した。
　第二軍はこれに呼応して同日未明、盛京（せいきょう）省花園口（かえんぐち）に無血上陸した。
　第一軍は二五日、虎山（こざん）を守備する馬玉昆軍を破り、翌二六日、九連城（きゅうれんじょう）に入城、二九日鳳凰城（ほうおうじょう）を占領、三一日には安東（あんとう）に民政庁を開設した。
　伊藤首相は一一月一日、
　「鴨緑江の戦勝、ひきつづき大山の揚陸も都合よく相運び候趣については、不日金州（きんしゅう）戦争の報知もこれあるべくと相待ちおり候。
　天津、上海辺よりの報知の模様にては、山海関その他天津附近の地にはほとんど数十万兵を招集する趣をもって推考いたし候えば、金州半島占領位のことにては、到底かれより和を乞うの手段にいで候などのことは万これなかるべくと存じ候ゆえ、旅順陥落のうえは大挙天津を衝くの策やむをえずと存じ候」
　と、朝鮮に公使として赴任した井上馨に報じた。
　第二軍の作戦も順調にすすみ、一一月六日金州城を攻略、七日大連湾砲台を占領、一二日は金州に民政庁を開設した。攻城砲部隊の到着をまち、第二軍は一七日旅順攻撃のために前進した。
　旅順要塞は北洋陸海軍の根拠地で十数年の時日をかけて構築し、守兵は一万三〇〇〇といわれたが、指揮官に戦意がなく、守備兵も掠奪暴行のうえ、ほとんど戦わないで潰走した。第二軍は二一日、わずか一日でこれを占領した。
　旅順の陥落は、清国にとっては平壌失陥につづく打撃であった。
　それは清朝の故地満州における最大の軍事拠点をうしなったというのみでなく、北洋艦隊は唯一のドックと工廠をうしない、以後艦艇の修理は不可能となった。
　徳富蘇峰は「旅順口の大勝は、大日本膨脹史の第一頁に特書すべき大事実也」と書いたが、それはかれが、
　「旅順口の東洋における、あたかもコンスタンチノープルの地中海におけるがごとし、ひとたび旅順口を占領す。
　すなわち支那の頭首をして絞約せしむるにたる」と認識したからであった。
　蘇峰によれば、旅順口に二、三の艦隊を配置すれば、
　「渤海（ぼっかい）は口を鎖されたる袋がごとく、而して北京は則ち袋底とならむ。
　一冬このごとくせば、北京百五十万の人民、戦わずして餓死すべし」という「清国の死命を制す」る地にあった。
　かれは「独り清国の死命を制するのみならず、朝鮮の死命もまた、旅順口の占領者の手中に帰することを否定する能わず」と指摘し、「東洋の平和を担保するの関鍵」だと強調して日本が永久に旅順口を占拠すべきだと力説した。
　かれが、旅順口の永久占領を力説したのは、「吾人、もし今日においてこれを取らずんば、他の強国がこれを取るなきを必すべきや」と考えたからである。
　かれはこのとき、日清戦争が帝国主義の中国分割競争の一環であることを正確に認識していたのであり、そのゆえに、
　「吾人をして是非ともこの旅順口をわが大日本の版図にくわえしめよ。
　而してわが佐世保をして旅順口に出張せしめよ。
　しかる時に清国をしてふたたび我に復讎（ふくしゅう）を逞（たくまし）うすることを制すべし。
　朝鮮をしてその独立を保証すべし。
　他の強国をして東亜を掩有（えんゆう）し、東洋の平和を攪乱せしむるなかるべし」と結論したのであった。

山県大将の召還

　旅順の占領は、日本軍につぎの作戦をどこに指向するかの問題を提起した。
　伊藤首相は、一方では清国が降伏しなければ、直隷決戦もやむをえないと決意したが、他方では列強の動向から「一、ニカ月のうち結局にいたりたきもの」と希望していた。
　これにたいし、山県第一軍司令官はすでに一一月三日付で、大本営にたいし、「征清三策」を上申し、積極的な冬季作戦を主張していた。
　それは、
　�@　第二軍の上陸地点から海路をとって山海関付近に再上陸し、北京攻撃の根拠地を占領するか、
　�A　旅順半島に突出し、兵站基地を結氷しない海岸に移して補給の便をはかるか、
　�B　ただちに北進して奉天を攻撃するか、三案のうちいずれかの案に決定せよと要求していた。
　�@、�Bとも冬季作戦が困難であること、兵站線が延長して補給が容易でないことを考えれば実施には幾多の障害があった。
　実行可能な案は�Aであったが、大本営は既占領地の放棄を決心することができず、現地でそのまま冬営することを命じた。
　山県軍司令官はこれに不満を抱き、とくに第二軍の旅順攻略の成功に刺激され、二五日、川上参謀次長の塩屋兵站監にくだした命令を拡大解釈して、独断海城作戦を下令した。
　これは大本営の冬営命令に反していた。山県は
　�@　戦闘がないと兵士の士気が沈滞する、
　�A　敵軍がその間に防衛体制を強化する、
　�B　直隷作戦を決行するためには、背後の安全を確保する必要があるという理由をあげ、海城攻略に成功したら、ついで山海関攻撃にでることを決心した。

