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明治内閣での山県有朋と伊藤博文の葛藤
(『山県有朋』 藤村道生著 昭和36年刊 第七、八章 p108-155)
 第一 出生とその時代
 第二 尊皇攘夷の志士
 第三 維新政府とともに
 第四 新陸軍の建設
 第五 大西郷と戦う
 第六 陸軍の大御所
 第七 自由民権に抗して
 第八 超然主義の使徒
 第九 利益線の拡張をめざして
 第十 絶対主義の再編成のために
 第十一 皇国の興廃をになう
 第十二 権勢の頂点に立って
藤村道生(ふじむらみちお) 1929年名古屋生れ。
名古屋大学文学部史学科卒業→同大学院文学研究科入学、
信夫清三郎に師事。
愛知県立瀬戸高等学校教諭→名古屋大学文学部助手→九州工業大学助教授→同教授→上智大学文学部教授

著書
『山県有朋』(吉川弘文館[人物叢書]、1961年、新装版1986年) 
『日清戦争――東アジア近代史の転換点』(岩波新書、1973年) 
『世界現代史(1)日本現代史』(山川出版社、1981年) 
『日清戦争前後のアジア政策』(岩波書店、1995年) 



山県、事院議長に就任






行政官に転出

後半性の開始











自由民権運動に対する認識











山県の愛国心









集会条令

言論の圧迫



板垣外遊問題
第七 自由民権に抗して

 山県は軍人勅諭の発布を成遂げたのち、軍政改革の課題を後進の桂太郎・児玉源太郎らに譲って、参謀本部長の兼任を辞し参事院議長に就任した。
 明治十五年二月のことである。
 参事院は十四年の政変によって大隈重信以下の異分子を政府部内から追放したのちに作られた機関で、一切の法令案の起草・審議・修正にあたり、行政官と司法官との、また地方官と地方議会との権限についての争議を審理する広汎な職務をもっていた。
 いいかえれば、内閣による全国務の統一を確保するための補助機関ともいうべき重責を担っていたといえる。
 初代の議長は伊藤博文であったが、彼が憲法調査のため渡欧したので山県がそのあとをおそったのである。
 山県はそれまでも参議として国政の最高指導部を構成していたが、特定の行政機関の長となったのはこの時が最初である。
 ここから、彼の行政官としての活勧がはじまる。丁度四十五歳であった。後半生の開始ともいえる。
 しかし、この時、山県は既に時勢に先駆けて新機軸を開拓するという進歩性を失っていた。
 彼は時代の進歩に追いつけなくなり、漸次反動化の度合を深めていった。
 山県は西南戦争までは、一応進歩的な政策を主張してきた。
 廃藩置県・徴兵令の制定はその例である。
 それは、明治政府が封建的な諸勢力に対抗して中央集権国家を作り、列強の圧迫に抗して近代軍備を創設しなければならなかった情況に対応していた。
 しかし、西南戦争により封建士族の牙城がくずれ、同時に維新の元勲が相次いで死歿したのちは、彼自身が政府の中枢的地位を占め権力を独占したから、自分たちの作りあげた地位と権力を失うまいとして保守的傾向を深めたのであった。
 特に、西南戦争ののち反政府運動の中心が封建士族から自由民権運動に移ったので、右翼化はいっそう促進された。
 明治十六年、前年に起った福島事件に関連して伊藤博文に送った書簡は、山県が自由民権運動に対していかなる認識をもっていたか、ひいては立憲政治をどのように理解していたかをあますところなく物語っている。
 本朝今日の形勢は内憂外患並至(へいとう)し、日々覚悟致候得共、法律は高尚に失し、殊に不完全なるのみならず、世之風潮に任ぜられ、兎角架空之論理に沈溺し、百事之を所断するは、随分困却至極にこれあり候。
 目下之情勢にては政党処分は、一刀両断の措置これなくては、我々帝国之独立を永遠に維持する目的は覚束なしと痛心此事に候(明治16年1月22日付)

 山県は自由民権運動を、彼等の藩閥専制支配を脅かすものと考えていただけではなかった。
 ここに見られるように、彼はそれを国家の独立を危険に追込むものとみなしていた。
 従って、自由民権の弾圧は自分を含めて藩閥勢力を擁護するために行なっているのだとは自覚しなかった。
 それは薩長藩閥のためにではなく国家のために行なっているのだと確信していた。
 山県は自己を最も熱烈な愛国者だと信じ、自己の思想と方針が日本のために最善だとして疑わなかったから、自分に反対するものは一刀両断する以外になく、自由民権派もまた愛国者であるということを判ろうともしなかったし、また判らなかった。
 それ故、山県は国政の最高指導者として奮励努力すればするほど反動化し、愛国の念に燃えれば燃えるだけ民衆から誰れて行かねばならなかった。
 そこに、彼自身と、彼を指導者にもった国民の悲劇があった。
 山県は別の機会(明治15年6月14日)に伊藤に宛てた書簡で、自由党を専ら下等の人民を寵絡(ろうらく)し、過激・粗暴の士を寄せ集めるのに努力するものだと激しく論難し、そのために社会の中等以上に位する知識あり財産ある人々は、とうてい自由党に組することはないだろうとみていた。
 まるで自分が仲間組の出身であることを忘れたような口ぶりであるが、自由党をこのようにみていた山県は激化事件が続発すると早速、参事院議長として集会条令の強化を支持し、請願規則を定めて抑圧を強化した。
 それとともに各府県会議員の連合集会・往復通信などを禁じて全国的政社の存立を事実上不可能とした。
 さらに翌十六年にはこれにとどまらず、迫打的に新聞条令・出版条令を改め言論の自由を極端に圧迫した。
 山県はこのような強圧手段で自由民権派に対応しただけでなく、自由党の内訌(ないこう)に着目して、その分裂をはかった。
 彼の常套手段である。
 その手始めとして彼は三井財閥から金を引き出して後藤象二郎を通じて自由党総理板垣退助を外遊させた。
 総理板垣の徳望によって自由党がようやく統一を保っているとみたからである。
 この作戦は図に当って、自由党内は板垣の渡欧をめぐって論議百出し、遂に馬場辰猪(たつい)らは脱党するに至った。 また大隈重信の率いる改進党に対しては、三菱財閥との関係を宣伝し、自由党に改進党を攻撃させた。
 その結果改進党は、板垣は政府に買収されたと批難し、自由党は偽党撲滅・海坊主退治をスローガンに相互に泥試合を繰り返すに至った。
 このようにして憲法制定を前にした最も貴重な時期に、自由民権派は共通の敵を前にエネルギーを浪費し尽した。

