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日清戦争――東アジア近代史の転換点――
(藤村道生・著  岩波新書D127 1973年第1刷発行)

 序  文

1 序章・日本軍国主義と東アジア
2 日清開戦をめぐる東アジアの情勢
3 陸奥外交
4 戦争の経過と対朝鮮政策の展開
5 清国領土への侵入
6 下関条約と三国干渉
7 台湾占領と戦後経営
8 むすび・日清戦争の歴史的意義

 日清戦争略年表
 日清戦争は、日本を「圧迫された国」から「圧迫する国」へ転換させた。
 その意味で、日本近代史上画期的な戦争であった。
 アジアの民族同士が戦い、全アジアを近代帝国主義の分割競争にひらき、日本の民衆自身が帝国主義化した自国の政府のくびきにつながれる契機となった「痛歎すべき戦争」の全貌を、東アジア史の中で総合的に解明する。
藤村道生(ふじむら・みちお)
 1929年名古屋市に生まれる、 1952年名古屋大学文学部史学科卒業
 専攻−日本近代史、 現在−上智大学教授
 著書−「日露戦争史の研究」(共著) 、「山県有朋」、「増補日清戦争」(増補分執筆、校訂)、
     「日本外交史史T、U」(共著)、「日本現代史」など

     序文  一九七三年七月  藤村道生 top

 一九七四年(この本の出版年)は日清戦争がはじまってから八〇年になる。
 この日清戦争は、日本を「圧迫された国」から「圧迫する国」へと転換させた点て、日本近代史上画期的な戦争であり、第二次世界戦争に匹敵する意義をもっている。
 それにもかかわらず、今日においても日清戦争は十分に解明されているとは言い難い。
 その理由は後述のような研究条件にもよるが、最大の原因は戦争の原因がきわめて複雑なうえ、直接の開戦理由が、朝鮮の内政改革というきわめて説得力の薄いものだったところからきている。
 勝海舟(かつかいしゅう)が日清戦争は無名の師であったと論じ、明治天皇も開戦にあたって消極的だったのはそのためであった。
 六月二日、清国の朝鮮出兵の報知とともに、陸奥外相と川上操六参謀次長とがひそかに開戦を決定してから、七月二五日、豊島(ほうとう)沖海戦によって戦争を現実にはじめるまで、約二ヵ月間を要したのは、はっきりいえば直接の開戦理由を発見する必要があったからであった。
 まず開戦を決定しのちに開戦の口実を探したというのがことの真相であり、伊藤首相は、開戦後「知らず知らず大洋に乗りだし」と歎いたのであった。
 いわゆる日清戦争の挙国一致も、尾崎行雄(おざきゆきお)によれば、「雷同付和」の結果であり、国民が「薄志弱行」で、「平生の学問、所信、利害、感情は悉(ことごと)くこれを放棄」したからにすぎなかった(『太陽』一八九五年六月)
 そのうえ、日清戦争は軍事的には清国を圧倒しながらも、政治的には失敗の戦争であった。
 三国干渉をみちびきだして、戦争目的であった朝鮮内政改革=朝鮮の植民地化を達成できなかったからである。
 それは中国の本格的分割の出発点となり、アジアに帝国主義体制を成立させる画期となるとともに、ロシアを朝鮮にみちびきいれて、日本の戦争目的の大半をうしなわせた。
 残るところは朝鮮および台湾の民衆を抑圧し奴隷化したことのみであった。
 日清戦争は、それゆえ、アジア民族の立場からいえば、痛歎すべき戦争以外のなにものでもなかった。
 そのため、日清戦争の真実をあきらかにする試みは、一九四五年まで権力によってきびしく禁止されてきた。
 しかし、研究の自由を獲得した戦後も研究の進行は十分でない。
 その理由を結論的にいえば、日清戦争には三つの局面があり、その三局面の重層的構造が日清戦争をかたちづくっており、そのうちの一局面のみをひきだして分析しても、日清戦争の真実はあきらかにできないからである。