旅順虐殺事件

　山県大将召還事件と同時に、重大問題が発生した。
　一一月二八日付の『ニューヨーク・ワールド』は旅順の日本軍は陥落の翌日から四日間、非戦闘員、婦女子、幼児など約六万人を殺害し、殺戮を免かれた清国人は旅順全市でわずか三六人に過ぎないと報道した。
　『ワールド』は「日本は文明の皮膚を被り、野蛮の筋骨を有する怪獣なり。日本は今や文明の仮面を脱し、野蛮の本体を暴露した」と糾弾した。
　旅順から日本にたちよった『タイムズ』通信員は、陸奥外相に日本軍は捕虜を縛ったまま殺害し、平民とくに婦人まで殺したのは事実である、これは各国の特派記者や東洋艦隊の士官、イギリス海軍中将まで目撃していると強調し、「日本政府の善後策如何」と質問した。
　この報道は全世界に転電され、日本軍国主義の残虐性は世界のすみずみまでつたえられた。
　日米改正条約を審査中だったアメリカ上院では、日本に裁判管轄権をあたえるのは時機尚早だという意見が擡頭した。
　一二月一五日、アメリカ公使エドウィン・ダンは陸奥外相を訪問してこの情勢をつたえ、「この際日本政府において何とか善後の策をほどこさざれば、これまで得きたりたる日本の名誉はことごとく消滅すべし」と警告した。
　早急に善後処置をとり、責任者を処分する必要が生じた。
　しかし、虐殺事件を調査すれば、責任問題は、山地第一師団長から大山第二軍司令官にまでおよぶ危険があり、もし、そうなれば、山県大将とあわせて出征軍司令官の双方を更迭することになる。
　外地で戦闘指揮中の最高司令官の召還は、出征軍の士気沮喪をまねくのみではなく、政府にたいする軍の反撃をうむおそれがあった。
　また、当時軍司令官に補職可能な現役将官は、大将に山県と大山のほかは有栖川宮熾仁（たるひと）親王（参謀総長）、小松宮彰仁（あきひと）親王（近衛師団長）の二人、中将に山県の後任として第一軍司令官となった野津道貫、山治元治（やまじもとはる＝第一）、佐久間左馬太（さくまさまた＝第二）、桂太郎（第三）、北白川宮能久（よしひさ）親王（第四）、野津の後任として昇進したばかりの奥保鞏（おくやすたか＝第五）、黒木為禎（くろきためとも＝第六）の各師団長のほかは、すでに高齢の高島鞆之助（たかしまとものすけ＝枢密顧問官）および黒川通軌（くろかわみちのり＝東宮武官長）と参謀本部次長の川上操六のみであった。
　もし、山県大将につづいて大山大将を召還すれば、後任人事が難行することはあきらかで、その後の戦争指導を阻害するおそれがあった。
　陸奥外相から連絡をうけた伊藤首相はこれらの事情を考慮したのであろう、「取糺（とりただ）すことは危険多くして不得策なれば、この儘不問に付し専ら弁護の方便を執るの外なし」と指示した。
　こうして旅順虐殺事件の責任は不問に付されたが、その結果、日本軍の軍紀にはおおうべがらざる汚点が生じ、残虐行為にたいする罪悪感はうしなわれ、そののちこの種の行為を続発させることになった。
　陸奥外相は、公正な善後処置をとることができず、もっぱら弁明によって局面を糊塗するほかはなく、各国に弁明書を送り、とくに『ワールド』紙上には署名人で論文を投じ、「旅順虐殺の報道には多少誇張に失するものあり。例えば被殺者の多数を非戦闘員というも、実は清兵が市民に仮装せしものなり」と苦しいいいわけをした（小松緑『明治外交秘話』）。

　　　　　2　対朝鮮政策の矛盾 top

井上公使の赴任
　
　平壌戦の勝利ののちに大鳥公使を更迭しようという議論がもちあがった。
　慰問大使として朝鮮に派遣された西園寺公望（さいおんじきんもち）ら一行が九月二二日広島に帰着し、同行の法制局長官末松謙澄（すえまつけんちょう）の復命で、朝鮮の内政改革が難行していることが判明したからであった。
　伊藤首相は、朝鮮の内政改革を幾分かは成功させなければ、諸外国から内政改革は開戦の口実につかったにすぎないとの「批議」を招くことになり、「国家の威信に関し、甚だ不安」と述べた。
　井上内相も「朝鮮政府へたいするの処置……これまでのごとくは、取かえしもつき申さず候」と賛成し、みずから朝鮮に赴任して「老後の一腕も試みたい」と要望した。
　伊藤首相は井上の希望をよろこび、従来の閲歴名望を考慮して特派全権弁理大臣として派遣しようとした。
　これにたいし、大鳥公使の立場に同情的だった陸奥は、井上を弁理大臣として派遣すれば、列強は日本が朝鮮を併合するものとして猜疑するから、「もっとも不得策」であると反対し、井上の地位にたいする遠慮があるのならば、かれ自身が外相の職をなげうち、一公使として赴任すると主張した。
　陸奥外相の強硬な反対により、井上は公使に任命されたが、事実上、「監国」として朝鮮政府に君臨することが目的であった。
　かれは一〇月二六日ソウルに着任し「右に大院君を斥ぞけ、左に王妃を抑える」方針をとり、ただちに大院君を政権から排除した。
　元来、大院君が政権についたのは、日本のあとおしによっていたから、これは方針の大転換であった。
　井上公使は一一月二〇日と二一日の両日にわたって、内政改革綱領二〇ヵ条を朝鮮国王に上奏したが、それがどのような意味をもっていたかは、一二月四日の陸奥外相への具申であきらかにされていた。
　具申は「現今の機会に乗じ、軍略的関係ならびに実利的関係におげる我帝国の地位を鞏固」にするためにつぎのような要求を提案するべきだと述べて、朝鮮の完全な属領化をめざしていた。
　�@　京釜、京仁鉄道および京義（ソウル・義州間）鉄道の建設利権および、
　�A　電信線管理権、
　�B　海軍要港の租借、
　�C　古阜港、および大同港の開港、居留地の設定などの特権を日本にあたえること、
　�D　三〇万円貸与の代償として、海関税を抵当とし、日本人税関監督官を派遣すること、
　�E　全羅、忠清、慶尚三道の租税を抵当として五〇〇万円を貸与し、その元利払い済みまでその三道の税務および地方事務の監督者として日本政府官吏を聘傭すること。
　この提案のうち、とくに知因の借款供与により海関、国内税、地方事務を掌握する方策は、井上公使の説明によれば、イギリスがエジプトでおこなった例にならったもので、「その資本をおろし、実利的関係上その地歩を占め、……内政干渉の口実を設ける」目的に出ていた。
　しかも、このような植民地化政策にたいし、もし朝鮮政府が反対するならば、日本は「東学党征討のために派遣したるわが軍隊を引揚げ……袖手（しゅうしゅ＝手出ししない）傍観」する。
　そうすれば、「東学党は四方よりソウルに闖入（らんにゅう）し、ソウルは乱麻の有様におちいる」であろう。
　そこまでいったときに「機に乗じ、李氏の胤（いん＝跡継ぎ）を推し、朝鮮の独立を助くるため内政の改革を図る……最終手段」をとる決意だと表明していた。
　井上公使はこのように具申して、「日清事件終結前、すべて朝鮮政府と前陳の条約を締結することは最も緊要」であると強調し、「廟議決定の迅速を希望」した。
　内政改革二〇ヵ条の実質は、朝鮮をエジプト型従属国とするか、あるいは後年の満州「偽」国のように傀儡政権をおいて植民地とすることにあった。
　外務省は、井上公使の具申にもとづいて、甲号から丁号にいたる四通の文書を起案した。
　甲号は平和回復後も二個連隊以上の兵力駐留を朝鮮政府に希望させる「朝鮮政府より出さしむべき外交通知書案」　乙号は具申の�@�A項を具体化した鉄道電信に関する「日韓条約草案」、
　丙号は軍事同盟に目項の海軍根拠地租借、軍事教官派遣、武器弾薬供与をつけくわえた「同盟秘密条約」、
　丁号は顧問官、事務官の派遣、財政、兵制、警察、地方制度、税関の支配および留学生の受けいれを記した「朝鮮内地改良の件」である。
　この四文書は井上公使の具申がたんなるかれ個人の見解でなくて、政府レベルの意志となっていたことをしめしていた。
　しかし、外交顧問デニソンは丙号の日韓同盟秘密条約について、
　「この密約のごときはひとたびこれを締結するときはその秘を保つことはなはだかたかるべし」と指摘し、それが諸外国に洩れたさいには、列強はそれぞれ朝鮮の分割に着手して
　「そのつねに垂涎（すいぜん＝うらやむ）する土地を占領すべし」と予想して、
　「この密約の締結のごときは、講和の成るまで遅延するを得策とする」と勧告した。
　そこで問題は乙号と丁号および借款供与問題にしぼられたが、さしあたり至急を要したのは、当面の財政危機を脱出するための三○万円貸与問題であった。
　この年朝鮮南部は旱魃、北部は戦争の災害を受け、飢饉は全国に拡がり、秋収期には、はやくも農民叛乱が各地でおこり、政府が租税を徴集しうる可能性は京畿道のみとなり、財政危機は深刻となっていたからである。