内務卿となる








華族に列せらる




伊藤内閣での内務大臣就任

警察制度の改革









条約改正反対運動




三大綱領
















保安条令
















地方制度の改革



戸長の官選




地方制度調査委員長となる


市制・町村制・郡制・府県制
 山県は明治十六年十二月、伊藤博文が帰朝したので参事院議長を辞任し内務卿となった。
 かくて、彼は治安維持の最高責任者として、直接自由民権運動に対処することとなったが、以上のような情況は自由民権を葬り去る絶好の機会だった。
 山県の率いる内務省はこの機会を逃さず、買収政策と密偵使用を併用して、挑発と弾圧により自由党左派を潰滅させるとともに自由党を解党させ、改進党を有名無実にした。
 このようにして、自由民権運動の制圧に成功した政府は、来るべき国会開設に応じ、またいずれは直面しなければならないと予想された朝鮮での対決に備えて、国家機構を全面的に再編成する必要があった。
 その第一歩として、政府は明治十七年七月、華族令を発布し、山県は華族に列せられて伯爵を授けられた。
 この時山県は四十七歳である。
 政府は華族の創設によって、民党が多数を占めると予想された衆議院をチェックするための貴族院を組織したのである。
 華族は一般人民から区別されて「皇室の藩屏(はんぺい)」として、いくたの特権を有することとなったが、下級卒族(そつぞく)出身の山県も伯爵として民衆からますます遊離することとなった。
 国家機構改革の第二歩は、明治十八年(1885)十二月の内閣制度の創始である。
 山県はこの時ただちに組織された伊藤内閣の内務大臣に就任し、芳川顕正(あきまさ)を次官とし、清浦奎吾(けいご)を抜擢して警保局長に任命した。
 のちにこの二人はともに官界における山県閥の中心となる。
 彼は内相として第一に警察制度の整備・拡充に努力を集中した。
 これには陸軍建設のさいの経験がおおいに役に立った。
 まず彼はビスマルク治下のドイツから教官を招聘して内務省と各府県に警察官練習所を設け、警部・巡査の再教育に当らせた。
 これによって警官の質を向上させるとともに、警官の地方差を払拭して画一的な統制をはかろうとしたのである。
 それに伴いこれまでの集団警察制度をやめて、本署のもとに分署、さらに駐在所と警察網を細かく張り巡らし、民衆の日常生活の中まで、警察の監督と干渉を浸透させた。
 山県はこれによって未然に民衆運動を弾圧できる体制を造り上げようとしたのである。
 彼の行なった警察制度の改編が何を目的としたものであったかは、保安条令を施行(明治20年12月)した時、明らかとたった。
 これより先、井上外相は憲法発布に備えて懸案の条約改正を諸外国と交渉していた。
 処がその内容は大審院判事に外国人の任用を約するなどの条項を含んでいたから、内閣の法律顧問ボアソナード G.E.Boissonade 農商務大臣谷干城などをはじめ政府部内からも猛烈な反対論を生じた。
 再起の機会を狙っていた自由良権派はこの機会を逃さず結束を固めて建白・示威・陳情によって政府を攻撃した。
 山県は内務省の組織を動員し、言論・出版・集会の禁止を厳重にして弾正したが、反政府派は地租軽減・言論集会の自由・外交の刷新の三大綱領を掲げて政府に迫り、全国有志は続々東京に集まり、壮士は慷慨・悲憤して政府の失政を痛論した。
 この時、山県は品川弥二郎に宛てた書簡で、
 物議号々、騒然たる情勢にこれあり候処、此際内閣大臣之更迭これあり候ては、彼等之術中に陥入候様相成、実に遺憾千万。
 しかし乍ら騎虎(きこ)之勢たるにては兎角挽回いたしがたく候。
 事ここに立到候ては一致戮力(りくりょく)は勿論のぞむところに候得共、たとえ孤剣単身にても、万軍に当る之覚悟これなくては維持之目的覚束なき事に候。
 其他二三困難之事情これあり、痛心之至候。(9月213日付)

と報じ、絶対主義の危機を自認して、武断政略にでる決意を明らかにした。
 十月上旬、後藤象二郎は有志懇談会を開き、民論を糾合、三大事件建白は政府への要望から反政府運動の中心スローガンとなった。
 山県は内務省令・警察令により弾圧を強化したが、逮捕・検束がむしろ壮士たちに誇りを与えるに至って無意義と化した。
 遂に山県は自ら主唱して十二月末、プロシアの社会党鎮圧法、ロシアの虚無党撲滅法にならって、保安条令を公布し、中江兆民・片岡健吉・尾崎行雄ら五百七十名を長きは三年、短きは一年、「皇城三里以外の地」に追放した。
 徳川時代には江戸お構(かま)いとか所払いと称して追放の刑があったが、明治以後でははじめての刑である。
 しかもその追放は全く警官の一方的認定で行なわれ、反対派に全く弁護・抗争の余地を残さなかった。
 同時にそれは治安妨害・内乱陰謀の名の元で、一切の言論・集会を禁止する権能を内務大臣に与えた未曽有の悪法であった。
 山県はこの時当の責任者清浦奎吾の反対を抑えて起案を強制し、福島事件で鬼県令と云われた三島通庸(みちつね)警視総監が即時断行をためらった時には、自ら陣頭に立っても実行すると叱早iしった)して、その武断主義者ぶりを遺憾なく発揮した。
 この実施に当っては、山県は自ら指揮を執り、軍隊を動員し軍用電線を架設し、全警官を召集して民党の反対に備えた。
 山県は、この時「万一壮士が腕力で抗命したならば殺傷してもやむを得ない」と放言したが、彼はこれを機会に自由民権派を徹底的に弾圧して息の根をとめ、やがて開かれる国会に対処しようとしたのであった。
 しかし、この大弾圧はやがて大同団結運勣による民権各派の統一を促がす主因となり、開会後の議会ての民党攻撃を激烈にしたのである。
 このように赤裸の武力で自由民権派を弾圧した山県は、同時に地方制度の改編に努力を集中していた。
 彼は内務卿に就任したときに徴兵制の実をあげるためには国民に国家的観念を植え付け、自治思想を育てる必要があると論じ、地方制度の改革の必要を力説した。
 名目はどうであれ、山県にとり必要なことは地方機関を専制権力の下部構造として確保することであったから、明治十七年従来の三新法以来の区町村会法に大改正を加え、戸長を官選とし平均五町村一役場に整理するとともに、区町村会の権限を縮小し、府知事・県令・区戸長の権限を強化した。
 そののち、政府機構の再編成の一環として山県は同郷の青木周蔵・品川弥二郎と協力して地方自治制の改革を企てた。
 この時、顧問として招聘したアルベルトーモッセAlbert Mosseは、元来議会は重大な立法に適さないから、裁判法規・租税・兵役法規・自治法規は議会成立以前にあらかじめ設けねばならないと勧奨した。
 山県はこの意見に共鳴して明治二十年一月、地方制度調査委員を設けて自ら委員長となった。
 この時委員となったのは青木・野村靖(やすし:長州出身)・モッセなどで、書記官には白根専一・大森鐘一(しょういち)らを任命した。
 この人々は、やはり後年山県の有力な手足となって宮中・府中に山県の勢力を築き上げてゆくのである。
 地方制度調査委員の原案をもとに、市制・町村制は明治二十年四月に、郡制に府県制は二十三年五月に公布された。
 このようにモッセの意見の通りに国会開設直前に大急ぎで地方制度を制定したことは、山県の自治に関する見解がいかなるものであったかを如実に示している。
 民主的な自治制度を発進させるためならば、僅かに数ヵ月もしくは二年の期間を待って国会の審議にかけ、民衆の同意のもとに制定するべきであった。
 それをしないで官僚の手で専決したことは、山県ら地方制度調査委員が、地方制度を自治権として把捉せず、むしろ自治に対する制限として国家的義務を強調することに急だったからで、その反民主的性格は極めて露骨であった。