 日清戦争の第一の局面は、帝国主義列強の極東分割を意識し、事前に朝鮮を制圧することを目的に朝鮮にたいする清国の宗主権を排除しようとした局面である。
 そこでは清国との武力闘争が主要な手段となっていた。
 通常この局面のみが日清戦争として理解されている。
 第二は中国および朝鮮の分割をめぐる列強との競争の局面で、いわゆる陸奥外交はそれを強く意識したうえで遂行されていた。
 第三は旅順虐殺事件に象徴される出兵・占領地域の民衆抑圧の局面であり、戦争の政治的側面を示している。
 第一の局面は、華夷(かい=中国とえびす)秩序を否定し、日清両国が相互に領事裁判権を有する状況を廃止し、琉球の最終的帰属を決定した。
 日清戦争における国民戦争的要素は、この局面においてのみわずかに存在した。
 第一の局面の問題点は、両国においてともに最高の戦争指導が二元化していたことである。
 日本では統帥権の独立に支えられて軍事が政治を侵食し、戦略的観点が政略的観点に優越していた。
 清国のばあいにも后党(こうとう)(西太后=せいたいこう・李鴻章=りこうしょう)と帝党(光緒帝=こうちょてい・翁同和=おうどうわ)の対立があり、双方の二元的対立が開戦および講和の過程を複雑としていた。
 第二の局面の問題点は、戦争のおこったのが帝国主義の世界体制が開幕しつつある特殊な時点であったために、世界政治は基本的には帝国主義対立によって規定されながら、輸送、通信手段の未発達によって、なお帝国主義が全世界を完全には制約していなかったことである。
 その結果、日清戦争はいわば帝国主義候補国である日清両国が、帝国主義への転質か従属国への転落かをかけて、列強が環視するなかで戦った戦争という特質をもった。
 一般的にいって、帝国主義時代における「小国」間の戦争では開戦や講和の決定は、当事国の主体的決定よりもそれをとりまく「大国」の意志によって左右される傾向が強いが、日清戦争もその例外ではなく、開戦理由の変転も大国の干渉にたいする顧慮によっていた。
 陸奥外交の名でよばれる当年の日本外交は、英露対立のなかでイギリスに依存し、イギリスの援助に過信し、軍事的成功にうながされて中国分割に着手した。
 この日本の試みにたいし、自国資本主義の後進性のゆえに満州に排他的市場の設定をもとめていたロシアは、武力を背景とする真正の干渉に移った。
 三国干渉はその意味で未発の帝国主義戦争であったが、日本の期待したイギリスは、基本的には東アジアの現状維持をもとめていたから、日本の行動を援助することを拒否し、日本はロシア・ドイツ・フラッス三国の干渉に戦わずして敗北したのである。
 第三の局面は、従来ほとんど注意されなかったが、日清戦争が朝鮮における反侵略、反封建の甲午(こうご)農民戦争にたいする出兵、弾圧から発生し、台湾の抗日義兵闘争の鎮圧で終結したことからあきらかなように、戦争の全過程を支配していた。
 当時の民衆は、主として第一の局面を日清戦争として理解させられ、従来の潜在的対清恐怖感を、一挙にそのうらがえしである清国蔑視に転じつつ、清国にたいする軍事的勝利に熱狂した。
 また、軍の指導部は第一の局面と第三の局面に注目して、中国の分割と朝鮮の支配を望みながら、ロシアの武力干渉の危険を軽視していた。
 三国干渉直前に征清大総督府が本土防衛を無視して大挙出征したのはその例である。
 第二の局面を重視し、第一の局面から生じた結果とどのように調和させるかに苦心したのは、ほとんど伊藤首相と陸奥外相のみであり、『蹇蹇録(けんけんろく)』は第二の局面の重要性を理解しないか、または理解しない姿勢を示した軍指導部と「衆論」を誘導して、「禍機の発するを一日も遅からしめむこと」に努めたその間の苦慮を記録して、「当時何人を以て此局に当らしむるも、亦決して他策なかりし」をあきらかにしようとしたものであった。
