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第九章　ダムに追われる人々

1 調査開始から一九年もかかった草木ダム top

　昭和三〇年代に、東京をはじめ、首都圏への人工集中がはげしく、水の使い方が急に増加したので、矢木沢、下久保ダムとともに、このダムが計画され、昭和三三年から建設省の調査がはじまった。
　昭和四〇年にこの計画か決定し、水資源開発公団によって、四二年よりまず工事用道路をつくりはじめたが、現地の人々との用地補償の話し合いがなかなかまとまらず、やっと昭和四六年にすべて解決した。
　ダム本体の工事はそれからはじまり、五一年竣工式をむかえ、五二年眷、ついに完成した。
　工事をはじめてから一〇年以上、調査開始から一九年もかかった。
　このように長い年月がかかったのは、水没世帯が多く、その了解をうること、特に補價の問題がなかなかまとまらなかったからである。
　このダム建設により、湖の底になってしまうのは、家屋二三〇戸、宅地一〇・五三ヘクタール、田畑四六ヘクタール、山林一二三ヘクタールであった。
　国鉄足尾線もしずむので、それを高いところへ移したり、道路も、一三キロにわたって高い場所につけかえる工事が、四二年から四八年まで、六年もかかっている。

2 ダム建設にともなっておこること top

　このように、ダム建設にあたっては、ダム本体や、付属するさまざまな構造物の工事のほか、工事のための道路とか、工事中の洪水を流すバイパストンネルなどの工事をふくめ、きわめて多面的な何種類もの土木工事が行われる。
　雪の多い地域では、冬から春先には、地表での工事はほとんどできない。したがって、工事開始から完成までには数年が必要である。
　しかし、最近は、計画が定まってから工事開始までに、一〇年以上かかる場合が多い。
　時には、二〇年以上もかかって、まだ開始できないことさえある。
　草木ダムの場合は、利根用水系のなかでは難航したほうだが、水没家屋の多いことを考えると、他の水系の難航した多くのダムとくらべ、むしろはやかったくらいである。
　工事開始までに長い年月がかかるのは、地元の人々、特に水没する土地の人に、ダム計画に賛成してもらったり、理解してもらうのか、大変むずかしいからである。
　自分から希望しているわけでないのに、先祖代々そこにすみ、墓も守ってきた人々が、移転をしいられ、その土地は湖の底になってしまうのであるから、ダム建設に簡単に賛成できるわけはなかろう。
　したがって、当然、ダム計両者側は、十分な補償金を水没世帯にわたさなければならない。
　まず、その額がなかなか簡単にはまとまらない。
　しかし、この問題をむずかしくしているのは、もっと別に原因がある。金銭だけの問題ではないからである。

3 ダムで水没する人々 top

　公共事業を行うときは、多くの場合、何戸かに移転してもらわねばならないことが多い。
　しかし、ダムによる水没の場合は、道路、鉄道などの新設にともなう移転とは、非常にちがう点がある。
　ダムの場合は、一般にすぐちかくに移転できず、そのため、職業も変えなければならない場合が少なくない。
　水没の場合には、かなりひろい、まとまった区域ごと移転しなければならず、家屋も農地もともに水没するのがむしろ普通である。
　あるいは、ずっと上流側の農林地の水没はまぬがれても、自分の家が水没して引っ越すことになると、残った農林地もとび地になってしまい、非常に不便になってしまう。
　また、自分の家は水没しなくとも、下流側集落がダムで水没すると、とり残された形になって、生活はいちじるしく不便になるし、插償金もうけられない。
　町の中心が湖の底になれば、水没するしないにかかわらず、町なり村なり、全体に大きな影響をうける。
　学校や交通、買物なども、不便になる。つまり、ダムによる水没は、個々の人間にとって深刻であるのみならず、その町全体の運命を変えることになりかねない。
　岐阜県徳山村の場合は、前例のない極端な例であるが、揖斐（いび）川上流で計画中のダムがもしできれば、全村一戸残らず水没し、村がなくなることになる。
　さらに、この問題をむずかしくしているのは、ダムによる利益は、主として、ダムからはるかはなれた下流域とか、別の川の流域下流の大都市にむけられ、ダムのできる地元のためには直接利益がないことである。
　そこで、水没世帯や地元町村では、なぜ大都市の人びとのために、われわれが犠牲にならねばならないのか、と考えるのももっともといえる。
　洪水調節も、ダム地点下流の洪水をやわらげるためであり、発電も水道用水も、大量消費するのは都市であり、そのためにダムがつくられる。
　おまけに、ダムの地元では、水道をもうけたのが都市よりあとであるため、水道料金が下流の都市より高いのが普通である。
　また、そのダムは地元の水道用水のためではないから、将来も、目のまえにその貯水池がありながら、地元では利用する権利がない。