等級制選挙法







監軍となる









黒田内閣発足、山県外遊、伊藤枢密院議長


ベルリンにて
 発令に至る経過だけでなく、法案の内容を検討すれば、その反人民的性格はいっそう明らかである。
 すなわち、町村制においては二級選拳法を、市制では三級選拳法を布いて納税額により選挙権にウェイトをかけ、多くの財産をもったものには大きな権限を与えた。
 また群会は、地価一万円以上の大地主と町村会から互選された議員で構成し、特に前者が全議員の三分の一を占めるようにするなど周到な考慮を払って、地方議会を絶対主義の支柱である寄生地主層で固めた。
 後年山県はこれによって「中央政局変動の余響を地方行政に波及させない利益」が少なくないと述べたが、山県の地方制度制定の意図が強力な中央集権をもととした官僚的拘束と、地方団体の自治の剥奪にあったことは明らかであった。
 こうして地方団体は将来の国会と政党から専制権力を守る拠点となり、また長く山県閥を培う地盤となった。
 この間に、山県は陸軍に新設された監軍部の初代監軍となった(明治20年5月)。
 監軍部は十九年七月に廃止された第一次監軍部が軍令執行機関であったのに対し、名称こそ同一であったが、内容は陸軍軍隊練成の斉一(せいいつ)を企画する教育機関で、のちに教育総監部となった。
 この長官である監軍は天皇に直属して陸軍大臣・参謀本部長と同格の地位とされたから、初代監軍の山県は、軍部内では陸軍大臣大山巌・参謀本部長熾仁(たるひと)親王と並立する地位となった。
 また政府部内では一面で内務大臣として伊藤首相の指揮拝下にあり、他面では天皇に直属し、内閣から独立する監軍として伊藤首相と対立することとなった。
 しかし、事実は陸軍大学校は参謀本部の管轄にとどめられたから、教育機関を独立させて三元的支配にする必要が真実にあったかどうかは疑問がもたれ、山県が薩摩閥の大山陸相と対抗し、また政府部内では文官伊藤の下風に立つのを嫌って監軍部を新設したのだと噂された。
 山県は、伊藤博文が枢密院議長となって首相を辞し黒田清隆が内閣を組織したのちも内相に留任したが、郡制・府県制が元老院に回付されている中で、明治二十一年十二月再び欧米派遣を命ぜられた。
 約十八年ぶりに踏んだヨーロッハでは、既に世紀末の不安が漂っていた。
 最初に訪れたフランスでは国民の反政府的感情を基盤としてブーランジズムの遅動か広がり、クーデターの危機は目前に追っていた。
 やがて山県はグナイストRudolf von Gneistについて自治行政を研究するためベルリンに移ったが、このドイツでもビスマルクの弾圧と社会主義鎮圧法にもかかわらず社会民主党が急速に成長しつつあった。
 山県が滞在していた年には首府ベルリンに未曽有のストライキが起り、ルール鉱山の争議はザール・ザクセン・シュレジエンに広がりつつあった。
 山県はこれらの事件を目撃し、日本の将来と自己の運命を思って、幾多の感慨を禁じえなかった。
 彼は胸中を去来する感慨をつぎの詩に托した。
重入欧洲感慨索   槃然文物幾千年
半世事業未全遂   已有新霜到鬚辺

議会の感想












黒田内閣崩壊




首相就任を辞退














山県と伊藤










首相辞退の理由


 山県が国会開設後のわが国について抱いていた不安はドイツ・フランスの政治の実際をみるに及んでいっそう激しいものとなった。
 山県は内務次官の芳川顕正に各国議院を視察しての感想を報じていう。
 一、二上下両院の会議の状況を目撃したが、沈着老成の議論は勿論喝采を得ないで、急譟(きゅうそう)過激の空論を主張する徒輩が漸次名望を博する状態である。
 これは文化が進むに従って、なお極端になるようである。
 また行政府の権力は議会に左右され、相互に利己主義を主張するので一国の損害は莫大である。
 国会は文明の華実、政治家の精神などというが、その弊害の極まるところ国家を玩弄視(がんどうし)するに至っては実に慨嘆にたえない。
 今日、我国将来の形勢を考えると随分予想外の困難を惹起すだろうと覚悟しなくてはならない。