農民戦争の再発

　全州和約ののち、農民軍の期待は完全に裏切られた。日本軍は朝鮮を戦火にまきこみ、改革は日本の朝鮮植民地化の口実となった。
　全羅道を中心とする東学の南方派は武装再蜂起を主張し、蜂起の不利をとなえる忠清道の北方派をおさえた。
　一〇月、南方派は全奉準を中心に蜂起し、北方派の一部もこれに呼応し、官衙から武器を奪取して公州方面にむかった。
　農民軍の目標は忠清南道の首府公州を占領し、ソウルを制圧することであった。
　孫和中の部隊は南方海上からの日本軍の上陸にそなえて羅州に駐屯し、金開南の部隊は全州に駐屯して後方を警備し、全奉準のひきいる四千余の部隊を中心に各地の蜂起農民をあわせた約一万名が南方から公州を攻撃した。
　北方派は東方から公州にせまった。
　日本軍は、一〇月中句、鎮川（ちんせん）に農民数万人が結集したとの情報をえていたが、二六日安保兵站支部が襲撃されて戦闘態勢をとり、公州の防禦を固めた。
　中心となったのは南小四郎（みなみこしろう）少佐のひきいる後備第一九大隊一〇〇〇と、忠清道監司朴斉純（ぼくせいじゅん）指揮下の政府軍三五〇〇、地方営兵六〇〇〇で、別に清州には白木誠太郎（しらきせいたろう）中尉のひきいる一個小隊と日本式装備の教導中隊が進出して東方からの攻撃に備えた。
　一一月一八日、日本軍と政府軍は木川（もくせん）、細城山（さいじょうざん）を奇襲攻撃し、金福用のひきいる農民軍は潰滅した。
　南方から進出した全躁準の部隊は、一九日から公州を攻撃したが、日本軍の近代的武器による集中火力と巧妙な作戦のため公州を占領できず、第一次攻撃は失敗に終った。
　農民軍は金開南軍の応援をもとめて第二次攻撃の準備にとりかかったが、その間日本軍は政府軍とともに忠清北道の掃蕩作戦をおこなった。
　農民軍の第二次公州攻撃は一二月四日からはじまり、六日間にわたってはげしい攻防戦がくりかえされた。
　その間の八日、農民軍は東徒唱儀所の名で政府軍、民衆にたいするつぎのような檄文を発表した（『東学乱記録』下）。
　「本年一〇月、開化奸党は倭国（日本）と結託して大院君を放逐して国権を簒奪し、地方官僚また開化に染って人民を撫恤（ぶじゅつ＝情けをかける）せず殺戮を好み、そのため人民は塗炭に苦しんでいる……
　思うに朝鮮人同士はたとえ道は異なるにしても斥倭（アンチ日本）、斥華（アンチ中国）の義では共通である。
　政府軍兵士と軍校（下士官）は各自反省して忠君愛国の心があれば、ただちに義理にかえり、相議して斥倭斥華し朝鮮を倭国化せぬよう同心協力しなければならない。」
　農民軍＝東徒は甲午改革を「開化奸党」による朝鮮の「倭国化」としてとらえ、政府軍に反侵略連合をよびかけたのである。
　しかし、農民軍は政府軍と日本軍の主力に不利な決戦をいどんだため、圧倒的な火力のまえに敗退しなければならなかった。
　公州退却につづく恩諱黄華台（おんしんこうかだい）、金溝（きんこう）、泰仁（たいじん）の戦闘で敗北して、農民軍の指導者全奉準は一二月の末逮捕された。
　反乱鎮圧の統一指揮所、巡撫営は一月末に廃止されて、約一年間にわたった甲午農民戦争は朝鮮民衆の流血のなかで終結した。
　甲午農民戦争の鎮圧に主動的な役割を果したのは、日本軍であった。
　日本軍は後備第一九大隊のほか、後備第一八大隊、後備第六連隊を投入した。もし、日本軍が鎮圧の主力とならなければ、農民軍は公州を占領し京畿道南部の農民と結んでソウルにせまることができたであろう。
　日清戦争は朝鮮民衆の反封建、反侵略闘争にたいしては、反革命戦争以外のなにものでもなかった。
　しかし、農民戦争は朝鮮政府に重大な打撃をあたえた。
　井上公使の一二月二八日付の報告は「当国の米廩（べいりん＝米倉）と称せらる慶尚、全羅、忠清の三道は東学のために蹂躙せられ、黄海、平安の二道は日清の戦争と東学党のためにほとんど荒廃……若しこのままに打過ぎなば官吏は離心を生じ、兵隊は乱暴をはたらき支離滅裂」とつたえた。
　井上公使は民心をつなぎとめるために全奉準を利用しようとし、日本公使館に留置したが、かれは転向を拒絶し、一八九五年四月二三日、「国をおもう赤心を誰が知ろう」の一語を残して刑死した。
　全奉準を「緑豆（ノクト）将軍」と愛称した朝鮮民衆は、その名を童謡におりこみ後世につたえた。
　「鳥よ　鳥よ　青い鳥よ　緑豆（ノクト）の畠に下りたつな　緑豆の花がポロポロ散れば　青餔（チョングボ＝くさもち）売り婆さん泣いて行く」（金素雲訳編『朝鮮童謡選』）
　そして各地に分散潜伏した農民軍は一八九五年からの反日義兵闘争の中核となった。