4 ダム観光の泣きどころ top

　地元にも、ダムや貯水池の観光価値があり、客がおおぜいくれば、収入もふえるという反論もある。
　事実、ダム計画を発表するときには、ダムをつくる側は、その点を強調して、地元の人々に期待をもたせ、ダム建設に賛成してもらおうとすることもあるようである。
　確かに、人里まれな深山幽谷に積みあげられた巨大な構造物は、それ自体、人間が自然の成力にたちむかって、雄々しくたたかったすばらしい証拠であり、力と美の象徴であ　ダムによって生じた湖も、自然の湖と同じように、観光客をひきつける魅力をもっている。
　ダムができて、休日などに多くの客を集めている例も確かにある。
　黒部川の奥深くにきずいた、日本一の高さを誇るアーチダムの黒部ダムヘは、夏にはおすなおすなと観光客がおとずれている。
　しかし、戦後何百も建設されたダムのうち、観光面で成果をあげたものは、むしろ例外であり、数少ない。
　第一に、交通条件がよくないと、人々はちかよりにくい。したがって、観光客の比較的多いのは、都会に近いダムか、黒部ダムのように、ダム完成と同時に、富山から大町までの、整備された観光ルートを貫通させた場合にかぎられる。

5 ダムに親しむ top

　さらにダム観光の泣きどころは、夏の多目的ダムである。夏の観光シーズンは、たまたま洪水期でもあり、洪水調節を目的にもつダムの貯水池水位は、制限水位までいつも下げていなければならない。
　満々と水をたたえるのは、秋から冬にかけてのオフシーズンであり、ダム地点は寒く、観光やボート遊びどころではない。
　水位が一〇メートルも下がった貯水池は、その壁面が褐色のベルト状によごれ、大変きたならしい。
　貯水池の上流端では、その褐色の部分が、蚊（か）や虻（あぶ）の温床になったり、ゴミ捨て場などになったりしていることもある。
　この褐色ベルトの水際（みずぎわ）線に、水陸両用の植物を育てようというテストが、利根用水系でも赤谷（あかや）川の相俣（あいまた）ダムと、片品川の薗原（そのはら）ダムの貯水池で行われている。まだ試験段階ではあるか、水際の勾配かあまり急でないところでは、特定の植物の成育に成功しつつある。
　欧米の貯水池でも、このベルト部分の植生については関心か高く、多くのこころみがなされている。
　人間がつくった貯水池を、少しでも快適に使ってもらおうとする意欲のあらわれである。
　相俣ダムの赤谷湖では、このほか、“ダム周辺環境整備事業”として、貯水池周辺の遊歩道とか、緑地対策、広場などをつくり、周辺の人々や観光客などに、ダムに親しんでもらうための施設がっくられている。

6 補償金目あての暴力団 top

　さて、この草木ダムの場合には、ダムをつくる公団側と、地元の住民との交渉の段階で、いろいろ変わった経過をたどっている。
　まず第一には、暴力団が補償金目あてに、水没予定地にバラックを三二戸もたてたことである。
　それは、ダム計画も決定した翌年の昭和四一年春のことであった。その前の年に完成した片品川の薗原ダムの場合に、約二〇人が補償金目あてにはいりこみ、成功（？）したのに刺戟されて、暴力団の乗りこみとなった。
　暴力団は地主から土地を借り、すぐに建物をつくり、そこに住むことにして、住民登録をした。
　地元住民は驚き、腹をたて、公団にこの暴力団を相手としないよう、ましてや補肘金など払わぬようにと強く要望した。
　公団もあわててその年の秋、水没予定地を河川予定地とさだめ、それ以後の建築は非合法とする手続をとった。
　しかし、そのときすでに一八戸は完成していた。
　この問題は、衆議院建設委員会でもとりあげられ、大きな社会問題となった。
　群馬県警はその年の六月、暴力団一家をいっせい手入れし、公団は、暴力団の親分と、しんぼう強い交渉をし、四九年夏に、「一般水没世帯と同じ補償はできないか、移転の実費は補償する」という条件で話がまとまった。
　これも八年半かかってやっと妥結したのである。