 山県は以上のように述べて、民衆の力からいかに専制権力を守るかの対策に苦慮した。
 山県はやがてイギリス・アメリカを通って明治二十二年十月帰国したが、そこに待っていたのは条約改正をめぐる政局の紛糾であり、その結末としての黒田内閣の倒壊であった。
 絶対主義は難局にぶつかっていた。
 外には条約改正の難問題をかかえ、内には最初の総選挙と第一回の国会を控えていた。
 新内閣は誰が組織しても民党の攻撃に悩まされることは明らかだった。
 民党は大同団結運動の中で勢力を盛り返し、反政府戦線を整備しつつあったからである。
 後継内閣の首班詮衝は行き悩んだ。山県は閣員一致で推薦されたが固辞し続けた。
 第一に条約改正の善後処理に当る自信がなかったし、第二には最初の議会には憲法起草者である伊藤博文自身が当るべきだと考えたからである。
 しかし、山県のこのような希望は藩閥全体の利害から斥けられねばならなかった。
 というのは国会開設後の政局の前途はまったく予断を許さなかったから、もし藩閥の中心人物伊藤博文が内閣首班として敗北を喫すれば、藩閥全体が崩壊して第二線に退却して態勢をたて直す余裕がない。
 従って内閣総理は伊藤博文以外の人物でなければならず、山県をおいては適任者がなかった。
 だが、彼はそれらを計算の上であくまで就任を拒否した。
 松方正義(蔵相)は、「山県伯はごく細かなことまで勘定をつけねば承知せぬという具合で急にはきまらない」と愚痴をこぼし、山田顕義(法相)も、「山県伯は黒田辞職の上は内閣員中の首席であるから、後任を引き受けるのが至当である。……
 この上承引しない時は陛下に理由を上奏して陛下から山県伯に御沙汰を下されるようにお頼みする積りである」と語った。
 そのような政界上層部一般の危倶にも拘わらず、山県が組閣を承諾しなかったことの中には、同郷の友人である伊藤への微妙な関心があった。
 山県と伊藤は松下村塾で同窓、奇兵隊では共に戦友として俗論党と戦った。
 維新後は山県が軍人としての道を歩んでいる間に、伊藤は中央政府に官僚として仕えて功績をあげ、一歩ずつ山県の先を出世して行った。
 年齢からいえば山県は伊藤より三歳の年長だったが、参議就任は伊藤が明治六年、山県が七年。
 内務卿は伊藤の明治十一年に対し、山県が十六年、首相についていえば、伊藤は既に内閣制度の創設とともに初代総理大臣となっていた。
 このように、山県は伊藤に政治上の経歴においてずっと五年程度の遅れをとっていた。
 学問では友人杉山松助に及ばぬのを懼(おそ)れて槍を学んだ負けず嫌いの山県にとり、それは甚だ口惜しいことであった。
 明治二十年に桂の献策を入れて監軍部を創設し自ら監軍となり、天皇に直隷して内閣から独立の地位に着いたのには、閣僚として伊藤首相の指揮を受けるのをいさぎよしとしなかったという理由もあった。
 だから、山県が第一回国会の首相に伊藤を推したのは前途多難な政局に自信を持てなかったこともあるが、再び伊藤の後塵を拝して彼の作った憲法体制のために火中の栗を拾うのを欲しなかったためであろう。
 だが、山県個人の感情や利害よりも、全藩閥の利害が重視されねばならなかった。
 山県はやむをえず、三条暫定内閣が「将来外交の政略」と内閣官制の改正を行ない、お膳立てを整えたのちに組閣を承諾した。
 ここに山県の慎重な性格と冷静な計算があった。




山県首相となる


地方長官に対する訓示






























第一回総選挙



伊藤に入閣を交渉







山県内閣の改造

陸奥宗光の起用

第八 超然主義の使徒
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 明治二十二年(1889)十二月二十四日、山県は特旨によって現役陸軍中将のまま、内閣総理大臣兼内務大臣に任命され、第一次山県内閣を組織した。
 同日、兼職の監軍および臨時砲台建築部長を辞任した。五十二歳である。
 首相就任の翌日、彼は内務大臣の資格で地方長官に訓示を与えた。
 憲法の実施は方(まさ)に近きに在り。
 国家の盛事(せいじ)日を期して待つの時に当り、他のー方に於ては人心激昂して政論に競争し、党比(とうひ)して相せめぎ、亦勢の免れざる所なり。
 加うるに外交事件の困難を以てし、転々物論淘起の媒(なかだち)を為すに際したり。

 国会開設を控え、憂うべき情勢である。
 地方長官はこの際どうすべきであるか。
 山県はそれに答えていう。

 一地方の公益は全国の公益と必ずしも相干渉せざるものあり。
 故に各地人民の幸福を進めんと欲せば、宜しく政論の外に立ち、各その区域の内に画策する所あらざるベからず。
 一村の人民は各その一村の公益を進め、一郡の人民は各その一郡の公益を進め、一県の人民は各その一県の公益を進むることを遺忘せず、汲々として力(つと)むる所を知らば、全国の公益は従ってその進路を失はざるは必然の結果ならざることを得ず。

 中央政治への関心などは持つ必要はない。
 一村・一郡・一県の範囲で地方的公益の実現に努力すれば、その総和が国家の公益となるというのである。
 そうだとすれば、中央政治への関心はいかなる事態を惹起するであろうか。

 今若し之に反してー県・一郡又は一村にして却て中央の政論に熱心し、その選挙又は会議等を機として党派の争論を開くことあらば、その勢は延(ひい)て小民に及び、怨讎(えんしゅう:怨み)相紡び、狂之に乗じ、春風和風、子を育て孫を長ずるの地は、転じて喧囂(けんごう)紛争の巷となり、家を富まし国を利するの業は得て興らざらんとす。

 山県はこのように論じて地方人士の中央政治への関心を不当とし、これを抑圧しなければならないとした。
 彼は絶対主義の風土的基盤である農村が政治に開眼することを極度におそれ、彼等が政党運動から「超然」として生産に励むことを求めたのである。
 しかし、山県の希望は第一回総選挙によって否定された。
 明治二十三年七月一日から行なわれた総選挙で反政府派は農村からも都市からも続々と勝名乗りをあげ、三百の議席中絶対多数の百七十を確保した。
 反政府派(民党)の圧倒的勝利である。
 これより先、山県は民党の活動が盛んなのを見て第一期議会を乗り切る自信を失い、伊藤へ内閣を引き渡すか、或いは伊藤を内相として政治責任を連帯させようとした。
 山県の伊藤引出しは、伊藤を信頼してのように見せかけてはいたが、実は強烈な反感に裏付けられたものであったことは前述の通りである。
 山県は伊藤へ優詔を給うよう身請したが、山県の内心を知り抜いている伊藤は、
「聖恩に報いる時期は今日に限らないと心ひそかに確信しているところであります」(5月15日付元田永孚宛書簡))
と述べて、その両方を拒否した。
 明治天皇も山県が常々伊藤の短所を内奏していたので、彼が伊藤を忌み嫌っていることを知っていた。
 それ故、天皇は伊藤の拒否を諒解し、山県の対伊藤工作は失敗した。
 そこで彼は次善の策として内閣の改造を行うこととし、五月十七日、彼自身は内務大臣の兼任をやめて西郷従道(海相)を後任とし海相の後任には樺山資紀(すけのり)を起用した。
 また、榎本(武揚)文相・岩村(通俊)農商務相を免じて芳川顕正(内務次官)を文相に、陸奥宗光(駐米公使)を農商務相として入閣させた。
 芳川は山県が内務畑に入って以来の子分であったし、陸奥は自由党員との関係を利用して政党を操縦するために登用したのであった。
 従って、この両者については部内からも強い反対があったが、山県が押切ったのである。
 佐々木高行は陸奥について山県が行なった上奏を日記に記している。
