借款政策の難行

　井上公使は大院君を放逐してのち、農民軍鎮圧に派遣している日本軍を引揚げると脅迫して、王妃の政務干与をおさえることに成功した。
　ついで国王の清国軍司令官宛の親書をもとに、国王を責め、一二月一七日、公州の戦闘が一段落つくと内閣を改造し、いわゆる開化奸党である朴泳孝（内相）、趙義淵（ちょうぎえん＝軍相）、徐光範（じょこうはん＝法務相）を入閣させ、日本の次官にあたる協弁に安婀寿（あいけいじゅ＝度支、日本の大蔵省にあたる）、金嘉鎮（工務）を任命し、保守派の金宏集（きんこうしゅう＝総理）、金允植（外相）、魚允中（ぎょいんちゅう＝度支相）に対抗させた。
　そのうえで、一月七日、五ヵ条の御誓文にならって国王および世子に百官をひきいて洪範（こうはん）一四ヵ条を祖宗に誓告させた。
　しかし、財政危機は深刻で旧暦歳末をむかえながら、文武官の俸給の未払額は平均三ヵ月におよび「怨言苦情囂（かまびす）しく、ややもすれば一時騒擾のおそれ」があり、兵卒には「ひそかに激昂の色」もあらわれた。
　政府の負債は二〇八万円に達し、そのうえに内政改革実行費五〇〇万円を必要とした。
　朝鮮政府の平年度歳入額は約七五〇万円で、それも戦乱のため激減していたから、財政は完全に破産していた。
　井上公使はこの危急をすくうため、官吏給料をとりあえず一ヵ月分だけ支払うことにし、第一銀行に三〇万円の借款をもとめた。
　しかし、第一銀行は年利一割を要求した。従来、清国が朝鮮に供与した借款利率はすべて八分以下であったから、日本の権威は失墜した。井上は魚度支相を脅迫し、沿岸航路開設特権をうばい、それを代償にようやく第一銀行に八分の利率を承諾させた。
　この状況では内政改革借款は不可能にちかく、財政危機をめぐって内閣は分裂した。
　井上公使は、一月一二日、「国債できざるときは、朝鮮政府は年をこえること難く（朝鮮は太陰暦）、公使みずからもその位置にいること能わず」と電報し、民間資金がまにあわぬなら、軍事費から支出せよとせまった。
　伊藤首相は、朝鮮に政府資金を貸与すれば、英露の容喙をうむから、厳密に「私法上の契約」にもとづく資金以外は貸出せないと、井上の要請を拒否した。
　日本政府は、三井、三菱、第一の各銀行を必死に説得し、銀行団はようやく国債の引受けには同意したが、正貨不足のため日本紙幣を貸付けるという条件をつけた。
　しかし、朝鮮の現状は、銀貨すら流通が悪く、まして日本紙幣を通用させることは不可能であった。
　井上公使は「もし、紙幣なれば、とても改革事業見込たちがたし」と判断した。
　日本資本主義の弱体性が、侵略政策を実行するうえで最大の障害となった。
　内政改革資金についての日本政府の最終結論は国庫から支出した三〇〇万円の紙幣を日銀の名義で貸付け、朝鮮法貨に準じて通用させ、その開朝鮮政府に紙幣類の発行をさしとめることであった。
　さすがの井上公使も、この結論にたいしては、「一方には朝鮮の独立権につき、他国に口実をあたえざるようにと用心しながら、他の一方にでは、種々朝鮮政府を拘束することを申しいるるは彼此（ひし＝かれこれ）矛盾したる所業」だと反対した。
　かれはこのような処置をとるならば「朝鮮問題を諸強国の間に喚起するに至るは、瞭（りょう）として火を睹（み）るがごとし」と判断し、もしこの結論が変更できないのならば、むしろ「貸金を止め、これと同時に我が政策を変え、干渉の手段を縮めてその成行に任せ候方、一には諸強国の容喙を避くることを得て得策」であると主張した。
　乙号の鉄道、電信条約については、政府は一月一七日、交渉開始を訓令したが（大正四年版『朝鮮鉄道史』）、朝鮮側は「従前、支那の属邦たりしさいにおいても、なお今回提出せられたる鉄道電信両約案の如く我国権を検束せられたること」はないとはげしく抵抗した。
　井上公使は本国に条件の緩和を交渉したが、陸奥外相は「今日の好機会に乗じ、朝鮮の全電信をわが管理のもとに置くことは将来のためきわめて必要」と強調し、かさねてその推進をもとめた。
　しかし、交渉は難行し、四月上旬にいたっても「締約にいたるまでは非常の強迫手段を要することと推量」しうるのみであった。
　外務省は、四月一三日、鷺梁津（ろりょうしん）・仁川間鉄道敷設に関する新条約案を送付した。
　京仁、京釜両鉄道を分離し、まず京仁鉄道についてのみ協定をとげ、ついで京釜鉄道におよぼすことに後退したのである。
　だが、それも三国干渉にいたるまで妥結をみず、ついで棚上げとなった。
　資本の弱さを軍事力で代位するという方式も、「脅迫的干渉」が英露両国におよぼす影響を顧慮せねばならない当時の日本の国際的位置から、重大な限界があった。