7 “草木方式”はなぜ可能だったか top

　草木ダムは最初、神戸（ごうど）ダムと呼ばれていたが、水没するのは神戸でなく、草木地区であるからという地元の要求で、昭和四三年、閣議で変名が決定した。
　ダム計画は閣議での承認が必要であるが、最初の名前で閣議を通していたので、ダム名の変更もまた、閣議にはからねばならなかったわけであり、まことにめずらしい例であった。
　一度さだめたダム名は、簡単には変えられないので、変名の要求か出たとき、公団はダム名は変えず、湖を草木湖とする案を示したが、それでは地元とのおりあいがつかず、結局、ダムも湖の名前も、草木となった。
　ダムや湖の名前を決めるときも、ダムをつくる側は、地元の意向を十分に聞き、慎重に扱わなければならない。
　しかし、地元の意向といっても、地区ごとに要望がことなることもしばしばであり、湖名を公募したり、そのための委員会をもうけるなどして決めている例もある。
　一般に、゛たとえ地元がダムに同意しても、補償問題がすべてかたづかなければ、工事をはじめない。
　しかし、草木ダムの場合は、補償交渉の段階で住民投票を行い、仮リしめきり、仮り排水路工事の着工を認めた、全くめずらしい例であった。
　ダムを建設する場合には、まず川をダム工事現場から遠ざけるため、川をしめきり、トンネルなどを掘って別の川筋を用意し、ダム工事中は、川はその仮りの排水路を通ることになる。
　そのための川のしめきりを、“仮りしめきり”、それによって新しく一時的に掘る水路を、“仮り排水路”という。
　工事を着工したいという公団の要望にたいし、地元の意見は分かれた。
　一部着工を認めれば、大阪冬の陣のあとのように、外濠をうめられることになり、補償交渉は公団の思いのままになって、住民には不利であるという反対意見も強かった。
　そのため、住民投票で結論をだそうということになった。
　投票の結果、公団の要望が八〇パーセント支持され、補償交渉もまとまらぬうちに、仮りしめきりが行われ、工期の大幅なおくれをまぬがれることかできた。
　このようなことは、日本ではきわめてめずらしい例で、以後、“草木方式”と呼ばれるようになった。
　ダムの完成予定かおくれていたことと、当時首都圏では深刻な水不足に悩まされており、一日もはやく草木ダムの完成を望む声が高まっていたことが、このようなことを可能にしたのであろう。

8 高度成長がもたらしたこと top

しかし、このダムによる水没世帯や、その地元町村の問題の背景には、さらに根ぶかいものがある。 　それは、第二次大戦後の高度成長にともなって生じた、全国的な過密（かみつ）過疎（かそ）問題との関連である。 　よく知られているように、一九五〇年代から六〇年代にかけて、日本は世界を驚かすような経済成長をとげた。 　全国の農山漁村にいたすぐれた若い労働力を、大都市や工業地帯へと集めることができたからであり、それを原動力として、産業構造の大変革を、短期間のうちに行うことができたからである。 　農林漁業にたずさわっている第一次産業人口から、絋工業にたずさわっているブルーカラーの第二次産業人口と、サービス業などのホワイトカラーの第三次産業人口へと、地すべり的大移動が、この時期に行われた。 　その間の推移は、右図に示すとおりで、このように、第一次産業人口が、五割から二割を割るまで減少するのに、わずか十数年しかかからなかった例は、どの先進国にもない。 　第一次産業から二次、三次産業へ変わるということは、若年層が都会目がけて引っ越すということである。 　こうして日本列島では、この十数年間に、何千万という人口が大移動し、農山漁村では過疎、大都市では過密現象が生じた。 　大都市では、二次、三次産業か隆盛（りゅうせい）となる一方、交通難（通勤地獄や自動車事故の増大、交通渋滞など）、住宅難、水不足、大気汚染、水質汚濁、騒音などの公害が深刻となった。 　まさに、過密なるがゆえの現象であった。

　農山漁村では、若ものが都会へでてしまったために、労働力不足になり、第一次産業は衰退した。
　人口がへるのにおうじて、社会資本もあまり投下されなくなり、農山漁村はしだいに活気を失い、開発もあとまわしにされがちとなった。
　その過疎に悩む町村から見ると、戦後日本の開発が、大都市偏重、東京中心とうつったとしても、無理からぬことであった。