 日清戦争が公式に終結したのちも、権力は第一の局面だけを前面におしだし、第二、第三の局面を民衆の目からかくした。
 戦争は軍事的側面においては勝利したが、外交的側面で敗北し、政治的側面では終らなかったからである。
 権力は外交における敗北を国力の不足という理由にすりかえ、第三の局面を「匪乱(ひらん)」と称して矮小化した。
 このことは日清戦争の研究史にも反映している。
 日清戦争の公式の通史は、参謀本部によって『明治二十七八年日清戦史』として公刊され、ついで軍令部から『二十七八年海戦史』が刊行されたが、それはもっぱら軍事的側面を叙述していた。
 第二の局面を叙述し、それが敗北に終った理由をあきらかにしようとした『蹇蹇録』がようやく陽の目をみたのは、かれが脱稿してから三四年経過した一九二九年のことであった。
 陸奥宗光(むつむねみつ)の叙述を経に、ロシアを除く各国の外交史料を緯として、日清戦争の開戦過程を最初に研究したのは信夫清三郎である
 しかし、その著『日清戦争』(一九三四年)は発禁処分をうけた
 信夫の著書の発禁理由は、日清戦争の真実をあきらかにすることが、朝鮮、中国の抗日運動に激励をあたえるということであったが、同じ理由で田保橋潔の大著『近代日鮮関係の研究』(一九四〇年)は公刊を許されず、朝鮮総督府の部外秘資料として刊行された。
 中国側資料に依拠することで、発禁の口実をあたえないようにした苦心の作『日清戦役外交史の研究』(一九四四年脱稿)も不幸にして遺稿のまま推移し、ようやく一九五一年、友人の手によって刊行された。
 書名の示すように主として第二の局面を追求しているが、叙述は下関講和条約の批准で終り、三国干渉および台湾の占領と抗日運動についてははぶかれている。
 戦後の研究には中塚明『日清戦争の研究』(一九六八年)がある。
 これははじめて陸奥宗光文書を検討して鉄道電信条約、清国宝物蒐集(しゅうしゅう)法などの内容を追求し、戦争の侵略的性格をあきらかとしたが、通史の構成をとっていないため、日清戦争の全体像が構築されていないのみでなく、もっぱら日本側の文献のみに依拠して研究している結果、日本の政策も中国、朝鮮、列強のどのような対応のなかですすめられたかが不明である。そこで日清戦争の複雑な性格が単純化され、日清戦争が日本近代史のみでなく、東アジアおよび世界史上で占める意義が明確とされていない。
 筆者は、一九七〇年、信夫教授の還暦を記念して前述の信夫清三郎『日清戦争』の伏字を起し、詳細な補注をつけて復刊した
 開戦外交の過程について興味をもたれた方は、是非、前記の諸研究とともに参照されることを希望する。
 本書は小冊子ではあるが、アジアの諸民族同士が戦い、それによって全アジアを近代帝国主義の分割競争にひらき、日本の民衆自身が帝国主義化した自国政府の軛(くびき)につながれる契機となった「痛歎すべき戦争」の全体像を、東アジアの歴史のなかで総合的に通観しようとしたものとしては、おそらくはじめてのものである。
 日清戦争の八〇周年を記念し、東アジア諸民族の真の友好の達成を祈念しつつ書いた本書が、それにいささかでも寄与できればさいわいである。
 なお日清戦争の基本資料は、日本側では日本外交文書、陸奥宗光文書、伊藤(博文)家文書および陸奥外相自筆の『蹇蹇録』、中国側では清光緒朝中日交渉史料、李文忠公全集、朝鮮側では高宗実録、旧韓国外交文書などであり、また、ロシア、アメリカ、イギリス、ドイツについてはそれぞれの公刊外交文書があるが、本書の性格も考え、一部を除き注記をはぶいた。