超然主義







籠城策の採用






大成会の組織
 陸奥も前罪(明治10年土佐派暴発事件に連座)は消滅いたしたことでありますし、今日同人を採用いたしませんと、民間にあって政府に反対し大に妨げとなるでありましょう。
 今日御採用になればその才力で内閣の都合が宜しいと存じます。
 もし裏切るようなことがありましたら、どのようにでも処分することができると考えます。
(『明治聖上と臣高行』)

 このようにして山県内閲の対議会態勢はまがりなりにも完成した。
 雑誌『国民之友』により平民的急進主義を唱えていた徳富蘇蜂は、この内閣改造の直後に「山県伯に与うるの書」を起草し、山県内閣の直面している政治情勢を分析していった。

 余は閣下(山県)をみて栄誉ある人だということはできる。
 しかし多福の人だとはいえない。
 何故なら閣下は天下泰平の時の宰相ではないからである。
 今日の情勢は静穏だといえば静穏である。
 しかし、その静けさは嵐の前の静けさで、万重の黒雲が頭上を圧している感がある。
 例えていえば真綿の中に爆烈弾を包んだようなもので、きっかけさえあれば直ちに爆発するだろう。

 蘇峰はこのように論じて山県内閣のとるべき政策は三つあるとし、龍城は下策、城門を開いて戦うは中策、立派な手続をして城を明け渡すのが上策であるとした。
 城を政府、寄せ手を政党と見立てての上である。
 上策を行なうことができねば、政府も政党によって立つ決心をし、政府党をつくり、あくまで多数の賛成者を国会にだす覚悟をしなければならない。
 そして言論と多数党の力で民党と戦うべきである。
 これが中策であるが、龍城策は下策というよりは無策の極とでもいうべぎであり、時が立つほど民党の勢力は増加し、政府党の援兵は来ないから、閣下は城を枕に討死する以外に方法はないだろうと述べた。
 「一介の武弁」にすぎない山県は伊藤の著わした『憲法義解(ぎげ)』を毎晩繰返して読み、憲法と議会の知識を得ようと焦り、議会対策に日夜心を砕いた。
 こうして立てられた山県の作戦はむろん蘇蜂のいう「上策」ではなかった。
 「上策」は藩閥を自己否定するものだったからである。
 山県ら藩閥政治家の政治理論は「超然主義」に要約されたが、そこで政府は不偏不党を旨とし、超然として政党の外に立つべきであるとされた。
 それ故、政府党を組織することも否定されねばならなかった。
 藩閥の立場からいえば、外見的な「至公至正の道」が崩れるだけでなく、やがて行政権も政党の容喙(ようかい)するところとなり、藩閥の地盤が失なわれるからであった。
 藩閥がいかなる政党内閣も絶対に承認しないという立場をとり、民党が政党による責任内閣を主張する以上、両者の主張は完全に平行線をたどる以外にない。
 従って、内閣と政党との共通の土俵はなく、言論戦も相互にかみあうことは不可能だった。
 かくて、山県は「中策」も採用せず、力でもって民党を圧伏しようとした。
 蘇蜂の「下策」である。
 しかし議席の絶対多数を民党が占めるとき、どちらがより「大力」であるかは蘇峰をまたずして明らかだった。
 山県はたじろいで、失敗した場合に責任を転嫁するために伊藤の引出しを策したが、これは伊藤に拒否された。
 残る道は議会の操縦と弾圧以外になかった。
 議会操縦のために、大同団結運動の指導者である後藤象二郎を黒田内閣から留任させ、部内の反対を押し切って陸奥を起用したが、それだけでは心許なかった。
 そこで彼は立憲帝政党の流れをくむ保守中立派を糾合して非政社大成会を組織した。
 いわゆる三分鼎立のためである。これについて、彼は後年次のように語っている。








民党の主張















施政方針演説
 自分が欧洲諸国を視察中、立憲政治・政党の状態を研究した結果、どこの国でも絶対多数党があれば彼等はたちまち専横を極めてその弊害を暴露するのを常とした。
 これを掣肘(せいちゅう)しようとすればいわゆる三分鼎立の策を講じなければならない。
 すなわち大成会を組織したのは大政党の専横を制止するためである。

 しかし、大成会の頭数は七十九に留まったから、山県の意図は成功しなかった。
 立憲自由党と改進党は互に協力して藩閥政府と対決し、国会を利用して官僚の専制支配に制限を加えようとした。
 彼等民党はそれを通じて民権拡張・政党内閣・対等外交などの民主主義的政策を実現しようとしていた。
 第一期の国会が始まると、民党は議会の予算審議権を楯にとり政府提出の予算案に痛打を与えようと決心していた。
 財政方針の崩壊は山県内閣の瓦解に連なり、それはやがて官僚政治否定・政党政治実現の第一歩となる筈だった。
 山県は議会の攻撃から予算案を守るために全力をあげた。
 特に予算案の中心である軍事費を防衛するためにはあらゆる智恵が絞られた。
 山県直系の桂太郎(陸軍次官)は、そのために陸軍予算の七ヵ年据置を提案した。
 閣議は一旦同意したが、ここに至っては超然主義というよりは完全な議会否定論というべきだった。
 さすがに政府は民党に攻撃材料を与えるのみだとして撒回し、議会には提案されなかったが、このような反立憲的な精神で議会にのぞんだ政府と、政党による責任内閣制の樹立を高唱した民党との間では政策の争いは、殆ど無意味に近かった。
 そのため政府は専ら精力を民党の切り崩しに用い、肝腎な議会での答弁には極めて冷淡であった。
 それでも、山県は議員の国権主義に訴えて、できるだけ予算案を守り抜こうと努力した。
 山県は開会劈頭(へきとう)の衆議院で首相として施政方針演説を行なったが、その演説で、歳出の大部分を占めるものは陸海軍の経費であることを指摘しながら次のように述べた。



