第十 絶対主義の再編成のために top
明治三十一年(1898)六月、絶対主義の直面した危機はこれまでになく深刻だった。
当時、日清戦争後の反動恐慌は拡大し、軍備拡張による国家財政の膨張と相まって金融逼迫を訴える声は巷に高く、経済界は新たな増税に絶対反対の意向を示した。
こうした情勢を背景に野党連合は地租をはじめとする増税案を 27対247 の大差で否決した。
伊藤博文は、いまや絶対主義も政党の基礎にたたなければならないと自覚した。
しかも、単なる御用政党でなく議会を制しうる多数政党をみずがらの手で作らねばならぬと決心した。
伊藤は渋沢(栄一)・益田(孝)・大倉(喜八郎)・馬越(恭平)などの政商資本家に呼びかけ、その後援により新党結成に乗出した。
しかし、山県はこの方針に絶対に反対だった。彼は次のように考えた。
今や進歩・自由両党相合し、政府を攻撃せんとするに方(あたっ)て、我も亦一党を樹て、之に当るに非ざれば、遂に維新以来の国是を貫き、国家を維持する能はざるに至るを以て、閣議の決する所により、勤皇党(仮りの党名、開国とか文明とか君国とかでもよい)を組織するは、固(まこと)に勢の免(まぬが)れるべからざる所にして、亦現時の急務ならん。 |
だが、政党組織は急務であるが、政党内閣を前提とする二大政党の組織で良いだろうか。
その政党の性格はどういうものであるのか。
内閣は表面的に政党の外に立つのかと問い、以下のように論じた。
凡そ政党は、その旗幟(きし)鮮明ならざれば、主義立たず、党員強固ならず。
そして勤王党と民党との別は唯政党内閣と否とを以て、主義を分つの外、又他に判明なる区別を立てる能わず。
又単に現時の潮勢によって将来を観察すれば、或は終(つい)には政党内閣を組織せざるを得なくなるに至るも、未だ知るべからずと雖も、明治政府の歴史と憲法の精神とは、我より政党内閣を組織するを容(ゆる)さざるは勿論、もし政党内閣にして組織されるに至らば、我国家はスペイン、又はギリシャと同じ運命に陥るは、火を賭(み)るよりも明なり。 |
従って、勤皇党を組織するに当ってはその首領は政府以外の人がならなければならない。
もし政府部内から首領に就くときは、“その職を退ぞき民間にあって政府と内外、相助けて主義を貫徹することに努めねばならない”と考えた。
つまり、彼は政府党の組織は必至とみたが、政党内閣は極力排撃しなければならないとしたのである。
その理論的根拠は三分鼎立(ていりつ)論であった。
六月十九日、山県の意を受けた桂陸相・芳川内相は反対を申し入れ、次いで渋沢・岩崎らが入党を拒否して伊藤の政府党組織計画は画餅(がへい)に帰した。
他方で、伊藤の計画に刺激された民党両派は六月二十二日合同して憲政党を組織した。
綱領には憲法の擁護・政党内閣の樹立・自治制の発進などとともに、通商貿易の拡張・産業の振作・交通の完備など、ブルジョアジーヘの呼びかけも具体的になっていた。
これはブルジョアと地主の政治勢力を結集して閥族への対抗を呼びかけたもので、閥族官僚は重大な衝撃を受けた。
六月二十四日、伊藤・山県ら六元老は御前会議を開き、超然主義の存廃をめぐって議論を行なった。
伊藤は、もはや政党内閣の是非を論じているときではないとし、内閣を大政党の首領に譲り自からは下野して政党組織の素志を貫く決意を語った。
これに対し、山県は政党内閣は国体に反すると強硬に反対し、今後は予算は勅令によって定め、議会の容喙(ようかい)をすべて禁ぜよと極言した。
翌日、伊藤内閣は総辞職したが元老のうち一人として組閣に自信のあるものはなく、ついに伊藤は山県の反対を無視して大隈・板垣を首班候補として推薦した。