 本書を名古屋大学在学当時からの恩師、下村冨士男先生の霊前にささげる。
 日本帝国主義の成立に関する本書の結論は、かつて先生と私の共通の結論であったものと異っている。しかし、私が異説をたてたときに常にそうであったように、おそらく先生は、きびしく批判されながらも、私なりに一応の結論を出したことを喜んでくださると信ずる。先生の御生前に本書をまとめることができなかったことは残念であるが、せめて泉下の先生に本書をささげて御冥福を祈りたい。
 最後になったが、つねに豊かな学識と緻密な討論で、本書をまとめるきっかけをあたえ、本書の内容を豊富にしてくださった日本外交史研究会の皆さん(信夫清三郎、中山治一、谷川栄彦、岡本宏、安部博純、毛利敏彦、石川捷治の諸氏)に心から感謝する。

日清戦争略年表 top

年月日

  ●日本 ◎朝鮮・清国 ○西洋

1894年
1/4
2/15
3/28
5/4
31
31
6/2
4
5
7
11
12
16
20
22
22
30
7/12
16
23
25
27
29
30
8/1
20
26
9/15
17
10/6
10
15
11/19
20
21
28
29
12/20

〔日本=明治27 清=光緒20 朝鮮=高宗31〕
○露仏同盟、正式に成立
◎朝鮮全羅道古阜で、農民反乱発生
◎朝鮮政治家金玉均、上海に誘出暗殺される
◎農民軍白山に集結、甲午農民戦争開始
◎農民軍、全州占領 朝鮮内乱重大化
●衆議院、内閣弾劾上奏案可決
●閣議、朝鮮派兵決議、衆議院解散
◎李鴻章、朝鮮に援兵派遣指令
●大本営を参謀本部内に設置
●日清両国、相互に出兵を通告
◎全州和約、農民軍全州を撤退
◎共同撤兵、袁世凱・大鳥間でほぼ妥結
●陸奥外相、清国に朝鮮内政の共同改革を提議
◎李鴻章、ロシアに日清間の調停を依頼
●御前会議、朝鮮内政の単独改革を決議
●陸奥外相、清国公使に第一次絶交書を呈出
○ロシア公使、日本に撤兵を勧告
●小村公使、清国政府に第二次絶交書を手交
●ロンドンで日英通商航海条約調印 条約改正成功
●日本軍、朝鮮王宮を占領 大院君執政
●豊島沖海戦、日清両国戦闘状態にはいる
◎朝鮮で軍国機務所成立、甲午改革開始
○成歓陸戦、翌日、日本軍牙山占領
○イギリス、対日不干渉を決定
●日清両国、宣戦布告 日清戦争公式にはじまる
●日本政府、朝鮮政府と暫定合同条款調印
●日本政府、朝鮮政府と両国盟約(攻守同盟)調印
●日本軍、平壌総攻撃、大本営広島に進出
●黄海海戦、日本艦隊勝利して制海権掌握
○イギリス、共同干渉を提議
○東学参礼集会、再蜂起を論争
●内相井上馨を朝鮮駐在公使に任命
◎農民軍、第一次公州攻撃
●井上公使、朝鮮内政改革要領20ヵ条を提出
●日本第2軍、旅順口占領(旅順虐殺事件発生)
○アメリカ紙、旅順虐殺を報道
●天皇、第1軍司令官山県有朋の召還を命令
◎清国、張蔭桓らを講和全権に任命

1895年
1/17
2/1
2
12
19
3/16
16
20
23
24
30
4/8
16
17
23
30
5/1
4
8
10
5/10
25
29
6/4
7
7/6
6
8/17
10/8
21
11/8
18

〔日本=明治28 清=光緒21 朝鮮=高宗32〕
◎清軍、海城にたいし第1回逆襲
●日清両国全権、広島で会商(翌2日決裂)
●第2軍主力、威海衛占領
◎清国北洋艦隊降伏
◎清国、李鴻章を講和全権に任命
●参謀総長小松宮彰仁親王を征清大総督に任命
◎孫文ら興中会、広東攻撃を計画
●下関で伊藤・陸奥両全権、李鴻章と第1回会談
●日本比志島支隊、澎湖列島に上陸
●小山六之助、李鴻章を狙撃、重傷をおわせる
●日清休戦条約調印
○ロシア、列強に共同干渉提案
〇ロシア、御前会議で対日干渉を決定
●日清講和条約調印
○露独仏三国、対日干渉
●閣議、三国干渉の部分的うけいれを決議
◎康有為ら、拒和、遷都、変法を上書
●閣議、遼東半島の全面放棄を決定
●日清講和条約批准書交換
●遼東半島還付に関する詔勅
●台湾総督に樺山資紀を任命
◎台湾島民、台湾民主国成立を宣言
●日本軍、台湾北部に上陸
●閣議、朝鮮政略を変更、他動主義と決定
●台北占領(17日、台北で総督府始政式)
〇露仏両国による対清借款4億フラン成立
◎閔妃クーデター、親日派追放
●三浦梧楼を朝鮮駐在公使に任命
◎三浦公使らクーデター、閔妃殺害
◎台南陥落、組織的抵抗終結
●遼東半島還付条約調印(12月4日公布)
●樺山総督、台湾鎮定を大本営に報告
1986年
2/11
3/31
4/1
14
5/14
6/3
7/2
21
〔日本=明治29 清=光緒22 朝鮮=建陽1〕
◎朝鮮国王、ロシア公使館に移御
●臨時軍事費特別会計終結、陸軍を13師団に拡張
●大本営解散
●自由党と政府の提携なり、板垣退助内相に就任
●小村・ウェーバー覚書成立
◎李鴻章、ウィッテと対日共同防衛密約
◎朝鮮で改革派、独立協会を組織
●日清通商航海条約調印(10月20日実施)
1897年
8/24
9/6
10/21
12/15
〔日本=明治30 濟=光緒23 朝鮮=光武1〕
●陸奥宗光歿(1895年12月、蹇蹇録脱稿)
◎朝鮮政府、ロシア式軍隊を編成
●台湾総督府官制公布、総督を陸軍大中将とする
○ロシア艦隊、旅順を占領
1898年
3/27
4/22
5/10
〔日本=明治31 清=光緒24 朝鮮=光武2〕
○ロシア、旅順・大連を租借 東支鉄道権益獲得
●日本政府、清国と福建不割譲に関する公文交換
●日本政府、威海衛占領軍に引揚を命令

top
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