主権線
















利益線











予算案の査定










『大日本憲政史』の批判









教育勅語の発布
 国家の独立を維持し国勢の伸張を図ることが最緊要のことと存じます。
 此の事たる、諸君及我々の共同事務の目的であって、独り政府のなすべきことで御座いますまい。……
 蓋(けだ)し国家独立自営の道に二進あり、第一に主権線を守護すること、第二には利益線を保護することである。
 この主権線とは国の疆域(きょういき)をいい、利益線とは其の主権線の安危に密着の関係ある区域を申したのである。
 およそ国として主権線及利益線を保たぬ国はございませぬ。
 方今(ほうこん)列国の間に介立して一国の独立を維持するには、独り主権線を守禦するのみにては、決して十分とは申されませぬ。
 必ず利益線を保護致さなくてはならぬことと存じます。
 今果して吾々が申す所の主権線のみにとどまらずして、其の利益を保って一国の独立の完全をなさんとするには、固(もと)より一朝一タの話のみでこれをなしうべきことでございませぬ。
 必ずや寸を積み尺を累(かさ)ねて漸次に国力を養い、その成績をみることを務めなけれぱならぬことと存じます。
 すなわち予算に掲げたるように巨大の金額を割いて陸軍の経費に充つるも、またこの趣意にほかならぬことと存じます。
 誠にこれはやむを得ざる必要の経費である。

 山県がここで抽象的にしか述べていない利益線は、彼がその直前に閣僚に回覧した意見書(明治23年3月付)によれば朝鮮であった。
 ではいかにしたら利益線を防禦することができるか、意見書には次のように書かれてあった。

 現今七師団の設(もうけ)は、以て主権線を守禦するを期す。
 そして漸次完充し、予備・後備の兵数を併せて概数二十万人を備えるに至るときは、以て利益線を防護するに足るべし。

 それ故、将来二十数年間は「嘗胆坐薪(しょうたんざしん)の日」である。
 このように考えた山県は、軍部の代表として是非とも首相在任中に軍備拡張の方針を議会に承認させたかった。
 しかし、民党が多数を占める議会は予算案の批判に何らの手加減も加えなかった。
 議会は予算審議権によって官吏の定員や俸給を増減することかでき、陸海軍の拡張費なども自由に削減できることを明確にして、超然主義に打撃を加えようとした。
 彼等は、わが国の官吏俸給が国民所得に比して多すぎると断定し、アメリカとドイツの例をひいて削減した。
 そればかりでなく官制そのものの改革すら企て、遠慮なく軍備拡張費を削った。査定案の減額は予算の一割に及び、山県は解散の詔勅を準備して議場に出席した。
 彼の「超然主義」はそのままでは通用しないことが早くも明らかとなり、蘇峰の予言は的中するかに見えた。
 しかし、超然主義の原則を維持するには、積極的な議会操縦、すなわち威嚇と懐柔が必要であることを知った山県は、一面では解散をもって恫喝(どうかつ)しつつ、他面で後藤と陸奥の「才力」を利用し、自由党土佐派に利を喰(くら)わせて切り崩した。
 これで民党の攻撃は途中挫折して予算は政府の認容できるものとなって成立した。
 山県は窮地を脱し、明治二十四年三月どうにか閉会にこぎつけた。
 『大日本憲政史』は民党の反覆者を批判して、
  第一に黄金政治の悪例を作り議員堕落の端を開いた。
  第二に妥協政治の悪例をつくり政局を一時糊塗(こと)するという弊を生じた。
  第三に藩閥政治の情弊がこのために廓正(かくせい)されず閥族に民党はくみし易いという念を生じさせた。
 と述べたが、それは同時に山県の議会操縦政策に対する批判でもあった。
 山県有朋は立憲政治家としては明らかに失格だった。
 しかし、絶対主義の政治家としてはかなりの成績を収めたということができる。
 第一に、彼は施政方針の中心に主権線と利益線の防禦をおき、原則論としては軍備拡張の急務であることを承認させ、アジア侵略の方針を軌道にのせた。
 第二に、民党の攻撃から行政大権を守ることに成功し、加えて絶対主義による議会操縦方式を作りあげ、超然主義が議会開設以後も成立つことを実証した。
 また、彼の内閣のもとで教育勅語が発布された(明治23年10月)。
 山県は上述の主権線・利益線の意見書で、「国の独立を完全にするために必要の条件」として兵備とともに教育をあげていった。









山県内閣の辞職






伊藤の山県批判



















松方内閣の成立

元勲優遇の詔勅を受ける

元老



無隣庵


松方内閣と山県









大選挙干渉






品川内相の辞職







松方内閣の瓦解








黒幕総揃いの伊藤内閣(第2次)成立




明治政府末路の一戦

 国の強弱は国民忠愛の風気之が元質たらずんばあらず。
 国民父母の邦を愛恋し死を以て自守るの念なかりせば、公私の法律ありと雖も国以てー日も自ら存すること能わざるべし、国民愛国の念は独り教育のカを以て之を養成保持することを得べし。

 このように考えた山県は、熱心に勅語下付を主張し、勅語の起草にも首相として直接関与した。
 こうして、彼は「国体の精華」を民衆に売り込み、「一旦緩急あれば義勇公に奉」ずる精神を「智能発達の初期」に叩きこんで、軍国主義の道徳原理を確定することにも成功したのである。
 山県内閣は議会閉会後の明治二十四年五月に総辞職した。
 彼は、以上の成果をあげるために精力をつかい果し、もはや、予算案妥協の条件である行政整理も政費節減も実行する気力をもたなかったからである。
 加えて閣外からの伊藤の冷笑は山県の内閣維持の気持を冷却させた。
 伊藤は困難な政局を押しつけながら、内閣援助の誠意を全くもたないかに見えた。
 『伊藤博文秘書類纂』の伝えるところによれば、伊藤は山県内閣の議会政策について、

 「日頃議院の形勢を観察しますと……
 政府員の議会に対する行為は立憲的な運動として天下の希望を集めるものを少しも持たない。
 私は決して今日の行為をもって国務大臣が国家に対する責任を尽したとは考えない」