　　　　　3　講和の接近と戦局 top

アメリカの調停

　一一月五日、アメリカ合衆国国務長官グレシャムは、栗野慎一郎公使に居中調停の意があると言明したが、報告をうけた陸奥外相は、戦局の状況と世論の動向から和平はまだはやすぎると判断した。
　しかし、各国駐在公使からの報告は、いずれもこれ以上の戦争の継続には列強が反対であるとつたえてきた。
　駐露西徳二郎（にしとくじろう）公使は、イギリスは日本の勝利によって清国が分裂することをおそれていると報じ、また、ロシアは日本が朝鮮を永久に占領するのではないかと懸念しているから、この点について「面倒を惹起せざる様」に警告した。
　駐英内田康哉（うちだやすや）臨時代理公使も清国が大害をうけないで交戦を中止するような「穏和の方法」をとる必要があると具申してきた。
　各種の報告を検討した結果、一四日の閣議はアメリカの提案をうけいれることにきめた。
　清国総理衙門もデンビイ・アメリカ公使に和平交渉開始を依頼し、朝鮮の独立、相当額の戦費賠償を基本条件とすることを申出た。
　陸奥外相は二六日、旅順攻略の勢いに乗じて、遼東半島の割譲を要求するべきだと考え、それをアメリカ公使への回答にもりこんでおくのが望ましい、もし清国の回答が不満足であれば、ただちに陸海軍を活用して、「清国をしてさらに恐懼（きょうく）の思想を起さしめ候義」が必要であると伊藤首相に語った。
　伊藤は陸奥の見解に同意し、日本政府は翌二七日、総理衙門の提出した二条件の承認を拒否したうえ、講和全権委員が会同ののち日本から講和条件を宣言すると回答した。
　その間、李鴻章の命を帯びて天津海関税務司グスターフ・デットリングが伊藤首相に面会をもとめて来朝したが、伊藤は正当な手続きをふんだ委員でないという理由で拒絶した。
　講和が切迫した問題となったことは誰の目にもあきらかとなった。

　第二に、冬季の直隷作戦は「壮は壮なりと雖ども、談なんぞ容易ならん。
　天寒氷結にむかい潮海に在て運輸交通を便利にするは至難の業」である。
　しかるに、このような辛苦のうえで北京を攻略しても、北京政府が瓦解すれば日本は講和の相手をうしなうから欧略上からもかえって不利である。
　このように指摘した伊藤首相は、講和に不利な直隷作戦にかえて、遼東半島における冬営持久と、陸軍の一部と艦隊による威海衛作戦および台湾作戦を提案した。北洋艦隊を撃滅し、台湾に手をつければ、講和条件を有利にし、台湾割取の「根底」をうるというのである。
　文官である伊藤首相が政略的見地から大本営の作戦を指導し、作戦的な立場からのみ思考する軍人をおさえて、長期消耗作戦を避けたのぱさすがであった。
　戦争指導は伊藤首相によって一元化され、軍事は政略を有利に導びくものとして位置づけられたのである。

海城難戦と威海衛作戦

　大本営は一二月一四日、伊藤首相の提議にもとづいて、伊東連合艦隊司令長官に、第二軍と協力して威海衛攻撃を命じた。
　すでに前進を開始していた海城方面の作戦も、最初は順調に進行した。
　一二日に柝木（たくぽく）城を攻略した第三師団は翌一三日海城を占領した。
　だが順調に進行したのはそこまでであった。四川総督宋慶のひきいる清国軍は頑強に抵抗し、一九日の缸瓦寨（こうがさい）の戦闘では師団の全力が攻撃し、予備隊まで投入したが約一万の清軍は退却せず、激戦五時間、四回の突撃ののちようやく占領することができた。
　鳳凰城方面でも黒竜軍は活発に行動し、逆襲につぐ逆襲で、守備する第五師団を牽制した。
　この結果、海城に進出した第三師団は遼陽、田庄台、蓋平の三面から圧迫されて敵中深く孤立することになった。
　元来、第三師団は山砲装備で海城周辺の平原地帯の作戦には適さず、兵力も少なかったので桂師団長は第二軍に救援をもとめた。
　しかし、第二軍は威海衛作戦の準備中で、ただちに応援することができなかった。
　ようやく、一月三日、乃木希典（のぎまれすけ）少将のひきいる混成旅団が北上、激戦のうえ蓋平を奪った。
　しかし、海城にたいする逆襲は一七日からはじまり、二月二一日まで四回にわたってくりかえされた。
　いわゆる海城の難戦である。
　大本営は第一軍が攻勢終末点に達したと判断し、海城、柝木城を放棄して戦線を整理することを研究したが、帰国して監軍となり大本営の軍議に参画した山県は
　「この両城は数万の人命を犠牲に供し、百難を排斥し万艱（ばんかん）を冒破して陥落せしもの」であるから、
　「先鋒の士気に大いなる影響を生ずることは必然」だと強調し、
　「内は国民の誹議讒謗（ひぎざんぼう）を招く」とともに、
　「外は敵に勢力を増加せしめ」るから、むしろ積極作戦をとり山海関攻撃を敢行せよと、川上次長に要請した。
　かれは海城放棄によって自分のたてた作戦の誤りが明白となることをおそれたのである。
　だが有力兵団を敵の重囲におき、しばしば全滅の危機にさらしたのは重大な作戦の失敗であった（『日清戦史講究録』）。
　結局、海城救援のために第一師団の主力を投入し、二月一四日、太平山で牽制作戦をおこない、二四日、それにようやく勝利して海城の包囲を破ることに成功した。
　大本営は、海城救出作戦と並行して、講和条件を有利とするために威海衛作戦を発起し、それまで本国に控置してあった第二師団と第六師団の残部にも出征を命じた。
　増援をえて強力となった第二軍は、一月二〇日から二五日にかげて山東半島栄城（えいじょう）湾に上陸し、二月二日、背後から威海衛要塞を占領した。
　しかし、北洋艦隊は劉公島により死力をつくして防戦した。
　日本艦隊はまず四日、五日の両日、水雷艇隊の決死的夜襲で、来遠、威遠な撃沈、定遠を撃破、さらに艦砲射撃で砲台を沈黙させた。九日靖遠が撃沈されると艦隊参謀長劉歩蟾（りゅうほせん）総兵は乗艦定遠を爆破自殺した。
　各艦の兵員は騒擾し、各艦長は反乱をおそれて退艦した。
　提督丁汝昌は李鴻章にたいし、「艦沈み人尽きて後已まんと決心せしも、衆心潰乱（かいらん）、今や如何ともする能わざる」と電報して自決した。
　これによって事実上清国の海上兵力は消滅した。