9 日本の農林漁業をどうするのか top

　具合の悪いことに、ダム建設予定地は、おおむね過疎に悩む農山村となる。
　しかも、そのダムは、戦後繁栄しつづけている下流都市のためにきずかれ、上流水没地のためのものではない。
　ここに、上下流住民の対立が深刻化するようになった動機がある。たんに水没世帯の財産を補償すればよいというものではない。
　戦後開発のゆがみを、さらに増大する恐れのある公共工事にたいして、水源地域の人々は反発するのである。
　高度成長のゆがみは、都市を中心におそった公害だけではなかった。公害対策はまがりなりにも、相当程度進歩したといえようが、“都市と農村の対立の解消は、これからである。
　それは、日本の農林漁業をこれからどうするか、という重要な課題をふくんでいる。
　目先の経済効果でながめれば、農林漁業はとても工業やサービス業にかなわない。
　そこで、政府も特に米作を中心に、第一次産業にはいろいろと保護政策をくわえてきている。
　しかし、いまや第一次産業の生産物も、国際的視野から対処しなくてはならなくなってきたし、一方には、国土開発も、“都市と農村”の共存とか調和を求めることが、いよいよ重要な課題となってきたのである。
　ダム建設から生じてきた水源地対策も、このような背景のなかにとらえなければならない。
　したがって、水没世帯にたいし、高額の補償金を支払えばすむといった問題ではないのである。

10 新しい法律 top

　政府は昭和四八年に、水源地域対策特別措置（そち）法という法律をさだめた。
　これまでは、水源地にたいしては金銭補償だけがたてまえであったが、それにくわえて、その地域にいくつもの整備事業を行いやすくし、水没世帯の職業あっせん、生活再建の世話もすることになった。
　整備事業とは、道路、土地改良、上下水道、病院などであるが、実績としては、道路が建設されている例か多い。
　もっとも、この法律以前にも実質的には地元対策として同じようなことが行われていたと、この法律を評価しない人々もいる。
　一方、この法律によっても、水源地は少しもよくならないという意見も、水源地側からは少なくない。
　整備事業といっても、政府がすべて費用その他をになうのではなく、地元負担金がかなりあるし、水没世帯の生活再建、職業あっせんといっても、かならずしも十分に行わる保証がない、などの点である。
　また、整備事業を行う官庁がいくつにも分かれているための不能率も、不満の種となっている。
　どんな新しい法律ができても、すべての立場の人々が満足し、問題がいっきょに解決できるわけではない。
　この新しい法にもとづく水源地対策も、けっして十分とはいえないか、ともかく、これまでより一歩すすめた対策をすることを表明した意味は小さくない。
　不十分な点は、今後、具体的な対策の経験をへて、対策や事業の幅をひろげ、その趣旨が徹底するようにすべきである。
　その場合、前にのべた過密過疎問題、“都市と農村”の共存のテーマのなかで、この問題の解決策が考えられるべきであろう。

11 上流と下流にすむ人々の交流 top

　さらに重要なことは、ダムによって利益をうけている都市の人々が、水源地のかかえている方労を理解し、受益者側としてなにかできることがあれば、その手をうつことであろう。
　それはなにも、おおげさなことでなくともよい。
　たとえば、ダムによって水没した地域の人々が、そのダムの水を水道水源としている都市へきて、その水があまりにむだな使われ方をしているのを見たら、どう思うだろうか。
　おそらく、都市の多くの人間は、各家庭の蛇口（じゃぐち）からとびだす水が、遠い山奥のダムにためられた水が長い旅をへて、やっとのことで水道の蛇口までたっしたことを、意識しないのではあるまいか。
　ましてや、そのダム建設によって、先祖伝来の土地や墓を追われ、職業も変えねばならなかった人々がいることにも、気づかないであろう。
　水にかぎらず、現代文明の恩恵によくすにあたっては、さまざまな人々の努力と協力にたよっていることはいうまでもない。
　ダムの場合は、すでにのべたような特別な事情もあるので、その恩恵をうけるにあたっては、それにふさわしい使い方があるだろう。
　流域の上流と下流が、ダム建設をめぐって対立しやすい事情への反省から、最近は、下流側住民が上流側住民に感謝するもよおしが行われる例がふえている。
　その動きは、都市と農村がたがいの立揚を理解することの重要性からみても、歓迎すべきことであるが、それがたんに形式的なことにならず、また目先の利益を求めずに、下流側住民の自然の意志によって行われるようになってほしいものだと思う。
　それこそが、長く、上下流の人々の親密な交流をつづける条件なのである。