と批評していた。
 しかも、彼は小田原にあって傍観を続けるのである。
 山県は憤愚に堪えず、後任に伊藤博文を推して辞職を求めた。
 しかし、伊藤はまだ首相になる時期ではないと考え、天皇に
 「国家のために宜しくないと考えますから百度御下命があってもお請けできません」(4月27日付山県宛品川弥二郎書簡)と答え、

 「今日は民度がまだ低く、憲法の運用はすこぶる困難である。
 何人が首相となっても長くその地位を保つことはでぎない。
 もし私が首相となれば、早晩かならず奇禍にあうであろう。
 区々たる一身はもとより惜しまないがそうなれば、今後誰が私に代って皇室を守り憲政を有終の美に導くでありましようか」

と述べた。
 結局、首相の後任は松方に廻ったが、山県は伊藤のこのような態度に激怒したであろうことは想像に難くない。
 以前からの両者の阻隔はこの事件を通じていっそう甚だしいものとなった。
 山県は首相の地位を松方に譲るとともに、元勲優遇の勅語を受けた。
 これ以後なお三回にわたり同文の勅語を受けるのであるが、一般には山県はこれによっていわゆる元老の列に加えられたと信じられている。
 元老はいわゆる制度外の制度で、法的にはそのような官職は存在せず、元老という呼称も慣用的なものに過ぎない。
 元老はしばしば会議を開き国家最高の枢機に参加し、後継首班奏請の任に当るったのである。
 このため、元老は憲法外の超憲法的な組織として内閣の上に公然あるいは隠然たる勢力を振うに至った。
 それでも、首相の激職から解放された山県は、ほっとして京都鴨川の近くに邸宅を購入して無隣庵と名付けた。
 奇兵隊軍監の時に長州吉田に設けた別宅の名称を移したものである。
 彼はここで往年国事に奔走して、しばしば京都を訪れたことを追想した。
 しかし、山県は元老として第二議会の民党の攻勢には注意を怠らなかった。
 後継の松方内閣に山県は自派の巨頭品川弥二郎を内相として送りこんでいたが、彼の報告と第一議会の経験により、民党と議会に対しては強硬方針で圧迫を加えればよいという観念をいよいよ強めた。
 松方内閣が議会と正面衝突して解散に訴えたとき、山県は早速書簡を送って、
 「国家のために大慶至極である」
と賀意を哀し、
 「政府はなお引続いて二回解散を決行する覚悟がなくては、とうてい政党を悔悟させる目的を達成することは覚束ない」(12月26日付松方正義宛)と鞭達した。
 そして、山県は品川内相に、
 「至誠着実国家の休戚(きゅうせき)を同じくし、秩序的な進歩をはかる人士」
を当選させるために、大選挙干渉を行なうことを命じた。
 品川は同じく山県直系の白根専一(内務次官)とともに二十九名の死者、三百八十八名の負傷者を出すような大規模な干渉を敢えてしたが、民党は再び百六十三名を獲得して絶対多数を誇った。
 この干渉問題の責任論が起ると、山県は再び松方に書簡を書いていった。
 「もし、内閣更迭などの変事が生じますと、天下の人心に容易ならざる影響を生じ、民党に最大の利益を与え政府は非常な損害を蒙ります。
 かくては明治政府の末路はいかになりゆくか憂慮にたえません」(3月4日付)。
 こうして品川を辞職させることに反対したが、その意見は通らなかったから、
 「国家の将来は浩歎痛哭(こうたんつうこく)のことのみで憂慮にたえない」
と歎いた。
 前述のように、山県は超然主義の使徒として、政党内閣は天皇統治を中心とする我が国体とは決して相容れないと確信していたのである。
 従って、議会は大政を翼賛するもので結局は天皇専制の装飾に過ぎないから、議会が「国体」に反抗する以上、買収も選挙干渉も議会操縦の一手段として当然容認されるべきであると信じていた。
 このような山県にとり、伊藤の政府党組織計画のごときはその思想からも、対伊藤感情からも絶対に容認できなかった。
 こののち、松方内閣は選挙干渉の責任論にからみ、部内の不統一が表面に出て倒れた(明治25年7月)。
 干渉賛成の軍部大臣が辞表を提出し、後任大臣を軍部がボイコットしたためである。
 早くも軍部の圧力で政権が移動するという悪例が開かれた。
 この時、山県がいかなる役割を演じたかは明らかでないが、処分賛成の伊藤に対する反感もあり、倒閣を積極的に指令しないまでも、軍部の非立憲的行動を暗黙に支持したであろうことは容易に想像できる。
 松方内閣瓦解のあと、混乱した政局をどのように収拾するかは重大な問題となった。
 伊藤博文の政党組織論が容認されないとすれば、藩閥は今までと同様孤立したままで戦わねばならなかった。
 そうだとすれば、新内閣には是非とも軍部の黒幕である山県を迎える必要があった。
 たんに、山県を加えるのみでなく、「黒幕総揃いで入閣」し、元勲重臣の重みで議会を圧伏しなければならなかった。
 山県は政党観が異なり、競争的立場にある伊藤とともに内閣に連なることを欲しなかった。
 しかし、伊藤は
 「現今の形勢をもっておすとぎは、二〜三年のうちに政権は地におち、収拾できない混乱状態となることは明瞭である」
 とし、
 「このような国家の困難な時期にあたり、我々の目的を貫通しようとする明治政府末路の一戦であるから互に提携しなければ成功しない」
 と強硬に山県の入閣を求めた。
 山県は伊藤の要求に推されて、

 生は国勢を挽回するの時機は既に後れたるに、今日此政策の将に僅かに成らんとするの時期に遭遇し、再び之を廃滅するは、国家の為如何にも痛憤に堪えざるを以、生の一身入閣如何に依り、此政策を破壊せんとするは、又遺憾至極なりと思惟し、卒爾(そつじ)の考案なるも試むべし。……
 当春既に陸軍部内に奉職如何の内語もあり、又先に内勅もありし事なれば、爾後時期に投じ陸軍部内に転任すべきとの勅許を蒙らば、生は宿志に背(そむ)くのみならず、政府に寸毫(すんごう)の裨益(ひえき)なきをも顧みず、当分の中(うち)入閣すべし。

と「放言」し、司法大臣に就任した。しかし、山県はこの「放言」に続けて







国民協会





山県、伊藤内閣を辞し枢密院議長に

海軍拡張の急務













民党の所論









民党に対する政策

 併し乍(なが)ら将来国歩益々困難に陥り、国家危急存亡の秋に際し、同僚は既に斃(たお)れ、明治政府の末路如何ともすべからざるに当りては、又自(みずか)ら進で決意する所あるも測(はか)るべからず。