広島会商

　清国軍のたびかさなる敗戦により、清廷は早急な和平実現の必要を痛感したが、デットリンクが日本によって拒絶された結果、日本の態度が強硬で、休戦、講和ともに予備交渉の余地がなく、ただちに全権委員の指名が必要なこと、および講和条件が予想より苛酷であることがわかったため、全権委員の人選に苦慮した。
　李鴻章は全権就任を拒絶し、結局、一二月二〇日デンビイ公使が、駐日ダン公使に伝達を依頼したのはつぎの三項目であった。
　　�@　張蔭桓（ちょういんかん）、邵友濂（しょうゆうれん）を全権委員に任命したこと。
　　�A　会議地として長崎を希望すること。
　　�B　日本が全権委員を任命した日に休戦開始の日を決定すること。
　陸奥外相が何度もくりかえしていたように、日本政府はこの段階では講和に乗気でなかった。
　第一に今回決定された全権委員が、両名とも局長級の人物にすぎず、会商の主目的は日本側講和条件の打診にあるとみられたからであり、
　第二にこのときはまだ威海衛、澎湖島作戦が計画中で、日本としてはその両者を攻略してからが望ましいと判断していたからである。
　一二月二七日付の山県有朋の書簡は、閣議は休戦を「蹴り付ける覚悟」と決議しているから、「今回の使節にては講和の談判は破裂」すると予想していた。
　日本政府はダン公使を通して、広島を会議地とすることを通告し、全権委員の即時指名と、ただちに休戦に同意することとは拒絶した。
　これに応して清国全権委員は、一月二六日、上海を出港したので、日本政府は翌二七日、講和条件を審議するための御前会議を召集した。
　陸奥外相はあらかじめ在京閣僚にしめして同意をえてあった「媾和予定条約」を提出した。それは朝鮮の独立、遼東半島の割譲、戦費賠償、通商条約の改訂を骨子としていた。
　その席上で樺山軍令部長は山東半島の大半を割取する条件をつけ加えることをもとめたが（『蹇蹇余録草稿』下）、会議は原案を採択し、日本国全権に伊藤首相、陸奥外相を指名した。
　清国全権は一月三一日に宇品に到着した。翌二月一日、広島県庁で第一回の会商がひらかれた。
　二日の第二回会商で、伊藤全権は清国全権の委任状が不備であると指摘し、これは清国が講和に誠意を欠くためであるから会商の継続は不可能であると断言し、確実なる全権を委任されて締結した条約の実践を保証できる「名望官爵ある者」をえらんで任に当らせるならば、あらためて談判に応ずる用意があると結んだ。
　これにより談判は決裂し、清国両全権は一二日、長崎から帰国した。