山県はこの直後、親近者にあてた手紙で述懐(じゅっかい)した。
この時、本朝政海一大変動。
遂に明治政府は落城して政党内閣となりたる変化の真相は追々報知にて御諒承の事と贅(ぜい)せず候。
敗軍之老将再び談兵(だんぺい)の必要はこれなく、隠退の外これなしと存じ候。 |
しかし、彼は隠退もせず、政治への関与も止めはしなかった。
六月三十日成立した隈板(わいはん)内閣に目付役として桂陸相を留任させ、貴族院内の山県閥を糾合して内閣を掣肘(せいちゅう:自由にさせない)し、その弱体化をはかった。
隈板内閣は政党が官僚と独自に政府を作った点て画期的だった。
しかし、最初から「この内閣と闘わんとするの大決心」をかため内閣破壊の目的を抱いて入閣した桂陸相や、西郷海相を閣僚とせざるをえなかったことは致命的で、政党内閣の名に値するものでなかった。
しかも、党員の無統制と山県・桂の分裂工作によりたちまち党内の派閥抗争は激化し、成立後わずか四ヵ月で内閣は瓦解した。
このとき中国に使していた伊藤博文は急電でとるものもとりあえず帰着したが、山県の意を受けた桂陸相は伊藤が再び大隈を首班に奏請することを恐れ、伊藤の入京をまたず山県を首班とする武断内閣を成立させるために画策した。
かくて明治三十一年十一月八日、第二次山県内閣が政党の手中から政権を奪回して成立した。
山県は六十一歳である。
桂は山県内閣の使命は政党勢力の伸張に対して絶対主義の態勢を立て直すことにあるとみて、その取るべき方策を次のように山県に勧告した。
後継内閣は第一に政党に対しては非常に強硬の態度を取らねばならない。
もし彼らが反抗をたくましくするならば、解散につぐ解散をもってし、やむをえず憲法を中止するようなことがあっても、彼らに今までのような跋扈跳梁(ばっことうりょう)の状態を続けさせることは国家のために大きな不利益である。(『公爵桂太郎伝』乾巻) |
しかし、時代はもはや政党を無視することを許さない。
では政党の援助をうけながら、超然主義を維持するにはどうしたらよいか、桂はその策を“中央突貫の策”と称して提案した。
議会の勝負は唯黒白の二つあるだけで第三者は存在しない。
たとえ党派は各種に分れていても帰着するところは賛成と反対だけである。
それゆえ我々はその二者の中間を貫いて前進するのがよい。
たとえば赤白黒の三とし、赤(政府)が白(憲政党)と黒(憲政本党)との中間を貫くときは、白と黒の二者のうちどちらかが赤につくであろう。 |
山県は桂の意見を入れて、
「むしろ超然として勇往邁進、自から蛮勇内閣たることに甘じて打って出よう。……
ただし議院政治は多数圧制のものであるから、ある政党もしくは大団体のうちに結ぶものがあれば、それをことさらに避けるような愚はしない」
と答えた。
山県の取ろうとした政策は日清戦争前の超然主義に戦後の妥協主義を混合したものであった。
さて、山県は第二次内閣の組織にさいして蔵相に松方正義、内相に西郷従道、文相に樺山資紀、海相に山本権兵衛を入れて薩長の均衡をはかったほかは、すべて自派の系列で固めた。
外相に青本周蔵、陸相に桂太郎、逓相に芳川顕正、法相に清浦兼武、農相に曽根荒助である。
また法制局長官に平田東助、警視総監に大浦兼武を起用した。
いずれも山県閥の一員である。
このことは、山県閥がすでに政界に広汎に成長してきたことを示していると同時に、当時の山県閥の全容をも示していた。
この段階では、彼の派閥は陸軍・内務省・司法省にわたり、その中の長州派を中核としていることが解る。
いずれも民衆運動の弾圧に深い関係をもった機関であることは注目に値いする。
山県内閣のもう一つの特徴は、全閣僚十名中五名までが軍籍を有し、軍閥内閣の名に背かなかったことである。 |