と語ったように、伊藤博文を首班とする内閣で民党と対決することを欲せず、将来、彼自身の方針で、事態の処理にあたることを望んでいた(7月3日付井上薫宛書簡)。
 そのためか、閣僚として内閣に連なりながら品川弥二郎に国民協会を結成させ、裏面で反内閣運動を行なった。
 また、閣内では伊藤首相の政党と妥協する方針に反対し、つねに強硬な弾圧主義を主張した。
 ところが、元勲総出の内閣を迎えた民党は結束して戦費節減・民力休養の名のもとに、軍艦製造費から官吏の俸給に至る大削減を敢てした。
 第四議会で伊藤内閣を倒せば、藩閥の牙城は潰えてもはやその後援となるものはないと信ぜられたからである。山県は民党の攻撃に対し、たとえ憲法を停止しても軍備拡張を決行せよと論じた。
 伊藤首相がこの意見を容れず、詔勅の下付によって政党と妥協する道を選んだとき、山県は司法大臣を辞し、枢密院議長に転じた(明治26年3月)。
 内閣を去った山県は十月長文の意見書を提出して政府に建議した。

 如何なる点より観察するも、東洋の長(とこし)えに泰平無事を保つことは到底之を望むべからざるに似たり。
 果して然らば、東洋の禍機(かき)は今後十年を出でずして破裂するものと仮定し、予め之に応ずるの準備をなすこと、豈(あに)国家百年の上計に非ずや。……
 今後八〜九年間に十分其の兵力を整へ、一朝事あるも之が為めに禍害を蒙らざるのみならず、乗ずべきの機あらは、進んで利益を収むるの準備を為すべし。是れ実に国家存立の繋(つなが)る所なり。……
 故に今日の急務は海軍を整頓するに在り。

 そうだとすれば、その財源は何に求めるべぎであろうか。
 山県はこれに答えて、国庫余剰金のすべてをあげて陸海軍備に充てねばならぬとした。
 しかるに民党は民力休養・地租軽減を説いてやまない。
 これについてはいかに考えるか。

 民力を休養するは国家富源を開発する所以にして、苟(いやし)くも政治を談ずる者、誰れか之を希望せざらんや。
 然れども是れ外に患難なく内に余裕ある時に之を言うべきのみ。
 国家危急の時に際し、之に応ずるに欠くべからざる財用を省き、之を地租の軽減及地価の修正に応用すべき時に非ざるのみならず、今日国庫の歳入を減却して所謂(いわゆる)民力休養に充てんとするは、正にその計を知らざるを見るなり。

 では、政府は民党に対していかに対処すべきだろうか。山県はこれに答えていう。

 条約の改正を成就し、海陸の軍備を整頓するは、即ち明治政府の辞すべからざる責任にして、たとえ、何等の困難に際会するも、挫折することなく、以て勇進するの決意なかるべからず。
 不幸にして時論の之に抵抗する所あるも、宜しく自らその確信する所を断行すべきのみ。
 民意の在る所を察するは、固より政治家の要務なるべしと雖も、国家の存亡を度外視する所の時論に誤られて、識者の笑を招くが如きは有朋の決して取らざる所なり。

 以上のごとく考えていた山県は、明治二十七年六月条約改正をめぐって政局が紛糾すると、伊藤に書簡を送って解散を強く勧告した。

第六議会の解散を勧告









山県閥の分布



閥内人物の優遇






家庭内不幸
 「第六議会は開設の日から喧々擾々(けんけんじょうじょう)、国政を誹議(ひぎ)し内閣を攻撃することを主目標とし、従来政府のとってきた進守の政策を阻害しています。
 このような議会とともに政策を議しても得るところは有りません。
 たとえ、円満和衷(わちゅう)をはかっても到底望みがないだけでなく、このような議会を継続させたならば政府の威信を失墜し、天下の人心は向うところを知らないでありましょう」(6月1日付)。

 山県は藩閥専制が危機に瀕(ひん)するに従い、いよいよ民党の主張に反発して強硬方針に傾いた。
 彼は伊藤博文のように時勢の進歩に従って柔軟な態度をとることができなかった。
 元未の武断主義は内務省・司法省など治安関係の役職を歴任していっそう強められたが、彼はその機会に強固な派閥網を作りあげ、その派閥で伊藤の見識と手腕に対抗したのである。
 山県の閥はまず彼自身が現に大将として最高位を占めていた陸軍では、桂太郎・児玉源太郎・寺内正毅・田中義一(すべて長州出身。日露戦争後死亡した児玉以外はすべて首相となる)。
内務省関係では品川弥二郎・白根専一・青木周蔵・野村靖・大浦兼武・平田東助などがあった。
 さらに司法大臣になると清浦奎吾・芳川顕正を部内に送りこみ山県閥を扶植した。
 彼はいかなるところでも、反対勢力を削ぎ対立的人物を退けることに全力をあげたが、反面、子分の面倒は実によくみた。 たとえば、日清戦争の末期に山県は明治天皇の意に反し先任の三名の将官を追い越して自派の児玉源太郎を中将に進級させるなど、その例は枚挙にいとまなく、のちには剛腹な原敬すら、
 「山県が例の通り自己の子分のみ私することは今更のことではないが」(『原敬日記』)
と歎声を放たせたほどであった。
 こうして彼は着々と派閥を拡げ、政敵伊藤博文を手古ずらせたが、これも、政策によって政局を転回する自信がなく、派閥による人間的関係に頼って政治を動かそうとしたからであった。
 しかし、山県は自派の子分には恵まれながらも家庭的にはぎわめて不幸だった。実子は七人中六人まで早世し、明治二十六年九月には夫人友子を失った。辞世は

  わしの山わけ入る道は遠けれど たのむ心をしおりにやせん

である。
 こののち、山県の家庭は次女松子と養子伊三郎を残すのみとなり、彼の身辺はますます寂しさを深めていった。
 山県がいよいよ頑固で冷徹な人柄になっていったのは、こうした家庭的な不幸にも一因があったのであろう。
「去年は子にさぎだたれいまは妻に別れければ」と題して、山県は妻を失った悲しみを、

  あかの水そそぎながらに思うかな きのうはともに手向けしものを

と詠じたが、謹厳で知られる山県にも、妻の追憶に涙する優しさがあったのである。

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