講和条件への希望

　清国から講和使節を派遣してきたことは、講和条件についてのさまざまの議論をうみだした。
　福沢諭吉は、開戦直後の『時事新報』（八月二一日）で「とりあえず盛京、吉林（きつりん）、黒竜江（こくりゅうこう）の三省を略し……我が版図に帰せしむべし」と主張し、一二月三一日の紙上で「旅順口を東亜のジブラルタルとなして、……金州、大連湾を日本領北支那の香港となす」ことをもとめていたが、戦局の進展とともに、要求はさらにふくれあがり、三月一二日には威海衛、山東省、台湾の領有を主張したうえ、「償金は何十億にても苦しからず」と主張した。
　大隈重信は第七議会の直後、『改進党党報』上で、盛京省と直隷省を占領し、第二軍が山東省と江蘇省を占領したうえ、さらに第三軍を編成して台湾と揚子江流域を領有せよと主張した。
　さらに大隈は、一二月の臨時党大会でも、北京進軍を強調して、休戦承諾は北京占領を条件とするべきであり、欧州強国の干渉による講和は絶対に拒否すると宣言した。島田三郎も「北京朝廷滅亡せば、支那帝国は内乱と外難とによって、幾多の変遷動揺あるべきがゆえに、我はあらかじめ形勝の要地を割取して他日の変に備うべし」と民衆をあおった（『東洋治安策』）。
　民衆の多くは戦勝に熱狂し、東京市第一回祝捷大会のひらかれた一二月一〇日には「各戸に連隊旗や国旗をかかげ、銀座、日本橋、浅草、神田、下谷、山の手の町はことごとく紅を以て飾られ、婦女小児は神田祭典の如き思をなし」た（『時事新報』）。
　陸奥外相は民衆の戦争熱を「一般の気象は壮心快意に狂躍し、驕肆高慢（きょうしごうまん）に流れ、国民到るところ喊声凱歌（かんせいがいか）の場裡に乱酔したるごとく、将来の欲望日々に増長し、……唯是進戦せよという声の他は何人の耳にも入らず」とにがにがしくみたが、政府部内でも状況は基本的にはかわらなかった。
　樺山軍令部長が一八九五年一月に提出した「敵地領有に関する意見」には「償金のほか、金州半島、山東半島、彭湖島、台湾、舟山列島の一部を領有し、また朝鮮の釜山、絶影島、巨済島、木浦を永遠わが使用に供するを要す」とあったし、蔵相松方正義（まつかたまさよし）は一〇億両（テール）、青木公使は一億ポンドの償金を要求せよと進言した。
　陸奥によれば、国民は「一方には百戦百勝の浮誇（ふこ）に沈酣（ちんかん）し、他の一方には各弋将来の経営に関する胸算を擁し」て、「清国の譲与は唯々その大ならむことを欲し、帝国の
光輝は多々益叉揚らんと欲」していた。なかには谷干城（たにたてき）のように、割地の要求は将来日清両国の親交を阻害すると考えていたものもあったが、公然と持論を発表する勇気はなかった。
　陸奥外相は、国民の「進んで止まることを知らざる形勢」と、列国が日本をおさえて「中庸に帰せしめん」とする様相のなかで、両者の調和をはかることは、「両失ありて一得なきにいたる」とみて、このさいは、「日清の戦局を進行せしめ、一分も余計に国民を満足」させ、そのうえで列強の干渉には「一転の策」を講ずるほかはないと判断した。
　戦局の進展と強硬論の増加に力をえた山県は、大本営を大陸にすすめ、解氷期をまって北京を攻略せよとせまった。
　海軍参謀山本権兵衛は、大本営前進は列強干渉のとき「幽閉孤立の姿」となるので危険だと伊藤首相に進言した。
　伊藤は、「前進論は形勢に通ぜざる頑冥社中の浮説」だと山本に同意し、山県に反対した。
　しかし「頑冥社中」の勢力は強く、結局両者は妥協し、大本営幕僚の大半で征清大総督府を組織、参謀総長彰仁親王が篩督となり、旅順に進出して直隷作戦の準備をすることになった。
　伊藤は直隷作戦の開始以前に講和しなければならぬと決意した。

　　　　　4　講和問題の進展 top

列強の動向

　講和使節の追放と威海衛作戦は、列強に日本の講和条件についての警戒の念をおこさせた。
　すでに『タイムズ』は、一二月六日、欧州の公論は「勝利者の正当な権利を承認すると同時に、また勝利者の権利に制限をおく」と指摘し、日本が過大な要求をすれば、容認しないだろうと警告していた。
　保守党の機関紙『スタンダード』は、もし、日本が欧州列国の公平妥当と信ずる以上の条件を獲得しようとするならば、「列国は連合して、日本に列国連合の意志には反対できない事実を悟らせる手段をとるであろう」と書き、さらに「時期は既に迫れり、日本兵が進軍長駆するの日はけだし遠きにあらず、目下の形勢はもはや一刻も猶予すべきにあらず」と干渉の準備をすすめるよう注意した。
　一月三一日、英露両国公使は陸奥外相に会見し、講和条件を質問した。
　翌日にはフランス公使がおなじことを聞いたうえで、イギリスは清国の瓦解を防ぐために、最後の手段をとる決心であることは疑いないとつたえた。
　列強の関心は日本の講和条件、とくに日本が領土割譲を要求して、中国分割の口火をきるかどうかに集中した。
　ロシアでは、二月一日、極東問題にかんする第二回特別会議が開かれていた。
　会議の焦点は予想される日本の旅順、大連割譲要求にたいし、どのように対処するかにおかれていた。
　日本が、外国軍艦の同時二隻以上の寄港停泊を禁止したため、ウラジオストークの冬期結氷期間中、極東艦隊が長崎に避寒駐港する慣例がつづけられなくなり、ロシア海軍は、冬期結氷期間中無力化するという事態が生じていた。
　このため、日本の大陸進出を容認する代償として、朝鮮に不凍港獲得を要求するという代償政策が提起された。
　しかし、外務次官シシキンらはイギリスを刺激しないために独自の領土獲得政策を考えるべきでないと反対した。
　結局、代償政策は否定され、干渉のイニシアティブはロシアがとるべきだが、ロシア単独では効果が薄いので、英仏および他の強国と連合して干渉するべきだと決定した。
　二月から三月にかけて、露英仏三国間で協調して「朝鮮独立とその領土保全」を要求することに意見が一致した（菅原崇光「日清戦争期におげるヨーロッパ諸列強の極東政策と三国干渉」）。
　二月七日付の『タイムズ』は、これをスクープし、露英仏三国は共同干渉により中国大陸の寸土をも日本の領土とすることを許さない計画であるとつたえた。
　敏腕と正確さで定評のあるブロウィツ記者の通信だとみた陸奥外相は驚愕し、ただちにその真偽調査を各国駐在公使に電訓した。
　とくに西駐露公使には、日本は遼東半島と台湾の割譲から「一歩もしりぞくこと能わざるなり」とつたえ、ロシアの反応を探索せよと訓令した。
　西公使は、二一日ロシア外相と談話のうえ、わが国が中国の分割を要求すれば、露英仏三国から異議がでるのは恐らく確実であるから、閣下は「あらかじめその御用意ある」よう返電した。
　遼東半島の割取がロシアの干渉をよびおこすことは、これで明瞭となった。

清国の意志

　清国では威海衛が陥落し、和平使節が放逐されると、徳宗皇帝は「戦和皆たのむべきなし」と悲しみ、将来のことにおよんで落涙した。
　主戦派の翁同蘇も「流汗戦慄」を禁じえなかった。
　万策つきた清朝は、敗戦の責任を問うて革職留任、頂戴褫奪（ちだつ）の処分に付していた李鴻章を全権とすることに決定した。
　二月二二日の御前会議は講和の方針を論議したが、李鴻章は「割地おこなうべからず、議ならざれば帰国するのみ」と述べた。
　領土割譲を発論したという責任を回避するためである。
　軍機大臣孫硫文（そんいくぶん）、徐用儀（じょようぎ）は形勢の危急を述べて、割地に応じなければ和平交渉の可能性はないと指摘したが、他の出席者は沈黙をつづけ結論はでなかった。
　翁同蘇は割地さえ避けられるならば、戦費賠償はたとえ巨額であっても努力すると言明し、李鴻章が英露両国の調停に依頼したいとはかるとおおいに賛成した。
　しかし、英露独三国公使にたいする運動は「要領をえず、計のいづるところなし」という結果に終った。
　三月二日、李鴻章は長文の上疏を提出して、現在日本は連勝に乗して領土割譲の要求をもとめているが、しばらくこれに応じなければ難局は打開しがたい。
　今は屈して将来の伸張をもとめ、自強の計をはかるならば中興も困難ではないと論じた。
　翌三日、そのやむをえないことがみとめられ、李は割地、軍費賠償、朝鮮独立の条件で講和のため北京を出発した。

ドイツの登場

　この間、青木公使がキムバリ・イギリス外相に「日本は清国を滅亡させる意図は毛頭ない、かえってそれを再建しようとしているのだ」と語ったことは、日本が列強を排除した日清同盟を企図しているものとうけとられた。
　キムバリ外相は、もしもいま平和が実現されないならば、列強は確固たる態度をとらなければならない。
　ドイツもそのときには協同を拒まないよう希望すると述べた。これをうけて、マルシャル外相は駐日ドイツ公使グットシュミットに訓令してつぎのような口上書を提出した。
　「清国は欧州諸強国の干渉を要請した。すでにある強国は原則として干渉をおこなうことを決定し、相互に約束が成立している。
　これらの強国が清国にもとめること多ければ、それだけ日本の得るところは少なくなるであろう。
　それゆえ干渉をうけない公正な終局がもっとも有利である。
　ドイツ政府のえた情報によれば、中国本部における領域の割譲は干渉を挑発する媒介となるであろう。」
　この勧告は、英露協商に楔をうちこむためにドイツ外交のうった一石であった。
　三月一九日、ホーヘンローエ首相は皇帝に提出した建白書で「わが国のとるべき方針は、まず第一に他国のみに利益をあたえる行動に早目にひきいれられることを避け、同時にヨーロッパのバランス・オブ・パワーに変更をもたらすような問題への参加も留保するものである」と述べ、この目的を達成する手段として、まずイギリスと協議すべきである。なぜならば、「イギリスは極東におけるロシア、フランスの圧迫に抗するため、ドイツの加入を熱望しているからである」と主張した。
　しかし、イギリスの態度はこのころから変わりつつあった。
　三月九日の『タイムズ』紙上にかかげられた、「日本の信ずべき筋」の情報は、清国全体を通商に開放する場合、日本は他国以上に利益をえようとはしないと保証し、清国の分解を憂れえる必要は毛頭ないとつけくわえていた。
　もしそうだとすれば、イギリスにとって問題となるのは、日本の進出よりもロシアの南下であった。
　イギリスの関心は、日本が清国にかわってロシアにたいする防壁となりうるかどうかにむけられはじめた。
　駐英ドイツ公使ハッツフェルトは、イギリスはただ現状維持にのみ腐心していると報じた。
　二三日マルシャル外相はロシアに行動をともにすることを提議した。
　三国干渉の端緒はここに発することとなった。

田庄台戦と膨湖島戦

　日清講和をめぐってヨーロッパ諸国が活発な動きをしめしていたとき、日本軍は大陸で新しい作戦行動をおこしていた。
　大本営は将来必要となるかもしれない直隷作戦のさいの背後の安全を期し、また講和条約で要求するはずの地域を確保するために、鞍山站（あんざんたん）、牛荘（ニューチャン）、営口（えいこう）の占領をめざして行動の開始を指令した。
　二月二八日、第三師団は海城を出撃し、三月二日、鞍山站を攻略、四日、第五師団と協力して牛荘を攻撃し、一昼夜にわたる猛烈な市街戦のすえ五日ようやくそれを確保した。
　大石橋（だいせききょう）に進出した第一師団は七日営口を占領、九日三個師団の兵力と砲九一門の総力で、兵約二万、砲四〇門で防衛する田庄台（でんしょうだい）を攻撃した。
　戦闘は惨烈をきわめ『中東戦紀本末』は、「兵と民とを論ぜず、ほしいままに殺戮をおこなう。
　もっとも残酷となす。
　営口の欧州人は目撃してこれを手書す。
　憤怒の気、字裏行間に溢る」と記録した。こうして日本軍は田庄台を攻略、遼河（りょうが）平原の掃蕩を完成した。
　遼河平原の作戦が一段落すると、大本営は東京湾、下関海峡を守備する後備部隊までひきぬいて澎湖島作戦のための後備混成旅団を編成、連合艦隊護衛のもとに三月一五日、佐世保から出征させた。講和成立以前に南進の根拠を得るためであった。
　翌一六日彰仁親王のひきいる征清大総督府の旅順前進を命じ、同日参謀本部次長川上操六を大総督府参謀総長に任命した。
　直隸平野の決戦のために使用を予定した兵力は、すでに出征した五個師団中四個師団と、新たに派遣する近衛師団、第四師団、北海道屯田（とんでん）兵を基幹とする臨時第七師団および後備部隊の三分の一であった。
　別に占領地守備に後備大隊四、澎湖島に三個大隊を派遣したから、伊藤首相は　「大挙出征、ほとんど防備を撤掃するの感なき能わず」と指摘し、第三国が「眈々虎視（たんたんこし）し、機を視隙（しげき）に乗じ干渉を試むる」危険があるとき、日本の防衛は不安である。緩急ことに応じ犯すべがらざるの威をしめすに足るの準備なかるべからず」と警告したが、すでに伊藤首相の要請にこたえる兵力は枯渇していた。